Glideのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Glideのシステム開発会社は、業務整理からデータ設計、権限設定、連携、運用定着まで伴走できる会社を選ぶことが重要です。Glideは短期間で業務アプリを作れる一方、要件定義やセキュリティ設計の品質が成果を左右します。

本記事では、Glideのシステム開発を依頼できる会社を、国内の短期導入に強い会社、海外を含む大規模な連携に強い会社、業務アプリの専門エージェンシーという観点で比較します。初期費用の読み方、開発会社への依頼前に確認したい事項、Glideが向いていないケースまで、発注判断に必要な情報をまとめています。

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Glideのシステム開発会社選びが重要な理由

Glideは、Google SheetsやExcel、Airtable、Glide Tables、SQLデータベースなどのデータを、ブラウザで使える業務アプリに変換できるノーコードプラットフォームです。顧客管理、在庫照会、営業案件、日報、予約、現場報告、社内ポータルなど、表計算を起点にした業務と相性がよいサービスです。

Glideで作成したアプリは基本的にPWAとして公開され、URLやQRコードから利用できます。スマートフォンのホーム画面に追加できるため、現場スタッフが専用アプリをインストールせずに使える点がメリットです。Glide公式のヘルプでは、PWAの性質上、Apple App StoreやGoogle Playへの通常の公開には対応していないと説明されています（出典：Glide Help Center、2024年12月）。

さらに、Workflowsでは、フォーム入力、メール受信、スケジュール、Webhookなどを起点に、通知やデータ更新を自動化できます。Glide公式は2025年のアップデートとして、Workflowsの一般提供、Glide Agent、データバックアップ、Team SSO、SalesforceやQuickBooksとの連携強化を紹介しており、単なる表計算の画面化から業務プロセスの自動化へ用途が広がっています（出典：Glide公式「2025: Year in Review」、2025年）。

Glideの画面は比較的早く作れますが、業務で使い続けるには、データを1行1レコードで管理する設計、ユーザーとロールの整理、更新履歴、承認経路、エラー時の対応を決める必要があります。とくに、画面上で見えなくするVisibility条件と、データ行そのものへのアクセスを制限するRow Ownersは役割が異なります。機密情報を守る場合は、表示制御だけに頼らず、認証、Roles、Row Owners、データソースの権限を組み合わせることが必要です。

開発会社を選ぶときは、Glideを操作できるかだけでなく、既存のExcelやスプレッドシートを業務データとして整理できるか、APIやSQLを含む構成を提案できるか、テストと研修を行えるかを確認します。短い納期や安い制作費だけで決めると、リリース後に権限の作り直しやデータ移行が発生し、結果的に費用が膨らむ可能性があります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの強みは、ツール導入を目的にせず、現場の業務フローと経営上の成果を結び付けて考えられる点です。Glideのシステム開発を検討する場合も、最初に「どの作業を何分短縮するのか」「どの転記や入力ミスを減らすのか」「誰が利用し、誰が管理するのか」を整理したうえで、Glideで対応する範囲を決めることが大切です。

また、業務システムでは、完成時の画面だけでなく、データの持ち方や運用ルールが重要です。スプレッドシートの整理、権限の設計、部門間の承認、既存システムとの役割分担、リリース後の改善までを一つの計画に含めることで、担当者が変わっても運用を続けやすい構成を作れます。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる基幹業務の構築・導入を検討している企業に向いています。Glideを単独の業務アプリとして使うか、既存の基幹システムやデータベースと組み合わせるかを、業務要件に応じて検討しやすい点も特徴です。

公開情報だけでは、Glide案件の個別画面数や費用を一律に判断できません。そのため、相談時には対象業務、利用者数、既存データ、連携先、セキュリティ要件、希望する保守範囲を伝え、PoCから本番までの進め方と成果物を確認することをおすすめします。

TAM｜短期間・明確な価格でPWAを始めやすい

TAMは、Glideを使ったミニマムなPWA開発を公式ページで案内している国内のデジタルエージェンシーです。企画、アプリ設定、データ準備、制作・検証、納品に加えて、Glideの使い方のレクチャーや自走支援まで説明されています。国内で日本語の打ち合わせをしながら、まず小さく検証したい企業にとって比較しやすい候補です。

TAMの特徴は、完成品を一度に作り込むのではなく、必要最低限の機能で効果測定やプロトタイプ制作を始める考え方です。公式ページでは、Basic、Business、Standardのプランを示し、Basicは初期費用30万円、Businessは初期費用60万円、Businessの運用費用は月額3万円と公開されています。いずれも税別で、Glideの利用料金は別途必要です（出典：TAM「Glideで始めるPWA開発」、2026年8月確認）。

Glideの契約料金や機能は変更される可能性があるため、記事掲載時の金額をそのまま発注額と考えないことが重要です。制作費、Glideのプラン料金、独自ドメイン、決済、外部連携、運用サポートを分けて見積もってもらうと、後から追加費用が発生しにくくなります。

読み物や簡易データベース、イベント情報、店舗情報、簡易CRM、基本的な日報など、少ない画面数で利用価値を検証する案件に向いています。TAMの公式案内では、Basicプランなら約2週間程度で公開できるとされています（出典：TAM公式ページ、2026年8月確認）。ただし、権限が複雑なシステム、SQL連携、監査ログ、複数拠点の統合を含む場合は、納期と費用が変わるため事前確認が必要です。

自社でGlideを運用できるようになりたい企業は、マニュアルの有無、管理画面のレクチャー、納品後の質問対応、担当者が退職した場合の引き継ぎ方法を確認しておくと安心です。短期公開だけでなく、公開後に社内で改善できる状態を作れるかが選定のポイントです。

LowCode Agency｜大規模案件や外部連携まで相談しやすい

LowCode Agencyは、Glide公式のExperts DirectoryにCertified Agencyとして掲載されている海外の開発会社です。公式プロフィールでは、スタートアップ向けのカスタムアプリから企業の社内業務アプリまで対応し、Glide、AI連携、高度なデータワークフローを組み合わせるチームとして紹介されています。英語でのプロジェクト進行や海外水準の業務アプリ開発を検討する企業に適しています。

公式Experts Directoryでは、450以上のシステム、40人以上のチーム、Glide、Zapier、American Express、Medtronic、Sotheby’s、Coca-Colaなどの支援先が紹介されています（出典：Glide公式 Experts Directory、2026年8月確認）。企業規模や開発範囲が大きい案件では、個人のスキルだけでなく、要件整理、設計、開発、品質確認を分担できる体制が重要です。

一方で、海外会社への依頼では、英語での要件定義、時差、契約通貨、データ保管場所、知的財産権、サポート時間を先に確認する必要があります。日本語の議事録や細かな現場調整が不可欠な企業は、日本側の担当者を置く体制や、翻訳を含むコミュニケーション方法を確認してから比較するとよいです。

CRM、顧客ポータル、現場管理、MVP、既存システム連携など、単純な一覧画面を超えた業務アプリが得意領域です。Glide公式の顧客事例では、LowCodeが不動産会社の既存基幹との連携を支援し、リスティング管理時間の75％削減とアクティブユーザー30％増につながった事例が紹介されています（出典：Glide公式 LowCode Customer Story、確認時点）。

外部サービスとつなぐ場合は、APIの認証情報を誰が管理するか、エラー時に再実行できるか、同期の頻度と上限はどれくらいかを契約前に決めます。海外の実績数が自社案件の成功を保証するわけではないため、類似業務のデモと、納品後に自社で設定を変更できる範囲を必ず確認してください。

Datapix｜欧州・多言語の業務アプリ開発を検討しやすい

Datapixは、Glide公式のExperts DirectoryにCertified Agencyとして掲載されているフランスのノーコードエージェンシーです。公式プロフィールでは、BtoB企業のデジタルトランスフォーメーション、カスタムアプリ、業務ソフトウェア、ポータル、ERP、CRMを支援する会社として紹介されています。フランス語圏や欧州拠点を含む業務を一つのアプリで整理したい企業にとって候補になります。

Datapixの公式プロフィールで確認できる指標は、300以上のアプリを構築したこと、5人の開発者がいること、フランスのノーコード業界団体SFPNのメンバーであることです（出典：Glide公式 Experts Directory、2026年8月確認）。Glide単体の画面制作だけでなく、業務プロセスや部門間の情報共有をアプリ化する提案を受けたい場合に、確認する価値があります。

もっとも、実績数の集計範囲や現在のチーム構成は変わる可能性があります。日本企業が依頼する場合は、日本語での要件定義が可能か、打ち合わせの時間帯、個人情報の取り扱い、納品資料の言語、保守の窓口を先に確認してください。海外拠点との協業では、翻訳費用や時差対応も実質的なコストになります。

ERPやCRM、社内ポータル、業務ソフトウェアなど、複数の業務をまたぐ情報基盤が主な比較対象です。海外拠点、複数言語、部門別の入力や閲覧制御がある場合は、どのデータを共通化し、どのデータを地域ごとに分けるかを設計する必要があります。Datapixに相談する場合も、Glideで作る範囲と既存基幹に残す範囲を明確にすることが大切です。

料金や納期は公式プロフィールから一律に判断できません。画面数ではなく、利用者の種類、データソース、ワークフロー、外部連携、翻訳、教育、保守を要件に分解して、工程別の見積もりを取得することをおすすめします。

V88｜セキュリティや複雑な業務プロセスを重視する企業向け

V88は、英国ロンドンを拠点とするGlide公式のCertified Agencyです。公式プロフィールでは、Glide、AI、SQL、Automationを組み合わせ、セキュアでスケーラブルな業務システムを設計・提供するコンサルティング会社と説明されています。対応データソースとしてGoogle Sheets、Microsoft Excel、Airtable、HubSpot、Salesforceなど、専門領域としてポータル、CRM、MVP、Automationなどが掲載されています。

V88は、業務プロセスを確認し、前提を見直し、将来のデータ量や複雑さを考えて設計するアプローチを掲げています。Glide公式の紹介では、Glide Universityの構築にも関わったこと、複雑なGlide導入を扱っていることが説明されています。既存業務の整理から始め、SQLや外部システムを含む構成を検討したい企業に向いています。

公式プロフィールにはISO 27001やISO 42001に関する自己申告も掲載されていますが、認証の有無だけで発注を決めることは避けてください。認証書、適用範囲、対象法人、委託先、データ処理場所を契約前に確認し、自社の個人情報保護方針や委託先管理基準に適合するかを判断することが重要です。

製造、建設、物流、小売、不動産など、部門や拠点が多く、業務データの取り扱いに統制が必要な案件が比較対象です。公式プロフィールに掲載されたプロジェクト予算の区分は、1,000〜5,000ドル、5,000〜10,000ドル、10,000〜20,000ドルです。ただし、これは掲載上の予算帯であり、日本企業の実際の総額やGlide利用料を示すものではありません。

監査ログ、SSO、Row Owners、SQL、複数システムとの同期を求める場合は、要件定義の段階で非機能要件を明文化します。どの操作を記録するのか、障害時にどこまで復旧するのか、退職者のアカウントをいつ無効化するのかまで確認すると、セキュリティ要件を実装に落とし込みやすくなります。

Brum Agency｜小規模な業務アプリを早く試しやすい

Brum Agencyは、公式サイトでGlideを中心とするカスタム業務アプリを提供するCertified Glide Expert agencyと案内している会社です。CRM、ポータル、ダッシュボード、ディレクトリ、在庫管理などの制作例を掲載しており、社内業務を短期間でアプリ化したい企業にとって比較候補になります。

Brum Agencyの公式サイトでは、Discovery Call、Build & Test、Launch & Growの3段階で進め、通常30日以内を目安に完成させると案内されています。また、小規模な社内業務アプリの最低料金として4,000ドルを掲げています（出典：Brum Agency公式サイト、2026年8月確認）。これは案件の平均価格や日本円での確定見積もりではないため、対象範囲をそろえて比較することが必要です。

開発後は引き渡しミーティング、動画ドキュメント、保守や機能追加に対応すると説明されています。外部の担当者に依存しすぎず自社運用へ移行したい企業は、編集権限、データのエクスポート、設定情報、APIキー、マニュアルの納品範囲を契約書に記載できるかを確認してください。

公式サイトには、建築スタジオ向けのプロジェクト管理、医療機関向けの予約管理、飲食店向けのメニュー、在庫・販売管理などの制作例が掲載されています。既存の表計算や紙の管理を、現場と管理者が同じ情報で確認できる業務アプリへ置き換える案件が主な対象です。

Brum Agencyのページ上では英語とスペイン語の案内が確認でき、日本語対応は確認できませんでした。日本企業が発注する場合は、要件定義書を日本語で渡せるか、問い合わせの返答時間、時差、請求通貨、個人情報を含むテストデータの扱いを確認しておくと安心です。

Glideのシステム開発会社を選ぶポイント

6社を比較するときは、会社の知名度や制作費だけでなく、自社の業務課題に合うかを確認します。Glideは簡易アプリからSQLやAPIを含む構成まで幅がありますが、会社ごとに得意な規模、対応言語、連携方法、保守体制が異なります。

実績は「Glideを使ったことがある」という説明だけでなく、自社と近い業務の事例を確認します。顧客管理なら顧客と案件の関係、在庫管理なら入出庫と棚卸し、現場報告なら写真・位置情報・承認の扱いなど、業務の難所をどのように設計したかを聞くことが重要です。

デモを見るときは、正常な操作だけでなく、権限の違うユーザーでログインした場合、空欄や重複がある場合、通信が切れた場合、担当者が退職した場合の動作も確認します。類似事例の画面を見せられない場合でも、匿名化したデータモデルやテスト項目を説明できる会社なら、実装力を判断しやすくなります。

Glideのシステム開発費は、簡易アプリなら初期30万〜80万円、部門業務システムなら80万〜300万円、複数システムとの連携や高い統制が必要なら300万〜800万円以上が一つの目安です。これは、TAMの公開価格、Glide公式の短期導入モデル、業務システム一般の工程情報を組み合わせた編集部推定であり、Glide案件全体の統計的な市場平均ではありません。

見積書では、要件整理、データ設計、画面制作、ワークフロー、データ移行、APIやSQL連携、権限設定、テスト、研修、保守を分けてもらいます。さらにGlideの利用料金、外部サービス料金、為替、追加ユーザー、ストレージ、バックアップ費用がどこに含まれるかを確認します。初期費用だけを比較すると、運用開始後の費用を見落としやすくなります。

納品時に受け取るものは、公開URLだけでは不十分です。アプリ設定、データ構造、権限一覧、外部連携の仕様、APIキーの管理方法、テスト結果、操作マニュアル、バックアップと復旧手順、変更依頼の方法まで整理します。自社がデータをエクスポートできるか、別会社へ引き継げるか、設定の改修権が誰にあるかも確認してください。

運用開始後は、利用率、入力にかかる時間、差し戻し件数、転記ミス、問い合わせ件数を30日・90日単位で確認します。利用されない原因が画面の問題なのか、業務ルールの問題なのかを見極め、必要な改善を小さく積み重ねることが、Glideの投資効果を高める方法です。

よくある質問（FAQ）

Glideのシステム開発を外注する前に、費用、期間、アプリストア、セキュリティについて確認しておきたい質問をまとめます。製品の仕様や料金は更新されるため、発注時には公式ページと見積書をあわせて確認してください。

簡易アプリなら初期30万〜80万円、部門業務システムなら80万〜300万円、複数連携や高い統制を含む場合は300万〜800万円以上が目安です。ただし、これは公開価格と一般的な業務システムの工程をもとにした推定で、ユーザー数、データ量、連携数、権限、研修、保守によって変わります。Glideのライセンス料金も別に確認する必要があります。

Glide公式のヘルプでは、GlideアプリはPWAであり、Apple App StoreやGoogle Playへの通常の公開には対応していないと説明されています（出典：Glide Help Center、2024年12月）。URLやQRコード、Webページへの埋め込みで配布する用途には向いていますが、ストア公開、端末固有API、高度なオフライン処理が必須なら、FlutterやReact Nativeなど別の選択肢も比較してください。

Glide公式は、SOC 2 Type 2認証、AES 256ビット暗号化、HTTPSによる通信、アクセス制御、Row Ownersなどを説明しています。一方、公式セキュリティページでは、Google Cloud Platform上のサーバーが米国アイオワ州にあると案内されているため、日本企業は個人情報の越境移転、委託先、保存期間、削除、社内規程との適合を確認する必要があります（出典：Glide公式 Data Privacy and Security、2026年8月確認）。

同じものではありません。Glide公式の料金ページでは、GlideOSはAIを使ったソフトウェア開発プラットフォームで、従来のGlide Classicとは別製品・別契約であり、既存アプリとデータをシームレスに共有・移行できないと説明されています。GlideOSの料金はFree、Solo月額25ドル、Team月額125ドルとメンバー月額10ドル、Enterprise個別見積もりですが、従来のGlideアプリの契約料金と合算しないよう注意してください（出典：Glide公式 Plans and Pricing、2026年8月確認）。

まとめ

Glideのシステム開発会社を選ぶときは、単に安く早く画面を作れるかではなく、業務整理、データ設計、権限、外部連携、テスト、教育、保守まで任せられるかを確認します。今回紹介した6社は、国内の短期PoCに向くTAM、大規模連携や英語対応を検討しやすいLowCode Agency、欧州の業務アプリに強いDatapix、セキュリティや複雑なプロセスを重視するV88、短期間のカスタムアプリを相談しやすいBrum Agency、そして業務成果から導入・定着まで一気通貫で支援する株式会社riplaです。

Glideは、表計算や既存データを活かして、顧客管理、在庫、日報、現場報告、社内ポータルなどを短期間で始めたい企業に適しています。一方、App Storeへの公開、端末固有機能、高度なオフライン処理、大量トランザクション、厳格なデータ保管要件がある場合は、別の技術やバックエンドとの組み合わせも検討してください。まずは対象業務を一つに絞り、現場で使うPoCを実施してから本番範囲を広げると、投資対効果を確認しながら安全に導入できます。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。