Google Pub/Subのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Google Pub/Subのシステム開発会社は、サービスの設定だけでなく、業務イベントの設計、重複配信への対策、セキュリティ、運用まで一気通貫で任せられる会社を選ぶことが成功の近道です。

Google Pub/Subは、受注や決済などのイベントを発行する側と処理する側を非同期に分離できるメッセージングサービスです。一方で、TopicやSubscriptionの分け方、PullとPushの選択、再送時の冪等性、Dead-letter Topic（DLQ）まで設計しなければ、導入後に二重処理や障害の長期化を招きます。この記事では、Google Pub/Subのシステム開発を相談できる実在の会社を株式会社riplaを含めて6社紹介し、費用相場、比較の観点、発注前に確認すべき質問まで整理します。

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・Google Pub/Subのシステム開発の完全ガイド

Google Pub/Subのシステム開発でパートナー選びが重要なのはなぜですか？

結論として、Google Pub/Subのシステム開発では、クラウドの設定作業よりも「どの業務をイベントにするか」「失敗した処理をどこまで戻せるか」を決める上流設計が重要です。Pub/SubはPublisherとSubscriberを非同期に分離できますが、メッセージを受け取った後のデータ更新や外部API呼び出しまで自動的に正しくしてくれるサービスではありません。

例えば「注文受付」を一つのTopicに発行し、在庫引当、請求、メール通知、データ分析のSubscriptionへファンアウトする構成は、処理系を個別に拡張しやすい設計です。しかし、請求処理がタイムアウトした場合に再送されると、同じ注文を二重請求する可能性があります。そのため、注文IDやイベントIDを冪等キーとして保存し、処理済みなら安全にackする仕組みが必要です。開発会社には、正常系の構成図だけでなく、重複、順不同、遅延、権限エラー、接続断を含む失敗時のシーケンスを説明してもらう必要があります。

発注前は、TopicとSubscriptionの一覧、各メッセージのスキーマ、個人情報の有無、保持期間、処理のSLAを一枚にまとめます。さらに、PullかPushか、Cloud Run・GKE・Dataflowのどれを使うか、TerraformなどのIaCを納品するかを見積書の項目に分けます。Google Cloudの料金はPub/Subだけで決まらず、Cloud Run、BigQuery、Dataflow、監視、リージョン間転送なども加算されます。Google公式料金では、Message Delivery Basicは請求アカウントあたり月10GiBまで無料で、その後は40ドル/TiBです（出典: Google Cloud「Pub/Sub pricing」、2026年）。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

Google Pub/Subを業務システムへ組み込む場合は、サービスを導入すること自体ではなく、業務部門が使い続けられるイベント設計と運用定着が成果を左右します。riplaは、現行業務のヒアリングから、業務フローの整理、必要なシステムの設計、開発、導入後の改善までをつなげて相談できる点が特徴です。既存のオンプレミスやSaaSを残しながら、注文や在庫など一部のイベントから段階的にクラウド連携したい企業と相性がよい候補です。

営業・顧客・生産・販売管理などの基幹領域を横断して整理し、Pub/SubのPublisherとSubscriberを業務上の責任分界に合わせて設計したい場合に相談しやすい会社です。提案時には、注文イベントを例に、Topicの分割、Subscriptionごとの権限、重複時の処理、DLQの再処理、監視と運用引き継ぎまで確認すると、支援範囲を具体化できます。Pub/Subに限定した直接案件の詳細や費用は公開情報だけで判断せず、自社に近い業務システムの事例と担当エンジニアの経験を確認してください。

株式会社NTTデータ｜大規模・業界知見を生かしたクラウドモダナイゼーション

NTTデータは、業界別の業務知識と大規模なシステム開発・運用体制を持つ実在企業です。公式発表によると、2025年8月にGoogle Cloudとのグローバルパートナーシップを締結し、国内ではNTTデータが中核となって取り組みを進めています。Google Cloudのモダナイゼーションやデータ基盤を、業界固有の要件と一緒に検討したい企業にとって有力な候補です。

金融、製造、流通、公共など、複数の業務システムをまたぐイベント連携では、技術だけでなく業界規制、データ主権、既存契約まで整理する必要があります。NTTデータの公開発表では、Google Cloudと50以上の業界別AI・クラウドソリューションを開発する方針や、厳格なセキュリティ要件・データ主権への対応強化が示されています。Pub/Subを単独で置くのではなく、既存基幹の段階的なモダナイゼーションとして進めたい場合に検討しやすい方向性です。

候補に入れる場合は、Pub/SubのTopic・Subscription設計を担当した実例、Cloud RunやGKEとの連携、負荷試験の条件、障害時の復旧目標を確認します。大規模案件では複数の専門チームが関わるため、要件定義の責任者と実装・運用の責任者が誰か、追加費用が発生する条件は何かを提案書に明記してもらうことが重要です。公開情報で確認できるパートナーシップだけで、Pub/Subの直接実績や自社案件への適合性まで断定しないようにしてください。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）｜インフラ・データ基盤を一体で支援

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、Google Cloudの認定パートナーとして、クラウド環境の構築からデータ分析、マルチクラウドまで扱う実在企業です。公式サイトでは、AIコンタクトセンター、ワークスタイル変革、データ分析基盤への移行、マルチクラウド環境の構築などを支援領域として公開しています。既存ネットワークやセキュリティを含めてGoogle Pub/Subの連携基盤を整えたい企業に向いています。

Pub/Subは、アプリケーションだけでなく、ネットワーク、IAM、監視、分析基盤と接続して初めて業務価値を生みます。CTCのように複数のクラウドやインフラを扱う会社へ相談する場合は、オンプレミスからのデータ連携、Private Google Access、アクセス制御、BigQueryやDataflowへの配信までを一つの設計として検討できます。特に、既存のデータセンターや複数クラウドを残しつつ、イベント駆動の新機能を追加したい場合に比較しやすい候補です。

確認時は、Pub/Subの直接案件で使ったメッセージ量、Subscription数、リージョン設計、監視メトリクスを聞きます。複数のSubscriptionへ同じイベントを配信する場合、フィルタリングや保持期間をどう設計したか、障害時にどのチームが再処理を承認するかも重要です。認定パートナーであることは技術相談の入口として有効ですが、社内の担当部署や協力会社を含む実施体制と、納品後の運用窓口まで確認してから判断してください。

SCSK株式会社｜企画から導入・運用・改善まで継続支援

SCSKは、Google Cloud Partner Advantageプログラムでプレミアパートナーとされ、Google Cloudの企画、導入、運用、改善を支援する実在企業です。SCSKは2020年にGoogle Cloud PlatformのSellおよびServiceパートナー認定を取得し、現在のサービスページでもクラウド化検討の企画段階から導入、運用、改善までの支援を掲げています。システムを作って終わりにせず、運用チームへ引き継ぎながら改善したい企業に合う候補です。

業務システムのイベント連携では、開発時に決めたack期限や再送ポリシーが、運用時の監視・問い合わせ対応と一致していなければなりません。SCSKの企画から改善までの支援範囲を活用するなら、Cloud Monitoringのbacklogや最古の未ackメッセージ経過時間、ack latencyなどを運用KPIに含め、月次で容量と料金を見直す設計を相談できます。社内にGoogle Cloudの運用人材が少ない企業にも検討しやすい選択肢です。

提案時は、運用監視が平日対応か24時間対応か、障害一次切り分けの時間、DLQに入ったメッセージの再処理手順、月額運用費に含まれる作業を確認してください。Pub/Subの料金はメッセージ量だけでなく、Subscription数や保持、転送、周辺サービスで変わります。見積書では、初期構築費、アプリケーション改修費、Google Cloud利用料、監視・保守費を分離してもらうと、将来の比較がしやすくなります。

アクセンチュア株式会社｜グローバルな変革とデータ・AIを統合

アクセンチュアは、Google Cloudとの戦略的パートナーシップを通じて、クラウド基盤、データ・AI、セキュリティ、業界別の変革を支援する実在企業です。公式のGoogleビジネスグループページでは、Google Cloudとの協働による変革に加え、2023〜2025年のGoogle Cloudサービスパートナー・オブ・ザ・イヤー1位などの情報を掲げています。グローバル拠点や複数事業をまたぐモダナイゼーションで比較しやすい会社です。

Pub/Subを使ったイベント駆動化を、単なるインフラ更改ではなく、データ活用や業務プロセスの変革と同時に進めたい企業に向きます。例えば、販売イベントをPub/Subへ発行し、業務処理用のSubscriptionと分析用のBigQuery連携へ分けると、日々の処理とデータ活用を同じイベント源から発展させられます。アクセンチュアの公開情報は幅広い支援領域を示すものなので、自社案件では日本側の担当チーム、実装の内製化方針、データ所在地、運用移管の条件を具体的に確認してください。

グローバル案件では、リージョン間転送、データ主権、複数国の監査要件、タイムゾーンをまたぐ障害対応が論点になります。提案の比較では、イベントスキーマを誰が管理するか、Ordering keyをどの粒度で設定するか、Exactly-once deliveryを使う場合の制約を説明できるかを確認します。Google公式ではExactly-once deliveryはPull Subscription向けで、同一リージョン内の保証と説明されています（出典: Google Cloud「Exactly-once delivery」、2026年）。

デロイト トーマツ グループ｜業務改革・ガバナンスまで設計

デロイト トーマツ グループは、クラウド導入を業務改革、組織、人材、ガバナンスと結び付けて支援する実在企業です。公開資料では、クラウドコンピューティング管理基盤の構想・戦略策定、導入計画、体制・プロセス定義、継続的な運用改善を支援する考え方を示しています。Google Pub/Subの技術選定だけでなく、全社のクラウド利用ルールや責任分界まで整えたい企業に向いています。

業務部門が個別にTopicを作り、権限や保持期間を管理できない状態になると、クラウド利用が広がるほど監査とコストの負担が増えます。デロイト トーマツの公開するアーキテクチャガバナンスの考え方では、ビジネス、ピープル、ガバナンス、セキュリティ、オペレーション、データなどの観点からクラウド活用を手の内化することが重視されています。複数部門へPub/Subを展開する企業では、技術導入と同時に標準テンプレートや承認プロセスを作れる点が比較ポイントです。

相談時は、Pub/Subの実装担当だけでなく、クラウドCoEやセキュリティ担当がどの段階で参加するかを確認してください。VPC Service Controlsを使う場合、Google公式ではPub/Subをサービス境界で保護できる一方、TopicとSubscriptionを同じ境界に作ることや、Cloud RunのPush先に関する制約があります（出典: Google Cloud「VPC Service Controls supported products and limitations」、2026年）。こうした制約をRFPの段階で洗い出し、運用設計や監査証跡まで含めて見積もれる会社かを見極めます。

Google Pub/Subのシステム開発パートナー選びのポイント

6社を比較するときは、知名度や認定の有無だけでなく、自社のイベント連携を安全に運用できるかを同じ質問で評価します。最低でも、実績、技術、管理体制の三つを分けて確認すると、提案の表面的な違いに流されにくくなります。

「Google Cloudの実績」だけでなく、Pub/Subまたは同種のメッセージング基盤を使った業務イベント連携の事例を確認します。受注、決済、在庫、通知のどれに近いか、メッセージ量とピーク、Subscription数、処理遅延の目標、障害からの復旧時間を聞くと、経験の深さが見えます。事例を開示できない場合も、匿名化した構成図や障害訓練のシナリオ、設計レビューのサンプルを出せるか確認すると評価しやすくなります。

技術面では、Topic・Subscription・Schemaの設計、PullとPushの使い分け、Ordering keyの適用範囲、Retry Policy、DLQ、Retention、Message Filteringを説明できるかを見ます。標準配信は少なくとも1回であるため、受信側の冪等性をどう実装するかが必須の質問です。Exactly-once deliveryを提案された場合は、Pull Subscription向けであること、同一リージョン内の保証であること、レイテンシや運用条件に影響することまで説明を受けてください。

管理体制では、要件定義、アプリ改修、Google Cloud環境、セキュリティ、テスト、運用の責任者を分けて確認します。PoCから本番へ進む場合は、3〜4か月の小規模検証と、5〜8か月程度の中規模業務連携を同じ見積書に混ぜず、段階ごとの成果物を明確にします。費用の目安は、1〜2システムを接続するPoCで300万〜700万円、中規模の業務連携で700万〜1,500万円程度ですが、これは公開統計ではなく、設計・実装・テスト範囲から算出した推定です。大規模刷新では1,500万円〜5,000万円超になる場合もあります。

よくある質問

Google Pub/Subの会社選びでは、費用、技術選定、既存システムとの接続方法が特に多く質問されます。ここでは、発注前に判断しやすいように、代表的な疑問へ直接回答します。

小規模PoCなら300万〜700万円、中規模の業務連携なら700万〜1,500万円程度が一つの推定目安です。ただし、これはPub/Sub専用の公的な相場ではなく、要件定義、アプリ改修、インフラ、テスト、運用設計を含む範囲から算出した目安です。Google Cloudの利用料や24時間監視費は別建てにして、メッセージ量、Subscription数、保持期間、リージョン間転送を前提に月額を試算してください。

既存のKafka資産、パーティション運用、オンプレミスでの制御要件が強い場合は、Kafkaを継続する方が合理的なこともあります。Google CloudのマネージドサービスとBigQuery、Cloud Run、Dataflowを組み合わせ、インフラ運用の負担を抑えたい場合はPub/Subが候補になります。優劣で決めず、必要な順序保証、スループット、再生、運用人材、データ分析連携を要件として比較してください。

新規案件でPub/Sub Liteを前提にするのは避けてください。Google Cloud公式料金ページでは、Pub/Sub Liteは2026年3月18日に終了し、新規顧客向けの提供も終了していると案内されています（出典: Google Cloud「Pub/Sub pricing」、2026年）。現在の新規設計では通常のPub/Sub、または要件に応じてGoogle Cloud Managed Service for Apache Kafkaなどを比較し、既存Lite環境がある場合は移行計画を先に確認します。

個人情報を含める場合は、必要性、保存期間、アクセス権限、暗号化、監査ログ、委託先管理、データ所在地を要件として整理してください。可能であればメッセージには個人情報そのものではなく、権限管理されたデータベースを参照するIDだけを含め、再処理時の閲覧範囲を小さくします。個人情報保護委員会も、クラウド環境でサービスを開発・提供する際は、開発段階から安全管理措置や委託先の監督を検討するよう注意喚起しています（出典: 個人情報保護委員会、2024年）。

まとめ

Google Pub/Subのシステム開発会社を選ぶときは、単にGoogle Cloudの構築実績を見るのではなく、業務イベントの定義、Topic・Subscriptionの設計、重複配信への冪等性、順序制御、DLQと再処理、セキュリティ、運用体制まで確認することが大切です。

今回紹介した6社は、ripla、NTTデータ、CTC、SCSK、アクセンチュア、デロイト トーマツです。大規模・業界知見、インフラ・データ基盤、導入運用、グローバル変革、業務改革・ガバナンスなど、それぞれ比較しやすい強みが異なります。公開情報だけではPub/Subの直接実績や自社案件への適合性までは判断できないため、同じRFPを渡して、失敗時の動きと見積の内訳を並べて比較してください。

なお、Google Cloudの利用料はPub/Subだけでなく、メッセージ量、Subscription数、保持、データ転送、Cloud RunやBigQueryなどの周辺サービスで変動します。まずは重要な業務イベントを一つに絞ったPoCで、正常系と障害系を検証し、その結果を本番の費用・SLA・運用設計へ反映すると、過剰な初期投資と導入後の手戻りを抑えられます。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。