futureshopのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

futureshopのシステム開発は、現状把握と要件整理から始めて、6つのフェーズを順に進めます。構築方式とパートナーの選定は要件整理の後、設計・開発の前に行い、この順に進めると、公開直前の手戻りを防ぎやすくなります。

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・futureshopのシステム開発の完全ガイド

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futureshopのシステムの概要

futureshopは、株式会社フューチャーショップが提供・運営するSaaS型のECサイト構築プラットフォームです。

商品、カテゴリ、在庫、受注などの共通機能は、クラウドで利用します。会員、カート、配送、販促も、共通機能に含まれます。さらに、店舗ごとのデザインや設定、外部システム連携を組み合わせて運営します。

フルスクラッチでEC基盤を一から作る場合と違って、標準機能に業務を合わせる部分と、APIや外部サービスで補う部分を分けるところから始めます。

SaaS型の共通機能と周辺システムとの連携

futureshopの共通機能、画面づくり、外部システム連携は、次の3つの観点で分けて考えます。

• 共通機能：商品・カテゴリ・在庫・受注・会員・カート・配送の管理
• 画面づくり：commerce creatorの提供パーツと独自パーツの組み合わせ、CSSなどによる調整
• 外部連携：別システムが担う業務とのデータ連携の設計

クーポン、ポイント、レビュー、メルマガ、定期購入も利用できます。さらに、予約販売、BtoB対応、店舗受取も利用できます。商品ごとに実装しなくても、登録した商品情報で商品ページが表示されるため、基本機能を自社で開発する負担を抑えられます。

在庫を管理するWMS、販売管理のERP、店舗会員を管理するPOSやCRMが別にある場合は、futureshopの設定に加えて、それらとの連携が要ります。そのうえで、商品・会員・注文のデータをどのシステムが持つか、何分ごとに同期するか、エラー時に誰が再送するかを決めておくと、実務に合う構成になります。

Standardとomni-channelの選び分け

迷ったときは、次の3つの基準で選びます。

• EC中心：商品数に応じたStandardプランに、必要なオプションと決済を組み合わせる
• 実店舗と統合：会員、ポイント、在庫を統合するなら、futureshop omni-channelを検討する
• 業務範囲：売上を作るECの標準機能と、自社固有の業務ルールを分けて選ぶ

店舗業務やPOSの運用設計も含むため、要件整理の段階で関係部署との合意が要ります。

標準機能で対応できる業務を個別に開発すると、費用とアップデート時の確認の手間が増えます。一方で、競争力につながる定期購入や店舗受取、在庫同期の決め方が曖昧なままだと、公開後も手作業が残ることがあります。

futureshopのシステム開発の進め方と6フェーズ

見た目の制作から始めると、要件の漏れが起きやすくなります。そのため、要件整理を最初の工程に置き、業務の範囲を固めてから制作に入ります。各工程では、次の工程に進む前に責任者が完了条件を確認します。

1. 要件整理フェーズの目的とデータの責任範囲

導入目的は、案件によって異なります。新規開店、他社カートからの移行、受注処理の自動化、実店舗とECの会員統合などが例になります。

要件整理では、現行カート、商品数とSKU数、会員数を一覧にして洗い出します。月間注文数や繁忙期のピークも、同じ表に書き出します。さらに、決済手段、物流・POS・ERP・CRM、担当者の作業時間を整理します。

商品、在庫、注文、会員、ポイントごとに、マスターデータの正となるシステムを決めます。たとえば、在庫はWMS、商品説明はfutureshop、会員属性はCRMを正とし、責任を文書に残します。

要件整理の完了条件は、対象業務・データ、目標KPI、対象外業務について文書で合意した状態です。公開希望日と予算上限も、あわせて合意しておきます。

• 登録と処理の担当：商品登録、注文キャンセル、返品を誰がどこで行うか
• 判断と保管の責任：在庫差異の判断者と個人情報の保存先
• 処理量：繁忙期に処理する注文数

これらが決まらないまま制作に入ると、後から追加開発が発生し、費用と期間が膨らみます。

2. 選定フェーズの標準・オプション・APIの境界

各機能は、標準機能か公式オプションか、外部サービスで補うかを判定します。API連携や個別運用で実現する場合もあります。

• 業務適合：業務を変えても問題ないか
• 将来の規模：商品数や店舗数の増加に耐えられるか
• 運用性：担当者が日々扱え、障害時に復旧できること
• 継続費用：月額費用を継続して払える水準か

まず、目的を満たす標準機能がないかを確かめます。画面の要望は、そのまま個別開発へ移さずに検討します。

制作会社については、commerce creatorへの移行や、API・WMS・ERP・CRM連携の実績を確認します。加えて、データ移行、テスト計画、公開後支援の経験も見ます。

公式パートナーや認定マイスターは、比較の材料になります。ただし、認定があっても成果や相性が保証されるとは限らないため、提案に加わる担当者の経験を確かめます。たとえば、同業種、同程度の商品数、同じ移行元の経験者が参加するかを見ます。

制作会社からは、機能ごとの実現方式、概算見積もり、工程表を受け取ります。あわせて、役割分担、前提条件、除外事項を明記してもらいます。利用する機能やAPI、外部サービスも書面で確認します。

3. 設計・開発フェーズの画面・業務・連携の具体化

設計では、まず業務フローと画面を具体化します。移行とAPI連携の要点も、同じ段階で整理します。

• 業務フロー：商品登録から返金までの流れと、通常購入以外のケース
• 画面設計：commerce creatorのテンプレート、パーツ、CSS、JavaScriptの選定
• 画面と業務：画面操作と社内作業・データ更新のつながり、ブランド体験の統一
• 移行設計：URL、タイトル・メタ情報、リダイレクト、画像パス、XMLサイトマップの整理
• API仕様：認証、取得・更新項目、頻度、タイムアウト、リトライ、重複防止、通知、再送、手動復旧の定義

対象ケースには、商品バリエーション、定期購入、予約販売を含めます。さらに、クーポン併用や店舗受取も対象に入れます。

画面では、一覧、詳細、カートの主要ページを確認します。会員登録や注文完了の画面、マイページ、エラーページも見ます。

株式会社フューチャーショップは、2025年5月のAPI v2更新で、会員検索APIと商品検索APIの取得項目を追加しました。また、LINE ID、予定在庫、入荷お知らせ申込数などを扱いやすくしたと発表しています（出典: 株式会社フューチャーショップ「バージョンアップのお知らせ」、2025年）。

最新の項目や制限は、設計時点の公式仕様で確認します。

4. テストフェーズの正常系と例外系の確認

ページの表示だけでなく、ECの購入から出荷までを一連のシナリオで確認します。

• 購入と注文：検索、会員登録、ログイン、カート、クーポン、ポイント、決済、完了メール
• 出荷と返品：在庫減算、出荷データ、キャンセル、返品、返金
• 例外条件：複数配送先、在庫切れ、販売期間外、購入制限、異なる税率

加えて、スマートフォンの主要ブラウザも対象に含めます。

連携時は、注文の二重登録と在庫差異を検証します。API停止後の再送や外部エラーの通知も、確かめておきます。

移行データは、件数と代表レコードを照合します。文字化け、住所、価格も確認し、画像とポイント残高も確かめます。

受入テストの合格条件と不具合の優先度は、事前に決めておきます。

セキュリティ面では、管理者権限と2段階認証を確認します。さらに、外部タグやJavaScript、パスワード再設定を見直します。個人情報の表示範囲とログ保存も、同じ観点で確かめます。

テスト環境と本番環境で決済設定が異なる場合は、切替手順を文書にまとめ、公開前に責任者が承認します。

5. 稼働フェーズの切替と初動対応

稼働時は、切替手順と初動監視を事前に揃えておきます。公開日やロールバックの条件も、同じ段階で決めます。

• 公開日：繁忙期直前を避けたうえでの、問い合わせ・障害対応の人員確保
• 切替準備：移行データ、商品・在庫更新停止、注文取込、DNS・ドメイン、決済、本番API、メール、リダイレクトの確認
• 初動確認：新旧の注文番号・在庫数・決済状態・出荷状態の照合と、公開後数時間の監視
• 中止条件：決済不能、在庫同期停止、注文重複、個人情報誤表示のいずれかで公開を止める

大規模キャンペーン直前も避けます。稼働判定の前に、移行データの最終取得とリダイレクトを含む確認表を作り、誰が何時に実行するかを決めます。

既存サイトはすぐ閉じず、注文の重複や未処理を照合できる時間を確保します。あわせて、問題が起きたときの問い合わせ先と、一次切り分けの担当も決めておきます。

初動監視では、アクセスと注文、決済を重点的に確認します。また、在庫、メール、連携エラーも見ます。

6. 定着フェーズの運用体制と改善サイクル

定着には、日々の手順と担当体制を整えることが要ります。KPIの確認や保守内容も、決めておきます。

• 業務手順：商品登録、受注確認、出荷連携、返品、会員対応、クーポン、更新の手順書の作成
• 担当体制：休暇時も業務が止まらないよう、権限を分けた副担当の配置と、退職・異動時の無効化手順の定め
• 月次確認：売上のほか、購入完了率、リピート率、在庫差異、出荷エラー、問い合わせ、手作業時間、APIエラーの確認
• 改善と保守：原因の切り分け、保守範囲・連絡方法・復旧目標の決定
• 引き継ぎ：設定、API仕様、テスト結果、運用手順を社内に残すこと

数値が悪い場合は、原因が画面や商品情報にあるのか、業務フローや連携にあるのかを切り分け、改善の優先順位を決めます。

futureshopは2026年8月の料金改定告知で、AIによる業務効率化や外部システム連携基盤への継続投資を示しています。そのため、将来の機能追加を見込み、独自実装を増やし過ぎない設計が重要です（出典: 株式会社フューチャーショップ「ご利用料金改定のお知らせ」、2026年）。

保守契約では、障害時の連絡方法と対応時間、復旧目標を確認します。さらに、軽微な修正の範囲、改善提案の頻度、futureshopの仕様変更への対応も決めておきます。

futureshopのシステム開発費用の相場

費用は、futureshopの利用料、オプション・決済、制作・移行・連携に分けて考えます。さらに、公開後の保守も別に見積もります。

以下の制作費は、必要工程、業務システム一般の相場、公開中の制作プランをもとにした推定で、公式の一律価格ではありません。

商品数やページ数、移行データによって変わります。連携先やテスト範囲でも差が出ます。そのため、予算の初期検討に使い、最終判断は個別見積もりで行います。

公式料金の基本料金・オプション・決済

Standardの月額基本料金は、商品数に応じて異なります。2026年8月1日以降の税抜価格は、次のとおりです。決済手数料やオプション、制作費は、別に確認します。

• 商品数50〜2,500：50まで27,000円、500まで32,000円、2,500まで38,000円
• 商品数5,000〜10,000：5,000まで46,000円、10,000まで64,000円
• 初期費用・売上手数料：初期費用22,000円から、売上手数料0円
• omni-channel：初期752,000円、月額167,000円（公式料金、2026年確認）

Standardの料金と売上手数料は、2026年の料金改定の案内に基づきます（出典: 株式会社フューチャーショップ「futureshop ご利用料金改定のお知らせ」、2026年）。

omni-channelの実店舗追加費用は、1店舗あたり月額6,000円です（出典: 株式会社フューチャーショップ「futureshop omni-channel プラン・料金」、2026年確認）。

ポイント、クーポン、レビューを追加する場合は、採用する機能を一覧にします。レコメンド、実店舗在庫表示、STAFF START連携があれば、それも加えます。そのうえで、固定費と初期費用を合算します。

制作・移行・連携の推定レンジと作業範囲

標準機能の利用範囲も踏まえて、制作・移行・連携費用の推定レンジを確認します。

• 新規開店：既存テーマと基本設定は50万〜100万円程度
• オリジナル制作：主要ページ、商品登録、スマートフォン調整を含み100万〜300万円程度
• リニューアル：commerce creatorへの移行や大幅改修は100万〜500万円程度
• 移行・API連携：300万〜1,000万円以上の場合がある
• 複雑な個別要件：複数店舗在庫・会員統合・在庫引当・BtoB・独自受注計算が重なる場合、1,000万〜5,000万円規模も想定

移行・API連携の推定には、WMS・ERP・POS・CRMとの連携や、大量の商品、会員、注文データの移行が含まれます。複数店舗の在庫同期まで含む場合は、300万〜1,000万円以上になるケースがあります。

標準機能で対応できる範囲を増やすほど、個別開発費と保守負担を抑えやすくなります。

複数の個別要件は、段階を分けて検討します。これらは、市場全体の標準価格ではなく、作業範囲をそろえるための推定レンジです。

速攻開店は49.5万円、ハイクオリティは84万円です（出典: エスアンドティーパートナーズ株式会社「FutureShop by EC Builders」、2026年確認）。同社はオリジナルカスタマイズを144万円で掲載しています。

比較するときは、カテゴリ数やSKU数、素材提供の範囲をそろえます。修正回数、商品登録、運用支援も、同じ条件で見ます。

期間と保守費用の見積もり

期間と保守費用は、前提条件や契約で異なるため、分けて見積もります。

• 基本設定：テーマ利用は1〜4週間、オリジナルデザインは1〜3か月
• 移行：commerce creator移行や大量商品登録は2〜4か月
• 連携・統合：基幹・倉庫・CRM連携やオムニチャネルは3〜6か月以上
• 保守費用の目安：初期制作費の年15〜25％、または月15万〜80万円の場合がある

期間は、要件が確定し、発注者が素材と移行データを予定どおりに提供することを前提とします。データクレンジングや社内承認が遅れると、制作会社だけでは短縮できません。

保守契約はfutureshopの月額利用料とは別です。保守費用は、制作会社や開発会社との契約として整理します。

障害対応、軽微な修正、分析に加えて、改善提案や広告運用も、範囲によって費用が変わります。そのため、契約内の作業と追加見積もりを分けて考えます。

futureshopの見積もりを取る際のポイント

見積金額を比べるだけだと、移行やテストが含まれていない提案を見落とすことがあります。まず、自社が提供する情報と依頼先の作業を分けます。そのうえで、同じ前提で2〜3社に依頼します。

「一式」の内訳は、要件定義、設計、実装に分けて確認します。データ移行とテストも分けて見ます。さらに、公開、教育、保守の内訳も確認します。

要件定義とRFPの件数・項目・完了条件

RFPには、見積もり条件と完了判定の基準を具体的に書きます。

• 規模：SKU・カテゴリ・会員数、過去1年とピーク月の注文数、画像・ページ数
• 担当範囲：移行元、連携先、商品登録方法、データ整備の担当者
• API連携：取得・更新項目、頻度、エラー通知先、再送方法
• 完了条件：件数照合、注文テスト、決済・メール確認、在庫許容値、操作確認

完了条件がないと、修正がいつ終わるか見えず、納期と費用を管理しにくくなります。そのため、移行後の商品件数が元データと一致し、代表的な注文シナリオが合格することを確かめておきます。

決済と注文完了メールは本番設定で確認し、在庫差異の許容範囲も合意しておきます。加えて、担当者が手順書を見て商品登録できることも、完了条件に含めます。

複数社の同条件での比較と担当者の経験

会社の実績と提案内容を、同じ基準で比べます。担当者と納品物についても、同じように確かめます。

• 近い実績：商品特性や移行元が自社に近い経験の確認
• 提案と見積もり：機能別の実現方法と、打ち合わせ・修正・テストなどの範囲の比較
• 担当者：実装担当の参加と、API・移行に関する具体的な回答の有無
• 引き継ぎ：担当変更時の方法と、設定・API・テスト・連絡先の納品

打ち合わせや画面修正の回数、商品登録数も比べます。テストケース数や公開後のサポート時間も、同じ表に並べます。

提案書で、標準機能、オプション、APIの区分が明確なら、要件の理解が進んでいる可能性があります。運用の区分まで分かれていれば、さらに判断材料がそろいます。

納品物は、ソースコードだけでなく、設定一覧や外部サービスの契約情報も確認します。また、API項目表も見ておきます。テスト結果と障害時の連絡先も、社内に残るかを確かめます。

移行・連携・セキュリティのリスクと見積もり

見積もりには、データ移行と連携の確認を入れます。セキュリティと責任分担の確認も、見積もりに含めます。

• 見積もり増の条件：データ形式不統一、旧URL、過去の注文・会員移行、複数在庫同期、独自受注計算
• 分解見積もり：対象、変換、照合、エラー修正、再移行、リハーサルへの分割
• 管理画面：権限、2段階認証、SAMLなどの認証、IP制限、操作ログの確認
• サイト・決済：外部タグ、JavaScript、Webスキミング、個人情報、脆弱性、不正ログイン、EMV 3-Dセキュアの確認
• 責任分担：決済代行会社、futureshop、制作会社、自社それぞれの担当の決定

futureshopの公式マニュアルは、管理画面ログイン時の不正検知と2段階認証を案内しています。ただし、管理者アカウントの見直しや退職者の無効化、外部タグの審査まで自動で済むわけではありません（出典: futureshopオンラインマニュアル「不正検知＆2段階認証」、2026年確認）。

2025年3月改訂の「クレジットカード・セキュリティガイドライン」では、こうした対策が加盟店の取り組みとして示されています（出典: 経済産業省「クレジットカード・セキュリティガイドラインが改訂されました」、2025年）。

決済を扱うEC加盟店は、上で挙げた対策を導入するだけでなく、運用まで確かめる必要があります。

責任分担はRFPに記載し、公開前に確認する担当者も決めておきます。

futureshopのシステム開発でよくある質問（FAQ）

費用、運用、リスクの観点から、発注前によくある質問を取り上げます。前提条件によって答えが変わる内容は、制作会社への確認項目として使えます。

futureshopの構築にはどのくらいの期間がかかりますか？

テーマ利用と基本設定なら1〜4週間、オリジナルデザインなら1〜3か月、移行や外部連携を含む場合は2〜6か月以上が目安です。

商品と会員データの整理、社内承認、受入テストにも時間がかかります。そのため、制作期間だけでなく、発注者側の作業期間も工程表に入れます。

繁忙期直前を避けて、テストと初動対応に人を割ける時期を選びます。

既存のECカートからfutureshopへ移行できますか？

移行はできますが、難易度は移行範囲によって左右されます。移行の対象は、商品、カテゴリ、会員、注文などです。

ポイント、レビュー、画像、URL、定期購入も、範囲に入るかどうかで難易度が変わります。項目や形式が違えば、変換・クレンジング、件数照合、テスト移行、最終移行が必要です。

会員・注文情報は、移行できるかだけでなく、個人情報の利用目的、同意、保持期間も確認します。

futureshopで対応できない業務はスクラッチ開発すべきですか？

最初からフルスクラッチにはせず、代替案を順に検討します。標準機能、オプション、外部サービスを先に見て、API連携や社内運用を後に考えます。

独自の受注計算や在庫引当が競争力に直結し、標準機能やAPIで吸収できない場合に限り、周辺システムの個別開発を判断します。

スクラッチ部分には、保守費用が必要です。その費用には、脆弱性や障害、アップデートへの対応、監査ログ、担当者の引き継ぎが含まれます。

月額27,000円から始められるなら制作費も安くなりますか？

月額基本料金はプラットフォーム利用料の一部で、制作費が自動的に安くなるわけではありません。商品登録やオリジナルデザイン、既存データ移行を依頼するほど、初期費用は増えます。API連携、テスト、教育、保守も、依頼する範囲によって初期費用に加わります。

月額料金やオプション、決済手数料は、制作費や保守費とは分けて整理します。そのうえで、初年度と2年目以降の総額を試算します。

まとめ：futureshopのシステム開発の6フェーズ

開発では、ECサイトの制作だけでなく、販売・物流・顧客管理を含む業務の全体像を整理します。

要件整理で目的とデータの責任を決め、標準・オプション・APIの境界を選びます。そのうえで、画面と業務フローを設計し、テスト、稼働、定着まで管理します。

発注前の6つの完了条件

要件整理から定着まで、各フェーズの完了条件を確かめながら、順に進めます。

1. 要件整理：目的、KPI、対象業務、対象外の決定
2. 選定：実績、担当者、機能とAPIの使い分け、役割分担の確認
3. 設計・開発：業務フロー、データ、権限、URL、連携仕様の文書化
4. テスト：正常系・例外系、決済、移行、在庫差異、エラー再送の確認
5. 稼働：切替手順とロールバック条件の決定
6. 定着：手順書、教育、保守、KPIレビューの体制づくり

最初の一歩：現状の件数と業務フローの書き出し

完璧な仕様を作る前に、現状の規模と業務を一枚にまとめます。それにより、開発範囲を判断する材料がそろいます。

• 現状をまとめる：商品・会員・注文・在庫数、移行元、連携先、担当作業、公開希望日
• 範囲を分ける：標準機能で足りる業務と、自社固有の課題の切り分け
• 複数社へ相談：同じ条件での見積もりの比較と、必要・不要な開発の判断

futureshopは、標準機能を活用しながら、デザインや外部連携を段階的に広げられるSaaS型のECシステムです。データ移行や運用改善も、区切りを分けて進められます。

業務を6フェーズで整理し、費用とリスクの前提を見積もりに反映すると、公開後も使われ続けるシステムに近づけられます。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。