Joomlaのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Joomlaのシステム開発会社を選ぶなら、Joomlaの導入経験だけでなく、会員・社内ポータルの権限設計、外部システム連携、現行版への移行、公開後の保守まで確認できる会社を選ぶことが重要です。

本記事では、株式会社riplaを最初に、Joomla対応を公式サイトなどで確認できる実在企業を含めて6社紹介します。会社ごとの得意領域、公開情報から確認できる対応範囲、問い合わせ時に確認すべき点を分けて整理しますので、企業サイト、会員サイト、社内ポータル、情報検索システムなどの発注先を比較する際にお役立てください。

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Joomlaのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Joomlaは記事を投稿するだけのブログツールではなく、複数の部署や担当者が情報を登録し、承認し、公開するためのWebプラットフォームです。記事・カテゴリ・タグ・カスタムフィールド、ユーザーグループ、アクセス制御、多言語、予約公開、拡張機能などを組み合わせられるため、企業サイトから会員サイト、社内ポータルまで幅広く構築できます。

Joomla本体はオープンソースのため、ライセンス購入費は原則としてかかりません。しかし、実際の費用と運用負荷は、テンプレート制作、拡張機能の選定、旧サイトからの移行、権限設計、API連携、テスト、バックアップ、セキュリティ更新によって決まります。拡張機能を追加しすぎたり、Joomla本体を直接改変したりすると、次のメジャーバージョンへ移行する際に改修範囲が膨らみます。そのため、要望を聞いてすぐに画面を作る会社ではなく、将来の更新と運用まで含めて方式を提案できる会社が適しています。

2026年8月時点で、Joomla公式ロードマップには6.1.2が現行リリースとして掲載され、6.xは通常のバグ修正が2028年10月、セキュリティ修正のみの期間が2029年10月までと示されています（出典: Joomla公式ロードマップ、2026年8月確認）。ただし、既存の拡張機能がJoomla 6に対応しているとは限りません。開発会社には、採用する本体バージョン、PHPの対応範囲、拡張機能の更新方針、移行用の検証環境を確認する必要があります。

最初の相談では、現行サイトのURL、ページ数、移行したいデータ、利用する部署と人数、公開承認の流れ、個人情報の有無、連携したいシステム、希望公開日、予算、公開後の担当者を伝えると比較しやすくなります。見積書では、要件定義、デザイン、テンプレート、拡張機能、データ移行、環境構築、テスト、操作研修、保守を分けて記載してもらうことが大切です。

また、Joomla対応と書かれていても、サイト制作だけを指す場合と、会員管理・SSO・基幹システム連携まで対応できる場合があります。公開実績のURLや画面を見せてもらい、担当エンジニアが本番運用後も支援するのか、障害時の一次対応は誰が担うのか、ソースコードや設計書を引き渡してもらえるのかまで契約前に確認してください。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの強みは、CMSを導入すること自体ではなく、業務のどこを改善し、利用者にどのように定着させるかを整理したうえで開発へ進める点です。Joomlaを公開情報や申請の入口として活用する場合も、顧客・販売・生産などの正しいデータを既存の基幹システムに置くのか、Joomla側で管理するのかを切り分け、二重入力やデータ不整合を抑える構成を検討できます。

要件が固まっていない段階では、業務ヒアリング、現状整理、優先順位付け、導入後の運用設計から相談できます。既存システムとの連携やユーザー権限、承認ルート、社内の利用定着まで一つの窓口で検討したい企業に向いています。Joomlaの採否を前提にせず、WordPressや別のWebシステムを含めて比較したい場合にも、目的と制約から方式を決めやすくなります。

営業管理、顧客管理、生産管理、販売管理など、複数の部門にまたがる業務システムを検討している場合は、Joomlaの画面機能だけでなく、業務全体の設計力で相談先を評価するとよいでしょう。企業サイトに会員機能や問い合わせ管理を追加したい場合、社内ポータルから基幹システムへ情報を渡したい場合、導入後に現場で使われる仕組みまで整えたい場合が比較対象になります。

Joomlaのバージョンや実装可否については、初回相談時に現行サイト、利用中の拡張機能、連携先、将来の利用者数を提示し、具体的な技術検証の範囲を確認してください。Joomla専業会社と同じ基準で比較するのではなく、業務要件の整理、システム間の境界、開発後の定着支援を重視する案件で候補に入れると判断しやすくなります。

グルーン・ソリューションズ株式会社｜Joomlaを活用したポータルに強い

グルーン・ソリューションズ株式会社は、公式サイトでJoomlaを活用した会員制サイト、ビジネスポータルサイト、社内業務支援サイトの構築を案内している企業です。Joomlaベースの社内ポータルパッケージ「Alpinist」と、要件に合わせたオーダーメイド開発を紹介しているため、一般的な企業サイトよりもポータルや情報共有を重視する案件で比較しやすい会社です。

Alpinistは、公式サイト上でJoomlaベースの社内ポータル構築ソフトウェアとして紹介され、文書の公開・検索、スケジュール管理、会議室や設備予約、ワークフローなどの機能が案内されています。利用部門やグループごとにページや機能へのアクセスを制御し、SAMLシングルサインオンやActive Directoryとの連携を検討できる点も、社内利用を想定する企業にとって確認しやすい材料です。

同社はJoomlaのバージョンアップ、運用保守、セキュリティ対策、改ざんされたサイトの復旧サービスも公式サイトで案内しています。パッケージをそのまま使える範囲と、独自機能を追加する範囲を分けて見積もれるため、短期間の導入と業務固有のカスタマイズを両立したい場合に向いています。対応バージョン、現在のサポート条件、利用する拡張機能の更新可否は、問い合わせ時に確認してください。

社内ポータル、会員制サイト、社内の情報共有基盤、販売管理や顧客管理のフロント画面など、複数の利用者がログインして情報を扱う仕組みが得意領域です。公式サイトには、2010年からJoomlaを用いた自社パッケージや業務システム、ホームページを開発してきた旨も掲載されています。公開情報で確認できる実績の種類が明確なため、ポータル中心の提案を受けたい企業に適しています。

問い合わせ時には、既存のグループウェアやActive Directoryとの連携、利用者数、部門ごとの閲覧制限、申請・承認の段階、移行対象の文書数を伝えてください。Alpinistの標準機能で対応する部分と、個別開発が必要な部分を分けて確認すると、導入後の保守費用やアップデート時の影響も判断しやすくなります。

株式会社コンピュータ沖縄｜導入支援と操作教育まで相談しやすい

株式会社コンピュータ沖縄は、Joomlaのインストール、マニュアル、講習会、テンプレート制作、サイト構築の実践指導を含む導入支援サービスパックを公開していた企業です。現在の提供条件をそのまま示すものではありませんが、導入だけでなく、社内担当者が自分で更新できる状態まで支援する考え方を確認できるため、初めてJoomlaを導入する企業の比較候補になります。

過去に公開されたPDFでは、導入支援パックの価格を63万円（税込）とし、インストール、詳細マニュアル、操作編・管理編の講習、トップページとカテゴリページのテンプレート、サイト構築の実践指導を含む内容としていました（出典: 株式会社コンピュータ沖縄「Joomla導入支援サービスパック」、公開資料）。この価格は古い資料に記載された参考値であり、2026年時点の現行価格やJoomla 6対応を示すものではありません。価格だけを根拠に発注せず、現在のサービス内容を必ず確認してください。

導入初期に操作研修を行い、更新担当者を社内に置きたい場合は、ページ制作費だけでなく教育費とマニュアルの有無を比較できます。講習後の質問対応、バックアップ、セキュリティ更新、障害時の復旧、サーバー契約の名義と責任分界を見積書に含めてもらうと、安価な導入パックと本格的な運用保守を混同しにくくなります。

小規模な企業サイトや情報発信サイトを、担当者自身が更新できるように立ち上げたい企業が主な比較対象です。既存サイトの移行、新規ページの追加、デザイン変更、月次バックアップなども公開資料に記載されていたため、制作と内製化支援をセットで相談する場合に検討しやすいでしょう。

一方で、資料の公開時期が古いことは重要な注意点です。Joomla 4・5・6のどの系列に対応しているのか、PHPやデータベースの動作環境、拡張機能の更新担当、既存データの移行方法、現在も新規案件を受けているのかを問い合わせで確認してから、他社と同じ要件で見積もりを比較してください。

株式会社クロステック｜Web制作とシステム連携を一社で相談

株式会社クロステックは、公式サイトでCMS導入実績としてWordPress、SharePoint、Joomlaを掲載し、Web制作、環境選定、他システムとの連携、運用保守を一社完結型で行うと案内しています。Joomlaだけのサイト制作ではなく、Webサイトと社内システムをつなぎたい企業が、業務システム開発の体制も含めて比較しやすい会社です。

公式サイトには、ホームページのデザインやコーディングだけでなく、構築環境の選定、他システムとの連携、社内コミュニティサイト、スマートフォン対応などを扱うと記載されています。CMSの担当者と業務システムの担当者が別会社になると、認証やデータ連携の責任分界が曖昧になりがちです。Webと業務側を同じ相談先で整理したい場合に、提案の進め方を確認するとよいでしょう。

システム開発の企業情報では、情報システムの提案・設計・開発やシステムインテグレーションサービスも事業内容として公開されています。Joomlaの拡張機能を使う部分、独自APIを開発する部分、既存の販売管理・生産管理などと連携する部分を分けて、要件定義から保守までの担当範囲を確認してください。

企業サイト、ネット予約サイト、社内コミュニティ、WebシステムのUI・UX、既存システムとの連携などが候補になります。公開サイトには製造業向けの販売管理・生産管理・出荷計画、事業部門ごとのポータルサイトなどの開発実績も掲載されており、Joomlaを情報入口として使いながら、業務側のシステム改善も相談したい企業と相性を確認しやすいでしょう。

問い合わせでは、Joomlaの具体的な構築実績のURL、対応する本体バージョン、テンプレート制作の範囲、外部システムとの認証・データ連携、運用保守の時間帯と対応レベルを質問してください。Joomlaの公開実績と、業務システム全体の開発体制を分けて確認することで、期待する専門性とのずれを抑えられます。

株式会社ソナー｜Joomlaを含むCMS制作と既存サイト改良に対応

株式会社ソナーは、法人向けシステム制作、Webサイト制作、アプリ制作、ネットワーク構築保守、サポート業務などを行う実在企業です。公式サイトのWebサイト制作ページでは、WordPress、Joomla、Drupal、EC-CUBEなどのCMS制作と、既存サイトの改良を案内しています。新規制作だけでなく、古いサイトの改修や機能追加を相談したい場合の候補になります。

同社は、操作性、柔軟性、堅牢性、投資効果などを考慮した法人向けシステム制作や、他社が作成した既存システムの改良・機能追加を公式サイトで説明しています。現在のJoomlaサイトを刷新したい場合、記事データや画像の移行だけでなく、サーバー環境、拡張機能、画面表示、問い合わせフォーム、アクセス権限を棚卸ししてから改修範囲を決められます。

CMSをJoomlaから別のCMSへ移行する可能性がある場合も、短期の画面制作ではなく、コンテンツの構造化、URL維持、リダイレクト、検索エンジンへの影響、運用担当者の使いやすさを見積もりに含めることが大切です。公式サイトに記載された対応CMSのすべてが、同じ開発体制や現行バージョン対応を意味するわけではないため、担当者の経験を個別に確認してください。

法人サイト、ショッピングサイト、キャンペーン・イベントサイト、レスポンシブ対応サイト、既存CMSの改良などが得意領域として確認できます。小規模から中規模のWebサイトをJoomlaで運用し、必要に応じて決済、カート、スマートフォン連携などを追加したい企業は、対応実績と保守の範囲を問い合わせてみるとよいでしょう。

特に既存環境の引き継ぎでは、管理者アカウント、サーバー契約、ドメイン、SSL証明書、メール送信、データベース、拡張機能のライセンスを一覧化して渡すと調査が進みます。改修後の更新作業やネットワーク保守も相談できるか、Joomlaのセキュリティ更新を誰がいつ実施するかを明確にしてください。

株式会社マックスマウス｜中〜大規模サイトのCMS運用を支援

株式会社マックスマウスは、Webサイトの企画・制作・運用やデジタルマーケティングを支援する企業です。公式サイトのCMS導入・運用支援ページでは、Joomlaを含む複数のCMSに対応し、サイト構築、バージョンアップ、更新作業、セキュリティメンテナンス、他社構築CMSの運用引き継ぎまで幅広く案内しています。

公開情報では、CMS導入後の公開管理、承認ワークフロー、更新履歴、効果測定、機能改善、サーバーやCMSのセキュリティアップデートまで対応すると説明されています。大規模サイトでは、作って終わりではなく、複数部署や複数の委託会社が同じサイトを運用します。テスト環境、リリース手順、作業記録、障害時の連絡網を含めて相談したい場合に強みを確認しやすい会社です。

また、公式サイトには、24時間365日のサーバー監視、バックアップ、SSL更新、脆弱性情報を踏まえたセキュリティアップデートなどの運用例も掲載されています。個人情報を扱うサイトでは、同社が掲げるプライバシーマーク、社内教育、IPAのガイドラインに沿った制作方針も確認材料になります。ただし、Joomla固有の拡張機能まで含む作業範囲は案件ごとに異なるため、対象バージョンと担当チームを明確にしてください。

企業サイトやブランドサイトなど、関係者が多く、公開品質やセキュリティ基準が重視される中〜大規模案件が比較対象です。CMSの選定から、コンテンツ制作、データ投入、運用改善、サーバー運用まで複数の専門職で体制を組みたい企業にも向いています。公式サイトでは、国内有名企業700社以上のWeb・デジタルマーケティングを約25年支援してきたと説明されています（出典: 株式会社マックスマウス公式サービスページ、2026年8月確認）。

Joomlaの特定拡張機能を使った会員管理や業務処理を依頼する場合は、CMS運用の豊富さと、個別のJoomla開発経験を別々に確認してください。サイトの一部だけをJoomlaで管理する構成、別CMSとの併用、クラウドやWAFを含むインフラ設計も候補になるため、サイト全体の構成図を作ってもらうと責任範囲が分かりやすくなります。

Joomlaのシステム開発会社を選ぶポイント

6社を比べるときは、単に「Joomlaに対応している」と書かれているかだけでなく、目的に合う技術と運用の体制があるかを確認します。比較記事の順位をそのまま採用するのではなく、自社の要件を揃えたRFPを渡し、同じ条件で提案と見積もりを受けることが、失注や追加費用を抑える近道です。

実績は社数や年数だけでなく、自社と似た利用者・データ・運用ルールがあるかで確認します。企業サイトならページ数、更新担当者、問い合わせ、検索、多言語の有無を見ます。会員サイトなら会員登録、ログイン、退会、権限、個人情報、メール通知を見ます。社内ポータルならSSO、部署別の閲覧制限、承認、文書検索、監査ログを見ます。

担当者には、Joomlaのメジャーバージョン移行、拡張機能の選定、データ移行、復旧訓練、テスト環境の構築経験を聞いてください。公開できる範囲で構いませんので、構成図、画面例、移行前後の作業、運用開始後の保守体制を説明してもらえる会社ほど、自社要件との適合性を判断しやすくなります。

Joomlaのシステムでは、本体、PHP、データベース、Webサーバー、拡張機能、テンプレート、メール、ストレージ、CDNやWAFが一つの構成になります。開発会社には、各要素のバージョン、サポート期限、更新順序、動作確認の方法、脆弱性発生時の対応時間を確認してください。

2025年には、Joomla 4.1.0〜4.4.10と5.0.0〜5.2.3に影響するScheduled TasksコンポーネントのSQLインジェクション脆弱性が公表され、4.4.11または5.2.4への更新が解決策とされました（出典: Joomla公式Security Centre、CVE-2025-22207）。この事例からも、OSSだから安全・危険と決めつけるのではなく、公式告知を監視し、テスト環境で更新し、バックアップから復旧できる運用を契約に含めることが必要です。

要件定義の議事録、課題一覧、進捗、受入条件、変更管理、リリース判定の責任者を明確にしてください。特に「ページを増やしたい」「検索条件を追加したい」「部署ごとに見せたい」といった要望は、開発中に増えやすい項目です。標準機能、設定、拡張機能、個別開発のどこで対応するかを決め、追加費用が発生する条件を書面で確認します。

個人情報や社内文書を扱う場合は、委託先のアクセス範囲、再委託の可否、ログの保管、バックアップ、事故時の報告、監査への協力を契約とRFPに記載してください。個人情報保護委員会のガイドラインでも、個人データを扱う委託先の選定や安全管理措置、委託先の監督が重要な管理事項として整理されています（出典: 個人情報保護委員会「個人情報保護法ガイドライン（通則編）」、2026年8月確認）。

よくある質問

最後に、Joomlaのシステム開発を検討する企業からよく寄せられる質問に回答します。費用や納期は要件によって変わりますが、判断に必要な前提をそろえると、複数社の提案を比較しやすくなります。

目安は、既存テンプレートを使う小規模サイトで30万〜80万円、オリジナルテンプレートや多言語を含む企業サイトで80万〜250万円、会員・社内ポータルで250万〜600万円、外部APIや基幹連携を含む業務Webシステムで600万〜1,500万円以上です。これらはJoomla専用の公的統計ではなく、要件定義、移行、連携、テスト、保守の前提を置いた記事執筆用の推定レンジです。ページ数だけでなく、権限や連携の数で見積もりが変わります。

移行できる可能性はありますが、拡張機能、テンプレート、独自コード、PHP、データベース、外部連携の対応状況を事前に検証する必要があります。まず本番環境を直接更新せず、複製環境でバックアップを取得し、拡張機能を一つずつ確認して、画面表示、ログイン、権限、フォーム、検索、メール、API連携をテストしてください。対応版がない拡張機能は、代替機能への変更や個別開発が必要になる場合があります。

Joomlaだから安全、またはOSSだから危険と一概には言えません。本体、PHP、サーバー、拡張機能を継続的に更新し、MFA、最小権限、管理画面へのアクセス制御、WAF、操作ログ、定期バックアップ、復旧テスト、脆弱性情報の監視を実施することが重要です。発注時には、緊急アップデートの判断者、テスト環境、適用時間、障害時の復旧目標を保守契約に記載してください。

現行サイトのURL、ページ数、移行したい記事・画像・会員データ、利用者と部署の数、公開承認の流れ、個人情報の有無、連携先、希望公開日、予算、保守の希望を一覧にしてください。すべてが決まっていなくても、「実現したいこと」「困っていること」「必須ではないこと」を分けるだけで、会社側がMVPや段階導入を提案しやすくなります。

まとめ

Joomlaのシステム開発会社を選ぶときは、対応可否の表示だけでなく、企業サイト、会員サイト、社内ポータル、業務システム連携のどこに強いのかを見極めることが重要です。本記事では、業務要件の整理から開発・定着まで相談しやすい株式会社riplaを最初に、ポータルに強いグルーン・ソリューションズ、導入教育を確認しやすいコンピュータ沖縄、Webとシステム連携を扱うクロステック、CMS制作と改良のソナー、大規模運用を支援するマックスマウスを紹介しました。

候補会社には、現行版への移行可否、拡張機能の互換性、権限設計、外部連携、データ移行、テスト環境、バックアップ、脆弱性対応、障害復旧、操作教育、ソースコードと設計書の引き渡しを質問してください。見積もりは、要件定義から保守までの内訳を揃えて比較し、公開情報の古い価格や実績を現在の契約条件だと解釈しないことが大切です。

最初の相談では、現行サイトのURL、ページ数、利用者数、部署、個人情報の有無、連携先、希望公開日、予算、保守要件をまとめて伝えてください。Joomlaを使うことを目的にせず、情報を誰が登録し、誰が承認し、誰に届け、どのシステムを正のデータとするのかを整理すれば、必要な機能と適切なパートナーが見えやすくなります。

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・Joomlaのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。