結論：Delphiのシステム開発費用は、既存資産を活用する小改修なら50万〜300万円程度、
新規の部門業務アプリなら300万〜1,000万円程度、中規模の販売・在庫システムなら500万〜2,000万円程度が初期検討の目安です。
ただし、Delphi専用の公的な費用統計はないため、画面数や移行範囲、古いコンポーネントの状態によって見積金額は大きく変わります。
「Delphi 7やXEのシステムを残すべきですか」「担当者が退職して保守費が読めません」
「Web化やスマートフォン対応にはいくらかかりますか」と悩んでいる方に向けて、Delphiのシステムの費用相場、
費用の内訳、開発期間、金額が変動する要因、見積もりの取り方、コストを抑える進め方を解説します。
ツールのライセンス料金と開発会社へ支払う費用を分け、現行システムの保守、段階的なモダナイズ、
別技術への再構築を比較できるように整理します。
▼全体ガイドの記事
・Delphiのシステム開発の完全ガイド
Delphiのシステム費用はどのくらいですか？
Delphiのシステム費用は、開発言語だけで決まるものではありません。既存のソースコードやデータベースをどこまで再利用できるか、
業務画面と帳票がいくつあるか、外部システムや専用機器と連携するか、テストとデータ移行をどこまで行うかで、
同じ「Delphi開発」でも金額が変わります。費用を考えるときは、開発方式を先に決めるのではなく、
現在の資産と将来の利用形態を確認することが重要です。
費用を左右する三つの開発ルート
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
一つ目は、現行Delphiの保守・小改修です。
ソースコード、ビルド環境、第三者コンポーネント、テストデータがそろっていて、OSやデータベースも現行環境で動いているなら。帳票追加や項目変更を限定的に依頼できます。
調査範囲が小さければ、初期費用を抑えながら短期間で業務改善につなげやすい方法です。二つ目は、Delphiのバージョンアップや段階的なモダナイズです。
Delphi 7やXEなどから現行版へ更新し、32ビットから64ビットへ対応し、BDEなどの古いデータアクセス方式や入手困難なコンポーネントを置き換えます。
画面をすべて作り直さず、データベースとAPIを整理しながら領域ごとに更新できるため、業務停止のリスクを分散しやすい方法です。三つ目は、新規スクラッチ開発や.NET・Java・Web技術への再構築です。
ブラウザ利用、クラウドネイティブな運用、採用しやすい技術、人事・会計などの標準サービス連携が優先なら候補になります。
一方で、業務ルールの再発見、画面の再設計、データ移行、教育、並行稼働まで必要になるため、既存Delphiの改修より高額・長期間になりやすい点を予算へ反映します。
開発ツールの料金と開発費を分けて考える
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- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
Delphiのライセンス料金は、システム開発会社へ支払う人件費や設計費とは別の項目です。
エンバカデロ・テクノロジーズの価格改定情報では、2026年4月1日からDelphi 13 Professional（保守1年付き）が税別23万円。
Enterpriseが56万円、Architectが86万円です。（出典: エンバカデロ・テクノロジーズ「製品価格改定のお知らせ」、2026年）。
これは1人分の開発ツールと1年保守の価格であり、要件定義、実装、テスト、移行、インフラ、運用保守の費用を含みません。
また、EnterpriseはC/SアプリやRESTサービス、主要なRDBとの接続を含む構成を検討しやすく、Architectはデータベース、Web。
クラウド、複数プラットフォームを扱うチーム向けです。（出典: エンバカデロ・テクノロジーズ「Delphi：製品エディション」、2026年確認）。
必要な機能と開発者数を確認してからエディションを選び、購入費、保守更新費、第三者製品のライセンスを見積書で分けて表示してもらいます。
Delphiのシステムの費用相場と開発期間
費用相場は、予算取りの初期目安として使い、発注金額の断定には使わないようにします。
公開されているDelphi開発関連記事では、小規模Webアプリが100万〜300万円、
中規模業務システムが500万〜2,000万円、
大規模な基幹システムが数千万円〜1億円以上と紹介されています。（出典: 比較ビズ「delphi開発が得意なシステム会社22選」
、2026年度版）。この情報はDelphiだけを対象にした公的統計ではなく、案件規模や会社の見積基準で変わる参考レンジです。
既存Delphiの小改修は50万〜300万円が目安です
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- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
帳票の追加、入力項目の変更、軽微な不具合修正、OS更新に伴う動作確認などは、対象が限定されていれば50万〜300万円程度のレンジで検討されます。
2週間〜3か月程度で完了する案件もありますが、これはソースコードと開発環境がそろい、担当者が業務仕様を説明でき。データベースや外部連携の変更が少ない場合の目安です。
古いコンポーネントを調査して代替品を探す場合や、テスト環境がない場合は、実装より調査の割合が大きくなります。
見積もりでは「帳票を1本追加する」という作業名だけでなく、帳票レイアウトの確認、データ抽出、権限別表示、印字テスト、PDF出力、旧帳票との照合。リリース後の問い合わせまで含むかを確認します。
小改修は安価に見えても、仕様が曖昧なまま依頼すると調査費や追加変更が積み上がるため、対象画面と受け入れ条件を一枚にまとめることが有効です。
新規の部門業務アプリは300万〜1,000万円程度です
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- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
10〜40画面ほどの部門向けアプリで、RDB、権限管理、CSVやAPI連携、帳票、操作ログを含める場合は、300万〜1,000万円程度が一つの検討レンジです。
開発期間は3〜8か月程度を想定しますが、画面数だけでなく、業務ルールの複雑さとデータの品質で変わります。
例えば受注登録だけなら短くても、在庫引当、分納、返品、締め処理、請求連携まで含めると、設計・テスト・利用者確認が増えます。
既存Delphiの画面や業務ロジックを再利用できる場合は、ゼロからの新規開発より下げられる可能性があります。
ただし、再利用できるかはソースが存在するかだけでなく、現行版でビルドできるか、第三者コンポーネントのライセンスを継続できるか。処理内容をテストで再現できるかで判断します。
再利用の可否が不明なときは、見積もり前に代表画面と代表帳票の技術調査を依頼します。
中規模から基幹再構築は500万〜1億円超まで広がります
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- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
販売・在庫・受発注のような中規模業務システムは、500万〜2,000万円程度のレンジが目安です。
Delphiのバージョンアップ、64ビット化、コンポーネント交換、API分離、回帰テストまで行うマイグレーションは。対象範囲によって500万〜3,000万円程度を見込む場合があります。
期間は4〜12か月程度ですが、旧環境の調査や移行リハーサルを含めると長くなります。
複数拠点、複数の周辺システム、マスタ・履歴移行、並行稼働、利用者教育まで含む基幹再構築では、数千万円から1億円超まで幅があります。
実際に、ミガロ．の公開事例では、日綜産業の主要な基幹システムを2017年から段階的に開発し、2023年にプロジェクトが終了しました。
日々使うアプリケーションの約7割以上を新しいGUI画面へ移行した事例ですが、費用は公開されていないため、金額を推定してはいけません。
出典はミガロ．「日綜産業株式会社 RPGのビジネスロジックを流用しユーザー・インターフェースを刷新」（2024年公開）です。
Delphiのシステム費用の内訳と変動要因
見積書の総額だけを見ると、なぜ高いのか、どこを削れるのかが分かりません。Delphiのシステムでは、
要件定義・調査、設計、開発・単体テスト、結合・総合テスト、データ移行・教育、インフラ・ライセンス、
運用保守を分けて記載してもらいます。工程ごとの金額と成果物を対応させることで、安い見積もりにテストや移行が含まれていない問題を見つけやすくなります。
要件定義・調査・設計の費用
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
古いDelphiのシステムでは、設計書よりもソースコード、画面のイベント処理、担当者の経験に業務ルールが残っている場合があります。
そのため、最初にバージョン、VCLまたはFMX、BDEや第三者コンポーネント、DB構成、外部API、バッチ、帳票、利用者と拠点を調査します。
調査の結果、ソースが欠落していたり、開発環境を再現できなかったりすると、開発前の解析費用が増えます。
要件定義では、画面と機能だけでなく、同時利用者数、応答時間、稼働時間、バックアップ、復旧目標、保存期間、認証・認可、監査ログ、個人情報の扱いを決めます。
業務システム全般の見積もりでは、要件定義10〜15%、基本設計15〜20%。
詳細設計10〜15%をたたき台にする考え方があります。（出典: NotebookLMリサーチノート「Delphiのシステム」に整理された業務システム費用Q&A、2026年）。
この比率は固定価格ではなく、既存資産の不確実性が高い案件では調査・設計の割合が大きくなることを示す目安です。
開発・テスト・移行の費用
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- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
開発費は、画面、帳票、業務ロジック、データベース、API、権限、ログ、バッチの数と複雑さで決まります。
テスト費用は単体テストだけでなく、既存システムとの結合、権限別操作、帳票の印字、性能、障害復旧、データ移行後の件数・金額照合まで含めます。
新旧システムを並行稼働させる場合は、二重入力を避ける運用、切り替え判定、旧環境へ戻す手順、問い合わせ窓口の準備も必要です。データ移行は、件数だけでなく品質が費用を左右します。
顧客コードや商品コードの重複、日付形式の違い、廃止マスタ、紙やExcelで管理されている補助データ、過去履歴の保存要件を確認します。
移行対象を全履歴にするか、一定期間に限定するか、旧システムを参照専用で残すかによって、変換プログラム、検証、保管環境の規模が変わります。
ライセンス・インフラ・保守の費用
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
運用開始後は、Delphiやサーバー、データベース、帳票製品、バックアップ、監視、証明書、クラウドの利用料が発生します。
年間保守は初期開発費の10〜20%程度を目安にする考え方がありますが、問い合わせだけを含むのか、障害対応、OS・DB更新、脆弱性対応、軽微改修。休日対応まで含むのかで適正な金額は変わります。
保守契約は「月額いくら」だけでなく、対応時間、復旧目標、含まれる作業時間、別途見積もりになる作業を分けて確認します。
古いシステムほど、担当者が使っていた開発環境、専用コンポーネント、ビルド用PC、証明書、インストーラーが隠れた運用費になります。
IPAの「製品開発者向けガイド」では、開発ツールを最新化する検討や、ビルドとテストを自動化するCI/CD。
そのパイプライン自体のセキュリティ確保が示されています。（出典: IPA「製品開発者向けガイド」、2026年3月）。
再現可能なビルド手順とソース管理を整えることは、初期費用を少し増やしても、将来の調査費と属人化リスクを下げる投資です。
Delphiのシステムの見積もりとコスト最適化のポイント
コストを抑えるポイントは、単純に開発会社の単価を下げることではありません。必要な機能と不要な作業を分け、
既存資産を再利用できる部分を見極め、将来の保守費まで含めて方式を選ぶことです。安価な見積もりでも、
移行・テスト・ドキュメントが抜けていれば、リリース後の障害や追加発注で総額が膨らむため注意します。
見積もり前に現行資産と要件を整理します
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
開発会社へ渡す資料には、現行Delphiのバージョン、VCLかFMXか、ソースコードの有無、利用中のコンポーネント、DBの種類と容量。
画面・帳票・バッチの一覧、外部連携、利用者数、拠点、稼働時間を記載します。
設計書がなくても、画面キャプチャ、帳票サンプル、CSV、障害履歴、業務担当者へのヒアリング結果があれば、調査の起点になります。
要件は「在庫管理を作りたい」のような機能名だけでなく。
「入荷確定から在庫数へ反映されるまでの時間」「締め後の修正権限」「過去何年分の履歴を検索するか」「停止時に何時間以内に復旧するか」のように具体化します。
業務要件と非機能要件を分け、必須機能、改善候補、将来候補を整理すると、初期リリースの範囲を絞りやすくなります。
代表画面のPoCで不確実性を下げます
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
古いDelphiの更新や別技術への移行では、最初から全機能の固定価格を求めるより、代表画面と代表帳票を使った有償の技術調査やPoCを先に置く方法が有効です。
DB接続、認証、権限、印字、外部API、性能、64ビット化、コンポーネント交換を小さく検証し、現行版で再利用できる範囲と作り直す範囲を切り分けます。PoCでは、成功条件だけでなく中止条件も決めます。
例えば、代表帳票の印字が既存と同等であること、指定した同時利用者数で応答時間を満たすこと、移行データの照合率が合格基準を超えることを確認します。
結果を本開発の見積もりへ反映すると、根拠の薄い一括見積もりより追加費用の発生箇所を予測しやすくなります。
複数社の見積もりは同じ条件で比較します
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
複数社へ依頼するときは、同じ資料と同じ質問を渡し、金額だけでなく前提条件を比較します。
Delphi 7やXEを読める担当者が実際に参加するか、BDEや第三者コンポーネントをどう扱うか。
Delphi/400やIBM i・RPG資産に対応できるか、DB直結をAPI構成へ変える経験があるかを確認します。
公開実績があっても、現在担当できる人員と保守体制があるかは別に確認が必要です。
見積書では、作業範囲、成果物、検収条件、データ移行の責任分界、ソースコードと知的財産の帰属、開発環境の引き渡し、保守契約、追加変更の単価を確認します。
要件定義だけを依頼する、代表機能のPoCを依頼する、本開発を段階発注するという分け方もできます。将来ベンダーを変更できるように、ソース、設計書、DB定義、テスト結果、ビルド手順を納品物へ含めます。
よくある質問（FAQ）
Delphiのシステム費用について、発注前によく寄せられる質問へ回答します。金額は案件の前提で変動するため、
回答では目安の範囲と、見積もり時に確認すべき条件を併記します。
Delphiのシステム開発は安いですか？
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
既存のソースコード、開発環境、テスト資産を再利用でき、改修範囲が限定される場合は、新規再構築より費用を抑えやすいです。
一方、古いコンポーネントの交換、OS対応、データ移行、ブラウザ化、複数拠点展開を含めると、調査とテストの費用が増えます。Delphiという言語だけで安いと判断せず、再利用率と移行範囲を確認します。
古いDelphiを現行版へ移行する費用はどのくらいですか？
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
技術調査やPoCにも、調査対象と成果物に応じた費用が発生します。
Delphi 7やXEから現行版への更新、64ビット化、コンポーネント交換、回帰テストまで含めると、500万〜3,000万円程度のレンジになる場合があります。
画面数、外部連携、周辺機器、データベースの変更、移行対象を確認しないと金額は決められません。最初に代表画面のPoCを行い、本番範囲を段階化すると、見積もりの精度を上げやすくなります。
Delphiのライセンス料金だけでシステムを作れますか？
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
作れません。
2026年4月適用のDelphi 13は、保守1年付きでProfessionalが税別23万円、Enterpriseが56万円。Architectが86万円ですが、これは開発ツールの料金です。
システムの費用には、要件定義、設計、実装、テスト、データ移行、サーバー、帳票製品、運用保守などが別途必要になるため。ライセンスと開発会社の見積もりを分けて比較します。
Delphiに対応できる開発会社へ何を確認すればよいですか？
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
Delphi 7、XE、現行版のどこまで読めるか、BDEや第三者コンポーネントを移行できるか。Delphi/400やIBM i・RPGの資産を扱えるかを確認します。
さらに、担当エンジニアの在籍と参加範囲、ソースとビルド環境の引き渡し、テスト・データ移行の責任分界、障害時の対応時間、保守終了時の引き継ぎ条件も質問します。
公開実績の数だけでなく、自社と似た業務・構成での経験を確認することが重要です。
まとめ
Delphiのシステム開発費用は、既存Delphiの小改修なら50万〜300万円程度、
新規の部門業務アプリなら300万〜1,000万円程度、中規模業務システムなら500万〜2,000万円程度が初期検討の目安です。
バージョンアップやマイグレーションは500万〜3,000万円程度、複数拠点・基幹再構築・大規模なデータ移行まで含む場合は、
数千万円から1億円超まで広がります。いずれもDelphi専用の公的統計ではなく、
案件条件を置き換えた参考レンジです。
相場は予算取りの起点として使います
公開相場のレンジは、社内で投資規模を検討する起点として便利です。ただし、現行資産の調査、
コンポーネントの交換、データ移行、利用者教育の有無を加えなければ、自社に近い予算にはなりません。
最初から一つの金額に固定せず、保守、段階更新、再構築の三案を同じ要件で比較します。
まず現行資産の棚卸しから始めます
- 確認対象：この見出しで扱う範囲と前提を整理します。
- 比較の観点：初期・継続・追加の要素を分けて確認します。
- 判断の基準：自社の要件と運用体制に照らして検討します。
費用を適正化するには、現行資産を棚卸しし、保守・段階的なモダナイズ・別技術への再構築を同じ条件で比較します。
見積もりでは、要件定義、設計、開発、テスト、移行、教育、ライセンス、インフラ、保守を分け、代表画面のPoCで不確実性を下げます。
既存コードと業務知識を活かせる部分は活かしつつ、認証、権限、監査ログ、依存コンポーネント、バックアップ。ビルド環境まで含めて将来の保守費を考えることが、総コストを抑える近道です。
▼全体ガイドの記事
・Delphiのシステム開発の完全ガイド
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。