デリバリーアプリは、顧客・店舗・配達員の三者それぞれの画面が連動して、注文から配達完了までを支えます。
ECサイトやモバイルオーダーの機能に、位置追跡や配車・マッチングなどデリバリー固有の要件を足す必要があります。機能は三者別と、三者に共通する決済・異常系に分けて見ていきます。
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顧客向けの注文・決済・追跡機能
デリバリーアプリの顔にあたるのが、顧客が使う注文アプリです。顧客は、メニューを見て商品をカートに入れ、配達先を指定して決済したら、あとは届くのを待つことになります。
この一連の流れがそのまま顧客の体験になるため、ストレスなく完結させることが顧客向け機能の基本要件です。特に、ここでの体験の良し悪しが、リピートするかどうかを直接左右します。
メニュー閲覧・注文・事前決済の機能
注文の入口から支払いまでの機能を、顧客の画面を中心に見ていきます。
- 商品情報：写真・価格・アレルギー情報、トッピングやサイズの表示
- 配達条件：住所に基づく配達エリア・距離・最低注文金額・配達料の判定
- 支払い方法：カード・電子マネー・QRコードなどの事前決済と、現金払いの扱い
注文の起点になるのはメニュー閲覧です。説明文まで見やすく示せると、顧客は注文する店や商品を迷わず選べます。
デリバリー特有なのは、顧客が入力した住所が配達範囲内かを判定する点です。範囲外なら注文を受け付けず、範囲内でも距離に応じた条件を設ける制御が求められます。
注文を確定する前に、配達先までの距離や配達料を正しく計算して示せることが、トラブルを防ぐ基本です。
決済は、アプリ内のクレジットカード・電子マネー・QRコード決済による事前決済が主流です。事前決済になると、配達員が現金を扱う手間とリスクがなくなり、受け渡しは商品を渡すだけで済むため、非対面での完了もスムーズになります。
決済機能の実装には、決済代行サービスとの連携が必要です。カード情報を自社で保持しないトークン化などのセキュリティ要件にも直結するため、特に慎重に扱う領域です。一方で、現金払い（代金引換）の選択肢を残すかどうかは、業態によって判断が分かれます。
リアルタイム位置追跡とプッシュ通知の機能
注文後の状況を顧客に伝えるのが、位置情報と通知の機能です。
- 位置情報：配達員アプリのGPS座標を取得し、顧客画面に反映する
- バックグラウンド動作：OSの位置取得制限を踏まえた設計
- プッシュ通知：注文・調理・配達の段階通知と再注文通知、配信品質の確認
デリバリーアプリを汎用のテイクアウトアプリと分けるのが、リアルタイム位置追跡です。顧客は地図上で配達員の現在地と到着予想時刻を確認でき、「あと何分で届くか」が一目で分かります。
位置追跡によって、「まだ届かない」という不安と問い合わせが激減します。
配達員のスマートフォンをバックグラウンドで動かしても位置が更新され続けるには、OSの位置取得制限を踏まえた設計が欠かせません。
注文の各段階を顧客に伝えるプッシュ通知も欠かせません。たとえば、「調理中です」「配達員が向かっています」と段階ごとに知らせると、顧客は状況を把握でき、安心して待てます。
プッシュ通知の開封率はメルマガの3〜4倍に達します。そのため、配達状況の通知だけでなく、クーポンや再注文の促しといったリピート施策にも活用できます。
位置追跡とプッシュ通知の二つで、デリバリーアプリの顧客体験が決まります。
位置追跡とプッシュ通知の機能をどう要件として整理するかは、『デリバリーアプリのRFP/要件定義書/提案依頼書について』もあわせてご覧ください。
店舗向けの受注・調理管理機能
店舗側の機能は、顧客の注文を受け取り、調理し、配達へつなぐ役割を担います。デリバリーは調理という時間のかかる工程を挟むため、注文の受付から調理完了、配達員への引き渡しまでをステータスで管理する仕組みが欠かせません。ステータス管理が弱いと、注文の取りこぼしや調理の遅延が頻発します。
受注管理と調理ステータス更新の機能
受注から調理完了までを、現場の操作に沿って押さえます。
- 注文通知：新規注文を知らせ、受付・調理中・調理完了の状態を共有する
- ピックアップ連携：調理完了の情報を配達員に渡し、受け取りへつなぐ
- 受付制御：ピーク時の調理見込みの延長と、受付停止の設定
店舗側の中核は、入ってきた注文を一覧で管理し、調理の進捗を更新する受注管理機能です。店舗がステータスを一つ進めるだけで、その変化が顧客アプリと配達員アプリに反映されるため、三者が同じ状況を見ながら動けます。
このステータス連動が、三者を結びつける中心です。店舗が調理完了にした瞬間に配達員へ「ピックアップ可能」と通知が飛ぶため、配達のリードタイムを最小化できます。
注文が集中するピーク時には、厨房の処理能力を超える注文が入ることがあります。そのまま受け続けると調理遅延が連鎖するため、処理能力を超えた場合は調理見込み時間を自動で延ばし、受付の一時停止も含めた制御が要ります。
店舗が現場の状況に応じて受付を調整できる仕組みは、地味ながら現場の混乱を防ぐ実務的な機能です。また、専用のタブレット端末で受注を管理すると、厨房での視認性が高まり、調理担当が手を止めずにステータスを進められます。
メニュー・在庫管理と売上集計の機能
店舗が日々の営業情報と売上を自分で扱える機能も、標準で備えます。
- 情報の更新：メニュー・価格・写真・営業時間を店舗が自分で変えられる
- 在庫管理：数量に応じた品切れ表示で、注文後の欠品を防ぐ
- 売上の把握：売上とメニュー別の注文数を集計し、仕込みや販促に使う
店舗が自ら更新できる状態にしておけば、メニューや営業状況の変化に素早く追いつけます。
品切れ商品はワンタップで売り切れにできます。注文後に「作れない」となる事態を防ぐため、品切れを素早く反映できることが欠かせません。
在庫の概念がある業態では、数量を持たせて自動で売り切れ表示に切り替える仕組みも有効です。また、営業時間や臨時休業の設定も店舗側で完結させられると、運用の手間が減ります。
売上やメニュー別の注文数を集計して一覧で見られるようにすると、店舗は「どの時間帯にどのメニューが売れるか」を把握し、仕込みや販促の判断に使えます。
麺屋一燈は券売機の食券制で、顧客データを取得できていませんでした。そこでアプリを使って来店状況を一元管理したところ、リピーターの多さが分かりました。
来店状況を一元管理する施策に注力した結果、売上120%・再来店率アップを実現しました。
デリバリーアプリでも、注文データを集計して見られるようにする機能があれば、こうしたデータをもとにした改善が可能になります。店舗が自分で動かせる管理機能は、運用の負担を抑えるうえで欠かせません。
配達員向けの配車・ナビゲーション機能
三者のシステムがそろって初めて成り立つ、その最後の機能が配達員向けの機能です。
どの注文を誰が運ぶかを決める配車・マッチング、配達先への最短ルートを示すナビゲーション、配達完了を記録する機能が中核になります。配達員が迷わず効率よく動ける設計が、配達品質と人件費の双方を左右します。
配車・マッチングと配送最適化の機能
配達員の割り当てと、複数注文の配送効率に関わる機能です。
- 配達員の選定：現在地・移動方向・配達状況をもとに、誰に任せるかを判断する
- 近隣配車：近くの配達員へ自動で割り当て、複数注文のまとめ配達も検討する
- 割り当て方式：雇用形態や需給変動に応じて、オファー方式と自動アサインを選ぶ
配達員向け機能の中核は、配車・マッチングロジックです。注文が入った瞬間にどの配達員を当てるかが決まるため、割り当ての精度がそのまま配達の速さに響きます。
最もシンプルなのは、店舗に最も近い手すきの配達員へ自動でアサインする方式です。
さらに進んだ設計では、配達ルート上の複数の注文をまとめて運ぶ仕組みを組み込みます。1回の配達で複数件をさばけるため、配達の効率を高められます。
オファー方式は配達員が表示された注文を選ぶ形で、アサイン方式はシステムが割り当てる形です。どちらを採るかは、直雇用かギグワーカーかといった雇用形態に応じて決めます。
配車・マッチングは、需給変動を加味するほど高度になります。雨天やランチ・ディナーのピークには注文が集中して配達員が不足する一方、アイドルタイムには配達員が余ります。
需給の偏りを見ながら割り当てる設計であれば、配達の遅れを防げます。
ただし、配達エリアが狭く配達員も固定なら、単純な近接アサインで足りるケースも多く、最初から複雑なロジックを作り込む必要はありません。自社の運用規模に作り込みの度合いを合わせることが、費用対効果を左右します。
ナビゲーションと配達完了報告の機能
店舗から配達先までの移動と、完了時の記録を支える機能です。
- ルート案内：地図APIで最短ルートを示し、号室や置き配場所を指示する
- 地図APIの比較：Google MapsとMapboxを費用・機能・開発難易度で比べる
- 完了記録：配達完了時の写真と報酬を保存し、問い合わせに備える
アサインされた配達員には、店舗でのピックアップから配達先までのナビゲーションを提供します。地図APIと連携して最短ルートを案内し、マンションの号室や置き配の場所など、地図上のルートには表れない情報もあわせて表示します。
Google Mapsは導入しやすい一方、アクセスが増えるほど従量課金が重くなり、その費用は月数百万円規模に達する可能性があります。
Mapboxは安価な傾向にあり、配色やフォントの自由度も高いサービスです。一方、開発難易度はやや高くなります。
配達件数が多いほど地図APIのコストが運用費に効いてくるため、選定の段階で比べておく必要があります。
配達が完了したら、配達員が完了報告を行います。置き配では必要に応じて写真を撮って記録し、「届いた・届いていない」というトラブルの証跡を残します。これにより、顧客とのトラブルを防げます。
完了報告と同時に報酬が記録され、配達実績の集計にもつながります。配車からナビゲーション、完了報告までの流れを配達員がストレスなく回せるかどうかで、配達員向け機能の品質は決まります。
決済・手数料分配と異常系対応の機能
三者の画面の裏側で動くのが、決済の手数料分配と、配達中のトラブルに対応する異常系の機能です。表からは見えにくいものの、ここの設計の精度が、お金のトラブルと現場の混乱を防ぐかどうかを決めます。デリバリーアプリの中でも、とくに見落とされやすく、差がつきやすい領域です。
手数料分配と配達員報酬計算の機能
注文金額の分配と、配達員への報酬を正しく算出する機能です。
- 取り分の定義：店舗・プラットフォーム・配達員・決済事業者ごとに決める
- 精算ルール：月次で精算し、決済手数料控除の計算ルールを明確にする
- 報酬の税務：変動報酬、源泉徴収、インボイス制度への対応を検討する
複数店舗型では、1件の注文金額を「店舗の取り分」「プラットフォーム手数料」「配達員の報酬」「決済手数料」に分けるため、その分配額を計算する機能が必要です。
この分配ロジックを正しく実装しないと、店舗への支払いや配達員への報酬がずれ、信頼を一気に失います。そのため、月次で店舗へ精算する仕組みと、配達員へ報酬を支払う仕組みまで含めて設計する必要があります。
自店舗のみのデリバリーであれば分配は不要ですが、その場合でも決済手数料の控除は正しく計算しなければなりません。
配達員がギグワーカーの場合、報酬計算はさらに複雑になります。たとえば、距離や時間帯に応じた変動報酬（ダイナミックプライシング）を設ける方法があります。加えて、支払いは1件ごとの金額を集計して行うほか、源泉徴収やインボイス制度にも対応します。
お金の分配は機能としては地味ですが、誤りがあれば事業の根幹が揺らぎます。そのため、手数料分配と報酬計算は、要件定義の段階で計算ルールを徹底的に詰めておく必要があります。
再アサイン・部分返金など異常系の機能
配達や決済で起きる例外を、あらかじめ機能として手順化しておきます。
- 再アサイン：配達員の事故やキャンセル時に、別の配達員へ割り当て直す
- 遅延・不在の連絡：調理遅延や顧客不在を伝え、到着予想や再配達を案内する
- 金額の修正：欠品や量り売りに伴い、部分返金や追加請求を自動で行う
正常系の注文機能と同等以上に重要なのが、配達中のトラブルに対応する異常系の機能です。たとえば、配達員が事故やキャンセルで配達できなくなった場合は、別の配達員へ自動で再アサインします。
調理が遅れた場合は、顧客へ遅延を伝えて到着予想を再計算します。配達先に顧客がいなければ、置き配や再配達の選択肢を示します。
異常系をシステム化しておかないと、トラブルのたびに店舗が手動で電話対応に追われ、ピーク時には現場が麻痺します。
もう一つの重要な異常系は、決済金額が後から変わる場合への対応です。注文後に商品が売り切れていた場合や、量り売りで実際の金額が変わった場合は、部分返金や追加請求を自動で処理する機能が必要です。
事前決済を採用しているからこそ、金額の変動に正しく対応できる仕組みが欠かせません。仕組みがないと返金処理が手作業になり、顧客とのトラブルに直結します。
デリバリーアプリの機能設計では、こうした異常系を必須機能として位置づけ、正常系より先に詰めておくかどうかで、現場で使えるアプリかどうかが分かれます。必須機能と「あれば便利な機能」を切り分け、自社の配達オペレーションに必要な範囲から実装していく進め方が現実的です。
まとめ
デリバリーアプリの機能は、三者それぞれの画面に関わるものと、三者に共通するものに分けられます。顧客向けは注文と事前決済が中心で、位置追跡とプッシュ通知も加わります。
店舗向けは受注管理と調理ステータス更新が中心で、メニューと在庫の管理も加わります。配達員向けには、配車マッチング、ナビゲーション、配達完了報告が必要です。
三者に共通する機能としては、手数料分配と配達中の異常系対応を扱います。汎用のモバイルオーダーと違い、位置追跡や配車マッチングといった固有機能の比重が大きく、どこまで作り込むかで費用と難易度が決まります。とくに異常系は、必須機能として位置づけ、正常系より先に詰めることが現場での成否を分けます。
機能は、自社の業態と配達オペレーションに本当に必要なものを見極めて選ぶことが大切です。そのうえで、必須機能と「あれば便利な機能」を切り分け、MVPから段階的に育てていけば、過剰な作り込みを避けながら現場で使えるアプリに到達できます。
ripla はフルスクラッチ受託と国内開発を組み合わせ、配達オペレーションから逆算した機能の取捨選択と、現場に定着するシステムづくりを一貫して支援します。
全体像の確認には、あらためて完全ガイドをご活用ください。
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。