JSFの発注先は、採用経験に加えて、Java・Jakarta EEの移行、業務要件、データ連携、運用保守まで一体で説明できるかで比べます。
取り上げるのは、株式会社ripla、NTT DATA、富士通、NEC、SCSK、Red Hatの6社です。各社は、向く案件、公開情報から確認できる強み、契約前の質問の順で比べます。
- JSF保守、Jakarta Faces移行、外部連携の比較
- 認証、テスト、運用保守の範囲の整理
くわしい全体像は、JSFのシステム開発の完全ガイドをご覧ください。
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JSFのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

JSFは、Java EE・Jakarta EE上で業務Web画面を構築するためのサーバーサイドのUIフレームワークです。Facelets、UIコンポーネント、入力値の変換と検証、画面遷移、状態管理などを担います。
CDI、JPA、Bean Validation、認証認可、データベース、帳票や外部APIと組み合わせて、業務システムになります。そのため、発注後の課題を解決するには、画面の開発以外も含めて見る必要があります。
2026年時点では、旧JavaServer Facesを維持する案件と、Jakarta Facesへ段階的に移行する案件の両方に対応できる体制が、発注先を選ぶ基準になります。
適切なパートナー選定が成否を分ける理由
JSFのシステムでは、入力画面の項目数より、業務ルールと例外処理の複雑さが品質と費用に大きく響きます。たとえば、販売管理で部署ごとに承認者が異なる場合は、単純な登録画面の追加とは違い、設計の範囲が広がります。そのため、権限マトリクスや差し戻し、代理承認の設計に加えて、監査ログや通知、締め処理まで決めておく必要があります。
Javaの技術力と業務理解のどちらか一方が不足すると、開発中に仕様が戻り、受入テストで不具合が集中しやすくなります。既存のJSFを保守する場合は、JavaServerFacesという呼び方より、実際の構成で判断する必要があります。見るべき対象は、Javaのバージョン、javax系かjakarta系か、MojarraかMyFacesかです。
さらに、PrimeFacesなどのUIコンポーネントや、アプリケーションサーバー、セッション保存方式を確認します。帳票と認証の実装も含めて、一式で押さえておく必要があります。これらの組み合わせを読める会社でないと、部分的な改修が将来の移行を難しくするおそれがあります。
発注前に確認すべきポイント
発注前は、「JSFの経験がありますか」という問いに加えて、実装の前提を質問票にまとめて候補会社に示します。質問をそろえると、提案の差が見えてきます。中でも移行の経験と検証環境は、そのまま工数の見積もりに関わります。
- 移行経験と検証環境:javaxからjakartaへの移行を担当した経験の有無、Java 17または21での検証の可否
- 使用する実装:Mojarra・MyFaces・PrimeFacesのどれを扱えるか
- 設計の内容:SSOや権限、監査ログ、セッションレプリケーションをどう設計するか
- 納品物:ソースコード、設計書、テスト仕様書、IaCの範囲
- 見積もりの内訳:開発費に加えて、要件定義、データ移行、クラウドやアプリケーションサーバーの費用、脆弱性診断、教育、リリース後の保守を分けて出してもらう
2026年版の国内相場では、人月単価は60万〜200万円程度とされています。また、規模別では、小規模システムが100万〜300万円、中規模が500万〜1,000万円、大規模が1,000万円〜数千万円以上とされています。出典は、SIA株式会社「システム開発の費用・相場 2026年版」(2026年)です。JSF固有の統計ではないため、画面数、連携数、移行対象を前提に、個別に査定する必要があります。
株式会社ripla|コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援する企業です。
IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスの成果づくりと、システムを現場に定着させる支援に強みがあります。
営業・顧客・生産・販売管理など幅広い基幹システムの構築と導入の実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。
特徴と強み
riplaの特徴は、技術を入れること自体より、業務のどこを変えると成果が出るかを整理してから、システム化を進める点です。その中身は、画面の切り分けから技術構成の検討までを、業務の状況に合わせて進める考え方です。
- 画面の切り分け:JSFを新規に作る場合も既存のJava資産を残す場合も、業務フロー、利用者、権限、データの流れを確認し、必要な画面と不要な画面を切り分ける
- 段階導入:PoCを組み合わせ、最初から全機能を固定せず、利用状況を見ながら改善する
- 定着の支援:操作説明、現場からのフィードバック、運用ルールの整理まで含めて相談できる
- 技術構成の検討:JSFを採用するか、ReactなどのフロントエンドとJava APIを分けるかを、業務要件と将来の保守体制をもとに比べる
特に、営業・顧客・生産・販売管理のように複数部門をまたぐ基幹領域では、画面開発と業務定着を分けて考えないことが大切です。
得意領域・実績
riplaは、次のような場合に向いています。
- 基幹システムを導入したいものの、現場の要件がまだ整理できていない場合
- 既存システムの刷新と業務改善を同時に進めたい場合
- JSFのバージョンや既存ソースの状態が分からない場合は、現状調査、業務整理、移行方針の策定から依頼できる
問い合わせ時には、対象画面数や利用者数、外部連携を共有します。現行のJavaとアプリケーションサーバー、保守の期限も伝えると、実現方法と費用の幅を具体化しやすくなります。
NTT DATA|大規模な業務システムとモダナイズを支援

NTT DATAは、コンサルティング、アプリケーション開発、クラウド、運用などを広く扱うITサービス企業です。
公式のアプリケーション開発・管理の案内では、従来型のウォーターフォール開発と、Agile、DevOps、Cloud Nativeを適材適所で組み合わせる方針が示されています。
JSFを名指しした案件実績は、公開情報からは断定できません。そのため、Java系の大規模業務アプリケーションを、複数部門や複数ベンダーと進めたい場合の比較候補として考えるとよい会社です。
特徴と強み
大規模な業務システムでは、画面の開発だけでなく、業界知識や全体アーキテクチャ、データ連携を同時に管理する必要があります。さらに、セキュリティや移行、運用設計も併せて考える必要があります。
NTT DATAの公開情報からは、構想策定から開発、アプリケーション管理までを一貫して扱う体制が確認できます。既存JSFを一度に作り直すより、残す領域とモダナイズする領域を分けて計画したい場合に、相談しやすい候補です。
一方で、大手企業への発注では、担当部門や再委託先、標準化された開発プロセス、契約上の責任の範囲を最初に確認することが大切です。JSFの対応可否は、javax系の保守かJakarta Facesへの移行か、使用するUIコンポーネントや希望するアプリケーションサーバーをRFPに記載して確かめます。そのうえで、提案チームの実務経験者が参加するかまで確認します。
得意領域・実績
全社基幹や、金融・公共など高い可用性や監査性が求められる案件、複数の既存システムを束ねる刷新プロジェクトに向いています。
JSFの画面を残しながら、API化や認証統合、データ連携、クラウド移行を段階的に進める場合は、全体計画と移行リハーサルの提案を求めるとよいです。
公開情報にないJSF案件の実績は、対象バージョンと担当範囲を証跡付きで確認する必要があります。
富士通株式会社|Java基盤とクラウド移行をまとめて検討

富士通は、業務システム向けのJavaアプリケーション基盤と、クラウドや運用を含む企業向けITサービスを提供しています。2025年のEnterprise Application Platform資料では、Jakarta EE Core Profile 11仕様準拠が案内されています。
富士通では、Eclipse GlassFish 8.0をベースにしたJakarta EE 11互換実装や、OpenJDK 21なども案内されています。
JSFの受託開発会社として一律に評価するより、既存Java資産を企業向け基盤で運用しつつ、将来のクラウド移行まで考えたい場合の候補です。
特徴と強み
アプリケーションサーバーのサポートや監視、クラスター、ログ、バックアップなど、開発後の運用要件まで含めて基盤を選べる点が強みです。JSFはサーバー側で状態を扱うため、クラウドでスケールアウトする際は、セッション共有、ファイルアップロード、タイムアウト、障害時の再実行を検証する必要があります。
基盤とアプリケーションを別々の会社に任せると責任の境界が曖昧になりやすいため、構築と運用の窓口をまとめられるかを確認します。なお、Jakarta EE 8以前のアプリケーションでは、Jakarta EE 9以降の名前空間変更により、javaxからjakartaへの移行作業が必要になる場合があります。富士通の資料でも、この非互換への注意が示されています。
現在の構成をそのまま動かす保守契約と、Java 17・21やJakarta Facesへ移行する開発契約を分け、互換性検証の結果も納品条件に含めると安全です。
得意領域・実績
オンプレミスの業務基盤をクラウドへ移す案件や、可用性や災害対策が重要な基幹系、既存Javaアプリケーションを長く運用したい企業に適しています。
問い合わせ時には、JSFの実装経験に加えて、対象サーバー、JavaとJakarta EEの対応表、コンテナ化の可否を示してもらいます。さらに、セッションレプリケーションや障害時の復旧目標も提示してもらうと、確認しやすくなります。
公開資料で示される製品対応と、個別の開発チームが対応できる範囲は、別々に確かめる必要があります。
日本電気株式会社(NEC)|Java業務アプリの標準化と再構築

NECは、SystemDirector Enterprise for Javaという業務システム構築基盤を公開しています。Javaベースの業務Webアプリケーションを標準化して開発したい企業が、比べやすい会社です。
公開情報では、画面要件はアジャイル、業務ロジックはウォーターフォールで進めるハイブリッド開発の考え方も案内されています。JSFの具体的な採用実績は、公開ページからは断定できません。そのため、Javaの設計資産や長期保守の体制を確かめる候補として位置付けます。
特徴と強み
業務アプリケーションの再構築では、利用者が触る画面と、受注・在庫・請求などの業務ロジックを、同じ方法で作る必要はありません。画面は短いサイクルで確認し、業務ルールやデータ整合性は設計とテストを積み上げることで、現場の使いやすさと基幹処理の安定性を両立しやすくなります。
JSFの画面を段階的に改修する場合も、変更頻度の高い画面から小さく検証する方法を取りやすいです。また、設計資産を一覧にまとめ、標準部品を使い、テスト工程を記録に残したい企業にも向いています。
既存JSFの案件では、画面の表示結果に加えて、Beanのスコープやトランザクション境界、入力検証、権限エラー、同時更新の挙動までテスト仕様に含めます。提案時には、現行調査で何を作るかと、移行対象と対象外をどう区切るかを確認すると、開発後の追加費用を抑えられます。
得意領域・実績
既存の業務アプリケーションを標準化しながら再構築したい企業や、複数部門の要件を整理して基幹システムを刷新したい企業に向いています。
特に、画面改修と業務ロジックの品質を別の観点で管理したい案件では、開発方式と受入基準を最初にすり合わせると効果的です。
JSF案件としての実績は、対象画面、採用バージョン、担当工程、現在の保守状況を確かめてから評価します。
SCSK株式会社|Java開発の知見とクラウドネイティブ化

SCSKは、Javaアプリケーション開発フレームワークの適用経験と、クラウドネイティブな開発・運用を支援するサービスを公開しているITサービス企業です。S-Cred+などの情報では、コンテナ、CI/CD、マイクロサービスを含む開発の考え方が示されています。
JSFを新規に採用する会社というより、既存JSFを含むJava資産をどこまで残し、API化やコンテナ化をどの範囲で進めるかを比べる候補です。
特徴と強み
レガシー刷新では、すべての画面を一度に作り直すより、認証や顧客・商品データ、共通APIなどの土台を先に整え、業務影響の大きい画面から段階移行するほうが現実的な場合があります。
SCSKのクラウドネイティブやCI/CDの知見を比べるときは、JSFのセッション状態をどう扱うか、テスト環境をどう再現するか、旧画面と新画面をどう同居させるかを具体的に質問します。新規開発でも、将来のフロントエンド分離やクラウド移行を想定するなら、JSFを採用する範囲を先に定めておく必要があります。
管理画面や複雑な入力フォームにはJSFを使い、外部公開画面やモバイル向け機能はJavaのREST APIと別のUI技術で作る構成も考えられます。技術選定を固定する前に、5年程度の保守・改修の見通しと内製化の計画を、提案に含めてもらいます。
得意領域・実績
既存Java・JSF資産を活用しつつ、クラウド、コンテナ、CI/CD、監視まで段階的に整えたい企業に適しています。
移行の優先順位を決めるときは、画面の利用頻度だけでなく、業務停止時の損失、変更頻度、障害件数、データ依存関係を評価します。
公開情報から確認できるのは、Java開発とモダナイズの強みです。JSFの特定バージョンやコンポーネントの経験は、提案担当者に直接確かめてください。
Red Hat|JBoss EAP上のJakarta Faces運用を支える実行基盤ベンダー

Red Hatは、受託開発会社というより、JBoss Enterprise Application Platform(JBoss EAP)を中心に、エンタープライズJavaの実行基盤と商用サポートを提供するベンダーです。JBoss EAP 8.0の公式ドキュメントでは、Jakarta Server Facesのサブシステムを設定できると案内されています。
JBoss EAPでは、MojarraまたはApache MyFacesのJakarta Server Faces 4.0以降を扱えることも示されています。
JSFのシステムをJBoss EAP上で続けて運用したい場合は、基盤側の候補として比べられます。
特徴と強み
複数のJakarta Faces実装を同じアプリケーションサーバーで扱う構成や、商用サポート、パッチ、運用標準を重視する企業に向いています。JSFのフレームワーク自体だけでなく、どの実装を選ぶか、サーバーのどの機能でセッション、ログ、デプロイ、監視を管理するかも設計できます。
既存のjavax系アプリケーションを移す場合は、JBoss EAPの対象バージョン、サポートされるAPI、ライブラリの互換性を検証してから、移行計画を決めます。ただし、Red Hat単体で業務要件定義や画面開発まで完結させるとは限りません。
実装を担うSIerや開発会社とは、基盤サポートの範囲を分け、どこまでを誰が受け持つかを決めます。そのうえで、障害がアプリケーションに起因するのか、サーバーや設定に起因するのかを切り分けられる体制を作ります。契約前には、サポート窓口、対象コンポーネント、アップデート検証、障害時のエスカレーションを確認することが重要です。
得意領域・実績
JBoss EAPを標準基盤として採用している企業や、既存のJava EE・Jakarta EEアプリケーションを商用サポート付きで運用したい企業に適しています。
発注時は、Red Hatを開発会社として選ぶのか、実装会社と組み合わせるのかを分けて考えます。
JSFの画面改修、データ移行、性能試験、脆弱性対応の担当を、RACIや契約書で定めておくと、基盤とアプリケーションの間の見落としを減らせます。
JSFのシステム開発会社の選び方

選び方の基本は、JSFのバージョンと周辺基盤を理解し、業務要件から保守まで同じ計画で説明できる会社かを見ることです。
JSFの実績件数だけで比べるより、同じ質問票で提案を評価すると違いが見えてきます。対象は、既存資産の調査と移行の可否、クラウドの状態管理、セキュリティ、納品後の引き継ぎです。
実績と経験の確認方法
実績は、Java案件が多いという説明に加えて、JSFの経験を具体的に示してもらう必要があります。対象のJSFやJakarta Facesのバージョン、Mojarra・MyFaces・PrimeFacesの利用状況、アプリケーションサーバーを確認します。さらに、画面数、ユーザー数、外部連携、担当した工程も見ます。
公開事例が少ない技術では、機密情報を除いた構成図、テスト計画、移行前後の差分、保守体制の説明を求めると、経験の実在性を判断しやすくなります。過去の案件が現行の技術世代に対応しているとは限らないため、古いJSFの保守経験と、新しいJakarta Facesの互換性検証は分けて質問します。
たとえば、2026年時点のJakarta Faces 4.1はJakarta EE 11向けの仕様で、Java SE 17以上が前提です(出典: Eclipse Foundation「Jakarta Faces 4.1」、2024年公開情報)。さらに、Eclipse Foundationの配布一覧では、Jakarta Faces 4.1.2のTCKファイルが2026年3月21日に掲載されています。
技術力と専門性の評価
技術評価では、画面を作る速度より、状態とデータを安全に扱えるかを見ます。入力値の変換と検証、CSRFやXSSへの対策、認証認可について説明してもらいます。さらに、セッションサイズや同時更新、監査ログ、例外処理、依存ライブラリの脆弱性対応も確かめます。
OWASP Application Security Verification Standard 5.0は、WebアプリケーションとWebサービスのセキュリティ検証に使える標準です(出典: OWASP ASVS、2025年版)。受入テストの項目をこの標準と対応付けると、技術提案を品質基準へ落とし込めます。
新規開発では、代表的な入力画面、複雑な一覧、ファイルアップロード、外部API連携を使った小さなPoCを依頼する方法も有効です。PoCでは、表示速度だけでなく、サーバー側状態の保存、複数タブ操作、タイムアウト後の再送、エラー表示、権限による画面制御、テストの自動化まで確認します。PoCの目的と合格条件を契約前に決め、単なるデモで終わらせないことが重要です。
プロジェクト管理体制の確認
JSFのシステム開発は、技術選定より要件の変化と移行データの扱いで遅延しやすくなります。そのため、工程は要件定義、基本設計、画面設計の順に分け、実装のあとに単体・結合・総合テストで確かめます。移行リハーサルや受入、教育、保守引き継ぎも含めて、工程ごとに完了条件と責任者を決めます。
IPAの「情報システム・モデル取引・契約書」第二版は、受託開発や保守運用、パッケージ・SaaS活用などの契約を検討する際の参考資料です(出典: IPA、2025年更新)。契約では、仕様変更の手続き、追加費用の算定、遅延時の扱いを定義します。さらに、成果物の著作権と利用権、ソースコードの引き渡し、再委託、保守終了時の引き継ぎも定めます。
月額保守を頼む場合は、問い合わせ対応だけか、障害調査やパッチ適用、性能改善、軽微な改修まで含むのかを明確にします。発注者側に業務責任者を置いたうえで、週次で課題・リスク・意思決定を管理できる会社を選ぶことが、完成後の定着につながります。
よくある質問

JSFのシステム開発を依頼する前には、技術の古さ、費用、会社の選び方について疑問を持たれがちです。発注前によく確認される質問を3つ取り上げ、それぞれ回答します。
JSFは古い技術なので新規開発に使わないほうがよいですか?
入力項目や業務ルールが多い社内ポータル、申請・承認、販売・在庫管理などでは、Javaバックエンドと画面を一体で扱えるJSFが適する場合があります。そのため、一律に避けるより、用途で判断するほうが現実的です。
スマートフォン中心の公開サービスや高度なリアルタイムUIでは、React・Vue・AngularなどとJava REST APIを分離する構成が適することもあります。
既存資産、利用者、UI要件、保守人材をもとに、比べていきます。
JSFのシステム開発費用はいくらですか?
JSF固有の一律価格はなく、画面数、業務ルール、外部連携、データ移行、非機能要件で変わります。目安として、類似する業務システムでは、小規模が100万〜300万円、中規模が500万〜1,000万円、大規模が1,000万円〜数千万円以上とされています。人月単価は60万〜200万円程度です(出典: SIA株式会社、2026年)。
ただし、JSFのセッションや既存コードの解析に工数がかかることがあります。そのため、要件定義と現行調査は別々に見積もり、初期開発費だけでなく、保守・基盤・移行費も合算します。
javax系のJSFをjakarta系へ移行できますか?
javax系のJSFをjakarta系へ移行できる可能性はあります。ただし、移行はパッケージ名の置き換えにとどまらず、周辺の検証まで含めて進める必要があります。
移行では、Javaのバージョンや依存ライブラリ、Faceletsの設定、UIコンポーネントを一緒に検証します。さらに、アプリケーションサーバー、認証、テスト、デプロイ方法も対象になります。
まず代表画面でPoCを行い、コンパイルや起動、画面遷移、入力検証を確認します。続けて、帳票や外部連携、性能、障害復旧も確かめてから全画面の移行計画を立てると、リスクを抑えやすくなります。
まとめ

JSFのシステム開発会社は、技術名だけで順位を付けるより、業務理解、Java・Jakarta EEの対応、既存資産の移行、クラウド運用、セキュリティ、保守体制を見て選びます。
今回紹介した6社は、株式会社ripla、NTT DATA、富士通、NEC、SCSK、Red Hatです。
riplaは業務改善から開発・定着まで、NTT DATAは大規模なアプリケーションの開発・管理、富士通はJava基盤と運用を得意とします。NECはJava業務アプリの標準化、SCSKはJava資産のモダナイズ、Red HatはJBoss EAP上の実行基盤を担うというように、得意な役割は会社ごとに異なります。
現行資産と業務要件の整理
問い合わせ前に、現行のJSF・Java・サーバーのバージョン、画面数、利用者数を整理します。さらに、外部連携、帳票、認証方式、データ移行の有無、保守期限も書き出しておきます。
新規開発なら、業務フロー、権限、代表的な画面、将来のクラウド方針を準備します。
候補会社に同じ資料と質問票を渡し、提案内容と見積内訳、納品するもの、担当体制、保守条件を並べて比べます。価格だけでは分からない差が見えてきます。
業務成果を見据えた相談
JSFを使い続けるか、Jakarta Facesへ移行するか、別のUI構成へ段階的に刷新するかは、技術の流行で決めるのではなく、業務の狙いと既存資産から考えるものです。
既存資産を生かしながら業務を改善し、利用者に定着させ、数年後も安全に改修できる体制を作れるかが、判断の中心です。
株式会社riplaでは、コンサルティングから開発、導入後の定着までを一気通貫で支援しています。JSFのシステムについて、現状整理や開発方針から相談したい場合は、業務要件をもとに検討を始められます。
▼全体ガイドの記事
・JSFのシステム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。
