ECサイト構築システム開発でおすすめの開発会社/ベンダー7選と選び方

ECサイト構築システムの開発会社を選ぶときは、サイトの見た目だけでなく、商品・在庫・受注・決済・物流・顧客データを自社の業務に合わせてつなげられるかで比較することが大切です。

本記事では、ECサイト構築システムを提供・開発する会社の中から計7社を紹介します。大規模なカスタマイズ、クラウドと個別連携、オープンソース、実店舗連携、越境・アプリ拡張など、得意分野が異なるため、自社の年商・商品数・店舗数・既存システムに照らして候補を絞り込んでください。

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ECサイト構築システムのパートナー選びが重要なのはなぜですか？

結論として、ECサイト構築システムは開発後の業務運用や売上に直結するため、要件定義から保守まで任せられるパートナーを選ぶことが重要です。ECは商品を表示して注文を受けるだけではなく、在庫の引き当て、決済の確定、出荷、返品、顧客対応までを一つの業務として動かす仕組みです。

最初に安価なカートを導入しても、後から基幹システム、POS、倉庫管理、会計、CRMを追加連携すると、想定外の開発費や運用負担が発生することがあります。とくに商品・顧客・在庫・注文のどれを正本データにするかを決めないまま進めると、在庫の二重販売、価格の更新漏れ、返品処理の不整合が起こりやすくなります。

また、SaaSなら提供会社、オープンソースなら自社または構築会社、スクラッチなら開発・保守会社が、脆弱性対応やバックアップ、障害復旧を担います。方式だけで安全性を判断せず、障害発生時の連絡窓口、復旧目標、アップデートの責任範囲まで確認できる会社が適しています。

発注前には、月間注文件数だけでなく、セール時のピーク注文数、SKU数、店舗数、会員数、移行対象件数を共有してください。さらに、BtoCかBtoBか、定期購入・予約販売・取引先別価格・店舗受取が必要か、海外販売を行うかを明確にします。要件が曖昧なまま「ECサイト一式」と依頼すると、会社ごとに見積もりの前提が変わり、金額を比較できなくなります。

経済産業省の「令和6年度電子商取引に関する市場調査」は、国内のBtoC-EC市場を商品・サービス分野別に継続して把握しており、ECが一時的な販路ではなく、事業基盤として運用されていることを示す資料です。市場規模の伸びだけに注目せず、受注増加に耐える運用設計を発注条件に含めることが大切です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの強みは、ECの画面を作ることだけでなく、業務部門が実際に使い続けられる仕組みを設計しやすい点です。たとえば、商品情報をどこで管理し、在庫をどのシステムで確定し、受注後にどの部署が出荷・返品を処理するかを整理したうえで、必要な画面やAPIを決められます。既存の販売管理や顧客管理を残しながら、新しいECサイトを段階的に追加したい企業と相性がよいです。

初期段階では、全機能を一度に開発するのではなく、商品登録、カート、決済、受注、出荷という販売の最小単位を成立させ、その後に会員ランク、定期購入、店舗連携、CRMを拡張する進め方も検討できます。開発担当者だけでなく、現場の運用担当者が要件整理に参加することで、リリース後の定着まで見通しやすくなります。

既存の営業・顧客・生産・販売管理とECをつなぎたい企業や、業務フローが複雑で標準カートだけでは対応しにくい企業は、riplaを候補に入れる価値があります。一方で、すぐに定型的な小規模ショップを開設したい場合は、SaaSと制作パートナーの組み合わせが早いケースもあります。riplaに相談する際は、商品・SKU数、月間注文数、ピーク時の負荷、既存システム、データ移行件数、必要な保守時間を伝え、担当範囲を確認してください。

株式会社ecbeing｜大規模ECと業務要件のカスタマイズに対応

株式会社ecbeingは、ECサイト構築パッケージ「ecbeing」を展開する実在企業です。公式の導入企業ページでは、国内シェアNo.1、構築実績1,600超と案内されており、BEAMSなど多様な業界の導入企業を掲載しています（出典：ecbeing公式「導入企業」）。中堅・大手企業が、販売チャネルや顧客施策を含めてEC基盤を整備するときの候補です。

ecbeingは、標準機能を利用しながら、業界や企業ごとの業務に合わせて機能を拡張したい場合に向いています。BtoCとBtoBの販売形態、店舗とECの連携、顧客分析、CRMなどを一つの構想で整理しやすく、単なる商品販売画面ではなく、マーケティングと受注業務を含むコマース基盤として検討できます。

大規模サイトでは、企画時点の要件だけでなく、キャンペーン時のアクセス集中、在庫引き当て、返品、権限、監査ログまで設計する必要があります。構築時には、標準機能と個別開発の境界、外部システムとの連携方式、バージョンアップ時の影響範囲を見積書に記載してもらうと比較しやすくなります。

大規模な取扱商品、複数ブランド、店舗とECの統合、基幹システムとの連携を重視する企業に適しています。公式に多数の導入企業が掲載されているため、自社と近い業界や販売モデルの事例があるかを確認し、担当営業だけでなく設計・開発・運用の体制も聞いてください。

反対に、商品数が少なく、標準的な販売機能だけを短期間で始めたい企業には、規模に対して構想や開発の負担が大きくなる可能性があります。見積もりでは初期構築費だけでなく、ライセンス、クラウド、保守、追加改修、データ分析の費用を3年単位で比較してください。

株式会社インターファクトリー｜クラウド型EBISUMARTで個別要件にも対応

株式会社インターファクトリーは、クラウドコマースプラットフォーム「EBISUMART」を提供する実在企業です。公式サイトでは、BtoC、BtoB、Enterprise、既存サイトのリプレース、オムニチャネル、マルチドメインなどの用途を案内しています（出典：インターファクトリー公式「サービス紹介」）。クラウドの運用性と、個別業務への対応を両立したい企業に向く選択肢です。

EBISUMARTは、クラウド環境で継続的に機能改善や運用を行いながら、APIや外部サービスとの連携を組み込みたい場合に検討しやすいサービスです。既存ECのリプレースでは、会員情報、商品属性、注文履歴、ポイント、クーポンなど、移行対象を整理し、切り替え後に何を引き継ぐかを決めることが重要です。

個別要件を追加するときは、標準機能の設定で実現できる範囲と、カスタマイズや外部連携が必要な範囲を分けて説明してもらいます。クラウド型でも、連携先の仕様変更やデータ量の増加によって改修が必要になるため、APIの制限、データ連携の頻度、障害時の再送、ログの確認方法まで確認すると安心です。

BtoB受注、複数サイト、オムニチャネル、既存サイトからの移行など、標準カートだけでは業務を合わせにくい企業に適しています。導入時には、要件定義を誰が担うのか、制作会社やSI会社を組み合わせるのか、リリース後の追加開発をどの窓口に依頼するのかを決めてください。

見積もりを比較するときは、月額のプラットフォーム費用だけで判断しないことが大切です。移行、デザイン、連携開発、テスト、教育、保守を分け、初年度と2年目以降の費用を並べると、クラウドを選ぶメリットと個別開発の負担を把握しやすくなります。

株式会社イーシーキューブ｜オープンソースで自由度を確保

株式会社イーシーキューブは、ECオープンプラットフォームの開発・提供と、ECサイトの構築・運用支援を行う実在企業です。公式の会社概要では、2018年設立、株式会社イルグルムを主要株主とする企業であることが確認できます（出典：株式会社イーシーキューブ公式「会社概要」）。EC-CUBEを自社の管理下で拡張したい企業や、対応できるインテグレートパートナーを選びたい企業の候補です。

オープンソースの魅力は、ソースコードを把握しながら、自社の販売方法や業務ルールに合わせて機能を追加しやすいことです。独自の会員ランク、複雑な商品規格、外部の在庫・物流連携など、既製サービスの仕様に業務を合わせにくい場合に検討できます。初期の構築会社だけでなく、将来の保守会社も選びやすいよう、コードや設計書の管理方法を確認してください。

一方で、自由度が高い分、サーバー、プラグイン、バージョンアップ、脆弱性対応、バックアップの責任が曖昧になりやすいです。EC-CUBEを選ぶ際は、公式のインテグレートパートナーから自社の業界実績や連携実績が近い会社を選び、アップデートの検証環境と緊急時の対応時間を契約に含めてください。

自社でシステムを管理したい企業、独自の業務やデータ連携を実装したい企業、構築会社を長期的に選定したい企業に向いています。EC-CUBEの公式情報では、2026年5月に最新版の案内も掲載されているため、導入時点のバージョンとサポート方針を確認することが必要です（出典：EC-CUBE公式サイト、2026年5月）。

短期間で標準機能を使い始め、インフラやセキュリティ更新をできるだけ自社で持ちたくない場合は、SaaSのほうが運用しやすいことがあります。EC-CUBEのライセンスや本体だけの費用ではなく、構築、サーバー、決済、保守、脆弱性診断を含めた総額で判断してください。

株式会社フューチャーショップ｜店舗とECをつなぐSaaS型基盤

株式会社フューチャーショップは、SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する実在企業です。公式料金ページでは、商品数に応じたスタンダードプランと、実店舗とECのポイント統合などを含むfutureshop omni-channelを案内しています。サーバーを自社で構築せず、店舗とECの顧客・ポイント・在庫連携を段階的に進めたい企業に向いています。

futureshopの特徴は、登録商品数や必要な機能に応じてプランを選び、制作会社や連携サービスを組み合わせやすい点です。公式情報では、商品情報や店舗在庫とのAPI連携、店舗ごとの在庫表示などが案内されています。オンラインで見た商品を店舗で受け取る、近隣店舗の在庫を表示する、といったOMO施策を始めたい企業が検討しやすいです。

料金は契約プランやオプションによって変わります。2026年8月1日から、公式発表では一部の月額基本料金が改定され、futureshop omni-channelは月額160,000円から167,000円へ変更されています（出典：フューチャーショップ公式「2026年8月1日からの料金改定」）。公開料金はプラットフォームの利用料であり、デザイン制作、POS連携、商品移行、運用代行の費用は別に見積もる必要があります。

店舗を持つ小売企業、店舗とECの会員情報やポイントを統合したい企業、まずはSaaSで販売を開始して段階的に拡張したい企業に適しています。店舗在庫を表示する場合は、在庫管理システム側のAPIや更新頻度も関係するため、futureshop側だけでなく、既存POS・在庫システムの連携可否を確認してください。

反対に、標準機能では対応できない業務が多く、ECの中核ロジックを全面的に独自実装したい場合は、パッケージやオープンソース、スクラッチと比較する必要があります。見積もりでは、オプションの月額費用、決済手数料、連携開発、更新時の対応費を分けて確認してください。

Shopify Japan株式会社｜越境・BtoB・アプリ拡張を進めやすいSaaS

Shopify Japan株式会社が提供するShopifyは、標準機能、テーマ、アプリ、API、パートナーの組み合わせでECを構築できるSaaSです。公式料金ページでは、年払いのBasicが月額3,650円、Growが10,100円、Advancedが44,000円からと案内されています（出典：Shopify公式「料金プラン」、2026年確認）。料金は契約形態や決済方法によって変わるため、手数料まで含めて試算してください。

Shopifyは、まず小さく販売を始め、売上や顧客データを見ながらアプリやカスタム開発を追加したい場合に向いています。公式情報では、BtoB機能、実店舗販売、在庫管理、SNSやモール販売などが各プランに含まれることが案内されています。Shopify PlusではBtoB、POS、ヘッドレスコマース、複数ストアなど、高成長企業向けの機能も選択できます。

越境ECでは、言語・通貨・税・配送・返品を国ごとに整理します。さらに、外部アプリが増えるほど、データの正本、アプリ間の依存関係、解約時のデータ返却を確認する必要があります。Shopify Plusの公式ページでは、3年契約の月額368,000円、1年契約の月額398,000円からと案内されていますが、契約プラン、決済、アプリ、構築支援は別に見積もってください。

小規模な検証から始めたい企業、海外販売を視野に入れる企業、アプリやパートナーを活用して機能を広げたい企業に適しています。大規模な移行や基幹連携では、Shopifyの設定だけでなく、認定パートナーなどの移行・開発体制、国内業務に必要な在庫・会計・物流連携を一緒に評価してください。

独自の受注ルールや複雑な在庫引き当てをEC基盤の内部に持たせたい場合は、アプリの組み合わせだけで対応できるかを検証します。アプリで実現できても、月額費用、従量費用、データ同期の遅延、障害時の問い合わせ先が増える可能性があるため、3年TCOと運用体制を確認してください。

合同会社KONO｜Shopify移行・大規模EC構築に強み

合同会社KONOは、Shopifyを中心としたECサイトの構築・移行支援を行う開発会社です。 カラーミーショップ、futureshop、STORES、BASE、MakeShop、EC-CUBE、自社構築ECなどからShopifyへの移行に対応しています。 商品・顧客・注文データの移行だけでなく、外部システム連携やカスタムアプリ開発まで一貫して依頼できる点が特徴です。

KONOの強みは、Shopifyを導入するだけでなく、既存ECからの移行に伴う技術的な課題まで幅広く支援できる点です。 商品・顧客・注文データなどの移行に加え、URLリダイレクトによるSEOへの配慮や、在庫・受注・配送システムなどとの外部連携にも対応しています。 また、Shopifyの標準機能や既存アプリだけでは実現できない要件については、カスタムアプリの開発も可能です。 既存の業務フローやシステム構成を踏まえながら、Shopifyへの移行方法や必要な機能を設計できます。

Shopify Plusを活用した約100店舗・400万SKU規模のECサイト構築実績もあり、 商品数が多い大規模ECや、既存システムとの複雑な連携を伴う案件にも強みがあります。 既存ECからShopifyへのリプレースを検討している企業や、標準機能では対応しにくい独自要件を持つ企業に適しています。 相談する際は、移行対象となるデータや既存システムとの連携範囲、必要な独自機能を整理し、移行から開発・運用までの対応範囲を確認するとよいでしょう。

ECサイト構築システムのパートナー選びで確認すべきポイント

7社はそれぞれ、業務に合わせて作り込むタイプ、クラウドで拡張するタイプ、オープンソースで管理するタイプ、店舗連携に強いタイプ、越境やアプリに強いタイプと役割が異なります。候補を絞った後は、同じRFPを渡して、価格だけでなく、データ・連携・運用の前提が揃った提案を比較してください。

実績は「ECサイトを何件作ったか」だけでなく、自社と似た商品、販売形態、注文量、店舗数の事例で確認します。たとえば、食品なら賞味期限・冷蔵配送・定期購入、アパレルならサイズ・カラー・店舗在庫、BtoBなら取引先別価格・承認・最小ロットが論点になります。可能であれば、公開事例の担当範囲、構築時期、現在の保守体制、連携先を聞いてください。

提案担当者の説明だけでなく、要件定義、設計、開発、テスト、移行、運用の責任者が誰かを確認します。外部パートナーが開発を担う場合は、契約主体、品質管理、障害時の一次窓口、ソースコードや設計書の帰属も明らかにしてください。

技術力は、採用する製品名だけでなく、システム全体の境界を説明できるかで見極めます。商品・顧客・在庫・注文の正本、APIとCSVの使い分け、同期頻度、エラー時の再送、負荷分散、バックアップ、ログ監査を質問してください。回答が画面機能だけに偏り、異常系や運用設計が曖昧な場合は注意が必要です。

セキュリティでは、IPAの「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」に沿って、最新パッチ、管理画面へのアクセス制限、TLS、不正ログイン対策、脆弱性診断、バックアップを確認します。カード決済では、決済代行会社への非保持化やトークン化、EMV 3-Dセキュア、不正利用対策、PCI DSSの適用範囲を整理し、誰が対応するかを契約に記載してください（出典：IPA「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」）。

ECサイトの費用は、プラットフォーム利用料、初期構築、デザイン、商品・顧客データの移行、決済・物流・基幹連携、テスト、教育、保守、運用人件費に分けて比較します。Shopify Japanが公開する構築方式別の目安では、ASP・SaaSは初期0〜30万円、月額0〜10万円、オープンソースは初期50〜200万円、パッケージは初期300〜1,500万円、フルスクラッチは初期1,000万円以上と整理されています（出典：Shopify Japan「ECサイト構築費用の完全ガイド」、2026年確認）。これは相場観であり、個別見積もりの代わりにはなりません。

3年TCOを試算するときは、決済手数料も売上に応じて加えます。月商1,000万円で決済手数料が4％なら、決済だけで月40万円です。さらに、月額の保守費、追加改修、広告・CRM、社内の受注・商品登録・問い合わせ対応の人件費を足し、解約時のデータ返却や移行支援の条件も確認すると、初期費用だけでは見えない差を把握できます。

よくある質問（FAQ）

ここでは、ECサイト構築システムの会社を選ぶときに多い質問へ回答します。費用や会社名だけでなく、自社の業務、データ、運用体制に置き換えて判断してください。

標準機能で早く販売を始めたい場合はSaaS、独自業務や複雑な基幹連携を競争力にしたい場合はパッケージ・オープンソース・スクラッチが候補です。年商、SKU数、注文ピーク、店舗数、既存システム、独自業務の6項目を整理し、3年TCOと運用責任で比較してください。

最低でも3社以上に、同じRFPと同じ前提で依頼することをおすすめします。提案内容が比較しやすくなり、初期構築費、連携費、移行費、保守費、追加改修の条件の違いも見つけやすくなります。価格だけでなく、要件定義の範囲と納品後の支援体制も確認してください。

最初に、商品・顧客・在庫・注文の正本と、旧システムから移行するデータの範囲を決めます。そのうえで、決済、物流、会計、POS、CRMとの連携頻度、返品・キャンセルの処理、切り替え時の停止時間を定義してください。データ移行は本番直前に一度行うのではなく、テスト移行とリハーサルを実施します。

まとめ

ECサイト構築システムの開発会社・ベンダーは、株式会社ripla、株式会社ecbeing、株式会社インターファクトリー、株式会社イーシーキューブ、株式会社フューチャーショップ、Shopify Japan株式会社、合同会社KONOの7社を紹介しました。riplaは業務整理から開発・定着まで、ecbeingは大規模なカスタマイズ、EBISUMARTはクラウドと個別要件、EC-CUBEはオープンソース、futureshopは店舗連携、Shopifyは越境・BtoB・アプリ拡張というように、比較する軸が異なります。

候補を決める前に、年商、SKU数、月間注文件数、ピーク負荷、店舗数、既存システム、データ移行件数、独自業務をRFPにまとめてください。初期費用の安さだけでなく、決済・制作・連携・保守・社内運用を含む3年TCO、セキュリティと法令対応、障害時の責任分界を同じ条件で比較すると、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。