ECリアーキテクチャのフルスクラッチ・オーダーメイド開発について

ECリアーキテクチャにおけるフルスクラッチ・オーダーメイド開発は、「全部を自社で作る」従来の発想を問い直し、どこを独自開発し、どこを既存のSaaSやマイクロサービスに任せるかを切り分けることです。EC刷新やECのモダナイゼーションとは、論点が異なります。

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  • フルスクラッチの位置づけと、コンポーザブルコマースという発想転換
  • コンポーザブルコマース・ベストオブブリードという考え方
  • 全面フルスクラッチのリスクとハイブリッド構成

ECリアーキテクチャにおけるフルスクラッチの位置づけ(コンポーザブルコマースという発想転換)

同じ「フルスクラッチを選ぶか」という問いでも、モノリシックな時代の発想のままか、MACHアーキテクチャを前提とした発想かによって、結論は大きく変わります。そのため、まず本記事の判断軸がどこに位置づくかを確認しておく必要があります。

姉妹記事群との違い(構造再設計におけるフルスクラッチの位置づけ)

ECのモダナイゼーションは、フルスクラッチに相当する「リビルド」を技術手法として扱い、対象システムを問わず横断的に解説しています。リビルドは、独自の購買体験や複雑な商品カスタマイズ機能など、競争力に直結するコア業務に限って適用すべきものです。

EC刷新は、投資規模と売上規模の見合いという経営判断の観点からフルスクラッチの是非を論じます。EC更改は、動かせない期限の中でフルスクラッチが実現可能かという観点から判断します。技術的な実装手法は、姉妹記事「システムリアーキテクチャ」で扱っています。

一方、本記事が扱うECリアーキテクチャのフルスクラッチは、システム全体を一枚岩として自社開発する従来型の発想を見直すものです。マイクロサービス単位で「どこを独自開発し、どこを既存のコンポーネントに任せるか」を設計する、MACHアーキテクチャ特有の判断軸を扱います。

モノリスのフルスクラッチとコンポーザブルの違い

かつてのECサイトは、自社独自の複雑なビジネス要件を満たすため、フルスクラッチで「モノリシック・アーキテクチャ」として構築されるのが一般的でした。しかし、この方式は機能変更やスケールが難しく、技術的負債(レガシー化)を抱えやすいという課題がありました。

これに対して近年強いトレンドになっているのが、「コンポーザブル・アーキテクチャ(Composable Architecture)」への移行です。コンポーザブルコマースとは、システム全体をフルスクラッチで作るのではなく、モジュール化されたAPI駆動のコンポーネント(部品)に分割し、それぞれを独立して進化させられるようにする考え方です。

MACHアーキテクチャの「API-first」という特性により、各機能はAPIを介して通信するため、コンポーザビリティ(構成可能性)が実現されます。フルスクラッチという言葉が指す範囲も変わりつつあり、「全部を自社で作る」から「コアとなる部分だけを自社で作り、それ以外は組み合わせる」へと移っています。

ポイント

フルスクラッチの是非は、全体を自社で作る発想のままか、コア機能だけを独自開発する発想かで結論が変わります。まず前提をどちらに置くかを決め、そのうえで開発範囲を考えます。

コンポーザブルコマース・ベストオブブリードという考え方

コンポーザブルコマースを中心に、決済処理サービス、在庫管理、メール・SMS配信、検索エンジンを結んだ図。
機能ごとに外部サービスを選び、全体を構成します。

コンポーザブルな環境では、すべての機能を自社で開発する必要はありません。機能領域ごとに、市場で最も優れた外部サービス、あるいは自社に最も適したものを選んで組み合わせる「ベストオブブリード(Best-of-Breed)」のアプローチが取れます。

独自開発すべき部分の判断基準(競争優位性・変動性の高いドメイン)

コンポーザブルなECシステムを設計する際は、ドメイン駆動設計(DDD)の観点から、どこを自社でマイクロサービスとして独自開発し、どこを既存のSaaSやサードパーティツールに置き換えるかを見極める必要があります。この判断基準は、主に「ビジネス上の競争優位性」と「ドメインの変動性」に基づきます。

独自開発すべき部分は、顧客体験に直結し自社ならではの競争優位性(差別化)を生み出す機能です。あるいは、ビジネス要件が頻繁に変わり、迅速な反復(イテレーション)が求められる領域も該当します。

具体的には、独自のプロモーション(キャンペーン)エンジンや、カスタマイズされた推薦エンジン(レコメンデーション)などが該当します。そのため、これらはビジネス要件の変更スピードに合わせて、細かく独自に開発・デプロイすべき領域です。

既存SaaS・マイクロサービスを組み合わせるべき部分の判断基準

一方、既存のSaaSやマイクロサービスを組み合わせるべき部分は、どのECサイトにも共通して必要で、自社でゼロから作っても競争力につながらない「コモディティ化した機能」です。要件が安定しており、専門ベンダーの技術力が自社を上回る領域も該当します。

具体的には、決済処理サービス、一般的な在庫管理、メール・SMS配信、検索エンジン(SaaS型検索API)などが該当します。レガシーな自社開発コンポーネントがビジネスニーズを満たせなくなった場合には、これらの機能を新しいSaaSソリューションに「置き換える(Replace)」アプローチが有効です。

さらに、マイクロサービスはAPIを介して通信するため、外部ツール・決済プロバイダー・分析プラットフォーム・不正検知システムとの統合が容易になります。この点が、コンポーザブルコマースがエコシステムの急速な進化に対応できる理由です。

ポイント

独自開発するのは、競争優位性を生む機能と変化の速い機能に絞ります。コモディティ化した機能は、既存のSaaSやマイクロサービスを組み合わせて任せます。

全面フルスクラッチのリスクとハイブリッド構成

全面フルスクラッチに伴う工数の膨大化、開発期間の長期化、セキュリティパッチ対応、技術的負債を4枚のパネルで示す図。
自社で担う機能が増えるほど、保守の負担も積み上がります。

コンポーザブルコマースが主流になりつつある一方で、すべての機能を独自開発する「全面フルスクラッチ」を選ぶなら、相応のリスクを理解しておく必要があります。

モノリシックフルスクラッチのリスク(長期化・技術的負債の再生産)

全面フルスクラッチは、決済・検索・在庫連携・会員基盤といったコモディティ化した機能まですべて自社で一から作り込みます。そのため、要件定義から設計、開発、テストまでの工数が膨大になり、開発期間が長期化しやすい弱点があります。

さらに深刻なのは、せっかくMACHアーキテクチャに移行しても、すべてを独自開発してしまう点です。専門ベンダーが継続的にアップデートしてくれるはずのセキュリティパッチや機能改善を、自社だけで負い続けることになります。その結果、数年後には再び技術的負債を抱えたモノリスに逆戻りするリスクがあります。

ヘッドレスコマース・MACHアーキテクチャへのリアーキテクチャは、「変化への俊敏な対応力」を本来の目的としています。したがって、全面フルスクラッチはこの目的と矛盾しやすい選択だと言えます。

部分オーダーメイド×ベストオブブリードのハイブリッド構成

現実的な選択肢は、システム全体をフルスクラッチで作るよりも、ハイブリッド構成にすることです。決済・会員基盤・在庫連携といった変化の少ない周辺領域には、実績のあるSaaSやマイクロサービスの標準機能を採用します。

一方で、独自の商品カスタマイズや購買体験、プロモーションエンジンといった競争力の源泉となる部分だけを、オーダーメイドで開発します。この進め方なら、開発規模を必要最小限に抑えながら差別化要素を維持でき、MACHアーキテクチャが本来もたらす俊敏さも損なわずに済みます。

オーダーメイド開発を依頼する際は、この切り分けの妥当性を客観的に評価できる、コンポーザブルコマースの設計実績を持つパートナーに、早い段階で相談するのが望ましいといえます。

ポイント

コモディティ化した機能まで自社で作るかは、開発の長期化と技術的負債の再生産というリスクを踏まえて判断します。競争力の源泉だけをオーダーメイドにするハイブリッド構成が現実的です。

フルスクラッチ判断のための技術的評価軸

コアドメイン、サポートサブドメイン、汎用サブドメイン、入れ替え容易性を並べた技術的評価軸の図。
事業で担う役割と将来の変更しやすさを並べて確認します。

フルスクラッチで作る部分と既存コンポーネントに任せる部分の切り分けは、感覚ではなく技術的な評価軸に基づいて行います。そうすれば、後になって悔やむ場面を減らせます。

DDDでのコア・サポート・汎用サブドメイン分類

ドメイン駆動設計(DDD)では、業務領域を「コアドメイン」「サポートサブドメイン」「汎用サブドメイン」の3つに分類して考えます。コアドメインは事業の競争優位性を直接生み出す領域で、そのため、ここはフルスクラッチによるオーダーメイド開発を惜しむべきではありません。

サポートサブドメインは、事業に必要だが差別化要素にはならない領域です。既存のSaaSや簡易な独自開発の中間的な対応が現実的です。一方、汎用サブドメインは決済や認証、メール配信のように、どの企業にも共通して必要な領域です。

ここに開発リソースを投じるのは非効率です。したがって、実績のあるSaaS・マイクロサービスへ積極的に任せるべきです。この3分類を発注前にドメインエキスパートを交えて整理しておくことが、フルスクラッチの範囲を適切に絞り込む出発点になります。

将来の入れ替え容易性(ベンダーロックイン回避)

もう1つの評価軸は、将来そのコンポーネントを入れ替えやすい設計になっているかどうかです。API-first設計を徹底し、特定のSaaSベンダー固有の独自仕様への強い依存を避けておけば、性能や費用対効果に不満が出た際にも、他社のマイクロサービスへスムーズに乗り換えられます。

これはコンポーザブルコマースが持つ最大の利点の1つです。フルスクラッチで自社開発したコア機能も、周辺のコモディティ機能と同様に、将来の技術トレンドの変化に応じて部分的に置き換えられるよう意識しておく必要があります。疎結合な設計にしておくことが、長期的な技術的負債の蓄積を防ぎます。

ポイント

開発範囲は感覚ではなく、ドメインの分類と将来の入れ替えやすさという評価軸で切り分けます。コア・サポート・汎用の3分類で範囲を絞り込むことが、出発点になります。

実現するための実務ポイント

ハイブリッド構成の方針が固まったら、プロジェクトを進めるうえで押さえたい実務のポイントがあります。それらを押さえることが、コンポーザブルコマースへの移行を成功させる鍵になります。

Must/Want分類とMVP段階リリース

限られた予算と期間で最大の効果を出すには、コアドメインで独自開発すべき機能であっても、要件を「Must(必須)」と「Want(望ましい)」に厳格に分類しておくことが大切です。

最初のMVP(Minimum Viable Product)では、競争優位性への貢献度が最も高い機能に絞ってオーダーメイド開発を行います。Want(望ましい)に分類された機能は後続フェーズに回します。こうすれば、開発規模の膨張を抑えながら、早期に市場価値を検証できます。

この進め方は、パイロット〜MVP〜本番移行〜スケールという段階的な移行スケジュールとも整合しています。フルスクラッチの範囲を無理のない現実的な期間に収める効果もあります。

依頼先選定(アーキテクト実績確認)

依頼先を選ぶ際は、単純なEC開発の実績だけでなく、コンポーザブルコマースの設計実績を確認しましょう。具体的には、コアドメインの見極めと、外部SaaS・マイクロサービスとの統合を主導した実績があるかを見ます。

フルスクラッチによる独自開発力と、ベストオブブリードで組み合わせる外部サービスの選定眼を併せ持つアーキテクトが在籍するパートナーであれば、過剰な独自開発によるコストや期間の膨張を防げます。

プロジェクト開始後は、ドメインごとの開発進捗と外部サービスとの結合テストの状況を、週次で一覧にします。さらに、全体工程に10〜20%程度のリスクバッファを組み込んでおきます。こうした備えが、想定外の事象が起きた際にも稼働時期を守ることにつながります。

ポイント

オーダーメイドはMust機能に絞り、MVPから段階的にリリースします。依頼先は、コンポーザブルの設計実績とアーキテクトの選定眼で見極めます。

まとめ

ECのモダナイゼーションはリビルドを、EC刷新は投資規模の経営説明を扱います。一方、本記事のフルスクラッチの本質は、「すべてを自社で作る」発想から、「コア機能だけを独自開発し、それ以外はベストオブブリードで組み合わせる」コンポーザブルコマースへの発想転換にあります。

DDDのコア・サポート・汎用サブドメインの分類で開発範囲を見極め、将来の入れ替え容易性を確保したハイブリッド構成を検討します。そのうえで、Must/Want分類によるMVP段階のリリースを徹底し、コンポーザブルコマースの設計実績を持つ信頼できるパートナーに、早めに相談することをお勧めします。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。