通販サイト/システム更改でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

通販サイトやシステムの更改は、事業規模と課題に合うパートナーを選べるかどうかで成否が分かれます。

6社の開発会社・ベンダーを、データ移行やSEOの引き継ぎ、外部システム連携の観点から比べます。公開後の運用定着も、あわせて確認します。

▼全体ガイドの記事
・通販サイト/システム更改の完全ガイド

通販サイト/システム更改でパートナー選びが成否を分ける理由

更改プロジェクトを支えるパートナーの支援領域を、技術力、業務理解、移行設計、公開後の伴走に分けた図。
支援領域を広く見渡すと、選定時に確かめる視点が整理できます。

通販サイトのシステム更改は、既存の顧客データや注文履歴を引き継ぎ、基幹システムや倉庫管理システム(WMS)とも連携させる、難しいプロジェクトです。移行期間中も売上を落とさずに運用を続けなければならず、この複雑さを抑えられるかは、発注するパートナーの実力に大きく左右されます。

ベンダー選定が更改プロジェクトの結果を左右する理由

システム更改では、目的やKPIが曖昧なまま進んで失敗するケースがあります。たとえば、デザインを優先した結果、表示速度やモバイル操作が悪化して売上が落ちるパターンです。

発注側がベンダーに丸投げしてしまうと、現場の業務に合わないシステムが出来上がり、社内で運用や改修もできないという声も少なくありません。

こうした失敗の多くは、技術力に加えて、業務理解や移行設計、公開後の伴走まで支援できるパートナーを選べば避けられます。ベンダーごとに得意は異なり、大規模リプレイスの経験が豊富な会社もあれば、コンサルティングから内製化まで担える会社もあります。自社の課題と強みが合う相手を選ぶことが、成功への近道です。

発注前に確認すべき3つのポイント

発注前には、自社に近い事例、外部連携の責任分界点、公開後の支援体制を確認しておきます。

  • 近い事例:同規模・同業種でのリプレイス実績と、採用した手法
  • 責任分界点:APIかCSVかの連携方式と、データ整合性の確認担当
  • 公開後の支援:運用・教育・改修の範囲と、内製化への対応

手法はASPやSaaSからフルスクラッチまで幅広く、月商や年商の規模によって適したものが変わります。そのため、近い規模での実績を確かめることが、判断の手がかりになります。

2つ目は、基幹システムやWMS、CRMなど外部システムとの連携を、どこまで担保してくれるかという点です。「連携できます」と言われたら、API連携かCSV連携か、データの整合性チェックは誰が行うのかまで詰めておく必要があります。

3つ目は、稼働後の運用・教育・改修まで伴走してくれるか、将来は自社で内製化しやすい体制を取れるかという観点です。

これらが揃っているかどうかで、更改後の運用コストと事業の伸びしろは大きく変わります。

ポイント

移行期間中の売上維持と外部連携の難しさを踏まえると、発注先の実力で結果が変わります。迷ったら、事業規模と課題に近い実績がある会社から比べるとよいでしょう。

株式会社ripla|コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みを持ちます。

営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

特徴と強み

riplaの最大の強みは、上流のコンサルティングから設計・開発、公開後の定着支援までを分断せずに担える点にあります。

通販システムの更改では、要件定義の段階で機能を仕分けします。「本当に必要な機能(Must)」と「あれば嬉しい機能(Want)」に分けて、要件が膨らむのを防ぎます。riplaは、この整理の段階から伴走します。

riplaは、標準機能に寄せる「Fit to Standard」を重視し、主要顧客や一部商品から段階的に展開する移行ステップも、社内調整まで踏み込んで提案できます。さらに、カットオーバー時の障害に備えた「切り戻し基準」の事前合意など、リスクマネジメントの設計まで支援できるため、丸投げによる炎上を防ぎやすくなります。

得意領域・実績

riplaは、通販サイトと社内システムをつなぐ全体最適の設計を得意としています。基幹システムの構築・導入実績も多数あります。

riplaは、3〜5年のTCO(総保有コスト)で意思決定を支援します。決済手数料や従量課金、データ移行費に加え、連携開発費や教育コストもTCOに含めます。

公開後は、集客から物流まで運用フェーズを含めて相談できる伴走体制を整えています。軽微な修正を自社で行えるようにする内製化支援にも対応します。「作って終わり」にせず、事業として成果を出し続ける状態を一緒に目指したい企業に適したパートナーといえます。

株式会社ecbeing|国内シェアNo.1のECプラットフォーム

株式会社ecbeing(東京都渋谷区)は、EC構築ソリューション市場で17年連続の国内シェアNo.1を獲得している、日本を代表するECプラットフォームベンダーです。

1999年のサービス開始以来、大手・中堅企業を中心に1,600サイト以上を構築しています。大規模通販サイトの更改を検討する企業にとって、有力な選択肢の1つです。

特徴と強み

ecbeingは、EC戦略の立案からサイト構築まで一貫して支援します。デジタルマーケティングやデザイン、専用クラウドインフラ・セキュリティにも対応します。さらに、マーケティングに強いベンダーとして知られ、構築後の売上拡大まで見据えた提案を受けられる点が特徴です。

開発部隊と運用支援部隊を合わせて700名以上という大規模な体制を抱えており、更改後の保守・運用フェーズでも手厚いサポートを受けられます。

業種・業態を問わず柔軟にカスタマイズできるため、独自の業務フローを持つ企業のリプレイスにも対応しやすいプラットフォームです。

得意領域・実績

ecbeingは、化粧品・医療品、日用品、アパレルをはじめとする幅広い業種で、大手企業のECサイトを手がけてきました。カスタマイズ型のSaaS/PaaSカテゴリでは金額ベースで4割を超えるシェアを持つとされ、エンタープライズ領域での実績が際立ちます。

大規模なトラフィックや複雑な要件に耐えうる堅牢性と、長年蓄積された大規模構築のノウハウを求める企業に向いています。また、年商規模が大きく、マーケティング施策を内包した本格的なECプラットフォームへ更改したい場合は、第一に検討したいベンダーの1つです。

ポイント

年商規模が大きく、マーケティング施策を含めた本格的なECプラットフォームへの更改なら、有力な候補になります。カスタマイズ性と大規模構築の実績を重視するかどうかで、比べ方が変わります。

株式会社インターファクトリー|カスタマイズ型クラウドEC「ebisumart」

株式会社インターファクトリー(東京都千代田区・東証グロース上場)は、クラウドコマースプラットフォーム「ebisumart(エビスマート)」を開発・提供しています。

2003年の設立以来、ソフトウェア受託開発で培った技術力を背景に、大規模EC事業者の成長を支援してきました。

特徴と強み

ebisumartの最大の特徴は、クラウド型でありながらフルカスタマイズが可能で、なおかつシステムが自動でアップデートされ続ける点です。

一般的なパッケージやオープンソースでは、更新のたびに改修費が発生しがちです。ebisumartは自動更新により、最新版に追従できない塩漬けリスクを抑えます。そのため、将来のバージョンアップ費や保守費まで含めた3〜5年TCOで比べると、大きな差となって表れます。

BtoCとBtoBの両方のビジネスモデルに対応し、企業ごとの要望へ柔軟に応えられる拡張性を備えています。長期的に運用するシステムとして、安心して任せられる要素の1つです。

得意領域・実績

ebisumartは構築実績800サイト以上を誇り、カスタマイズ対応可能なクラウド型ECサイト構築サービスの分野で8年連続シェアNo.1を獲得しています。さらに、エンタープライズ企業のECサイト構築市場でもシェアNo.1を獲得しており、規模の大きい通販システムの更改で確かな実績を持ちます。

受託開発で培った技術力を背景に、複雑な業務要件や既存システムとの連携に対応します。「パッケージの手軽さ」と「フルスクラッチに近い自由度」を両立したい企業に適しています。

ebisumartは、クラウドの運用負荷の軽さと、独自要件への対応力をともに重視する場合も、候補になります。

ポイント

運用負荷を抑えつつ独自要件にも対応したい場合は、将来の改修費や保守費まで含めた3〜5年TCOで比べることが、判断の基準になります。

株式会社コマース21|大規模ECのリプレイスに強い老舗

株式会社コマース21は、1999年にサービスを開始したパッケージ型ECサイト構築の老舗です。

国内のパッケージ型サービスの中でも特に長い運用実績を持ち、大規模ECサイトの構築とリプレイスに圧倒的な強みを発揮します。

特徴と強み

コマース21は、EC売上高数百億円規模、瞬間トランザクション数が数千規模に達するような大規模ECシステムにも対応できるスケーラビリティが強みです。

多岐にわたる外部システム連携や難易度の高いデータ移行を伴う大規模リプレイスを数多く手がけており、複雑なプロジェクトのマネジメント力に定評があります。

カスタマイズ性が高く、自由度の高いサイト設計が可能なうえ、ソースコードを開示して内製化を支援する仕組みも備えています。これにより、更改後に自社でシステムを育てたい企業の継続的な成長を後押しします。

得意領域・実績

同社のサービスで構築されたECサイトの売上総額は3,200億円以上にのぼり、これは国内EC市場全体の1割を超える規模とされています。国内ECサイト上位100社のうち12社が、同社のサービスを導入しています。

大規模ECへの導入実績は300社を超えており、導入企業には、アダストリア、コメ兵、トイザらスなどがあります。さらに、ディノスやミズノも導入しています。

多店舗・多ブランドを抱える大手小売や、独自の業務要件を持つ大規模通販事業者が、安定稼働を前提にシステムを刷新したい場合に最適な選択肢です。リプレイス特有の連携・移行リスクを経験豊富なベンダーに任せたい企業にも向いています。

ポイント

大規模な通販で、連携や移行のリスクを経験豊富なベンダーに任せたい場合は有力な選択肢です。内製化を重視するなら、ソースコード開示の有無も比べどころです。

W2株式会社|100%自社開発の総合ECプラットフォーム

W2株式会社(東京都中央区銀座)は、2005年の創業以来、EC事業の「成功」にこだわってきたシステム会社です。

社員の70%以上がエンジニアで、製品開発を100%自社で行い、営業から導入、カスタマーサクセスまでの全工程を内製している点が大きな特徴です。

特徴と強み

主力製品の「W2 Unified」は、OMO/オムニチャネル対応の総合ECプラットフォームです。1,000以上の機能を標準搭載し、複数のブランドサイトを一元管理できます。また、100%自社開発ならではの一貫した品質と、要望への素早い対応力が強みです。

導入企業の売上成長率は平均354%と公表されています。機能の活用で最大90%の運用コスト削減を実現した実績もあり、売上拡大と効率化を両立したい企業に向きます。

定期購入などに特化した「W2 Repeat」も提供しています。ステップメールや購入フォームを標準搭載し、アフィリエイト広告管理や電話受注システムなども備えています。

得意領域・実績

W2は、小規模向けのパッケージプランから大規模向けのカスタマイズプランまで幅広く対応しており、成長フェーズに合わせてプランを選びやすい点が魅力です。

グループ内にはIT・DX・マーケティングのコンサルティング機能があり、デザイン制作やEC運用代行にも対応します。EC事業をトータルに支援できる体制です。さらに、EC自動出荷システムなど物流系サービスとの連携も進めており、受注から出荷までのDX化を支えられます。

総合型のBtoC ECと、単品リピート・サブスク型通販のどちらにも実績があるため、自社のビジネスモデルに合わせて柔軟に検討したい企業に適しています。

株式会社東通メディア|通販マーケティングに強い「通販マーケッターEight!」

株式会社東通メディアは、通販の現場ノウハウに根ざしたECシステム開発を手がける企業です。

自社開発の通販基幹システム「通販マーケッターEight!」を提供しており、15年以上の経験と実績を背景に、売上を伸ばすための通販システムを得意としています。

特徴と強み

「通販マーケッターEight!」は、受注管理や顧客管理といった基幹機能に加えて、定期通販やマーケティング施策に必要な機能を備えた通販基幹システムです。注文処理の仕組みにとどまらず、リピート率の向上やLTV(顧客生涯価値)の最大化を狙って設計されている点が特徴です。

システム開発力も備えているため、新規構築だけでなく、既存サイトのリプレイスや機能拡張にも対応できます。

フロント側のECサイトと、バックヤードの受注・顧客・在庫管理を一体で考えたい通販事業者にとって、現場目線で相談しやすいパートナーとなります。

得意領域・実績

東通メディアが構築したショップの平均年商は28億円以上とされ、成長期から中〜大規模の通販事業者まで支援してきた実績があります。とりわけ、健康食品や化粧品など単品リピート通販・定期通販の領域で強みを発揮します。

「売れる仕組み」を含めて通販システムを更改したい、マーケティング機能と基幹機能を一体で刷新したいという企業に向いた選択肢です。

現状の通販システムが手狭になり、リピート施策を強化しながらスケールさせたい場合に検討する価値があります。

通販サイト/システム更改でベンダーを選ぶ際のチェックポイント

ベンダー選定前に確認するリプレイス実績、外部連携の責任分界点、公開後の伴走支援を並べたチェックリスト図。
契約前の確認事項を、実績・連携・公開後に分けて整理できます。

6社を紹介してきましたが、最終的な発注先は、各社の特徴と自社の課題を照らし合わせて決める必要があります。

複数社を比較・相見積もりする際は、発注担当者の視点で、実績、外部連携、公開後の伴走を押さえておきたいところです。

実績と技術力の確認方法

まず確認したいのは、自社と近い事業規模・業種でのリプレイス実績です。月商100万円未満の立ち上げ期、数百万円から数千万円規模の成長期、数億円以上の大規模では、最適なプラットフォームも進め方もまったく異なります。

3〜5年後の事業拡大を見据えて選ぶことが大切です。一方で、目先の使い勝手だけで選ぶ「近視眼的選定」は、数年後の再リプレイスを招く典型的な失敗です。

導入事例の年商規模やトランザクション量、リプレイス時のデータ移行の進め方を具体的に質問し、回答の精度でベンダーの経験値を見極めましょう。また、提案書に自社の課題への理解が反映されているか、要件のMust/Wantを一緒に整理してくれるかも、技術力と並ぶ重要な判断材料になります。

外部連携の責任分界点と「連携できるの罠」

通販システムの更改では、基幹システムや在庫・倉庫管理システム(WMS)、CRMといった外部システムとの連携が必須になることがほとんどです。ここで注意したいのは、「連携できます」という言葉です。

連携方式は、API連携かCSVファイルの受け渡しか、リアルタイム連携かバッチ処理かを確かめます。そのうえで、整合性チェックと不一致時の責任分界点を、契約前に明文化しておきます。

会計データの移行では、売掛・買掛の残高に1円の差異も許されない場合があります。突合作業の担当範囲が曖昧だと、移行後のトラブルにつながります。そのため、「連携できる」を鵜呑みにせず、仕様をどこまで深掘りするかを発注側からも問い続ける姿勢が、炎上を防ぐうえで欠かせません。

公開後の伴走支援・内製化のしやすさ

システムは、公開してからが本番です。サイトのリニューアル後には、倉庫やコールセンター、社内スタッフの教育・マニュアル整備といった「隠れたオペレーション変更コスト」が必ず発生します。

こうした変更コストを見越して、公開後の運用や軽微な改修を支援してくれるかを確認します。ソース開示や管理画面の使いやすさなど、内製化のしやすさも見ておきます。

また、URLが変わる更改では、301リダイレクトを徹底しないと検索評価と流入を失います。パスワードは暗号化方式の違いから引き継げないことが多く、再設定案内が必要です。そのため、再設定キャンペーンやポイント付与など、離脱防止の計画まで考えるパートナーかを確かめます。

ポイント

迷ったときは、近い規模の実績と連携の整合性チェックの担当を、契約前に確かめるとよいでしょう。公開後の伴走体制まで比べると、更改後の運用コストを抑える判断材料になります。

まとめ

通販サイトやシステム更改では、強みの異なる6社を紹介しました。自社の課題に合うパートナーを選ぶことが、成功の第一歩です。

選定では、自社の事業規模に合う実績を確認します。あわせて、外部連携の責任分界点、データ移行やSEOの引き継ぎ、公開後の支援も比べます。

初期費用に加えて、決済手数料や保守費、教育コストまで含めた3〜5年のTCOで見比べ、複数社から相見積もりを取って判断しましょう。

自社の課題と各社の強みを丁寧に照らし合わせれば、長く事業を支えてくれる最適なパートナーがきっと見つかります。

▼全体ガイドの記事
・通販サイト/システム更改の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。