Angular.js開発の完全ガイド - ブログ

Angular.js開発は、工程、依頼先、費用、発注方法を順に押さえると、新規開発や既存システムの保守・移行を判断しやすくなります。

Angular.jsは2010年にGoogleが公開したフレームワークで、2021年に公式サポートが終了した今も、国内では多くのシステムが稼働しています。

Webサービス開発の種類・工程・費用・会社選定までの全体像については、無料ホワイトペーパー「Webサービス開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。

Angular.js開発の進め方

最初に固めた目的と技術方針が、後続工程の判断を支えます。

Angular.js開発を成功させるには、要件定義、設計・開発、テスト、リリースの順で進めます。公式サポートが終わったあとは、工程ごとの判断ミスが後工程に響きやすいため、先に全体像をつかんでおくことが大切です。

要件定義・企画フェーズの進め方

プロジェクトの成否を左右するため、最初の企画・要件定義で目的と必要条件を固めます。

目的とスコープ：プロジェクトの目標の数値化と、対象範囲の線引き
機能・非機能要件：必要機能と品質条件の洗い出し
技術方針：システム構成と将来の移行方針の決定

目標を数値で示しておくと、チームの方向性がそろい、曖昧なスコープによる手戻りも防げます。一方で、要件が不十分なまま着手すると、当初見積もりの1.5〜2倍に費用が超過するケースもあります。

機能要件は、画面一覧や機能一覧、画面遷移図などに書き出します。非機能要件では、同時接続ユーザー数やレスポンスタイム、セキュリティ要件を明記します。

Angular.jsの公式サポート終了に伴い、セキュリティ対応の方針もこの段階で決めます。将来Angularへの移行を想定するなら、設計上の制約も今のうちに整理しておくと、後工程を進めやすくなります。バックエンドとの技術面の整合性を確かめ、RESTful APIを経由する通信方式を確定しておきます。

設計・開発フェーズのポイント

設計・開発では、構成や進め方、実装規約をチームでそろえておきます。

モジュール設計：機能ドメインごとの分割
開発サイクル：短いスプリントでの確認の繰り返し
コーディング規約：構文とファイル構成の統一
実装順：共通部品を先に作る順番

設計では、angular.moduleの分割やディレクティブとサービスの責務を決めます。状態管理の方針も、ここで決めておきます。ルーティングには、ui-routerかngRouteを使います。

機能ごとの分割は、チームの担当範囲やビルド効率に関わります。移行を見据えるなら、コントローラーよりもコンポーネント方式のディレクティブを採用します。

開発では、アジャイル手法が主流になっています。2〜4週間のスプリントごとにプロトタイプを関係者と確認し、方向修正のコストを抑えます。

実装規約には、John Papaのスタイルガイドへの準拠が広く推奨されています。1ファイル1コンポーネントやcontrollerAs構文を採用すると、品質の安定につながります。各チームで規約と実装順を共有しておくと、開発効率が高まります。

テスト・リリースフェーズの進め方

Angular.jsは設計段階からテストとの連携を考慮しているため、体系的に検証しやすい特徴があります。テストとリリースで行う作業は、単体テストからリリース後の監視まで続きます。

単体テスト：JasmineとKarmaを使った検証
E2Eテスト：新規構築でのCypressやPlaywrightの採用
リリース準備：コードや素材を軽くする作業
運用監視：性能とエラーの継続的な監視

依存性注入を使うと、モックを差し替えやすく、テストの作成コストを抑えられる傾向があります。業務システムでは、カバレッジ70%以上が目安です。

ミッションクリティカルなシステムでは、85%以上を目標にします。なお、従来のE2EテストツールであるProtractorは、2023年にサポートを終了しました。

リリース前には、ビルドツールでJavaScriptを結合・圧縮し、HTMLテンプレートをキャッシュ化します。画像とCSSにも手を入れ、読み込みを速めます。

CI/CDでテストの自動実行からステージングへのデプロイまでを自動化すると、リリースのリードタイムを短縮できます。また、リリース後は監視ツールを導入し、パフォーマンスやエラーをリアルタイムに把握できる体制を用意しておきます。

▶ 詳細はこちら：Angular.js開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

ポイント

要件定義で目的と技術方針を固めてから設計・開発に進むと、工程ごとの判断ミスが後工程に響きにくくなります。テストとリリースまで同じ全体像で見ておくと、手戻りも抑えられます。

Angular.js開発でおすすめの開発会社

外部委託では、パートナー選びがプロジェクトの成否を左右します。サポート終了後は対応できる会社も年々減っているため、限られた候補の中から選ぶ基準を明確にしておきます。

開発会社選定で重視すべき基準

開発会社は、Angular.js固有の実績や移行経験、保守体制を中心に見極めます。商談では、Angular.jsの実務に関わる点を具体的に質問して確かめます。

Angular.jsの実績：案件数と経験年数
技術対応力：「SPAの実例」と「カスタムディレクティブの方針」への回答
移行経験：多くの案件で将来検討されるAngular移行の経験
運用体制：テスト手法と保守内容

ReactやVue.jsの経験があっても、Angular.js固有の課題に対応できない場合があります。たとえば、$scopeの設計ミスによるメモリリークが挙げられます。ほかにも、ダーティチェッキングの性能問題や$digestサイクルの最適化があります。

商談での回答から、実務に即した技術力の有無を判断します。ngUpgradeによるハイブリッド運用や段階的移行の計画経験があれば、将来を見据えた設計につながります。

テストで使われる道具には、KarmaやJasmine、Protractorなどがあります。リリース後の保守運用体制も、事前に確認しておきます。

外注先の種類と特徴：自社に合った選択肢

外注先は、体制や専門性、月額単価、運用上の負担から選ぶのが基本です。種類ごとに費用と得意分野が違う点も、あわせて押さえておきます。

SIer・大手開発会社：大規模案件や厳格なセキュリティ要件に強く、100名以上の体制を組めます。
中小・専門開発会社：フロントエンドやSPAに特化し、Angular.jsの技術者が在籍することもあります。
フリーランス：費用を抑えやすい一方、長期案件の安定稼働に課題が残ります。
オフショア開発：国内より費用を抑えられますが、連絡調整や品質管理の工数が必要です。

月額単価の目安は、SIer・大手で100〜180万円、中小・専門会社で70〜120万円、フリーランスで50〜90万円です。オフショアは、ベトナムやフィリピンなどで月額30〜60万円と、国内の半額以下です。

実績ある開発会社の選び方：契約・発注前のチェックポイント

契約や発注の前には、技術力、見積もり範囲、連絡体制、価格を照らし合わせます。確認項目をそろえると、会社ごとの違いが見えてきます。

経験と運用：実績件数、経験年数、テスト手法、保守体制
見積もり範囲：各工程と納品物、リリース後の支援
連絡体制：定例会議、日常共有、管理ツール
価格比較：複数社の工数、単価、スコープ

見積もりでは、工程ごとに何が含まれているかを確認します。要件定義やテスト、デプロイ環境構築が入っているかどうかが会社ごとに違うと、金額を単純には比べられません。

日常の連絡では、週次会議やSlackなどの共有、JiraやBacklogなどの利用状況を確かめます。技術的な背景を持つPMは、発注側の意図を開発側に正確に届けられます。

最低3社以上から相見積もりを取り、工数、単価、スコープの3つの観点で比べると、適正な価格で発注しやすくなります。

▶ 詳細はこちら：Angular.js開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

ポイント

開発会社は、Angular.jsの実績や移行経験、運用体制を中心に絞り込みます。候補を比べるときは、見積もりの範囲と連絡体制の項目をそろえてから判断します。

Angular.js開発の費用相場

規模が上がるにつれて、見積もりの幅も大きくなります。

Angular.js開発の費用は、規模や内容によって変わります。規模別の相場と内訳、コストを調整する方法を押さえておくと、見積もりが妥当かどうかを判断しやすくなります。

開発規模別の費用目安

開発規模ごとの費用は、下の幅を目安にできます。実際の見積もりは、具体的な案件規模と必要な体制に応じて行います。

小規模：約50万〜200万円
中規模：200万〜800万円程度
大規模：800万〜3,000万円以上

小規模の例は、コーポレートサイトの刷新や簡易な管理画面などです。期間は1〜3か月で、エンジニア1〜2名が一般的です。

中規模には、ECサイトや業務管理、予約管理のシステムなどが含まれます。期間は3〜6か月で、エンジニア3〜5名が標準的です。

大規模は、基幹業務システムや数万ユーザー規模のWebサービスが対象です。期間は6か月〜1年以上で、5〜10名以上の体制が目安です。

費用を左右するのは、まず機能の数と複雑さです。そのほか、デザインの作り込みや外部連携の数、開発会社のスキルと所在地も関わります。

エンジニアの月額単価は、東京都内で80〜120万円、地方で50〜80万円、オフショアで30〜50万円程度です。所在地によって単価に差が出ます。開発費用の70〜80%は人件費が占めるため、エンジニア単価と工数の見積もり精度が、予算管理の鍵になります。

見落としがちなランニングコストとマイグレーション費用

初期費用のほかに、インフラ、保守、移行といった継続的な費用も見積もっておきます。費目ごとに、必要となる条件と費用の幅を確認します。

サーバー・インフラ：利用規模に応じて変わる月額費用
保守・運用：年間費用とサポート対象の確認
セキュリティ対応：Angular.jsのLTS終了後に必要な独自対応
Angularへの移行：移行規模や方式で変わる費用と期間

クラウドのインフラ費は、小規模で月額1〜3万円、中規模で3〜10万円、大規模で10〜50万円以上が目安です。

保守・運用費は、初期開発費用の15〜20%程度が年間で発生するのが一般的です。その内容には、バグ修正やセキュリティパッチ、軽微な改善が含まれます。

Angular.jsは2021年12月にLTSが終了しました。そのため、脆弱性への対応は開発チームが独自に行う必要があり、保守計画に組み込んでおきます。

20画面程度のアプリの移行費用は200〜500万円で、大規模システムでは1,000万円を超える場合があります。

Angularへ移行する場合、既存システムの費用の30〜50%程度が、追加予算として必要になる場合があります。

ngUpgradeによる段階的なハイブリッド方式は、初期投資を分散できる一方で、開発期間が長くなります。移行規模に応じて選びます。また、新規案件でも中長期の費用計画は欠かせません。

コストを抑えるための実践的なアプローチ

コストを調整する方法には、いくつかの選択肢があります。既存部品の活用やMVP、相見積もりなどを、案件に合わせて組み合わせます。

UIライブラリ：汎用部品の実装工数を30〜50%削減できます。
MVP：800万円規模の案件でも初期版を200〜300万円で出せます。
ハイブリッド体制：外注費を30〜40%削減できた事例があります。
相見積もり：最低3社から工数内訳を取得して比べます。

Angular Material（1.x対応版）やng-bootstrapを使えば、フォーム部品やモーダル、テーブルを一から作らずに済みます。

MVP（Minimum Viable Product）では、必要な機能を絞って初期版を出します。市場の反応を確かめてから、追加開発を判断できます。

要件定義と設計を社内エンジニアが主導し、実装だけを外注する方法もあります。

複数社の見積もりを比べると、適正な価格での発注につながります。

▶ 詳細はこちら：Angular.js開発の見積相場や費用/コスト/値段について

ポイント

費用は機能の数や外部連携の数などで変わるため、まず規模の区分を決めることが出発点です。保守費やインフラ費などのランニングコストも、初期費用と合わせて見る必要があります。

Angular.js開発の外注・発注方法

要件の明確さや仕様変更の頻度も契約選びの判断材料です。

Angular.js開発を外注する際は、依頼先の判断、発注の流れ、契約条件の順に考えていきます。要件と体制を先に明確にしておくと、発注後の認識違いを防ぎやすくなります。

外注の判断基準と発注フロー

外注の要否は、社内の技術人材、規模と期間、コア事業との関係から判断します。実務経験者が2名以上いて、3か月以上専任できるなら、内製も検討できます。

経験者が0〜1名なら、採用費や学習期間を踏まえると、外注が合理的です。また、6か月未満の短期案件では、正社員を採用するより外注のほうが総費用を抑えられます。

Angular.jsエンジニアの採用には、平均で2〜4か月かかります。この採用期間も、内製と外注を比べるときに考慮します。

発注は、段階ごとに確認する内容をそろえながら進めます。各段階で何を決めるかを前もって把握しておくと、手順の抜けを防げます。

要件を整理し、RFPを作成する
見積もりを取得し、依頼先を選ぶ
契約を締結し、キックオフを行う

RFPには、背景と目的、機能一覧に加え、Angular.jsのバージョンや対応ブラウザ、API仕様などの技術要件を記載します。非機能要件や希望スケジュール、予算上限も盛り込みます。

機能一覧は、ログイン方式などを具体的に書くほど見積もりの精度が上がります。たとえば、メールアドレスとパスワードによるログインに加え、OAuth2.0でGoogleやMicrosoftとの連携にも対応すると記載します。

RFPはA4で10〜30ページ程度が一般的です。IT部門がない場合は、ITコンサルタントに30〜100万円で作成を支援してもらう方法もあります。

契約形態の選び方と締結時の注意点

請負契約と準委任契約では、報酬の対象と適した進め方が異なります。要件の確かさや仕様変更の頻度を見て選びます。

請負契約：完成品の納品が義務で、要件が明確な案件向きです。
準委任契約：稼働時間に対して報酬を払い、柔軟な開発に向きます。

Angular.jsのSPAは、UI/UXを繰り返し改善することが多いため、既存システムの改修では準委任契約を選ぶケースが増えています。

契約書には、納期と検収基準、知的財産権を盛り込みます。加えて、瑕疵担保責任や秘密保持、中途解約時の精算条件も取り決めます。

ソースコードの著作権が発注者に帰属するかを確認しておきます。npmパッケージなどのOSSについては、ライセンスの確認も必要です。

将来の会社変更に備えて、ソースコード一式の引き渡しと文書整備を契約条件に含めておきます。これにより、特定の開発会社に依存しすぎる状態（ベンダーロックイン）を抑えられます。

発注失敗を防ぐための要件定義とコミュニケーション体制

要件と連絡方法を具体的にしておくと、外注時の認識ずれを抑えられます。発注の前後に決めておきたい項目を見ていきます。

要件の共有：画面遷移とデータの変化を図で示す
要件定義の時間：全体工数の15〜20%程度を確保する
定例とレビュー：窓口の決定と定期的な進捗の確認
記録と予備費：変更の記録と、見積もりの余裕の確保

「いい感じのUI」のような抽象的な指示は、完成品が期待とずれる原因になります。Angular.jsのSPAは、従来のサイトと比べて画面遷移が異なります。このため、どの操作で何が表示され、どのデータが変わるかを、ワイヤーフレームやFigma、Adobe XDなどの試作品で、開発の前に共有します。

要件定義を短縮すると、開発・テスト費用が2〜3倍に増えることがあります。そのため要件定義の時間を確保し、発注者側にはIT知識のある窓口を1名置きます。

開発会社のPMと週1回会議し、2週間に1回程度はデモで完成の状態を確かめます。ステージング環境を使うと、完成イメージのずれを早い段階で見つけられます。

課題や仕様変更は、口頭の合意で済ませずに、BacklogやJiraなどに記録します。また、見積もり金額の10〜20%を予備費として確保しておきます。

▶ 詳細はこちら：Angular.js開発の発注/外注/依頼/委託方法について

ポイント

内製と外注のどちらにするかは、社内の体制と案件の条件を比べて決めます。外注するなら、要件と体制を発注前に整え、契約で納品物と権利の扱いを取り決めておくことが大切です。

まとめ

Angular.jsは2021年に公式サポートが終了しましたが、国内では今も多くのシステムが稼働しています。そのため、保守運用やモダンなフレームワークへの移行は、企業にとっての課題です。

開発では、企画と要件定義で目的と範囲、将来の移行方針を定めておきます。設計・開発・テストでは、規約の統一と十分なカバレッジが品質を左右します。

費用の目安は、小規模が50万〜200万円、中規模が200万〜800万円、大規模が800万〜3,000万円以上です。要件の精度やUIライブラリ、MVPの活用で、費用を調整できます。

会社選びでは、Angular.jsの実務経験や移行実績、連絡体制を確かめます。そのうえで、RFPの作成や相見積もり、契約形態の選択を進めます。

知的財産権の帰属や保守体制も、事前に取り決めておきます。Angular.jsに詳しいパートナーを選び、自社に合う方法で進めることが、プロジェクトの成功につながります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。