ギフトECシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

ギフトECシステムの開発会社は、複数配送・のし・ラッピング・eギフトまでを業務に合わせて設計できる会社から選ぶことが重要です。

ギフトECは、商品を販売するだけの一般的なECとは違い、購入者、受取人、配送先、商品明細、ギフトオプションを分けて扱う必要があります。備考欄だけでのしや配送先を管理すると、繁忙期の入力ミス、送料計算の間違い、出荷指示の抜け漏れが起きやすくなります。この記事では、ギフトEC対応の基盤を提供する会社も含めて、株式会社riplaを最初におすすめ6社として紹介します。各社の特徴、向いている事業者、確認したい追加費用まで整理します。

▼全体ガイドの記事
・ギフトECシステム開発の完全ガイド

ギフトECシステムのパートナー選びが重要な理由

ギフトECの成否は、サイトの見た目だけでなく、受注後の業務が無理なく回るかどうかで決まります。特に食品や菓子、酒、花、百貨店ギフトでは、配送温度帯、賞味期限、配送希望日、欠品、返送までを一つの流れとして設計する必要があります。

ギフト対応をうたうサービスでも、複数配送先への商品振り分け、配送先ごとの送料、のしの表書き、名入れ、メッセージカード、eギフトの受取期限までがすべて標準とは限りません。標準機能で対応できる範囲が広いほど短期導入しやすく、独自の商流がある場合はカスタマイズの自由度が重要になります。見積もりでは「できるか」だけでなく、標準機能か、設定対応か、個別開発かを分けて確認することが大切です。

問い合わせ前に、1注文あたりの最大配送先数、商品ごとの配送先割当、冷蔵・冷凍を含む温度帯、配送不可地域、のしの種類、法人の一括注文、電話やFAX注文、欠品時の対応を整理します。さらに、注文ヘッダー、購入者、受取人、配送単位、明細、ギフトオプションをどの単位で管理するかを確認します。ここを曖昧にしたまま画面だけを作ると、出荷データや倉庫連携の段階で追加費用が発生しやすくなります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

ギフトECを新しく立ち上げる場合、必要なのはカート画面だけではありません。商品マスタ、顧客管理、在庫引当、販売管理、配送会社、問い合わせ管理など、既存の業務との接続が成果を左右します。riplaは、先に業務上の課題と成果指標を整理し、必要な機能を優先順位付けしてからシステム化を進める相談先です。標準機能で始める部分と、将来の差別化として開発する部分を分けたい企業に向いています。

営業・顧客・生産・販売管理などの基幹業務を含めて相談できるため、ギフトECと社内DXを別々のプロジェクトにせず、全体最適で検討できます。たとえば、複数配送の受注を配送先単位に分割し、倉庫や配送会社へ渡すデータを整える場合でも、現場担当者の作業を確認しながら設計できます。ギフト事業の立ち上げ、既存ECのリプレイス、受注・販売管理の刷新を同時に進めたい企業が、最初の壁打ち先として相談しやすい会社です。

株式会社ロックウェーブ｜食品ギフトに強いaiship for Gift

株式会社ロックウェーブは、クラウド型ECサイト構築ASPのaiship for Giftを提供する会社です。公式情報では、複数配送先、のし、ラッピング、eギフトなど、食品・ギフト通販で使われる機能を専用プランとして案内しています。サーバーや基本的なアップデートを自社で抱えず、比較的短期間でギフトECを始めたい事業者に適した選択肢です。

aiship for Giftは、1回の注文で複数の届け先を設定し、商品を配送先ごとに振り分ける機能を備えています。公式の機能ページでは、配送先ごとの送料計算、のしの有無、配送先登録にも対応すると説明されています。ソーシャルギフトでは、贈り手が相手の住所を知らなくてもURLを送り、受取人が配送場所や日時を指定できるため、カジュアルギフトを増やしたい場合にも検討しやすいサービスです。

公式サイトでは八代目儀兵衛や京都北山マールブランシュなど、食品・菓子系のギフトEC事例が紹介されています。商品単位で温度帯や配送グループを分けたい事業者、繁忙期のお歳暮・お中元を効率化したい事業者、まずはASPで市場を検証したい事業者に向いています。法人ギフトや独自の受注分割が必要な場合は、標準範囲とaiship Plusなどの追加機能、外部連携費を見積もりで確認することが必要です。

株式会社ecbeing｜複雑なギフト運用にも対応するEC基盤

株式会社ecbeingは、ECサイト構築プラットフォームecbeingを提供する会社です。公式のギフトEC構築ページでは、複数配送先、配送先別ののし・ラッピング、メッセージカード、電話・FAX注文、eギフト連携などを案内しています。ギフト専用の購入体験と、販売・会員・販促・外部システム連携を一体で作りたい中堅から大規模の事業者に向いています。

ecbeingの特徴は、複数商品を商品単位で配送方法や地域に分け、配送先ごとにギフトオプションを指定できる点です。単に「注文に配送先を複数登録する」だけではなく、アソート商品の組み合わせ、キャンペーン、会員ランク、アドレス帳、代理注文など、運用に必要な機能を拡張できます。公式情報では、ソーシャルギフトは別途サービス連携が必要とされているため、eギフトを使う場合は連携方式と費用を確認することが重要です。

公式サイトでは、株式会社シュゼットなど、ギフト需要の高い菓子事業者の導入事例が紹介されています。百貨店・食品メーカー・菓子ブランドのように、ブランド表現、商品検索、季節キャンペーン、物流や基幹連携をまとめて整えたい企業に適しています。一方で、必要な機能を多く盛り込むほど初期費用とプロジェクト期間は大きくなるため、MVPの範囲と将来拡張のロードマップを先に決めることが大切です。

株式会社イーシーキューブ｜独自業務に合わせやすいEC-CUBE

株式会社イーシーキューブは、オープンソースのEC-CUBEと、大規模事業者向けのEC-CUBE Enterpriseを展開する会社です。EC-CUBEの本体は無料でダウンロードでき、公式情報では、企業固有の商流や業務フローに合わせたカスタマイズと、開発から運用までの伴走支援が案内されています。ギフト業務を自社の競争力として作り込みたい企業に向いた候補です。

OSS型の強みは、カートの標準画面に業務を無理に合わせず、複数配送、カタログギフト、法人受注、独自の交換フローなどを設計しやすい点です。会員・注文・在庫・配送・ギフトオプションを自社のデータ構造に合わせて拡張したい場合は、EC-CUBEの柔軟性が生きます。ただし、カート本体が無料でも、サーバー、開発、脆弱性対応、アップデート、保守の費用は必要です。EC-CUBE公式パートナーも含め、誰が長期運用を担うかを契約前に決めます。

独自の商習慣、店舗や倉庫との連携、BtoBとBtoCの併用、複雑な承認や割引を含む事業者に適しています。EC-CUBE Enterpriseでは大規模EC向けの構築・運用支援も用意されています。採用する場合は「EC-CUBEを使える会社」ではなく、食品・ギフトの現場業務とデータ移行を理解し、カスタマイズ後のテストや保守まで説明できる開発会社を選ぶことが重要です。

GMOメイクショップ株式会社｜SaaSから拡張型ECまで段階導入

GMOメイクショップ株式会社は、SaaS型のmakeshopと、より大規模な要件にも対応するGMOクラウドECを提供しています。公式ページでは、商品ごとのラッピング・熨斗・名入れ、1回の注文で複数配送先を選べるギフト配送、住所を知らない相手へURLを送るソーシャルギフトを案内しています。小さく始めて、売上や連携要件に合わせて拡張したい事業者が比較しやすい会社です。

makeshopは、ギフト商品に熨斗や名入れを付ける販売を始めたい場合に、標準機能を活用しやすい点が魅力です。公式情報では、CRM、在庫管理、kintone連携、オムニチャネルなども案内されており、ギフト販売を通常商品のECや店舗運営とつなげる選択肢があります。標準機能だけで足りない場合は、制作代行や連携、GMOクラウドECへの移行を含めて、どの段階で追加投資が必要になるかを確認します。

小規模から中規模の食品・酒・雑貨ギフト事業者、既存の店舗やモールと自社ECを連携したい企業に向いています。期間限定キャンペーンや季節商品の販売を早く始めたい場合にも候補になります。一方で、複雑な受注分割、倉庫ごとの在庫引当、独自の法人一括注文、複数の温度帯をまたぐ送料計算などは、プランや追加開発によって対応範囲が変わるため、実際の受注サンプルを提示して確認することが大切です。

キッセイコムテック株式会社｜カタログギフト業務に特化したセミオーダー

キッセイコムテック株式会社は、カタログギフト・現物ギフトの販売管理を支援するChoiceGift Support Systemを提供しています。公式情報では、受注、発注、仕入、在庫、顧客管理を備えたセミオーダー型テンプレートとして説明され、商品交換サイト、配送会社連携、コールセンター業務にも対応しています。一般的な自社ECというより、カタログギフトや交換業務を含む事業基盤を整えたい企業に適した候補です。

カタログギフトでは、贈り先が第1希望や第2希望を選ぶ、品切れや入荷待ちを管理する、交換期限を扱うといった一般ECにはない業務が発生します。ChoiceGift Support Systemは、公式の導入事例で商品引当ステータス、申込データの複数レイアウト、配送会社の出荷情報、ダブルエントリーなどのカスタマイズ例を公開しています。現場の属人化を減らし、受注から商品交換までを一つの業務フローにしたい場合に強みがあります。

カタログギフト会社、ギフト卸、コールセンターを運営する事業者、複数商品やセット品を組み合わせて受注する企業に向いています。サーバーを自社資産として保有せず月額利用するホスティングサービスや、商品交換サイトのクラウドサービスも案内されています。購入者がWebで注文する自社ECだけを作りたい場合は、サイトの購入体験と業務基幹のどちらを優先するかを明確にし、必要に応じて他のEC基盤との役割分担を確認します。

ギフトECシステムのパートナー選びで確認するポイント

6社は、同じ「ギフトEC」という言葉で比較しても、得意な範囲が異なります。食品ギフトの短期導入はロックウェーブ、複雑な大規模運用はecbeing、独自業務の作り込みはEC-CUBE、段階的なSaaS導入はGMOメイクショップ、カタログギフト基幹はキッセイコムテック、業務整理から基幹連携まで一気通貫で相談したい場合はriplaが候補になります。

実績を見るときは、単に導入社数や有名企業のロゴを見るのではなく、自社と似た商材・配送条件・注文形態があるかを確認します。食品なら冷蔵・冷凍、賞味期限、配送不可地域、産直商品の扱いを聞きます。法人ギフトならCSV取込、請求書、注文者と受取人の情報分離、大量配送の進捗管理を聞きます。カタログギフトなら交換期限、第1希望・第2希望、品切れや入荷待ちのステータスを確認します。

ギフトECでは、注文ヘッダーにすべてを詰め込むのではなく、購入者、受取人、配送単位、商品明細、ギフトオプションを分けて扱うことが重要です。1注文に複数の配送先があり、同じ商品でも配送先ごとに数量、のし、メッセージ、希望日が異なるためです。API、CSV、バッチのどれで在庫・WMS・3PL・決済・CRMと連携するのか、失敗時に再送できるのか、個人情報をどの画面や帳票に表示するのかまで確認すると、技術提案の実力が見えます。

要件定義、画面設計、開発、データ移行、テスト、運用リハーサルの責任者を確認します。特にお歳暮やお中元の繁忙期に向けて、通常時のテストだけでなく、アクセス集中、同時注文、複数配送、配送希望日の締切、欠品、返送、再送のシナリオを実データに近い条件で検証することが必要です。公開後の障害対応時間、休日の連絡先、追加改修の単価、バージョンアップ時の影響範囲も、見積書と契約書に明記してもらいます。

費用は初期費用だけで判断しません。2026年5月公開のShopify Japanの整理では、一般的なECの初期費用は、ASP・SaaS型が0〜10万円、オープンソース型が50〜200万円、パッケージ型が300〜1,500万円、フルスクラッチ型が3,000万円以上とされています。これはギフト固有の連携や運用費を含まない一般論なので、ギフト機能、基幹連携、データ移行、セキュリティ診断、保守費を加えた3年TCOで比較することが必要です（出典: Shopify Japan「ECサイト構築費用の完全ガイド」、2026年）。

ギフトECシステムについてよくある質問

ギフトECの検討では、一般的なECの費用や機能だけでは判断しにくい疑問が出てきます。ここでは、導入前に特に質問されやすい内容を、実際の要件定義につながる形で回答します。

eギフトやソーシャルギフトに対応したサービスなら、贈り手がSNSやメールで受取用URLを送り、受取人が自分で住所や受取方法を入力できます。株式会社ロフトは2025年3月に、住所を知らなくても贈れるソーシャルギフトを開始し、受取人が配送先や受取方法を指定できる仕組みを案内しました（出典: 株式会社ロフトニュースリリース、2025年）。導入時はURLの有効期限、未受取時の返金・返送、なりすまし防止、受取人情報の保存期間も確認します。

対応するギフトECなら、1回の注文で複数の住所を登録し、商品を配送先ごとに振り分けられます。ただし、最大登録件数、配送先ごとの送料、商品単位の温度帯、配送希望日、のしやメッセージの指定方法はサービスごとに異なります。aiship for Giftでは配送先ごとの送料計算や、配送先ごとののし設定が公式に案内されているため、同様の要件を持つ場合は実際の注文画面と出荷データをデモで確認します。

一般ECの構築方法だけで見ると、ASP・SaaS型は初期0〜10万円、パッケージ型は300〜1,500万円、フルスクラッチ型は3,000万円以上が公開目安です（出典: Shopify Japan、2026年）。ギフトECでは、複数配送、のし・ラッピング、eギフト、受注分割、在庫・物流・基幹連携、データ移行が追加されるため、実際の金額は要件で大きく変わります。見積書は本体、制作、ギフト機能、外部連携、テスト、保守、繁忙期支援に分けてもらい、初期費用と月額費用を合算した3年TCOで比較します。

受取人の氏名、住所、電話番号は、注文者の情報と分けて管理し、閲覧権限、保存期間、利用目的、削除手順を定めます。個人情報保護委員会は、外部事業者を利用して個人情報データベースに含まれる氏名・住所宛てに荷物を送る行為を、一般に個人データの取扱いの委託と整理しています。配送会社や3PLへの連携範囲、委託先の安全管理、誤送信時の対応を、システム要件と契約の両方で確認することが必要です（出典: 個人情報保護委員会FAQ、2026年確認）。

まとめ｜ギフトECは業務要件に合う6社から比較します

ギフトECは、短期導入、独自業務、大規模連携、カタログギフトなど、事業の段階によって最適な選択肢が変わります。自社が最初に解決したい課題を一つか二つに絞り、標準機能で早く始めるのか、業務基盤を作り込むのかを決めてから候補を比較します。

ギフトECシステムを選ぶときは、機能数や初期費用だけでなく、受注から出荷、問い合わせ、返送までの業務を安定して運用できるかを確認します。株式会社riplaは業務整理から開発・定着まで一気通貫で相談したい企業、株式会社ロックウェーブは食品ギフトを短期に始めたい企業、株式会社ecbeingは複雑なギフト運用と大規模連携を重視する企業に向いています。株式会社イーシーキューブは独自業務の作り込み、GMOメイクショップ株式会社は段階導入、キッセイコムテック株式会社はカタログギフト基幹を重視する企業が比較しやすい候補です。

相見積もりでは、1注文あたりの配送先数、配送先ごとの商品・送料・温度帯、のしやメッセージの指定、eギフトの受取期限、在庫・倉庫・配送会社連携、個人情報の権限管理、繁忙期の負荷試験を同じ要件書で提示します。標準機能と追加開発を分け、初期費用だけでなく月額・保守・決済・外部サービス・データ移行を含めた総額で比較すれば、自社に合うギフトECパートナーを選びやすくなります。

▼全体ガイドの記事
・ギフトECシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。