BASEのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

BASEのシステム開発でおすすめの会社は、ショップ制作だけでなく、受注・在庫連携や将来の基盤移行まで相談できる会社です。目的に応じて株式会社ripla、株式会社ネットショップ支援室、Anyflow株式会社、シェア株式会社、株式会社これから、株式会社フルバランスを比較します。

「BASEでネットショップを作りたい」と「BASEを業務システムと連携したい」では、必要な知識も見積もりも大きく変わります。本記事では、BASEの利用料と開発費を分けて整理し、BASE直結の支援、ショップ制作・運用伴走、ShopifyやEC-CUBEなどへの移行という3つの視点から、相談先を選ぶための情報を紹介します。

▼全体ガイドの記事
・BASEのシステム開発の完全ガイド

BASEのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

BASEは初期費用と月額費用を抑えてショップを始められる一方、商品数や注文数が増えると、登録・出荷・在庫確認の手作業が負担になりやすいサービスです。開発会社に依頼する前に、どこまでをBASEの標準機能で行い、どこからを外部システムや個別開発で補うのかを決める必要があります。

テンプレートを使ったショップ開設や商品登録支援であれば、比較的短い期間で公開できます。一方、実店舗POS、倉庫、会計、CRMなどと商品・注文・在庫を同期する場合は、データの正本、同期頻度、通信失敗時の再送、キャンセルや返品の扱いまで設計しなければなりません。見た目の制作実績だけでは、業務システムとして安全に運用できるか判断できません。

最初の相談では、月間注文数、ピーク時の注文数、商品・SKU数、販売チャネル、在庫の正本、出荷方法、返品やキャンセルの頻度を伝えます。さらに、個人情報をどこに保管するか、決済情報を独自システムで扱わないか、障害時に誰が復旧するかも確認します。ここが曖昧なまま「一式」で発注すると、後から連携費用や保守費用が膨らみやすくなります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

BASEを単独のショップとして扱うのではなく、販売業務全体の一部として整理したい企業に向いています。たとえば、商品マスタをどのシステムで管理するか、注文後の出荷・請求・顧客対応をどこで行うかをヒアリングし、標準機能、外部サービス、個別開発の境界を設計できます。初期公開を急ぐ場合でも、将来の在庫連携や別カート移行を妨げないデータ設計を先に考えられる点が強みです。

BASEのショップ開設だけでなく、業務フローの見直し、社内定着、基幹システムとの役割分担まで相談したい中小企業に向いています。特に、Excelや複数の管理画面に注文情報が分散している企業、ECを始めた後に受注・在庫・顧客管理を効率化したい企業は、開発前の要件整理から相談すると適切な投資範囲を判断しやすくなります。BASE APIを使う場合は、利用可能な権限や受付状況をBASE側に確認したうえで、連携方式を決める流れになります。

株式会社ネットショップ支援室｜受注・在庫を一元管理したい企業向け

株式会社ネットショップ支援室は、複数の販売チャネルを運用する企業が、受注・出荷・在庫・顧客情報をまとめて管理する際の候補です。公式発表では、同社の「スマレジEC・一元管理」が2025年12月にBASEおよびSTORESとの連携を開始したと案内されています。BASEで販売を始めた後、実店舗や他のECモールまで管理範囲を広げたい場合に、BASE直結の確認材料があります。

BASEやSTORESなどで発生した受注を取り込み、出荷情報を反映し、販売チャネルをまたいで在庫を調整するという運用に強みがあります。実店舗とECで同じ商品を販売する場合、手作業の転記が残るほど在庫ずれや売り越しが起きやすくなります。日々の受注処理を一つの管理画面に寄せられるか、出荷伝票番号の戻し方やエラー時の再処理まで確認することが重要です。

実店舗と自社EC、モールを並行運営している企業、店舗数や販路が増えて担当者の確認作業が膨らんだ企業に向いています。初期費用を検討するときは、BASEのショップ設定費だけでなく、商品・在庫・注文の初期データ整備、連携設定、操作教育、月額利用料を含めて比較します。公開情報で確認できるBASE連携が自社のプランに含まれるか、連携項目と更新タイミングを問い合わせで確定させることが大切です。

Anyflow株式会社｜BASE API連携を短期間で検討したい企業向け

Anyflow株式会社は、Anyflow Embedを通じてBASEとのAPI連携を検討できるベンダーです。公式ページでは、自社システムと他社システムのAPI連携を組み込み型iPaaSで支援し、BASEについても連携相談の対象として紹介しています。毎回ゼロから個別連携を作るのではなく、連携基盤を活用して接続先を増やしたい企業に適しています。

API連携では、開発時の接続だけでなく、連携先の仕様変更、認証情報の更新、タイムアウト、エラーの再送、重複登録の防止を運用し続ける必要があります。Anyflow Embedの公式情報でも、連携先APIのアップデートやエラー対応がランニングコストになる点が説明されています。外部基盤を使うことで自社開発の負担を抑えられる一方、障害時にどのログを誰が確認できるかは、契約前に確認します。

自社のSaaS、POS、在庫管理、会計などとBASEをつなぎたい企業、複数の顧客向けにBASE連携機能を提供したいサービス事業者に向いています。ただし、BASEの公式APIドキュメントにはOAuth 2.0の利用許可が必要であり、2022年2月21日をもって新規受付を終了した旨の注記があります（出典: BASE Developers、2026年8月確認）。現在利用できる権限や新規案件の受付条件を先に確認し、APIが使えない場合はCSVや別基盤への移行も含めて判断します。

シェア株式会社｜BASEショップの制作と運用を伴走

シェア株式会社（SHARE Inc）は、BASEサイト構築サービスを公開しているECコンサルティング会社です。公式ページでは、BASEを使ったサイト構築に加え、Webサイト・ECサイトの制作、コンサルティング、企画運営を事業内容として案内しています。商品数がまだ多くなく、ブランドの見せ方とショップ開設をまとめて相談したい場合の候補です。

BASEの使いやすさを活かしながら、トップページや商品ページをブランドの雰囲気に合わせ、購入までの導線を整える相談がしやすい会社です。ショップ開設時には、スマートフォン表示、商品カテゴリー、送料、決済、特商法表記、返品条件など、公開後に問い合わせが増えやすい項目を一緒に確認します。補助金の利用可否に触れている公開情報もありますが、制度や対象経費は時期と自治体で変わるため、申請を前提に予算を組まないことが安全です。

小規模事業者、初めて自社ECを開設する事業者、商品の魅力を伝えるページ作りを重視する事業者に向いています。反対に、POSや倉庫とのリアルタイム連携、会員ランク、BtoB価格、複雑な定期購入などが必須なら、制作相談と同時に対応可否を確認します。制作範囲に商品登録や写真加工が含まれるか、公開後の更新代行や改善提案が別料金かも見積書で分けてもらうと比較しやすくなります。

株式会社これから｜BtoB ECと売上成長まで見据えた支援

株式会社これからは、BtoB ECサイトの構築とコンサルティングを公開している企業です。公式情報では、サイト構築だけでなく、新規顧客開拓やLTV向上まで支援し、取引先ランク、見積書・請求書、会員専用サイト、基幹システム連携などの機能例を紹介しています。BASEを起点に法人取引や営業業務をデジタル化したい場合の比較対象です。

ECを単に公開するだけでなく、広告、SEO、UI/UX、CRM、物流、受注業務を含めて売上と業務効率を考えられる点が特徴です。公式ページでは自社ネットショップの支援実績を19,000件以上と紹介しており、別の公式ページでは20,000件突破と案内されています。数字はページの集計時点が異なるため、記事では実績の規模感として捉え、BASE案件の実績件数とは混同しないことが重要です（出典: 株式会社これから公式サイト、2024〜2026年確認）。

メーカー、卸売業、工業製品など、取引先ごとの価格や掛け払い、営業担当者との連携が必要な企業に向いています。BASEの標準機能だけではBtoB固有の業務を完結しにくい場合、BASEで小さく始める段階と、BtoB向けEC基盤へ移行する段階を分けて提案できるかを確認します。サイト制作費と広告・コンサルティング費、基幹連携費を混ぜずに提示してもらうと、何に投資するのかが明確になります。

株式会社フルバランス｜Shopifyへの拡張・移行を見据える企業向け

株式会社フルバランスは、Shopifyを中心にECサイトの設計・制作、運用、マーケティング、成長支援を行う企業です。BASEの直接制作会社としてではなく、海外販売、BtoB、複数通貨、高度な業務連携など、BASEの制約が事業成長の壁になったときに移行先を相談する候補として位置付けます。BASEに残るか、Shopifyへ移るかを機能と総保有コストで比べたい企業に適しています。

公式サイトではShopifyの構築後も、運用、マーケティング、売上拡大まで一貫して支援すると説明されています。また、事例紹介ではERP、WMS、POS、CRM、会計システムなどとのAPI連携や、BtoB固有の価格設定・大量注文への対応を扱っています。BASEのデータを新基盤へ移す場合は、商品・顧客・注文・画像・URL・会員情報の移行可否と、移行後のSEO評価を確認します。

海外販売、多言語・多通貨、BtoB、複数ストア、基幹や倉庫との連携を中長期で実現したい企業に向いています。まだBASEの機能で足りている段階でも、将来の移行条件を整理しておけば、急なリニューアルでデータや顧客導線を失うリスクを下げられます。移行を決める前に、Shopifyの月額・アプリ費用、決済手数料、制作費、保守費をBASEの5年TCOと並べて比較します。

BASEのシステム開発会社を選ぶポイント

6社は同じ種類の会社ではありません。BASEで販売を始める段階、受注・在庫を効率化する段階、BtoBや海外販売のために基盤を拡張する段階で、適した相談先が変わります。価格だけでなく、目的に対して必要な機能と運用を提案できるかを基準にします。

「BASE対応」と書かれていても、ショップの初期設定までなのか、テーマ編集なのか、API連携や移行まで可能なのかで意味が違います。問い合わせ時は、BASEの案件で担当した範囲、商品・注文・在庫の連携実績、データ移行の件数、リリース後の保守実績を確認します。実績を開示できない場合でも、匿名化した構成図やテスト計画を示してもらうと、提案の具体性を比較できます。

APIを使う提案では、認証方式、取得・更新できるデータ、レート制限、Webhookまたはポーリング、エラー時の再送、重複防止、監査ログを確認します。BASE公式APIの利用可否が案件ごとに異なる可能性があるため、API接続を前提にした見積もりを急がないことが重要です。APIが使えない場合のCSV運用、連携ミドルウェア、別EC基盤への移行など、代替案まで説明できる会社は、変化に強い提案をしやすくなります。

見積もりには、要件定義、設計、実装、テスト、データ移行、教育、公開後の保守を分けて記載してもらいます。特に、注文キャンセル、返品、在庫が0になる瞬間、外部システム停止、通信タイムアウト、同じ注文の再送をテストケースに含めるかを確認します。ソースコード、設定情報、連携仕様書、アカウント情報、ログの権利と引き渡し条件、再委託の有無、障害時の連絡窓口も契約に明記すると、将来のベンダー変更に備えられます。

よくある質問

BASEのシステム開発を検討するときに、特に相談が多い疑問をまとめます。BASEの料金、開発会社へ依頼する範囲、API連携の可否を分けて考えると、自社に必要な準備が見えやすくなります。

ショップの初期設定やテンプレート調整だけなら、一般的には数十万円程度から検討されます。小規模なデザイン改修や業務改善は50万〜300万円、POS・在庫・会計・CRMなどとの連携は300万〜1,000万円、移行や複数倉庫を含む大規模案件は500万〜3,000万円程度が一つの推定レンジです。ただし、BASE専用の公的な価格統計ではなく、類似するEC・業務システム案件からの目安です。要件、商品数、連携先、テスト範囲、保守の有無で大きく変わります。

BASEのスタンダードプランは初期費用0円、月額0円ですが、商品が売れた際に決済手数料3.6％プラス40円とサービス利用料3％がかかります。グロースプランは月払い19,980円、年払い198,960円で月あたり16,580円、決済手数料2.9％、サービス利用料0円と案内されています（出典: BASE公式「料金プラン・手数料」、2026年8月確認）。これはBASEの利用料であり、デザイン制作、データ移行、外部連携、保守を依頼する開発会社の費用は別に発生します。売上規模と客単価を使い、プラン料金・販売手数料・開発費・保守費を合算して判断します。

どのシステムでも連携できるとは限りません。BASE APIは利用登録と利用許可が必要で、公式ドキュメントには新規受付終了の注記もあるため、現在の利用条件、対象エンドポイント、権限、連携方式をBASE側へ確認する必要があります。APIが利用できない場合は、CSV、連携サービス、業務フローの変更、別のEC基盤への移行などを比較し、費用だけでなく在庫ずれや注文漏れを防げるかで選択します。

まとめ

BASEのシステム開発会社を選ぶときは、ショップの見た目を作る会社を探しているのか、受注・在庫を連携する会社を探しているのか、BASEの制約を超えて別基盤へ移行する会社を探しているのかを最初に分けます。BASEを使って小さく始め、業務のボトルネックが見えた段階で外部連携や移行を検討する進め方は、過剰な初期投資を避けるうえで有効です。

初期設定やブランドに合うショップ制作ならシェア株式会社、POS・在庫・複数販路の一元化なら株式会社ネットショップ支援室やAnyflow株式会社、BtoBや業務改善まで含めるなら株式会社riplaや株式会社これからが候補です。Shopifyへの拡張なら株式会社フルバランスを比較します。いずれの会社にも、BASE案件として対応できる範囲、実績、費用、保守、API利用条件を具体的に確認します。

問い合わせでは、商品・SKU数、月間注文数、販売チャネル、在庫の正本、連携したいシステム、返品・キャンセルの流れ、希望公開時期を一枚にまとめます。個人情報、管理者権限、ログ、バックアップ、障害時の再送、データやソースコードの引き渡し条件もRFPに記載します。複数社から同じ条件で提案を受け、初期費用だけでなく5年間の利用料・保守費・移行費を比較することで、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

▼全体ガイドの記事
・BASEのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。