システムのモダナイゼーションの開発のPoC・プロトタイプ・モックアップ開発について

モダナイゼーションのPoCは、老朽化した既存システムを新しい環境で正しく再現できるかを確かめる技術検証です。

新規開発と違い、既存システムでは仕様書とソースコードのずれや暗黙の業務ルールまで確かめる必要があります。確かめ方は、移行判定、技術検証、品質確認の面から見ていけます。

  • 移行判定:対象システムを分析し、パイロット領域を選ぶ方法
  • 技術検証:自動変換ツールや依存関係の検出を試して確かめる方法
  • 品質確認:新旧システムの処理結果を一致させるテストと、段階的な移行の進め方

本テーマの全体像は、次の記事にまとめています。

▼全体ガイドの記事
・システムのモダナイゼーションの完全ガイド

システムのモダナイゼーションにおけるPoCの役割(合意形成ではなく技術検証)

モックアップ、プロトタイプ、PoCを検証対象ごとに分けた3枚のパネル図。
見た目から処理の正確性へ、検証の対象が深まります。

モダナイゼーションにおけるPoCの最大の特徴は、検証の対象が「新しいアイデア」ではなく、「既存の挙動をどこまで正確に再現できるか」にある点です。

COBOLやメインフレームで長年運用されてきたシステムには、業務担当者すら把握していない例外処理や暗黙のルールが数多く埋め込まれていることが珍しくありません。こうした隠れた仕様を移行後の新環境で見落とすと、本番稼働後に想定外の不具合として表面化します。だからこそ、モダナイゼーションのPoCでは、新規開発以上に「本当に動くか」を確かめる技術検証としての比重が大きくなります。

レガシー刷新でPoCが必要な理由

レガシー刷新にPoCが必要な最大の理由は、移行対象のシステムがブラックボックス化していることが多いためです。仕様書とソースコードのずれをPoCの段階で洗い出しておかないと、本番移行の途中で「想定していない処理が実は動いていた」という発見が相次ぎ、スケジュールと予算の両方を圧迫します。

特に会計処理や在庫引き当てのように、小数点以下の端数処理や特定条件下での例外分岐が業務の正確性に直結する領域では、PoCの段階で新環境での再現性を確かめておくことが欠かせません。

PoCで技術的な実現可能性を確かめて初めて、経営層や関係部門に対して「この手法で移行を進めても安全である」と、説得力を持って説明できます。

PoC・プロトタイプ・モックアップの違いと使い分け

モダナイゼーションの文脈では、この3つの言葉は検証の深さによって使い分けられます。モックアップは、新環境の画面イメージや帳票レイアウトを関係者に見せる静的な見本で、業務担当者が「この見た目で違和感がないか」を確かめるために使います。

プロトタイプは、限定的な範囲で実際に動く試作品を作り、特定の画面遷移や入力チェックの挙動を確かめるものです。一方、PoCは、対象システムの中核的な処理ロジックやデータ変換を、自動変換ツールや新アーキテクチャなどの実際の移行手法で動かし、性能・正確性・移行手法そのものの実現可能性を検証します。

モダナイゼーションでは、見た目の確認よりも「変換後の処理結果が正しいか」の検証の比重が圧倒的に大きいため、モックアップやプロトタイプより、PoCの果たす役割が重要になります。

ポイント

判断の目安は、新しい機能が作れるかより、旧システムの挙動を新環境でどこまで正確に再現できるかです。隠れた仕様を本番後に見つけると、スケジュールと予算の両方を圧迫します。

対象システムの分析と移行判定

現状アセスメント、パイロットプロジェクト、リライト・リビルドの判定を並べた3項目の図。
分析結果を小さな検証領域と移行手法の判断につなげます。

PoCに着手する前には、まず対象システムの現状を見える形にして、どの範囲を最初の検証対象にするかを決める必要があります。

現状アセスメント(構造・依存関係・データモデルの可視化)

現状アセスメントでは、対象システムのプログラム構造、モジュール間の依存関係、データモデルを、専用の解析ツールやヒアリングを通じて徹底的に洗い出します。

長年の改修で複雑に絡み合った処理を人手だけで一つずつ確かめるのは現実的ではないため、静的解析ツールでプログラム間の呼び出し関係やデータの流れを機械的に洗い出すのが一般的です。

また、この作業によって、影響範囲が限定的で検証しやすいモジュールと、他の多くの機能から参照されているため慎重な検証が必要なモジュールを切り分けられます。この切り分けが、次のパイロット領域の選定精度を大きく左右します。

パイロットプロジェクトの選定と移行手法の判定

全システムを一気にPoCの対象とする前に、現状を洗い出した結果をもとに小規模な業務領域を「パイロットプロジェクト」として選び、そこでモダナイゼーションのPoCを実施します。

生成AIツールなどを活用して、古いコードの書き換えや新アーキテクチャでの動作の実現性を検証します。そのうえで、対象システムにリライト(コード書き換え)とリビルド(再構築)のどちらを適用するかを決め、移行の可否とビジネス最適化の単位を判定します。

パイロット領域は、業務への影響が小さく、かつ移行後の効果測定がしやすい領域を選ぶのが定石です。ここで得られた知見(想定変換時間、発生した不具合のパターン、必要な工数)を、その後の全体スケジュールの精度向上に活かします。

ポイント

パイロット領域は、影響範囲が小さく、移行後の効果を測りやすい業務から選ぶのが基本です。依存の多いモジュールは、後の検証で慎重に扱う対象として切り分けておきます。

自動変換ツールの技術検証

COBOLやPL/Iで作られたメインフレームなどのレガシーコードを、Javaなどのモダンな言語へ移す際、手作業での書き換えは膨大なコストとバグを生みます。そのため、自動変換ツールを使ったPoCが有効な選択肢になります。

自動変換ツール・生成AIによるコード変換のPoC

クラウドベンダーの移行支援サービスや、生成AIを使ったコード変換サービス、国内ベンダーの自動変換ツールなどを、実際のコードの一部に適用します。そのうえで、変換率の高さや正確性、パフォーマンス要件を満たせるかを、PoC環境でテストします。

この段階で確かめたいのは、変換後のコードがそのまま実運用に耐えられる品質か、それとも大量の手作業修正が必要になるかです。

変換率が高くても、修正が必要な箇所が業務ロジックの根幹に集中していれば、想定より工数がかかることが分かる場合もあります。この見極めが、PoCを行う最大の目的の一つです。

AIによる依存関係の検出とモノリシック分解の検証

大規模なモノリシック(巨大な一体型)アプリケーションを移行する場合、AIツールを使って複雑な依存関係を自動で検出し、より小さく管理しやすいドメインに分解できるかを確かめることも、大切な工程の一つです。

長年の改修を経たシステムでは、一見無関係に見えるモジュール同士が意外な形で依存し合っていることが珍しくありません。この依存関係を見落としたままマイクロサービス化を進めると、切り離したはずの機能が思わぬ形で連鎖障害を起こすリスクがあります。

AIによる依存関係のマッピングをPoCの段階で行うことで、分解が妥当かを確かめられ、後続のリファクタリングやリビルドの工程で生じる手戻りを大幅に減らせます。

ポイント

変換後のコードが実運用に耐えるか、分解後の依存が連鎖障害を招かないかで判断します。修正が業務ロジックの根幹に集中していれば、工数が膨らむ前提で計画します。

機能等価性(回帰検証)の自動化テスト

中央に新旧システムを置き、処理結果、1円単位、1個単位、自動テスト・手動確認を注釈した図。
計算の種類に応じた細かさで一致を確かめます。

モダナイゼーションの技術検証で最もハードルが高いのは、「新システムが旧システムと全く同じ処理結果を返すか」を示す機能等価性の証明です。

新旧システムの処理結果を一致させる回帰テストの重要性

会計処理や在庫管理のように数値の正確性が業務に直結するシステムでは、新環境で計算した結果が旧環境の結果と1円単位、1個単位で一致するかを確かめる回帰テストが不可欠です。

この検証を人手だけで行おうとすると、実務で発生しうる無数のパターンを網羅するのは事実上不可能です。その結果、検証漏れが本番稼働後の不具合として表面化するリスクが高まります。

PoCの段階で、どの範囲を自動テストで網羅し、どの範囲を手動確認とするかの方針を固めておくことが、本番移行時の品質を左右します。

エージェンティックAIによるテスト自動化の実際

近年のモダナイゼーションでは、この回帰検証を自動化する技術として、エージェンティックAIの活用が進んでいます。たとえば、クラウドベンダーの移行支援サービスには、AIが本番環境から実際のテストデータを集め、機能等価性を確かめる検証スクリプトを作ってテストを実行する機能を備えたものもあります。

このようなスケーラブルなクラウドサービスを使った自動テスト環境を、PoCの段階で構築・検証しておくと、テストの工数とスケジュールを大きく短縮でき、技術的なリスクも下げられます。

PoCでこの自動テストの仕組みそのものの有効性を確かめておくことが、本番移行フェーズでの品質担保のスピードを決めます。

ポイント

会計や在庫の計算は、新旧の結果を1円単位、1個単位で一致させる自動テストで網羅し、ほかの範囲は手動確認と分けて方針を決めます。自動テストの有効性も、PoCの段階で確かめておきます。

PoCから本番移行までの進め方

PoCで技術的な実現可能性を確認できたとしても、そのまま一気に本番移行へ進むのは危険です。そこで、PoCの結果を踏まえて、段階的な移行計画に落とし込む必要があります。

並行稼働によるリスク軽減

検証を終えた後も、本番への移行は慎重に進めるべきです。システム全体を一度に刷新する「ビッグバン方式」には、致命的な障害リスクがあります。そのため、影響の小さい機能から徐々に新環境へ移していく「インクリメンタル方式(段階的移行)」を採用します。

移行プロセスでは、新旧システムの並行稼働期間を設け、実際のデータを使って両方を同時に動かしながら動作を確かめます。これにより、本番稼働に耐えられるかを最終的に検証し、リスクを減らせます。

並行稼働期間中に差分が見つかった場合は、原因を切り分けたうえで新環境側の処理を修正し、再検証します。このサイクルを、本番切り替えの前に十分な回数繰り返します。

PoCの結果を踏まえた本番移行計画への落とし込み

PoCで得た知見は、本番移行計画の精度を上げるために直接使えます。パイロット領域での変換にかかった実際の時間、発見された不具合の傾向、自動テストでカバーできた範囲と手動確認が必要だった範囲を、定量的に記録します。そして、その記録を残りの対象範囲全体に当てはめることで、より現実的なスケジュールと予算を見積もり直せます。

想定より変換難易度が高いことが分かった場合は、当初計画していたリファクタリングからリホストへ手法を切り替える、あるいは対象範囲を分割して優先順位をつけ直すといった計画の見直しも、柔軟に行うべきです。PoCは、ゴーサインを出すための儀式として扱うより、計画そのものを磨き上げる工程として捉えるほうが、本番移行を成功に導きます。

ポイント

本番切り替えは、影響の小さい機能から段階的に進め、並行稼働で差分の原因を直しながら判断します。PoCで得た実績は、残りの範囲の見積もりに反映します。

まとめ

ここまで、モダナイゼーションにおけるPoC・プロトタイプ・モックアップ開発について、順に解説してきました。PoCの役割から始め、対象システムの分析と移行判定、自動変換ツールの検証、回帰テストを経て、本番移行までの進め方を扱いました。

モダナイゼーションのPoCでは、「作りたいものが実現できるか」を見る新規開発のPoCとは違い、「長年の改修が積み重なった既存システムを新環境で正確に再現できるか」を見極めることが中心になります。

まず現状を見える形にして、パイロット領域を選びます。そのうえで、自動変換ツールや回帰テストを検証し、並行稼働による最終確認まで進めます。こうした段階を踏んだ検証の積み重ねが、本番移行時の障害リスクを抑える最も確実な道筋になります。

▼全体ガイドの記事
・システムのモダナイゼーションの完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。