BFFのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

BFFのシステム開発を任せるなら、画面向けのAPI集約だけでなく、既存の基幹システム、認証、監視、障害対応まで設計できる会社を選ぶことが重要です。

BFFは「Backend for Frontend」の略で、Web、スマートフォンアプリ、管理画面などのフロントエンドごとに用意する専用バックエンドです。本記事では、株式会社riplaを最初に、公式情報を確認できる5社を加えた計6社を、向いている案件、確認したい実績、見積もり時の注意点まで含めて紹介します。BFF専門会社のランキングではなく、既存APIとの連携、クラウド・マイクロサービス、金融・公共などの要件に合わせて相談先を比較できるように整理しています。

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BFFのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

BFFは、フロントエンドと業務サービスの間で、複数APIの呼び出し、データ変換、認証、タイムアウト、ログ記録などを担います。Microsoft Learnの公式パターンでも、複数の画面が一つの汎用バックエンドに集中する状態を避け、フロントエンドごとに専用バックエンドを用意する考え方として説明されています（出典: Microsoft Learn「Backends for Frontends pattern」、2026年確認）。そのため、BFFの開発会社には画面だけでなく、後段の業務システムを理解する力が必要です。

同じ「BFF開発」でも、商品・在庫・会員・注文のAPIを一画面に集約する案件と、勘定系や基幹システムを安全にスマートフォンへ接続する案件では、必要な技術が異なります。前者ではレスポンス設計と画面単位の開発速度が重要になり、後者では認証・認可、監査ログ、障害時の再実行、個人情報の取り扱い、APIの変更管理が重要になります。

BFFに業務ルールを集めすぎると、Web用BFFとアプリ用BFFに異なる注文確定処理が生まれます。注文、与信、在庫引当などの中核ルールはドメインサービス側に置き、BFFは画面に近いデータの組み立てや変換を担当するという分担を提案できる会社を選ぶことが大切です。

発注前には、フロントエンドの種類と画面数、1画面で呼び出すAPI数、利用者数、ピーク時の同時アクセス、許容レスポンスタイム、個人情報・決済情報の有無を整理します。既存APIについては、仕様書の有無、所有部署、レート制限、SLA、バージョン管理、テスト環境、障害時の連絡先まで確認します。これらの前提がなければ、会社ごとの見積もり範囲が揃いません。

提案書では、BFFの実装費、API Gateway・WAF・認証基盤の費用、クラウド利用料、監視・ログ保管費、保守費を分けて記載してもらいます。ソースコード、CI/CD設定、IaC、API仕様書、契約テスト、負荷試験結果の納品範囲も確認すると、将来の内製化や別会社への引き継ぎを判断しやすくなります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの特徴は、BFFを単独のAPI開発として切り出すのではなく、業務の目的と現場の利用定着から逆算して検討しやすい点です。例えば、営業担当者が外出先で顧客情報と案件情報を確認する場合、BFFで必要なデータをまとめるだけでなく、権限ごとの表示、更新の可否、入力途中の保存、通信障害時の再送まで含めて業務フローを整理できます。

Web画面とスマートフォンアプリで必要なデータ形式が異なる場合も、共通の業務APIを無理に画面仕様へ合わせず、フロントエンドごとのBFFで変換する構成を検討できます。一方で、BFFへ業務ロジックを重複させないために、ドメイン側の責任範囲、API契約、テストデータの管理方法を初期段階で決めることが重要です。

営業・顧客・生産・販売管理など、既存の業務システムを残しながら、新しいWeb画面やアプリを追加したい企業が相談しやすい候補です。社内DXの経験を活かし、要件定義、既存業務の整理、画面・API設計、開発、導入後の定着支援まで一つの流れで進めたい場合に適しています。

相談時には、既存APIの一覧、フロントエンドごとの画面要件、認証方式、データ更新の責任者、運用開始後の問い合わせ体制を共有します。riplaへ確認する際は、BFF単体の開発費と業務システム側の改修費、クラウド費、保守費を分けた見積もりを依頼すると、投資効果を社内で説明しやすくなります。

株式会社NTTデータ｜大規模基幹・金融と高信頼なAPI連携

株式会社NTTデータは、金融、官公庁、製造、流通などの大規模業務システムやウェブサービスを幅広く手がける企業です。公式のウェブサービスページでは、企業のコア業務を支える高信頼なウェブサービスや、サービス連携プラットフォーム、保険商材APIを含むサービスを紹介しています（出典: NTT DATA「ウェブサービス」、2026年確認）。BFFだけを小さく作るというより、基幹システムや外部サービスを含む全体アーキテクチャの中で相談する会社です。

高い可用性、監査、セキュリティ、複数部門の調整が必要な案件で検討しやすい点が強みです。例えば、金融商品の申込画面、契約照会、顧客向けアプリを既存の契約管理・決済・本人確認サービスへ接続する場合、BFFが返す情報を利用者やチャネルごとに制御する必要があります。業界ルールとシステム間の責任分界を整理できる体制が重要になります。

大規模案件では、BFFのコード品質だけでなく、リリース承認、変更管理、監視センター、障害時のエスカレーションまで設計します。Web用とアプリ用のBFFを分ける場合も、認証やレート制限を共通基盤へ寄せ、画面固有の集約ロジックだけを各チームが持つ構成を提案してもらうと、BFFの増殖を抑えやすくなります。

金融、公共、通信、保険、流通など、既存の業務基盤と新しい顧客接点を結ぶ案件が適しています。NTTデータの公式ページでは、インターネットバンキング、サービス連携プラットフォーム、保険の申込から支払いまでを扱うデジタルサービスなどが紹介されており、業界特有の要件を含む相談先として比較できます。

ただし、会社規模が大きいほど、案件の予算や意思決定の速さが合わない可能性もあります。見積もりでは、BFFの開発チームがどの会社・部署から参加するのか、実装担当者の経験、内製チームとの協働方法、PoCから本番までの移行条件、月次保守の範囲を確認します。

株式会社日立製作所｜マイクロサービス移行と分散トランザクション

株式会社日立製作所は、マイクロサービスのアプリケーション開発・運用を支える「Hitachi Microservices Platform」を公式に提供しています。同プラットフォームは、通信制御などの共通機能を部品化するフレームワークと、クラウドネイティブな分散トランザクション管理製品で構成され、開発期間や運用コストの削減を目指すものです（出典: 日立「Hitachi Microservices Platform」、2026年確認）。

既存の大規模システムを一気に置き換えず、機能単位で分割しながら新しいフロントエンドを追加したい場合に向いています。BFFが複数のマイクロサービスからデータを集約する構成では、通信の失敗、トランザクションの境界、処理の重複、サービス間の相関IDを設計する必要があります。共通機能を基盤側へ整理することで、BFFごとに異なる実装が増えるリスクを減らせます。

また、コンテナやDevOpsの導入にともない、アプリケーションだけでなく、デプロイ、ロールバック、シークレット管理、分散トレースまで検討します。マイクロサービス化が目的にならないよう、BFFを導入するとどの画面のリリースが速くなるのか、どのAPIの変更を独立させたいのかを先に明確にします。

製造、社会インフラ、金融、公共など、既存資産を活かしながら段階的にモダナイズしたい企業が候補にしやすい会社です。BFFの前段にWeb・アプリ向けの認証やルーティングを置き、後段に複数のドメインサービスを接続する構成を、既存の運用基準に合わせて設計したい場合に相談価値があります。

確認時は、Hitachi Microservices Platformを使う場合と、AWS・Azure・Google Cloudなどの標準サービスを組み合わせる場合の差を比較します。ライセンス、基盤の保守、開発言語、API契約テスト、障害時の復旧目標を分けて見積もってもらうと、製品導入費とBFF実装費を把握しやすくなります。

富士通株式会社｜API管理・コンテナ・ハイブリッドクラウド

富士通株式会社は、Digital Application Platformで、アプリケーションの開発・実行・運用を支援するサービスを提供しています。API Management ServiceはWeb APIのGatewayとして、認証、トラフィック制御、アクセス制御、ペイロード加工、API利用状況の把握などを備えています（出典: 富士通「Digital Application Platform API Management Service FAQ」、2026年確認）。BFFのデータ集約ロジックと、共通のAPI管理機能を分離して設計したい企業に向いています。

APIの認証やアクセス制御を各BFFへ個別実装するのではなく、API Management Serviceなどの共通基盤へ寄せられる点が特徴です。画面に必要な複数サービスの呼び出しやレスポンス変換はBFFが担当し、API公開、流量制御、キャッシュ、利用状況の把握はゲートウェイが担当するという分担を作りやすくなります。

公式情報では、Digital Application Platformにコンテナプラットフォーム、マネージドデータベース、DevOps with GitLabなどが含まれ、開発から運用までを支援する形が説明されています。既存のオンプレミスや複数クラウドを抱える企業では、BFFの配置場所、バックエンドへの接続経路、ログの保管先を含めてハイブリッド構成を検討できます。

APIの本数が増え、誰がどのAPIを利用しているか分からなくなっている企業、複数の業務システムを新しいアプリへ安全に公開したい企業が相談候補です。認証方式、レート制限、ペイロード変換、APIの利用分析を標準化したい場合に適しています。

提案時には、API Management Serviceの契約プラン、APIコール数、保持する分析データ、テスト環境と本番環境の分離、バックエンドがインターネット経由か閉域接続かを確認します。BFFの開発チームとAPI基盤の運用チームが別になる場合は、障害の一次切り分けと責任分界をRACIや運用設計書に落とし込むことが必要です。

SCSK株式会社｜既存システム連携と段階移行を重視する企業向け

SCSK株式会社は、業務システム、クラウド、運用管理、セキュリティなどを幅広く支援するシステムインテグレーターです。公式の導入事例では、基幹システムのクラウド基盤、顧客接点の高度化、Web API基盤、複数システムのデータ連携などの事例を確認できます（出典: SCSK「お客様事例」「System Integration Solutions 導入事例」、2026年確認）。BFF単体よりも、既存システムとの接続と運用まで一体で進めたい案件の比較対象になります。

販売、会員、在庫、顧客管理など複数のシステムをつなぎ、段階的に新しい画面やアプリへ移行したい場合に検討しやすい会社です。BFFを新設するときは、既存APIが足りない部分だけを追加し、古い画面と新しい画面を一定期間併存させる移行設計が必要になります。業務を止めずに段階移行する提案ができるかを確認します。

運用を含めた案件では、監視項目、ログの保管期間、障害時の復旧手順、夜間休日の連絡体制、クラウド費用の最適化も重要です。特にBFFは複数の後段サービスへ依存するため、一つのAPIが遅い場合に全画面が遅くならないよう、タイムアウト、サーキットブレーカー、部分レスポンス、キャッシュの方針を提案書へ含めてもらいます。

既存の基幹システムをすぐに廃止できない中堅・大企業、複数の業務部門をまたいでAPI連携を整理したい企業、開発後の運用も外部に委託したい企業に向いています。公式事例では、200本を超えるデータ連携を4か月で構築した事例や、各システムと統合データベースをつなぐWeb API基盤の事例が紹介されています。事例の技術や条件が自社に当てはまるかは、提案時に確認します。

見積もりでは、連携本数だけでなく、データの所有者、更新頻度、エラー時の再送、マスタ統合、移行期間中の二重運用を分けて確認します。SCSKの公開事例と同じ成果が自動的に得られるわけではないため、担当するエンジニアの経歴、BFFまたはAPI基盤の直近実績、保守契約の最低期間を具体的に尋ねることが大切です。

日本電気株式会社（NEC）｜金融・公共の高セキュリティAPI連携

日本電気株式会社（NEC）は、金融・公共など高い信頼性が求められる領域で、業務システムやデジタルサービスを提供する企業です。2025年3月には、全国230を超える信用金庫が共同利用する勘定系システムの内部APIとの連携を支援する「NEC APIサービス for しんきん」を提供開始しました。公式発表では、取引ログの一元管理、制度変更時の基盤改修、開発コスト・期間の低減が説明されています（出典: NECプレスリリース、2025年3月28日）。

金融機関の勘定系や公共系の内部システムと、利用者向けアプリ・業務画面を接続する案件で比較しやすい会社です。BFFでは、画面ごとに必要な情報を集約するだけでなく、利用者の権限、取引の二重実行防止、監査証跡、ログのマスキング、障害時の再照会を設計しなければなりません。高セキュリティ領域の運用基準を満たせるかを確認します。

「NEC APIサービス for しんきん」は、公式発表で製品価格200万円と示されていますが、別途SI費用と月額保守料が必要です。この価格は信用金庫向けパッケージの情報であり、一般的なBFF開発費の相場ではありません。パッケージ、個別開発、接続試験、保守を分けて比較することが大切です。

銀行、信用金庫、保険、官公庁など、接続先の認証、監査、可用性、制度改定対応が重い案件に向いています。NECの公式発表では、福岡ひびき信用金庫での先行稼働を経て全国の信用金庫へ提供を開始したことが示されており、特定業界の共通基盤をパッケージ化する考え方を確認できます。

相談時は、本人確認や多要素認証の方式、APIの認可単位、ログの保存年数、監査部門への報告、基幹側の変更時に誰が対応するかを確認します。金融・公共以外の案件では、NECの公開実績が自社の業種・規模・クラウド方針に合うかを個別に見極め、BFF専任チームの体制と開発言語も提案書に記載してもらいます。

BFFのシステム開発パートナー選びのポイント

6社を比較するときは、社名の知名度や単価だけでなく、BFFの責任範囲と、後段の業務サービス・運用基盤まで含めて確認します。BFFは画面とAPIをつなぐ中間層ですが、実際の品質は認証、タイムアウト、ログ、デプロイ、障害対応の設計によって左右されます。

「BFFの実績があります」という説明だけでなく、対象フロントエンド、接続したAPI数、ピーク時のアクセス、レスポンスタイム目標、障害時の設計、運用開始後の改善内容を確認します。公開できない案件でも、匿名化した構成図、担当範囲、開発期間、チーム人数、テスト項目なら提示できる場合があります。

出前館Webのリプレイスでは、Webとアプリのリクエストを扱うBFFをWebサーバーから分離し、サーバー台数の調整、デプロイ、ロールバックを切り離した事例が公開されています。Dockerイメージの作成時間も、Next.jsと同じビルドからBFF専用構成へ変更したことで、5〜6分から約1分になったと説明されています（出典: LINE ENGINEERING「出前館Webリプレイスで直面した技術的課題と解決」、2026年確認）。このように、導入後に何が改善したかを具体的に聞くことが重要です。

技術評価では、Node.js・TypeScript、Java・Spring Boot、Goなどの開発言語だけでなく、API契約、OpenAPI、OAuth、Cookieセッション、CSRF対策、オブジェクト単位の認可、シークレット管理を確認します。フロントエンドへアクセストークンを直接持たせるのか、BFF側でセッションを扱うのかも、脅威モデルとともに説明してもらいます。

クラウドを利用する場合は、AWS API GatewayとLambda、Azure API ManagementとFunctions、コンテナ、専用インスタンスを比較します。AWS公式では、API GatewayがAPI呼び出し数など、Lambdaがリクエスト数と実行時間などを基準に課金されると説明されています（出典: AWS「Amazon API Gateway Pricing」「AWS Lambda pricing」、2026年確認）。小規模なら従量課金が有利でも、ログ量、通信量、常時高負荷、冗長化によって費用が変わるため、月額試算を提出してもらいます。

BFF開発では、フロントエンド、BFF、ドメインサービス、インフラ、セキュリティ、業務部門の合意が必要です。要件定義の段階で、画面別API一覧、エラー表示、タイムアウト、リトライ、部分レスポンス、重複実行防止、監査ログ、データマスキングを決め、誰が承認するかを明確にします。

費用の目安は、既存APIが整備され、1フロント向けの集約に限定したPoC・MVPで300万〜600万円、基本認証・監視・負荷試験まで含む小規模本番で600万〜1,200万円程度が一つの推定レンジです。Webとアプリ、複数のドメインサービス、冗長化、監査、基幹連携を含む中規模では1,200万〜2,500万円、複数BFFや24時間運用を含むエンタープライズでは2,500万〜6,000万円以上になる可能性があります。これらは公的な価格表ではなく、既存APIの品質や非機能要件から算出した概算であるため、要件と前提を添えて比較します。

よくある質問

BFFの開発会社を選ぶときは、「BFFという言葉を知っているか」だけでなく、自社の画面・API・業務ルール・運用条件へ落とし込めるかを確認します。ここでは発注前に特に多い質問へ回答します。

既存APIと業務ルールを理解し、画面別のデータ集約、認証、テスト、監視、保守まで提案できるかを基準に選びます。公開事例の有無だけでなく、担当者が自社案件の構成図と障害時の挙動を具体的に説明できるか、BFFへ業務ロジックを重複させない方針があるかを確認します。

既存APIが整備され、1画面から複数APIを集約する小規模本番なら、初期開発費は600万〜1,200万円程度が推定の目安です。認証基盤の新設、基幹改修、Webとアプリの複数BFF、負荷試験、24時間運用まで含めると、1,200万〜6,000万円以上になる場合があります。BFFのコード費用だけでなく、クラウド、ログ、WAF、監視、保守を分けた見積もりを取得します。

すべてのシステムに必要ではありません。フロントエンドが一つで、単一APIから画面に必要なデータを返せる小規模システムや、GraphQLのフロントエンド向けリゾルバーで十分な場合は、BFFを新設しない方が運用しやすいことがあります。Webとアプリで要求が大きく異なる、既存APIを変更しにくい、複数API集約や認証の分離が必要という条件が揃うと、BFFの効果を検討しやすくなります。

まとめ

BFFのシステム開発会社を選ぶときは、BFFという技術名だけで比較せず、既存API、業務サービス、認証、クラウド、監視、保守を一つの構成として確認します。株式会社riplaは業務整理から開発・定着までを一気通貫で相談したい企業、NTTデータは大規模基幹・金融、日立はマイクロサービス移行、富士通はAPI管理とハイブリッドクラウド、SCSKは既存システムの段階移行、NECは金融・公共の高セキュリティAPI連携を重視する企業の比較候補です。

相見積もりでは、画面別API一覧、BFFとAPI Gatewayの役割分担、認証・認可、ログと個人情報のマスキング、タイムアウトとリトライ、負荷試験、CI/CD、ソースコード・IaCの引き渡し、月額保守を同じ書式で比較します。初期開発費だけでなく、クラウド利用料と年間保守費を3年分試算すると、導入後の総額を判断しやすくなります。

BFFを導入するか迷う場合は、最初から全画面を対象にせず、代表的な1〜2画面でPoCを行います。APIの集約による通信回数、画面表示までの時間、認証方式、障害時の挙動、運用チームの負担を測定し、本番化で追加する機能と費用を明確にします。業務要件と技術要件を整理したうえで、自社に合う会社へ相談することが成功への近道です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。