CircleCIのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

CircleCIのシステム開発は、現状把握、対象選定、設計、検証、段階稼働、改善の順に進めます。まず現状を測り、対象を絞って検証してから範囲を広げると、安全なリリースにつながります。全体像については、CircleCIのシステム開発の完全ガイドもご覧ください。

▼全体ガイドの記事
・CircleCIのシステム開発の完全ガイド

CircleCIのシステム開発の全体像

CircleCIは、開発したソフトウェアを繰り返し検証し、決めた手順でリリースするCI/CD基盤です。ECサイトを作る製品ではありません。

導入時は、現状の開発プロセスを整理します。そのうえで、自動化する作業と人が判断する作業を分けると、無理なく進められます。

CircleCIが自動化する範囲

CircleCIでは、起動の条件に応じて、検証からデプロイまでの処理を定義できます。

  • 起動:GitHubやGitLabへのpush、Pull Requestを契機に、pipelineが始まります。
  • 処理:コード取得、依存関係のインストール、lint、単体・結合テストを定義し、成果物作成とデプロイまでつなぎます。
  • 基本単位:job、実行順と条件を管理するworkflow、.circleci/config.ymlで構成します。
  • 変更別の処理:PRではlintと単体テスト、staging mergeでは結合テストとstaging deployを行います。
  • 本番承認:本番タグでは、承認を経てからdeployします。

CircleCI公式の設定リファレンスでも、workflow内のjobは依存関係に従って実行されます。手動承認を示すapprovalを挟めるため、処理を並列化しつつ、本番反映には責任者の確認を必須にできます。

EC・オムニチャネルの構成

EC・オムニチャネルでは、pipeline、複数リポジトリの共通条件、テストデータを用意します。

  • pipeline:VCSを起点に、CircleCIでbuildとtestを行い、成果物をdeployします。
  • 運用連携:Slack通知、監視、監査ログを組み込みます。
  • 複数リポジトリ:フロントエンド、受注API、在庫連携、管理画面、モバイルアプリで、共通テストとrelease条件をそろえます。
  • 業務テスト:在庫引当、決済、配送連携を組み合わせます。単体テストだけでは、不具合が起きる場合があります。
  • データ分離:商品・顧客・注文データを本番から分け、fixture、ログ、artifactには個人情報を含めないルールを定めます。

実行環境にはDocker、VM、セルフホストrunnerを使います。成果物はコンテナレジストリへ置き、AWS・Azure・GCPやKubernetesへdeployします。

導入では、CircleCIの安全機能に任せる範囲と、自社の権限・データ管理で行う範囲を切り分けます。

ポイント

CircleCIは、開発したソフトウェアを繰り返し検証し、決めた手順でリリースする仕組みです。導入の判断では、自動化する作業と人が判断する作業を分けられるかを、まず自社の現状に照らして確かめます。

CircleCIのシステム開発の進め方

CircleCI導入の要件整理から稼働までを4つの工程で示した図。
小さく検証しながら、導入範囲を広げる構成です。

導入は6つのフェーズを順に進めます。全リポジトリを一度に自動デプロイへ移すことはせず、まず現状を測って、対象のリポジトリを絞って検証します。結果を見ながら範囲を広げていきます。

各フェーズの終了条件を先に決めておくと、設定ファイルを書き始めた後も要件が揺れにくくなります。

1. 要件整理:自動化の目的と対象範囲

要件整理では、現状と、測定できる目的、終了時に残す情報を押さえます。

  • 開発環境:repo数、言語・framework、テストの有無、deploy先を洗い出します。
  • 変更と依存:変更回数、release頻度、既存CI、ECサービスへの依存を把握します。
  • 測定目標:PR検証を15分以内にする、本番作業を減らす、失敗時に前版へ戻すなどを目標に据えます。
  • 終了時の記録:対象repo、branch、テスト、成果物、承認者、rollback、保持期間を残します。
  • テスト準備:重要業務を、手動でも再現できるテストケースにしておきます。

既存CIがある場合は、JenkinsやGitHub Actionsの構成を確認します。ECでは、商品、在庫、受注、決済、配送、会員のつながりを図に描きます。

テストが不足しているサービスで自動化率100%を目指すと、不十分な品質のまま速く届ける仕組みになりかねません。

2. 選定:Cloud・self-hosted runner・Serverの比較

導入先は、実行環境、ネットワーク、データ保管、運用統制の条件で比べます。

  • CircleCI Cloud:環境を短期間で立ち上げ、実行量に応じて使いたい企業向けです。
  • セルフホストrunner:社内ネットワーク、特定のOSやハードウェア、ライセンスソフトが必要なjobの候補になります。
  • CircleCI Server:実行基盤やデータの置き場所、ネットワーク分離、運用統制を自社側で持ちたい大規模組織の選択肢です。

自社でrunnerを運用する場合は、OS更新、ネットワーク、権限、障害対応を自社で担うことになります。

公式ドキュメントでは、runnerがCircleCIからjobを取得し、実行結果、ログ、artifactを返す仕組みだと説明されています。

信頼できないforkのコードを自社runnerで動かすと、マシンやネットワークに影響が及ぶおそれがあります。そのため、公開リポジトリのPull Requestを含めて、運用条件を確認します。

3. 設計・開発:pipelineと権限の標準

設計では、実行単位、承認、共通化、権限、コード検証の標準を決めておきます。

  • pipeline設計:実行単位と条件を決めたうえで、PR、main、本番ごとに処理を分けます。
  • 本番と再実行:本番は承認後にdeployし、失敗したjobだけを再実行できる形にします。
  • 共通化:複数repoの場合は、Orbsや共通のDocker image、設定templateを使えます。
  • アクセス制御:secretを安全に扱い、AWSの権限はjobごとに必要最小限へ絞ります。
  • コード検証:依存関係、AI生成コード、コンテナを検証し、jobが証明する内容を記録します。

構成要素は、job、workflow、executorの3つと、resource class、cache、workspace、artifactです。あわせて、Contextとenvironment variableの扱いを決めておきます。

PRではlintと単体test、mainへのmergeではintegration testとstaging deployを行います。失敗範囲を把握できるよう、処理を大きなjobに詰め込みすぎないようにします。

外部orbを採用するときは、提供元、version固定、更新手順、権限要求を確認します。また、secretをconfig.ymlやコマンドラインへ直書きせず、最小権限Contextや短命OIDC・IAM認証を使います。長期access keyは全jobへ渡さず、job単位で権限を絞ります。

AI生成コードや自動更新依存は、無条件に信頼せず、SAST・SCA、依存lock、test、review、承認をpipelineに組み込みます。さらに、コンテナ署名とprovenance確認も加えます。なお、CircleCIは2026年にOCI署名、OIDC、test高速化などの機能発信を強めています。

最後に、どのjobが何を証明するのかを、運用文書に残しておきます。

4. テスト:品質ゲートと失敗時の動作の検証

テストでは、正常時の品質に加えて、失敗時の停止、通知、復旧を確かめます。

  • テスト範囲:変更リスクに応じて、単体、API結合、外部契約、画面導線を組み合わせます。
  • 業務と環境:DB migration、在庫引当、決済の成功と失敗、配送再送を検証し、本番決済の環境と認証情報は分けます。
  • 情報保護:失敗時にdeployが止まるか、artifactやテスト結果にsecretが残らないかを確認します。
  • 実行失敗:並列時の共有データの破損と、古い依存を使うcacheを点検します。意図的に失敗させ、workflowの停止とSlack通知を確かめます。
  • 復旧手順:ログから原因を追えるかを確かめ、deploy再実行と前版への復旧をrunbookにまとめます。

5. 稼働:小さな並行稼働と段階的な切り替え

まず代表的な1〜2サービスで旧CIと並行稼働し、結果を照合してから対象を広げます。

  • 照合項目:build、test時間、成果物の差分、deploy先、環境変数、承認履歴を比べます。
  • 段階切替:一度に全repoを切り替えると、設定ミスとアプリの不具合を切り分けにくく、復旧の判断も遅れます。
  • 稼働指標:pipeline成功率、PRからdeployまでの時間、頻度、変更失敗率、復旧時間で追います。
  • 初月の判定:現状から目標を定め、結果と本番承認の履歴を記録したうえで、rollbackを手順どおりに実行します。
  • 品質と復旧:速度だけで評価すると、テストの削減を促しかねないため、両方を確認します。

6. 定着:標準化と月次改善

定着させるには、責任者と標準手順を決め、改善と権限の確認を続けます。

  • 責任分担:設定の更新、変更レビュー、障害時の判断者を明確にします。
  • 標準手順:repo申請、Context発行、orb採用、resource class変更、artifact削除、runner更新の手順を定めます。
  • 変更記録:設定の所有者を置き、履歴とrelease noteを残して、異動後の停止を防ぎます。
  • 月次改善:遅いjob、不要なpipeline、再実行test、cacheの肥大、credit、失敗率、過剰な権限を見直します。
  • 定期点検:監査ログ対応プランでは、設定と権限操作を確認します。四半期ごとにsecretを更新し、権限を洗い出します。

目的は、最速のpipelineを作ることではなく、開発者が安心して変更を届けられる状態を保つことです。

ポイント

全体は6つのフェーズを順に進めます。判断に迷ったら、次のフェーズへ進む前に、そのフェーズの終了条件を満たしているかを見てください。

CircleCIのシステム開発にかかる費用相場とコストの内訳

CircleCIシステム開発の費用を製品利用料、導入・設定・移行費、運用保守費に分けた図。
請求元や発生時期を意識すると、費用の見落としを防ぎやすくなります。

費用は、CircleCI製品の利用料、導入会社への要件整理・設計・設定・移行費、稼働後の運用保守費の3つに分けて考えます。

3つを混ぜると、無料プランでも見積もりが高額になる理由や、利用料が安くても運用負担が増える理由を把握しにくくなります。

公式のCircleCI利用料とクレジット制

公式料金ページの2026年8月時点の情報をもとに、プランと実行環境ごとのクレジット消費を確認します(出典: CircleCI公式「料金・プラン情報」、2026年8月確認)。

  • プラン:Freeは月0ドル、Performanceは月15ドルから、Scaleは年契約の個別料金です。
  • 利用枠:Freeは最大6,000ビルド分・5ユーザー・30並行実行、Performanceは30,000 credit・5ユーザーです。
  • 消費条件:ユーザー、実行環境、実行時間、追加機能、通信・保存超過で変わります。
  • 実行環境:x86 Dockerはサイズで単価が変わり、macOS VMやGPUは単価が異なります。
  • 個別試算:Serverや高負荷処理は、契約とOS・CPU・GPUごとに見積もります。

2026年7月21日更新の価格表では、x86 Docker Smallは5クレジット/分、Mediumは10クレジット/分です(出典: CircleCI「Price List」、2026年7月21日更新)。

30,000クレジットは単純計算でSmall約6,000分、Medium約3,000分です。実消費はcache、並列処理、DLC、ネットワーク、ストレージで変わります。

macOS VMのM4 Pro Mediumは200クレジット/分、GPUの一部resource classは160〜1,000クレジット/分です。また、Docker Layer Cachingは1jobあたり200クレジットです。

iOSアプリや機械学習処理では、Linuxの実行時間だけを前提にせず、OS・CPU・GPU別に試算します。ドル価格は為替、税、契約条件で変わるため、円換算の金額を固定額として予算に組まないほうが安全です。

導入・設定・移行の初期費用の目安

CircleCI公式は、日本企業向けの導入支援費を一律には公開していません。そのため、以下は類似するCI/CD・DevOps基盤導入の作業量から置いた推定レンジで、特定企業の見積もりを保証するものではありません。

  • 小規模:1〜3リポジトリでDockerのbuild・unit testと基本的なsecretの設定まで行う場合、30万〜100万円程度、1〜3週間が目安です。
  • 中規模:複数repo導入は100万〜300万円程度、1〜2か月が推定の目安です。
  • 大規模:大規模導入は300万〜1,000万円以上、2〜6か月程度を仮置きします。

中規模の想定には、複数repo、staging・production deploy、AWS連携、手動承認、通知、既存CI移行が含まれます。

大規模の想定には、CircleCI Serverやself-hosted runner、SSO、監査、ネットワーク分離、高可用性、数十〜数百repoが含まれます。

いずれの規模でも、既存テストが不足していたり、ネットワーク審査があったりすると、費用と期間は増えます(出典: NotebookLMリサーチノート、類似CI/CD導入案件の推定レンジ)。

運用保守費と見落としやすい費用

保守費と、利用量やインフラに応じて増える費用は、分けて見積もります。

  • 保守作業:設定、障害、更新への継続的な対応が発生します。
  • 通常の保守費:初期予算として、月10万〜50万円程度を仮置きできます。
  • 手厚い支援:24時間対応や内製化支援では、費用が上がります。
  • 追加利用料:テスト増加、高単価resource class、DLC、通信・保存超過、監視・通知が影響します。
  • runner基盤:自社VM・container・networkの費用と保守工数は、CircleCIのbuild分数と別に発生します。

保守作業の中身は、設定変更、テスト失敗の調査、runner更新、脆弱性対応、orbやDocker imageの更新、利用料の見直し、開発者からの問い合わせ対応です。

24時間障害対応、内製化支援、複数cloudや多数repoの管理を含む場合は、月50万〜200万円程度まで広がりうると推定しています。

見積もりでは、製品、cloud、導入会社の請求をそれぞれ分けて記載してもらいます。

ポイント

費用は、製品利用料、導入・設定・移行費、運用保守費に分けて考えます。見積もりを比べるときは、この3つが分けて書かれているかを目安にするとよいでしょう。

CircleCIのシステム開発で見積もりを取る際のポイント

CircleCIの見積もり前に整理する実行量、セキュリティ、納品物、運用条件を並べた図。
4項目がそろうと、提案内容を同じ目線で確認できます。

見積もりを比べるときは、リポジトリ数に加えて、テストや環境の中身も見ます。同じ10リポジトリでも、単体テストだけの場合と、複数環境へのdeployや外部連携の回帰テストを含む場合では、工数が異なります。

承認、監査、既存CIの移行まで行うかによっても、見積もりは変わります。そのうえで、見積依頼書には実行量、セキュリティ、運用体制を具体的に記載します。

見積もり前に整理する要件と数字

見積もりの前に、実行量やセキュリティ要件を数字と条件で整理しておきます。

  • 実行量:repo数、日次のpipeline回数、job数、平均時間、resource class、同時実行数を一覧にまとめます。
  • 対象範囲:テスト種別、成果物の容量と保持期間、deploy先、環境数、既存CIの移行対象を洗い出します。
  • 試算例:1日20回、build 5分・test 10分という条件を伝えます。あわせて、PR同時10件と本番deploy週5回も示します。
  • セキュリティ:VCS、SSO・SCIM、IP制限、secretの保管先、OIDC、artifactの公開範囲を提示します。
  • 監査・個人情報:保持、社内接続、ECデータ保護の条件を伝えます。

ECで個人情報を扱う場合は、テストデータの匿名化、委託先への再委託、障害報告、データ削除、アクセス記録の確認方法も指定します。

安全性の要件は、「安全にしてほしい」と書くだけでなく、確認する証跡まで指定して具体的にします。

複数社の提案を比べる観点

複数社の提案は、支援範囲、責任、納品物、運用条件の面から比べます。

  • 支援範囲:CircleCI設定だけか、AWS・Kubernetes・VCS・テスト基盤・監視まで含むかを確認します。
  • 会社の役割:クラスメソッドはAWSとCircleCIの連携を支援します。SI&CはCI/CDや内製化・改善も扱い、製品元とは役割が異なります。
  • 責任範囲:製品元、基盤会社、導入支援会社を同じ順位で並べず、必要な責任に合う相手を選びます。
  • 納品物:設計書、設定、共通template、runbook、テスト結果、教育、引き継ぎを確認します。
  • 運用条件:自社でのrepo追加、障害の担当と対応時間、orb・runner更新の責任、月額費用の対象作業について質問します。

納品物や対応時間が不明な提案は、追加請求や属人化につながる可能性があります。

契約・セキュリティ・運用のリスクの確認

製品に機能があっても、利用企業側の責任は残ります。そのため、契約前に安全管理と運用条件を確かめます。

  • アクセス管理:VCSのbranch protection、Context権限、fork jobの実行を点検します。
  • 実行物と証跡:orb、Docker image、依存関係、ログ、artifactの公開範囲を点検します。
  • 個人データ:個人情報保護委員会の安全管理措置や委託先管理の考え方を、社内法務と確認します。
  • 障害・契約終了:夜間の対応者や切り分けの方法、設定・ログ・artifactの持ち出し形式を確認します。

CircleCI公式のセキュリティ資料や監査ログで、必要な証跡が得られるかを確認します。あわせて、プランと契約条件を照合します。そのうえで、どこまでを誰が受け持つか、サポート時間、SLA、データ保持、解約手続きまで比べ、総費用を判断します。

ポイント

見積もりは、実行量や条件を先にそろえ、同じ基準で各社の提案を並べることが要点です。提案の範囲が自社の求める作業まで届いているかを、判断の目安にするとよいでしょう。

CircleCIのシステム開発でよくある質問

導入前によく質問される点に答えます。料金や機能はプラン、契約、更新時期で変わるため、CircleCI公式の最新情報と自社の利用量を照合してください。

CircleCIは無料プランだけでシステム開発できますか?

小規模な検証や、Dockerでbuild・lint・単体テストを始める段階なら、Freeプランを試せる可能性があります。

実行回数、resource class、並行実行、アクティブユーザー、artifact、macOSやGPUの有無を確認したうえで、無料枠に収まるかを実測します。一方で、本番運用では、クレジット不足で重要なpipelineが止まらないよう、利用上限と補充のルールを決めておきます。

JenkinsやGitHub ActionsからCircleCIへ移行できますか?

移行はできます。ただし、設定ファイルを置き換えるだけでなく、既存のjob、secret、agent、plugin、cache、成果物を洗い出す必要があります。

  • 動作確認:承認、通知、deploy先、rollbackを確認し、代表サービスで同じ結果になるかを検証します。
  • Jenkins固有設定:自由なscriptやpluginに依存する場合は、Orbsや共通jobへ整理する機会になります。
  • 切り替え:移行中は旧CIを残し、結果を比べてから切り替えると安全です。

CircleCIで個人情報や機密情報を扱っても安全ですか?

安全性は、製品機能だけでなく、自社の設計と運用で決まります。

  • データと認証情報:テストデータを匿名化し、暗号化したsecretを必要なjobへ最小限渡します。
  • 認証と出力:OIDC等の短命認証を優先します。forkコードを信頼済runnerで動かさず、artifactやログに個人情報を出しません。
  • 権限確認:監査ログとアクセス権を定期点検します。runnerのjob権限がホストや周辺網へ及ばないかを検証します。
  • 社内承認:CircleCI公式のセキュリティ資料、契約条件、社内の個人情報保護・委託先管理基準を照合します。

セルフホストrunnerは、自社ネットワークへ接続できることが利点です。ただし、必要な場合は法務・情報システム部門の承認を得てから、本番データに近いテストを行います。

ポイント

無料プランで足りるかは、実行回数やmacOS・GPUの有無を実測して判断します。本番運用では、クレジットの上限と補充のルールを先に決め、料金は公式の最新情報と照合してください。

まとめ

CircleCIのシステム開発は、変更を安全に届けるためのプロセス設計です。設定ファイルを作ることは、その一部にすぎません。

要件整理で対象リポジトリと品質目標を決め、Cloud・self-hosted runner・Serverのうち、どこまでを誰が受け持つかに沿って導入先を選びます。さらに、job、workflow、テスト、secret、承認、rollbackも設計します。代表サービスで検証して並行稼働し、その後に標準化と月次改善へ進みます。

最初に決めるべき判断基準

導入を判断するときは、リリース速度に加えて、注文処理を壊さないこと、承認履歴を説明できること、失敗時に復旧できることを重視します。

見積もりでは、CircleCIのクレジット、導入・移行費、クラウド基盤費、運用保守費をそれぞれ分けて見ます。リポジトリ数に加え、実行回数、job時間、resource class、データ保持、サポート範囲まで比べます。

次に行う実務上のアクション

まずは、代表的な1〜2リポジトリで現状を記録し、試行の方法を選びます。

  1. 現行のbuild時間、テスト成功率、デプロイ手順、secret、失敗時の復旧方法を記録します。
  2. CircleCI Cloudで試すか、社内ネットワークの要件に応じてself-hosted runnerやServerを検討します。
  3. 要件や移行範囲を決めにくい場合は、設計書、runbook、引き継ぎを含む支援を依頼します。あわせて、運用費と、どこまでを誰が受け持つかを確認します。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。