Jenkinsのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Jenkinsのシステム開発では、Jenkinsの導入そのものより、テストからデプロイ、監視までを安全に自動化するCI/CD基盤の設計が大切です。

業務システムを継続的に改善するには、開発環境と運用環境の両方を理解した会社が必要です。株式会社riplaを含む6社を、設計から保守、費用感、脆弱性対応の観点で比べます。

▼全体ガイドの記事
・Jenkinsのシステム開発の完全ガイド

  • ソース管理・テスト・デプロイ・監視
  • 6社のCI/CD・クラウド支援
  • 設計・保守・脆弱性対応の確認

Jenkinsのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Jenkinsのシステム開発でパートナーを選ぶイメージ

Jenkinsはビルドやテストを自動化する中心的なサーバーですが、単独で価値を生み出す製品ではありません。そのため、GitHubやGitLab、DockerやKubernetes、クラウドなどの周辺環境を、成果物管理や通知・監視まで含めて一つの流れとして設計して初めて、リリースの速さと品質の改善につながります。

適切なパートナー選定が成否を分ける理由

Jenkinsの画面でジョブを作るだけなら、短期間で動かせます。しかし、担当者が異動した後も保守できるJenkinsfileや、失敗時に戻せるデプロイ手順まで考えると、必要な専門性は大きく変わります。

加えて、ビルドを安全に分離するControllerとAgentや、秘密情報を漏らさない認証設計も欠かせません。設計が不十分なままジョブを増やすと、設定が画面に散らばる「野良Jenkins」になり、障害時に原因を追跡できなくなります。

発注前に確認すべきポイント

問い合わせの際は、Jenkinsの導入経験だけでなく、既存リポジトリからの移行やテスト自動化、AWS・Azure・GCPや閉域網との接続まで確認します。権限管理やバックアップ復元、運用教育の範囲も、あわせて押さえておきます。特に、「Jenkinsを構築できますか」という質問だけでは、各社を比べられません。

各社に同じ資料を渡す際は、対象リポジトリ数、開発言語、ビルド時間を書きます。リリース頻度や利用者数、オンプレミス要件も添えておきます。目標KPIを入れておくと、各社の提案と見積もりを同じ基準で比べられます。

ポイント

Jenkinsの導入だけでなく、移行、テスト、保守まで含めて設計を任せられるかどうかが、6社を比べる際の目安になります。

株式会社ripla|コンサルティングから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaのシステム開発支援のイメージ

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。

営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制があります。

特徴と強み

Jenkinsのシステム開発では、CI/CDの仕組みを既存業務や開発体制に定着させる視点が欠かせません。riplaは、業務上の課題を整理するコンサルティングから、要件定義、設計、開発、導入後の活用支援までを一つの流れで相談できます。Jenkinsの導入だけを目的にせず、リードタイム短縮やリリース品質の向上など、事業成果につながるKPIを決めて進めたい企業に適しています。

得意領域・実績

部門をまたぐ基幹システムの構築・導入を検討している企業にとって、相談しやすい会社です。既存の業務フローや社内ルールを踏まえ、リポジトリの整理やテスト工程の見直しに加えて、Jenkinsと周辺ツールの連携、利用部門への教育まで段階的に設計できます。特に、業務システムの開発会社を探していて、CI/CD基盤も含めて相談したい場合は、候補に入ります。

CloudBees|大規模なJenkins運用と統制に対応するエンタープライズベンダー

CloudBeesによる大規模CI/CD基盤のイメージ

CloudBeesは、Jenkinsを基盤とするエンタープライズ向け製品CloudBees CIを提供するベンダーです。公式ドキュメントでは、オンプレミスやパブリッククラウドで利用でき、モダンクラウド向けの構成はKubernetes上で動くクラウドネイティブな基盤として説明されています。

特徴と強み

複数のControllerを組織やチーム単位で管理したい企業や、権限とプラグインを中央で統制したい企業に適しています。大規模な環境では、各チームが自由にプラグインを追加すると、脆弱性や互換性の確認が追いつかなくなります。一方で、CloudBees CIでは、セルフサービス性を残しながら、ポリシーやアクセス権を管理しやすい点が選定理由になります。

得意領域・実績

オンプレミス、パブリッククラウド、Kubernetesをまたぐ全社CI/CD基盤や、複数チームのJenkinsを統合管理する案件が中心です。CloudBees CIは、OSS版Jenkinsの単純な保守契約とは異なり、製品のサポート、運用ポリシー、アップグレード計画まで含めて検討します。

2026年7月のCloudBees CIリリースから、Blue OceanとTeam controllersがEOLとなり、更新、セキュリティパッチ、技術サポートの対象外になるとの案内もあります(出典: CloudBees CIリリースノート、2026年)。

CloudBeesを採用するなら、ライセンスとサポートの見積もりに加えて、既存Jenkinsからの移行範囲やEOL機能の移行方針を確認する必要があります。

ポイント

大規模な環境で統制を重視するなら候補になりますが、採用前にEOL機能の移行範囲とサポートの範囲を固めることが、判断の目安です。

テクマトリックス株式会社|国内でJenkinsの構築・運用・教育を相談しやすい会社

テクマトリックスのJenkins運用支援のイメージ

テクマトリックス株式会社は、Jenkinsを含むソフトウェア開発基盤の構築や運用改善を国内企業向けに支援しています。公開情報では、CI/CD環境のアセスメントのほか、Jenkins・Docker・Git・Redmineなどの構築後の運用支援、トレーニングも案内しています。

特徴と強み

初めてCI/CDを導入する企業や、導入後のJenkinsを社内で運用しきれずに困っている企業に適しています。Jenkins本体だけでなく、ビルド・テスト・分析ツールを組み合わせてCI環境を設計する視点を持ち、利用者向けの基本教育も相談できます。さらに、国内の窓口で製品選定から運用改善まで日本語で進めたい場合は、比較しやすい会社です。

得意領域・実績

並行開発や派生開発、分散開発のほか、アジャイルやウォーターフォールまで、開発方法に合わせたCI環境を検討できます。2026年に公開されている管理基礎研修の例では、テクマトリックスの研修費用は1名10万円(税抜)です。これは導入費用ではありませんが、導入後の教育費を別項目で見積もるときの目安として使えます(出典: テクマトリックス「Jenkins管理基礎」2026年)。

ポイント

初めてCI/CDを導入する企業や、導入後の運用に困っている企業では、教育と運用支援をどこまで含むかが判断の目安になります。

株式会社エーピーコミュニケーションズ|Jenkinsを含むDevOps・CI/CD共通基盤に強い会社

エーピーコミュニケーションズのCI/CD基盤支援のイメージ

株式会社エーピーコミュニケーションズは、CI/CD導入支援を公開しています。その支援では、Jenkins、GitLab、GitHubに、SonarQube、Trivy、Argo CDなどを組み合わせています。

アプリケーション開発から、クラウド基盤やコンテナ、セキュリティ監査までを含む開発プロセス全体を改善したい企業向けです。Jenkinsの構築にとどまらず、開発の流れを一緒に見直したい場合に候補となります。

特徴と強み

同社の公開事例には、自動化共通基盤があります。その基盤では、DockerやGitLab、Redmine、Jenkinsに加えて、SonarQubeやAWS EC2、Hyper-Vも組み合わせています。

GitLabのリポジトリ、Redmineのチケット、Jenkinsジョブを移行し、組織全体にパイプラインのテンプレートを展開した事例です。また、属人化した開発手順を標準化したい場合には、Jenkinsの設定と開発プロセスを一緒に見直せます。

得意領域・実績

大規模な開発組織で複数アプリケーションを共通フローで展開したい企業や、AWSやKubernetes上のコンテナ基盤とCI/CDを連携したい企業に適しています。公開事例では、GitHubやJenkins、Argo CD、AWS EKSを使ったコンテナ実行基盤の設計・構築も確認できます。

既存システムへの段階導入やブランチ戦略、カナリアデプロイなどを含めて相談できる点が特徴です。

株式会社システムアイ RGA事業部|SRE視点でJenkinsと運用自動化を支援

システムアイRGA事業部のSRE支援のイメージ

株式会社システムアイ RGA事業部は、SREを活用したDevOps最適化を掲げています。支援対象として、Jenkins・GitHub・AWSの設定やスクリプト作成、CI/CD環境の導入を公開しており、監視やSLA設計までを含みます。

構築だけでなく、運用時の信頼性や改善サイクルまで設計したい企業にとって、検討しやすい候補です。

特徴と強み

CI/CDの導入効果は、ビルドが通るかどうかだけでなく、変更失敗率や復旧時間、リリース頻度、監視アラートなどの運用指標で見たい場合に適しています。また、JenkinsからAWSへデプロイする際の認証情報の分離、Agentの実行環境、障害時の連絡体制などを、SREやサービスレベルの観点で詰められる可能性があります。

得意領域・実績

クラウド環境の運用自動化やコンテナ活用、監視、SLA設計まで含めて、開発・運用の体制づくりを進めたい企業向けです。

特に、Jenkinsのジョブ数が増えて失敗原因の分析や夜間対応が難しくなった場合は、パイプラインの標準化と運用ルールの見直しを同時に依頼できます。実際の対応範囲や公開事例の対象環境は、商談時に自社の構成を示して確認してください。

富士ソフト株式会社|AWS上でJenkinsを社内標準化した実績を持つ会社

富士ソフトのAWS上のJenkins基盤のイメージ

富士ソフト株式会社は、AWS上にRedmine、Jenkins、SubversionやGitBucketを導入し、社内の標準プロジェクトマネジメントツールとしてサービス化した事例を公開しています。必要なときに利用でき、数人から数百人までのプロジェクトで使える構成を目指した事例です。複数プロジェクトへ開発基盤を展開したい企業の参考になります。

特徴と強み

AWSの従量課金やリソース変更の柔軟性を活かし、プロジェクトの開始時に必要な開発環境を用意したい企業に適しています。Jenkinsだけでなく、課題管理、ソースコード管理、ビルド環境をまとめて標準化することで、プロジェクトごとの初期準備を減らす考え方です。また、クラウド移行や社内共通基盤の整備と合わせてJenkinsを導入したい場合に、比較対象となります。

得意領域・実績

AWS上の社内標準ツールを複数部門へ展開する案件や、開発プロジェクトの規模に応じてリソースを調整する案件を検討できます。公開事例では、AWSを採用した理由として、性能と料金体系、リソース変更のしやすさ、コンソールやAPIによる保守性が挙げられています(出典: 富士ソフト「AWS導入事例」公開情報)。

現在のJenkinsのLTS対応、プラグイン更新、運用保守の担当範囲は、提案時に確認する必要があります。

Jenkinsのシステム開発パートナーを選ぶポイント

Jenkinsのシステム開発会社を比較するイメージ

6社は得意領域がそれぞれ異なります。そのため、知名度や会社規模だけで決めず、自社の開発課題と各社の提案内容を照合することが大切です。

見積書の金額だけでなく、何を自社で運用し、何をパートナーに任せるかまで比べると、導入後の追加費用や引き継ぎのリスクを抑えられます。

実績と経験の確認方法

実績を聞くときは、「Jenkinsを使ったことがありますか」と尋ねるより、どの規模で何を自動化したかを確認するのが有効です。リポジトリ数や同時実行数、ビルド時間を聞くと、規模感がつかめます。ControllerとAgentの構成やテストの種類、デプロイ先も確かめると、技術の深さを比べられます。

さらに、障害時の復旧方法や既存CIからの移行件数まで尋ねると、実務経験を具体的に見極められます。可能であれば、公開事例だけでなく、自社に近い業界・規制・ネットワーク条件での匿名事例を提示してもらいます。

技術力と専門性の評価

Jenkinsfileをソースコード管理し、レビュー可能なPipeline as Codeとして扱う提案かどうかを確認します。Jenkins公式ドキュメントでは、Jenkinsfileをリポジトリに置くことで、パイプラインの変更履歴とレビューを管理できます。

マルチブランチPipelineでは、ブランチやプルリクエストに応じたジョブを扱えると説明されています(出典: Jenkins公式「Pipeline as Code」2026年確認)。

画面上の個別設定だけを納品する提案より、JenkinsfileやShared Library、IaCまで成果物に含む提案が望ましいです。プラグインの許可リストを成果物に含むかどうかも、確認しておきたい項目です。

プロジェクト管理体制の確認

見積もりには、要件定義、PoC、標準化、移行の責任者を明記してもらいます。本番展開、教育、保守の責任者も含めてもらい、どの工程で誰が動くのかを見えるようにします。

特に、Jenkins LTSとプラグインの更新責任や、脆弱性の検知から修正までの時間は、重要な確認事項です。バックアップと復元テスト、夜間障害の連絡先を確かめておきます。さらに、再委託の有無と契約終了時の引き継ぎ方法も、契約前に押さえます。

Jenkinsでは2025年12月の公式セキュリティアドバイザリで、コアやGit clientプラグインなどの修正版が案内されました。そのため、運用契約に更新と緊急対応が含まれるかを、契約前に確認してください(出典: Jenkins Security Advisory 2025-12-10)。

ポイント

各社の得意領域を踏まえ、自社の開発課題に合う提案かどうかと、見積もりに何を含めているかで比べることが判断の目安です。

Jenkinsのシステム開発でよくある質問

Jenkinsのシステム開発に関するよくある質問

Jenkinsのシステム開発を依頼するときは、費用、無料である範囲、他のCI/CDツールとの違いが、発注前に特に質問されやすい内容です。これらを整理しておくと、相談が進みます。

Jenkinsのシステム開発費用はいくらですか?

小規模なPoCであれば初期150万〜400万円、部門共通の基盤であれば500万〜1,500万円が目安です。全社規模や高可用性の構成では、1,500万〜5,000万円以上が概算になります。

Jenkins本体のライセンス費用は原則0円ですが、要件定義やJenkinsfile作成、Agentなどは別途必要です。クラウドやテストの費用に加え、移行、教育、保守も別途見込む必要があります。これは、2025〜2026年時点の国内人月単価と構成をもとにした推定で、Jenkins固有の公式価格表ではありません。

Jenkinsは無料なので開発会社に頼む必要はありませんか?

小規模な検証であれば自社だけで始められますが、本番運用では開発会社に相談する価値があります。理由は、Jenkinsは自由度が高い分、プラグインの互換性や権限、バックアップを自社で設計しなければならないためです。Agentの分離、秘密情報、障害復旧も、自社で設計する必要があります。

既存システムのリリースを止めずに移行したい場合は、PoCと本番展開を分けて専門会社に支援を依頼するとリスクを抑えられます。

JenkinsとGitHub ActionsやGitLab CI/CDはどちらがよいですか?

既存プラグインやオンプレミス・閉域網、細かなPipeline制御を重視するならJenkinsが候補になります。複雑なツールチェーンを組む場合も、Jenkinsを候補に入れられます。

一方、リポジトリがGitHubやGitLabに集約され、運用サーバーを持ちたくない場合は、マネージドCIの方が管理負荷を抑えられる可能性があります。自社の制約やセキュリティポリシーを前提に、ビルド時間、月額費用、運用できる人数を同じ条件で比べて決めることが大切です。

ポイント

Jenkins本体は無料でも、本番運用では設計や保守の費用がかかるため、総額で開発会社を比べることが判断の目安になります。

まとめ

Jenkinsのシステム開発会社選びのまとめ

Jenkinsのシステム開発会社6選の要点

Jenkinsのシステム開発では、Jenkins本体の導入よりも、Git・テスト・成果物から、クラウド・デプロイ・監視までを含むCI/CD基盤全体を設計することが重要です。

株式会社riplaは、業務要件の整理から開発・導入までを相談しやすい会社です。ほかの5社は得意領域が異なり、CloudBeesは大規模な統制、テクマトリックスは国内の構築・運用・教育に強みがあります。エーピーコミュニケーションズはDevOps共通基盤、システムアイRGA事業部はSRE運用、富士ソフトはAWS上の標準化を得意としています。

問い合わせ前に整理する項目

相見積もりでは、各社に同じ条件で提示してもらってください。対象リポジトリ、ビルドとテストの範囲、JenkinsfileやIaCの納品を条件に入れます。さらに、秘密情報の保管やプラグイン更新、脆弱性対応を加えます。

バックアップ復元、教育、保守SLAも条件に加えます。無料という言葉だけで判断せず、自社の開発体制と将来の運用費まで含めて比べると、導入後も使い続けられる仕組みをつくりやすくなります。

▼全体ガイドの記事
・Jenkinsのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。