Entity Frameworkのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Entity Frameworkのシステム開発会社を選ぶなら、EF対応の有無だけでなく、業務要件の整理、データベース設計、性能試験、移行、運用保守まで任せられる会社を見極めることが重要です。Entity Frameworkは完成した業務システムではなく、C#などのオブジェクトとリレーショナルデータベースを結び付けるデータアクセス技術です。

本記事では、Entity FrameworkまたはEF Coreに関する公開情報を確認できる企業を中心に、株式会社riplaを含むおすすめ6社を紹介します。会社ごとの強みだけでなく、向いている案件、発注前に確認したい事項、2026年時点の費用感やEF Core 10の注意点まで整理しますので、自社の候補先を絞り込む際にお役立てください。

▼全体ガイドの記事
・Entity Frameworkのシステム開発の完全ガイド

Entity Frameworkのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Entity Frameworkのシステム開発パートナーを検討する担当者

Entity Frameworkを採用すると、C#のモデルとデータベースを扱いやすくできますが、システムの品質が自動的に決まるわけではありません。業務ルールをどのようにエンティティへ落とし込むか、どの処理をLINQで実装し、どの処理をSQLや別のデータアクセス手段で実装するかによって、保守性と性能が変わります。

適切なパートナー選定が成否を分ける理由

販売管理、在庫管理、顧客管理、申請・承認といった業務システムでは、画面を作るだけでなく、データの整合性、権限、締め処理、履歴、帳票、外部連携を一貫して設計する必要があります。EFの経験があっても、業務知識やデータ移行の経験が不足していると、開発後に仕様の抜けやSQL性能の問題が見つかり、追加費用やリリース延期につながります。技術名ではなく、要件定義から運用サポートまでの責任範囲を確認することが大切です。

発注前に確認すべきポイント

提案依頼では、使用するEF Coreのバージョン、対象の.NET、データベース製品、既存資産の有無、想定データ量、ピーク時の同時利用者数を伝えます。さらに、性能試験の方法、マイグレーションのレビューと適用手順、ソースコードやデータベース定義の引き渡し、障害時の連絡体制を見積書と契約書へ反映できるか確認します。2026年時点では、EF Core 10は2025年11月に公開されたLTS版で、2028年11月10日までサポートされますが、.NET 10が必要で、.NET Frameworkでは動作しません(出典: Microsoft Learn「What’s New in EF Core 10」、2025年)。

株式会社ripla|コンサルから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaのシステム開発支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

特徴と強み

Entity Frameworkを使うかどうかを先に固定するのではなく、業務のどこを標準化し、どこを独自の仕組みにするかを整理してから技術構成を考えられる点が、riplaへ相談する意義です。現場で使われなければ投資効果が生まれないため、業務担当者へのヒアリング、導入後の定着、運用に合わせた改善までを含めて検討したい企業に向いています。

得意領域・実績

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる基幹業務の構築・導入を検討している企業に適しています。既存の.NET資産を活かす場合も、新規にASP.NET Coreとデータベースを組み合わせる場合も、EFを目的ではなく業務成果のための構成要素として扱うことが重要です。問い合わせ時には、必要な業務範囲、現行システムの課題、データ移行の有無、社内に残したい運用作業を伝えると、相談の精度を高められます。

株式会社コア|ASP.NET CoreとEFを使ったクラウド・マイクロサービス開発

株式会社コアのクラウドシステム開発

株式会社コアは、公式サイトでTOPPANエッジのDocLAN-Cloudに関する開発事例を公開している企業です。同事例では、要件定義から設計、運用サポートまでを担当し、クラウドサービス上のマイクロサービスをベースにしたアーキテクチャ設計やCI/CD、IaCにも対応したと説明しています。

特徴と強み

公開事例の技術構成には、C#、React、ASP.NET Core、ABP Framework、Entity Framework、コンテナサービスが含まれています。EFだけの導入ではなく、業務アプリケーションのバックエンド、フロントエンド、クラウド基盤を組み合わせた開発を検討しやすい点が特徴です。複数サービスを疎結合に分けたい場合は、サービス間のデータ整合性や障害時の再実行まで確認すると安心です。

得意領域・実績

クラウドネイティブな業務アプリケーションや、既存サービスを段階的にマイクロサービス化する案件の比較候補になります。公式事例でEFとASP.NET Coreが明記されているため、EF採用実績を確認したい場合にも質問しやすい企業です。ただし、公開事例と自社案件の規模・業務領域は異なるため、SQL性能試験の実施方法、担当チームの経験、運用後のSLAは提案時に確認してください。

EBAテック株式会社|Azure・C#・EF Coreを含む開発運用保守

EBAテック株式会社のシステム開発

EBAテック株式会社は、公式サイトのお客様事例で、自動車船検数員向けアプリの開発について紹介している企業です。事例にはAzure、C#、SQL Server 2017、Entity Framework Core 2.1が記載され、開発だけでなく運用・保守も対応範囲として示されています。

特徴と強み

クラウド環境、C#、SQL Server、EF Coreを組み合わせた実案件の構成を公開している点が強みです。開発後の運用や保守まで相談したい企業、Azureを前提に既存業務をWeb化したい企業は候補に含めやすいです。特に、アプリの利用者、データ更新の頻度、障害時に必要な復旧時間を伝え、運用監視と保守の役割分担を具体化することが大切です。

得意領域・実績

公開されている事例は自動車関連のアプリであり、業務アプリケーションの開発・運用・保守を一体で考える際の参考になります。一方、公開情報にあるEF Core 2.1は現行の新規案件でそのまま採用する前提ではありません。現在の.NETとEF Coreの対応バージョン、既存コードを更新する場合の互換性検証、SQLの実行計画比較、保守契約に含まれるアップデート範囲を必ず確認してください。

株式会社NTT DATA|大規模なデータ連携・ポータル基盤の比較候補

NTT DATAの大規模システム開発

株式会社NTT DATAは、NTT DATA Groupが公開するCatena-X Portalの技術資料で、バックエンドにC#、ASP.NET Core、Entity Frameworkを用いている構成を紹介している企業です。参加企業登録、利用者管理、マーケットプレイスなどを含むポータルの技術情報が公開されており、企業間データ連携や認証を含む大規模案件の比較対象になります。

特徴と強み

複数の企業やサービスを接続するポータルでは、データモデルだけでなく、認証・認可、テナント分離、監査ログ、APIの可用性、障害時の再送設計が重要です。NTT DATAの公開資料を起点に相談する場合は、Entity Frameworkを使った部分の範囲、データ連携基盤との境界、クラウド・オンプレミスの責任分界を確認すると、自社要件との適合度を判断しやすくなります。

得意領域・実績

Catena-Xのような企業間連携、利用者管理、業務ポータル、認証を含む案件や、複数組織が利用する基盤を検討する場合に比較しやすいです。公開資料で技術構成を確認できる一方、資料は特定の技術調査・プロジェクトに関するものであり、自社案件で同一構成になるとは限りません。現行のEF Coreバージョン、開発・保守チーム、見積もりの契約単位、内製チームへの引き継ぎ方法を提案時に確認してください。

日本電気株式会社(NEC)|方法論と業務システム構築基盤を持つ大手SIer

NECの業務システム構築基盤

日本電気株式会社(NEC)は、公式サイトで業務システム構築基盤「SystemDirector Enterprise for .NET」を提供しています。Visual Studioと.NET Frameworkによる開発方式を前提に、開発効率化のためのツールやフレームワークを提供し、SystemDirector Enterprise全体では開発方法論、開発基盤、サポートサービスを組み合わせています。

特徴と強み

大規模な業務システムで、工程、役割、成果物、保守体制を体系的に管理したい場合に検討しやすい企業です。既存の.NET Framework資産を活用する再構築や、組織的な品質管理が求められる案件では、技術だけでなく開発標準やプロジェクト管理の仕組みも評価対象になります。調達時には、現行の.NETやEF Coreを使う新規構成に対応できるかを明確に質問してください。

得意領域・実績

基幹系、業務アプリケーション、複数部門をまたぐ再構築のように、プロジェクト管理や長期保守を重視する企業が候補に含めやすいです。ただし、公開されているSystemDirector Enterprise for .NETの情報はEFそのものの採用証明ではありません。Entity Frameworkの対応可否、EF6とEF Coreのどちらを提案するのか、製品の対応環境、将来のバージョン更新計画を個別に確認してください。

カイタックジャパン|既存業務の刷新と.NET・Azureの組み合わせ

カイタックジャパンの業務システム開発

カイタックジャパンは、公式サイトでお客様事例と対応可能な技術を公開している企業です。対応技術としてC#・.NET Core、ASP.NET Core、Entity Framework、Blazor、Microsoft Azureを挙げており、AccessやVBAなど既存の中小企業向け業務システムにも対応すると説明しています。

特徴と強み

既存のAccessやVBAからWebシステムへ段階的に移行したい企業、オンプレミスとAzureを組み合わせた構成を検討する企業にとって比較しやすいです。既存データベースを活かす場合は、Database FirstやScaffoldによるモデル生成だけで終わらせず、業務ルールをサービス層へ整理し、移行後のデータ整合性をテストすることが重要です。

得意領域・実績

公式サイトでは生産管理システムを.NET CoreとSQL Serverへ刷新した事例や、レガシー技術から新しいWeb技術までの対応範囲が確認できます。中小企業の業務改善や、既存システムの一括置換ではなく段階的な刷新を進めたい場合に相談候補になります。利用中のAccess・VB・Excelの資産、現行DBの品質、現場が許容できる停止時間を整理してから、移行方式と費用を確認してください。

Entity Frameworkのシステム開発パートナー選びのポイント

Entity Frameworkのシステム開発会社を比較するポイント

6社の公開情報を比較すると、EFを明記した事例がある企業と、.NETの開発基盤や業務システムの構築体制を強みとする企業に分けて考えられます。自社に合う会社を決めるには、公開実績を入口にしつつ、同じ業務・同じデータ量・同じ運用条件で提案を比較することが必要です。

実績と経験の確認方法

実績は社名や技術名だけでなく、担当範囲と成果物まで確認します。「EFを使ったことがある」という回答に対して、DbContextやエンティティ設計、Migrationsの管理、トランザクション、インデックス設計、SQLの実行計画確認をどの工程で担当したのかを質問します。自社と近い業務領域、データ件数、利用者数の事例があれば、画面一覧や業務フローを共有して類似点と相違点を説明してもらいます。

技術力と専門性の評価

新規開発ならEF Core 10、既存資産ならEF6や古いEF Coreからの移行を含め、対象フレームワークの前提を明確にします。EF Core 10はSQL Server 2025やAzure SQLのベクトル型・JSON関連機能、LINQの改善などを含みますが、EF Core 10へ上げればすべてのクエリが速くなるわけではありません。大量データの検索、複雑な集計、帳票、バッチでは、N+1クエリ、過剰なInclude、全件取得、未設定のインデックスを検出する試験計画を提出してもらうことが重要です。

プロジェクト管理体制の確認

要件定義、基本設計、実装、テスト、移行、リリース後の保守について、誰が責任を持つかを確認します。見積書の「システム開発一式」だけでは、データ移行、性能試験、セキュリティ診断、利用者教育、監視設定が含まれるか分かりません。一般的な2026年のシステム開発相場は、小規模が100万〜300万円、中規模が500万〜1,000万円、大規模が1,000万円〜数千万円以上、人月単価が60万〜200万円程度とされています(出典: SIA株式会社「システム開発の費用・相場 2026年版」、2026年)。EF自体は通常OSSのため、費用の中心は設計・実装・移行・試験・保守です。

Entity Frameworkのシステム開発会社に関するよくある質問

Entity Frameworkのシステム開発に関するよくある質問

Entity Frameworkの発注では、技術の選択だけでなく、既存資産、業務範囲、データベース、費用、セキュリティを同時に確認する必要があります。ここでは、会社へ相談する前に特に質問されやすい内容を回答します。

Entity Frameworkのシステム開発費用はいくらですか?

EFのライセンス料ではなく、要件定義、設計、実装、テスト、データ移行、クラウドやデータベース、保守の費用で決まります。小規模PoCや単機能の社内CRUDなら150万〜500万円、部門向けの販売・在庫・申請システムなら500万〜1,500万円、既存.NET刷新や全社業務システムなら1,500万〜5,000万円程度が一つの推定レンジですが、これは一般的な業務システム相場をEF案件へ当てはめた目安です。画面数、外部連携、利用者数、移行データ量、求める可用性をそろえて相見積もりを取ってください。

EF6とEF Coreはどちらを選べばよいですか?

新規開発でクロスプラットフォームや現在の.NETを使うなら、EF Coreを基本候補にします。既存の.NET Frameworkアプリケーションを短期に維持する場合はEF6が残ることもありますが、EF Coreへ移行できるかは、依存ライブラリ、DBプロバイダー、複雑なクエリ、認証、帳票、周辺バッチを調査して判断します。EF Core 10は.NET 10が必要で.NET Frameworkでは動かないため、バージョンだけでなくアプリケーション全体のサポート期間と移行テストを確認してください。

Entity FrameworkならSQLインジェクション対策は不要ですか?

不要ではありません。EFの通常のクエリやパラメーター化されたSQLは安全性を高めますが、FromSqlRawで動的な文字列を連結すると、入力値の検証やサニタイズを開発者が担う必要があります。IPAはSQLインジェクション対策としてプレースホルダーの使用、データベースアカウントの最小権限、利用者へ詳細なDBエラーを表示しないことなどを示しています(出典: IPA「安全なウェブサイトの作り方 1.1 SQLインジェクション」)。権限設計、監査ログ、暗号化、バックアップ、脆弱性対応も発注範囲に含めてください。

まとめ

Entity Frameworkのシステム開発会社選びのまとめ

Entity Frameworkのシステム開発会社を選ぶ際は、EFに対応できるかだけでなく、業務理解、データベース設計、性能試験、セキュリティ、移行、運用保守まで確認することが重要です。株式会社ripla、株式会社コア、EBAテック株式会社、株式会社NTT DATA、日本電気株式会社(NEC)、カイタックジャパンは、それぞれ公開情報で確認できる強みや比較の視点が異なります。

RFPに入れたい確認事項

RFPには、EF Coreのバージョンと更新方針、EF6からの移行可否、対応するDBプロバイダー、データモデルとMigrationsの管理方法、SQLレビューと性能試験の方法を記載します。加えて、データ移行のリハーサル、権限・監査ログ、バックアップと復旧、ソースコード・設計書・CI/CD設定の引き渡し、保守の受付時間とSLAを質問します。2〜3社へ同じ前提で依頼し、価格だけでなく成果物と責任範囲を比較してください。

最初に整理したい情報

まず、システム化したい業務、現行のExcel・Access・.NET資産、データ件数、利用者数、外部連携、希望時期、予算の上限を一枚にまとめます。業務の標準化と独自実装の境界が見えると、EFを含む技術選択と見積もりの前提がそろいます。技術の導入をゴールにせず、現場で使われ続ける業務システムを実現できるパートナーへ相談することが成功への近道です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。