FastAPIのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

FastAPIのシステム開発でおすすめの会社は、株式会社riplaをはじめ、FastAPIの実装だけでなく業務要件・クラウド・テスト・保守まで確認できる会社です。FastAPI対応を掲げているだけで選ばず、作りたい業務と必要な品質に合う開発体制を比較することが重要です。

この記事では、FastAPIのシステム開発を依頼できる実在企業を6社紹介します。費用の見方、各社に確認したい質問、認証やデータ移行など見落としやすい要件も整理するため、販売管理・顧客管理・AI連携・社内業務APIなどの発注先を絞り込む際に役立ちます。

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FastAPIのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

FastAPIは、Pythonの型ヒントを使ってWeb APIを構築しやすいオープンソースのフレームワークです。Starletteによる非同期処理とPydanticによるデータ検証を組み合わせ、OpenAPIやJSON Schemaに対応したドキュメントを生成できるため、フロントエンド・スマートフォンアプリ・外部サービス・AIモデルをつなぐバックエンドに適しています。ただし、業務ルールや権限管理、監査ログ、バックアップまで自動で完成する製品ではありません。

FastAPIのシステム開発では、フレームワークの選択よりも、業務をAPIに落とし込む設計の精度が成果を左右します。例えば顧客管理なら、顧客情報を登録できるだけでなく、担当部署ごとの閲覧範囲、退職者のアカウント停止、変更履歴の保存、既存CRMとの同期まで決めなければ本番運用に耐えません。開発会社がPythonを書けるだけでは、業務上の例外や現場の承認フローを設計に反映できない可能性があります。

FastAPI公式の機能説明では、型宣言に基づく入力・出力モデルや対話的なAPIドキュメントが特徴として示されています。2026年6月20日の公式リリースノートでは、フロントエンド配信に関する機能も追加されていますが、これは業務要件やセキュリティ設計を代替するものではありません。技術の進化を追いながら、利用者・データ・障害時の責任分界を整理できる会社を選ぶ必要があります。（出典：FastAPI公式ドキュメント・リリースノート、2026年）

相談前には、業務フロー、利用者の種類、必要な画面、連携先、扱うデータ、想定利用者数、希望時期を一枚にまとめます。完成した仕様書がなくても、現行業務の手順書やExcel、画面キャプチャ、困っている事象を渡せば、要件定義の材料になります。開発会社には、FastAPIの担当者だけでなく、要件定義者、インフラ担当、テスト担当、リリース後の窓口が誰になるかも確認します。

見積書は開発費だけでなく、要件定義・基本設計・API実装・画面実装・データ移行・性能試験・セキュリティ診断・クラウド構築・運用引き継ぎに分けて比較します。3社程度へ同じRFPを送り、API本数や画面数、外部連携数、テスト範囲を同条件にすると、会社ごとの価格差が作業範囲の差なのか、単価の差なのかを判断しやすくなります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの強みは、FastAPIを導入すること自体を目的にせず、事業のKPIや業務の定着まで含めて設計する点です。販売管理や顧客管理では、現場へのヒアリングから業務フローを整理し、必要なAPI・画面・権限・通知を段階的に定義できます。既存システムをすべて置き換えるのではなく、FastAPIで新しいAPIを追加する方法や、AI機能だけを独立したサービスにする方法も比較できます。

また、システム開発会社と事業会社の両方の視点で、導入後に利用され続けるかを考えられます。経営層には費用対効果、現場には操作と運用、情シスには権限・ログ・保守というように、関係者ごとの論点をそろえながら進めたい企業に向いています。

FastAPIによるREST API、業務システム、AI・データ基盤連携など、要件に応じて構成を組み立てたい案件の相談先候補です。株式会社riplaが公開しているPython開発の費用モデルでは、ユーザー認証・CRUD・外部API連携・管理者向けAPI・AWS構築を含む標準的なREST APIを、350万〜600万円、3〜4か月の目安で示しています。要件定義・設計70万〜100万円、API実装180万〜300万円、AWS構築50万〜80万円、テスト50万〜80万円、PM50万〜80万円という内訳で、FastAPIそのものではなく周辺工程が費用を構成することが分かります。（出典：株式会社ripla「Python開発の見積相場や費用／コスト／値段について」、2026年確認）

相談時には「FastAPIをどの範囲に使うか」「既存データをどの品質まで移行するか」「認証・権限・監査ログを誰が設計するか」「リリース後の保守と内製化をどう分担するか」を確認します。特に見積もりでは、クラウド利用料、監視、バックアップ、障害対応、追加開発が含まれるかを分けて確認すると、初期費用だけで判断する失敗を避けられます。

株式会社フルマークス｜FastAPIとAWSサーバーレスを活かしたAPI開発

株式会社フルマークスは、Webシステムやクラウドを活用したシステム構築を手がける実在企業です。公式の実績紹介では、アクセス数の多い動画投稿サイトのバックエンドのビジネスロジックにPythonとFastAPIを使い、AWS Lambdaによるサーバーレス構成を採用した事例を公開しています。FastAPIとPythonだけでなく、OpenAPIやAWS Lambdaまで技術キーワードとして確認できる点が特徴です。

サーバーレス構成は、常時稼働するサーバーを前提にせず、リクエストや処理量に応じて実行環境を使う設計です。アクセス変動が大きいサービスや、機能ごとに小さくAPIを切り出したい場合には、運用負荷や拡張方法を検討しやすくなります。フルマークスの事業案内では、AWS・Azure・GCPのクラウド活用、REST APIとSPAの採用、要件定義から設計・製造・テストまでの一貫した構築も説明されています。

一方で、サーバーレスは処理時間の制限、コールドスタート、ログの追跡、データベース接続数、クラウドの権限管理を設計しなければなりません。FastAPIをAWS Lambdaへ載せたい場合は、同期処理と非同期処理の違い、バッチ処理の実行方法、障害時の再実行、予算アラートを見積もりに含められるか確認します。

動画投稿サイトや問い合わせシステムのように、APIを通じてWeb画面とバックエンドを分離したい案件、AWSのマネージドサービスを活用したい案件の候補になります。公式実績にFastAPIを使ったバックエンドとLambda構成が明記されているため、技術名だけでなく用途まで確認できる点は比較材料です。（出典：株式会社フルマークス「実績紹介」、2026年8月確認）

依頼前には、Lambdaを採用する理由、APIの認証方式、OpenAPI定義の管理方法、データベースの接続設計、CloudWatch等による監視、負荷試験の条件を質問します。動画やファイルを扱う場合は、ファイル本体をAPIサーバーに通すのか、オブジェクトストレージを使うのかで費用と性能が変わるため、構成図とデータ転送量の前提も確認します。

RIKAI株式会社｜AI・画像認識とFastAPIを組み合わせた開発

RIKAI株式会社は、AI・機械学習やWebシステムの開発実績を公開している実在企業です。公式の事例では、高級ブランド品の真贋判定AIシステムについて、PyTorch・TensorFlow・OpenCV、AWS SageMaker、Docker、バックエンドのPython（FastAPI）を使用技術として掲載しています。AIモデルを業務サービスへ組み込む際の候補として、技術構成と業務課題を確認しやすい会社です。

AIシステムでは、FastAPIで推論APIを作るだけでは足りません。画像や業務データを安全に受け取り、前処理を行い、モデルを呼び出し、結果の信頼度を返し、人が判断を修正した記録を学習データへ戻す流れが必要です。さらに、モデルの精度・推論時間・GPU利用料・再学習の頻度を運用指標として管理します。

RIKAIの事例では、国内のリユース事業における鑑定士の負担や判断品質のばらつき、精巧な偽造品への対応という業務課題を背景に、AIシステムが紹介されています。FastAPIをAIモデルと業務アプリの間に置くことで、モデルの更新と利用画面を分離しやすい構成を検討できます。AIの精度を上げるだけでなく、最終判断を誰が行うかまで設計したい案件に向いています。

画像認識、需要予測、レコメンド、データ分析など、AIの推論結果を業務システムや顧客向けサービスへ返す開発に向いています。例えばFastAPIを推論APIとして配置し、AWS SageMakerなどでモデルを管理し、Dockerで環境差を抑える構成が考えられます。公開事例には規模2,000名、継続構築中という情報もあり、単発のデモではなく運用を見据えた確認が必要です。（出典：RIKAI株式会社「高級ブランド品真贋判定AIシステム」、2026年8月確認）

質問する際は、学習データの所有権、個人情報や画像の保存期間、モデルの評価指標、誤判定時の人手確認、再学習の費用、推論APIのSLAを確認します。AI機能の開発費だけでなく、データ整備・アノテーション・MLOps・監視を含んだ見積もりかどうかを確かめることが大切です。

First Creation株式会社｜PMと海外エンジニアのハイブリッド体制

First Creation株式会社は、日本人PMと海外エンジニアを組み合わせた受託開発体制を公開している実在企業です。公式サイトでは、PythonのFastAPI・Django、REST・GraphQL・gRPC、マイクロサービス、業務システムを開発領域として掲げています。要件定義から運用・グロースまでを一気通貫で支援する方針が示されているため、事業側と開発側の橋渡しを重視する案件で比較しやすい会社です。

First Creationは、Discovery、Design Sprint、2週間ごとのAgile Development、Quality Gate、Release & Growthという開発プロセスを紹介しています。短いサイクルでデモとレビューを行う進め方は、業務要件が初期から固まりきっていない新規サービスや、利用者の反応を見ながら改善したい社内システムと相性があります。FastAPIをバックエンドに、ReactやNext.jsの画面、AWS・Docker・Terraformなどを組み合わせる構成も検討できます。

ただし、アジャイル開発は要件が不要になる方法ではありません。優先順位、受け入れ条件、変更の承認者、各スプリントで完成とみなす基準を明確にしなければ、仕様変更が無制限に続くリスクがあります。日本人PMがどこまで業務理解と品質管理を担い、海外エンジニアとのレビューや時差をどう管理するかを確認します。

業務システム、SaaS、管理画面、API連携を段階的に作りたい企業や、社内に専任のプロダクトマネージャーがいない企業の候補です。RESTだけでなくGraphQLやgRPCも扱えるため、将来のサービス分割や複数クライアント対応を見据えた設計を相談できます。公式サイトにはAWSのLambda・ECS・EKS、GCPのCloud Run・GKE、Azure、Docker、Kubernetes、Terraformなども記載されています。（出典：First Creation株式会社「受託開発」、2026年8月確認）

確認事項は、PMとエンジニアの役割分担、コードレビューの言語と頻度、テスト計画、セキュリティチェック、スプリント外の追加費用、納品物の範囲です。準委任に近い進め方を採る場合は、毎月の稼働量と成果物の関係、契約終了時の引き継ぎ方法も先に合意します。

株式会社モア｜設計力とFastAPIを軸にした一気通貫開発

株式会社モアは、受託開発、月額制受託開発、DXコンサルティング、技術アドバイザーなどを提供している実在企業です。公式のシステム開発ページで、PythonとFastAPI、React・Next.js、Terraformなどの対応技術を公開しています。デザインからリリースまでの自社開発、請負と準委任の双方、開発後の保守・運用への対応を掲げている点が特徴です。

株式会社モアは、FastAPIの採用可否だけでなく、ソフトウェア設計や非機能要件まで相談したい場合に向いています。設計力を強みとして、コード設計、アーキテクチャ、技術的負債、メンバー育成へのアドバイスも掲げています。すでに社内エンジニアがいる企業が、内製チームを補強しながらAPIの設計レビューや実装を任せるケースにも適しています。

請負、準委任、定額の受託開発を比較できるため、仕様が明確なシステムは請負、検証しながら進める機能は準委任という分け方も検討できます。ただし、契約形態が変わると責任範囲・検収・変更管理・体制確保の方法も変わります。形式だけでなく、設計書やテスト結果をどの時点で受け取れるかを確認します。

フロントエンドからバックエンド、インフラまで一貫して相談したい案件、FastAPIとReact・Next.jsを組み合わせた業務画面、既存チームの技術支援が必要な案件の候補です。DXコンサルティングでは、SaaSの組み合わせなどを含めて解決策を検討する方針も公開されています。（出典：株式会社モア「受託開発・月額制受託開発」、2026年8月確認）

相談時は、設計レビューの対象範囲、開発者の固定可否、請負と準委任の提案条件、保守の受付時間、障害対応の優先度を確認します。既存のコードやデータベースがある場合は、リプレイスではなく段階的にAPIを追加できるか、テストのない既存機能をどう保護するかも質問します。

udowan合同会社｜Web・AI・決済連携まで対応する開発会社

udowan合同会社は、Web・AIシステムの受託開発とプロダクト開発を行う実在企業です。公式サイトでは、Django、FastAPI、REST API、Stripe決済連携などを技術スタックとして公開しています。サービスの企画からWeb開発、AI機能、決済までを一つのプロダクトとして組み合わせたい場合に比較しやすい会社です。

FastAPIは、フロントエンドやモバイルアプリ、外部決済、AI機能をつなぐAPI基盤として使いやすいフレームワークです。udowanはFastAPIだけでなく、DjangoやREST API、Stripe連携も掲げているため、管理画面はDjango、外部向けAPIはFastAPIというように、機能ごとの役割分担を相談できます。プロダクトの初期版から段階的に機能を増やす場合は、MVPの範囲と将来の拡張を同時に確認します。

決済を含むシステムでは、購入・返金・失敗・二重送信・Webhook・請求書・権限など、画面に見えない状態管理が重要です。決済代行会社側のイベントを受け取るAPIには、冪等性キー、署名検証、再送処理、監査ログを組み込みます。FastAPIを使うかどうかだけでなく、決済業務を安全に運用できる設計を提示できるかで判断します。

会員制サービス、予約・販売サービス、サブスクリプション、AI機能付きのWebプロダクトなど、ユーザー向け機能と業務側の管理機能をまとめて開発したい案件に向いています。公開情報でFastAPI・REST API・Stripe決済連携が確認できるため、技術スタックの適合性を初回相談で確認しやすい会社です。（出典：udowan合同会社公式サイト、2026年8月確認）

質問する際は、決済情報を自社で保持する範囲、Stripeなど外部サービスの障害時対応、Webhookの再送設計、料金プランの変更、ユーザーと管理者の権限分離を確認します。AIを追加する場合は、推論処理の待ち時間やAPI利用料、生成結果の検証、データの学習利用の扱いも見積もりに含めます。

FastAPIのシステム開発会社を選ぶポイント

6社を比較するときは、FastAPIの知識だけでなく、業務システムを完成させて運用へ移す力を確認します。特に費用、期間、技術構成、セキュリティ、契約、引き継ぎを同じ質問票で聞くと、会社名の知名度や単価だけに引きずられにくくなります。

実績ページにFastAPIと書かれているかだけでなく、何をAPI化したのか、利用者数やデータ量はどの程度か、リリース後も保守しているかを確認します。守秘義務で社名を出せない場合でも、業界、業務課題、API数、外部連携、認証、クラウド、テストの範囲を匿名化して説明できる会社なら、経験の具体性を判断できます。

行政・公共領域でも、FastAPIが実サービスのバックエンドに採用される例があります。国土交通省の地域交通DX推進プロジェクトでは、2025年度の技術検証レポートにFastAPIが記載されています。公開事例から、FastAPIは個人開発向けに限らず、API仕様・データモデル・クラウド構成を伴う業務システムにも使えることが分かりますが、採用理由と品質試験の内容は案件ごとに確認が必要です。（出典：国土交通省「地域交通DX推進プロジェクト COMmmmONS 技術検証レポート」、2025年）

FastAPIの性能説明は、同時接続数やレスポンスタイムの数字だけで評価しません。実際には、データベースのインデックス、外部APIの待ち時間、ファイル処理、キュー、キャッシュ、ネットワーク、ログ出力がボトルネックになります。開発会社には、想定リクエスト数、p95などの測定基準、テストデータ、目標値、超過時の改善策を提示してもらいます。

セキュリティも、FastAPIの認証サンプルを動かしただけでは不十分です。OAuth 2.0やOpenID Connect、JWTを使う場合は、トークンの有効期限・失効・鍵管理・権限スコープを設計し、管理者と一般ユーザーの操作を分けます。TLSについては、IPAが2025年4月25日に第3.1.0版とチェックリストを更新しているため、暗号設定やサーバー構成を現行の指針に合わせるよう依頼します。（出典：IPA「TLS暗号設定ガイドライン」、2025年）

プロジェクト管理では、責任者・窓口・レビュー頻度・課題管理方法・変更承認者を明確にします。要件定義の段階で、業務フロー、画面一覧、API一覧、データ項目、権限マトリクス、外部連携、非機能要件、受け入れ基準を合意します。これらがないまま実装を始めると、FastAPIのコードが完成しても、現場が必要とする業務システムにならない可能性があります。

個人情報を扱う場合は、委託先のセキュリティ体制、再委託、データ保管場所、事故時の報告、契約終了時の削除・返却を確認します。個人情報保護委員会の通則ガイドラインでも、個人データの安全管理が図られるよう委託先に必要かつ適切な監督を行うことが示されています。フレームワークの選定と、委託元としての管理責任を分けて考えることが重要です。（出典：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」、2026年確認）

FastAPIのシステム開発でよくある質問

FastAPIのシステム開発を発注するときは、技術の特徴だけでなく、費用・期間・セキュリティ・運用を一体で確認します。ここでは、初回相談で特に聞かれやすい質問に回答します。

小規模なAPI追加なら50万〜300万円、中規模の業務システムやAPIなら300万〜2,000万円、AI基盤や大規模システムなら2,000万円から数億円まで幅があります。FastAPIの認証・CRUD・外部API連携・AWS構築を含む標準的なREST APIの公開モデルでは、350万〜600万円が目安です。実際の費用はAPI本数、画面、データ移行、テスト、保守の範囲で変わるため、工程別の見積もりを取得します。

簡易な既存システムへのAPI追加なら数週間から2か月、認証・権限・外部連携・AWS構築を含む標準的なREST APIなら3〜4か月が一つの目安です。複数画面、複雑な承認、データ移行、監査ログ、AIモデル、高可用性を含めると、3〜9か月以上かかることがあります。期間を短くするには、MVPの範囲と受け入れ条件を先に決め、追加機能を別フェーズに分けます。

どの会社でもよいわけではありません。FastAPIの実績に加えて、業務要件の整理、DB設計、認証認可、クラウド、性能試験、データ移行、障害対応、保守を一括して説明できる会社を選びます。候補3社程度に同じRFPを渡し、担当者・実績・見積内訳・成果物・保守条件を同じ軸で比較すると、適合性を判断しやすくなります。

まとめ

FastAPIのシステム開発会社を選ぶときは、フレームワークの対応可否だけでなく、業務理解・API設計・クラウド・セキュリティ・テスト・保守まで比較します。今回紹介した6社は、株式会社ripla、株式会社フルマークス、RIKAI株式会社、First Creation株式会社、株式会社モア、udowan合同会社です。それぞれ、業務システム、AWSサーバーレス、AI・画像認識、アジャイル開発、設計支援、Web・決済連携という確認しやすい特徴があります。

費用はFastAPIのライセンス料で決まるのではなく、要件定義、認証認可、DB、画面、外部連携、データ移行、クラウド、性能試験、運用設計で変動します。まず業務フローと必要な品質を整理し、3社程度へ同じ資料を渡して、API本数やテスト範囲、保守条件まで含めた見積もりを比較します。技術の速さを事業の成果につなげられる開発会社を選ぶことが、長く使えるFastAPIのシステムへの近道です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。