JSFのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

JSFのシステム開発を任せるなら、JSFの採用経験だけでなく、Java・Jakarta EEの移行、業務要件、データ連携、運用保守まで一体で確認できる会社を選ぶことが重要です。2026年時点では、旧JavaServer Facesを維持する案件と、Jakarta Facesへ段階的に移行する案件の両方に対応できる体制が、発注先を選ぶ基準になります。

本記事では、コンサルティングから開発まで支援する株式会社riplaを最初に、NTT DATA、富士通、NEC、SCSK、Red Hatの計6社を紹介します。JSFのシステムに向く案件、各社の公開情報から確認できる強み、契約前に質問すべき点を整理するため、既存JSFの保守・移行と新規の業務Webシステム開発の両方を検討できます。

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JSFのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

JSFは、画面を作るためだけの製品名ではなく、Java EE・Jakarta EE上で業務Web画面を構築するためのサーバーサイドのUIフレームワークです。Facelets、UIコンポーネント、入力値の変換と検証、画面遷移、状態管理などを担い、CDI、JPA、Bean Validation、認証認可、データベース、帳票や外部APIと組み合わせて業務システムになります。そのため、画面を作れるだけでは発注後の課題を解決しきれません。

JSFのシステムでは、入力画面の項目数よりも、業務ルールと例外処理の複雑さが品質と費用に強く影響します。例えば、販売管理で部署ごとに承認者が異なる場合、単純な登録画面の追加ではなく、権限マトリクス、差し戻し、代理承認、監査ログ、通知、締め処理まで設計が必要です。Javaの技術力と業務理解のどちらか一方が不足すると、開発中に仕様が戻り、受入テストで不具合が集中しやすくなります。

さらに、既存のJSFを保守する場合は、JavaServer Facesという呼び方だけで判断してはいけません。Javaのバージョン、javax系かjakarta系か、MojarraかMyFacesか、PrimeFacesなどのUIコンポーネント、アプリケーションサーバー、セッション保存方式、帳票と認証の実装を一式で確認する必要があります。技術要素の組み合わせを読める会社でなければ、部分的な改修が将来の移行を難しくするおそれがあります。

発注前は、候補会社に「JSFの経験がありますか」とだけ聞くのではなく、実装の前提を質問票にそろえて提示します。「javaxからjakartaへの移行を担当したか」「Java 17または21での検証ができるか」「Mojarra・MyFaces・PrimeFacesのどれを扱えるか」「SSO、権限、監査ログ、セッションレプリケーションをどう設計するか」「ソースコード、設計書、テスト仕様書、IaCをどこまで納品するか」を確認すると、提案の比較がしやすくなります。

見積もりは開発費だけでなく、要件定義、データ移行、クラウドやアプリケーションサーバーの費用、脆弱性診断、教育、リリース後の保守を分けて提出してもらいます。2026年版の国内相場では、人月単価は60万〜200万円程度、小規模システムは100万〜300万円、中規模は500万〜1,000万円、大規模は1,000万円〜数千万円以上とされています（出典: SIA株式会社「システム開発の費用・相場 2026年版」、2026年）。JSF固有の統計ではないため、画面数・連携数・移行対象を前提として個別に査定することが必要です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの特徴は、技術を導入すること自体ではなく、業務のどこを変えると成果が出るかを整理してからシステム化を進める点です。JSFのシステムを新規に作る場合も、既存のJava資産を残す場合も、現場の業務フロー、利用者、権限、データの流れを確認し、必要な画面と不要な画面を切り分けます。PoCや段階導入を組み合わせることで、最初から全機能を固定せず、利用状況を見ながら改善できます。

特に、営業・顧客・生産・販売管理のように複数部門をまたぐ基幹領域では、画面開発と業務定着を分離しないことが重要です。導入後に使われないシステムを防ぐため、操作説明、現場からのフィードバック、運用ルールの整理まで含めて相談できます。JSF採用が適切か、ReactなどのフロントエンドとJava APIを分けるべきかも、業務要件と将来の保守体制から比較する進め方になります。

基幹システムを導入したいものの、現場の要件が整理できていない企業や、既存システムの刷新と業務改善を同時に進めたい企業に向いています。JSFのバージョンや既存ソースの状態が分からない場合でも、まず現状調査、業務整理、移行方針の策定から依頼できます。問い合わせ時には、対象画面数、利用者数、外部連携、現行Javaとアプリケーションサーバー、保守の期限を共有すると、実現方法と費用の幅を具体化しやすくなります。

NTT DATA｜大規模な業務システムとモダナイズを支援

NTT DATAは、コンサルティング、アプリケーション開発、クラウド、運用などを広く扱うITサービス企業です。公式のアプリケーション開発・管理の案内では、従来型のウォーターフォール開発と、Agile、DevOps、Cloud Nativeなどを適材適所で組み合わせる方針が示されています。JSFを名指しした案件実績を公開情報だけで断定するのではなく、Java系の大規模業務アプリケーションを複数部門や複数ベンダーと進めたい場合の比較候補として考える会社です。

大規模な業務システムでは、画面の開発だけでなく、業界知識、全体アーキテクチャ、データ連携、セキュリティ、移行、運用設計を同時に管理する必要があります。NTT DATAの公開情報からは、ビジネスとIT戦略を踏まえた構想策定から、開発とアプリケーション管理までを一貫して扱う体制が確認できます。既存JSFをすぐ全面刷新するのではなく、残す領域とモダナイズする領域を分ける計画を立てたい場合に相談しやすい候補です。

一方で、大手企業への発注では、担当部門、再委託先、標準化された開発プロセス、契約上の責任分界を最初に確認することが大切です。JSFの具体的な対応可否は、javax系の保守かJakarta Facesへの移行か、使用するUIコンポーネント、希望するアプリケーションサーバーをRFPに記載し、提案チームの実務経験者が参加するかまで確かめます。

全社基幹、金融・公共など高い可用性や監査性が求められる案件、複数の既存システムを束ねる刷新プロジェクトに向いています。JSFの画面を残しながらAPI化、認証統合、データ連携、クラウド移行を段階的に進める場合は、全体計画と移行リハーサルの提案を求めるとよいです。公開情報にないJSF案件の実績は、対象バージョンと担当範囲を証跡付きで確認する必要があります。

富士通株式会社｜Java基盤とクラウド移行をまとめて検討

富士通は、業務システム向けのJavaアプリケーション基盤や、クラウド・運用を含む企業向けITサービスを提供しています。2025年のEnterprise Application Platform資料では、Jakarta EE Core Profile 11仕様準拠、Eclipse GlassFish 8.0をベースにしたJakarta EE 11互換実装、OpenJDK 21などが案内されています。JSFの受託開発会社として一律に評価するのではなく、既存Java資産を企業向け基盤で運用し、将来のクラウド移行まで考えたい場合の候補です。

アプリケーションサーバーのサポート、監視、クラスター、ログ、バックアップなど、開発後の運用要件まで含めて基盤を選べる点が強みです。JSFはサーバー側で状態を扱うため、クラウドでスケールアウトする際にセッション共有、ファイルアップロード、タイムアウト、障害時の再実行を検証しなければなりません。基盤とアプリケーションを別々の会社に任せると責任の境界が曖昧になりやすいため、構築・運用の窓口をまとめられるかを確認します。

なお、Jakarta EE 8以前のアプリケーションでは、Jakarta EE 9以降の名前空間変更により、javaxからjakartaへの移行作業が必要になる場合があります。富士通の資料でも、この非互換への注意が示されています。現在の構成をそのまま動かす保守契約と、Java 17・21やJakarta Facesへ移行する開発契約を分け、互換性検証の成果物を納品条件に入れると安全です。

オンプレミスの業務基盤をクラウドへ移す案件、可用性や災害対策が重要な基幹系、既存Javaアプリケーションを長期運用したい企業に適しています。問い合わせ時は、JSFの実装経験だけでなく、対象サーバー、JavaとJakarta EEの対応表、コンテナ化の可否、セッションレプリケーション、障害時の復旧目標を提示してもらいます。公開資料の製品対応と、個別の開発チームが対応できる範囲は別に確認することが重要です。

日本電気株式会社（NEC）｜Java業務アプリの標準化と再構築

NECは、SystemDirector Enterprise for Javaという業務システム構築基盤を公開しており、Javaベースの業務Webアプリケーションを標準化して開発したい企業が比較しやすい会社です。公開情報では、画面要件をアジャイル、業務ロジックをウォーターフォールで進めるハイブリッド開発の考え方も案内されています。JSFの具体的な採用実績を公開ページだけで断定せず、Javaの設計資産や長期保守の体制を確認する候補として位置付けます。

業務アプリケーションの再構築では、利用者が触る画面と、受注・在庫・請求などの業務ロジックを同じ方法で作る必要はありません。画面は短いサイクルで確認し、業務ルールやデータ整合性は設計・テストを積み上げるという分け方により、現場の使いやすさと基幹処理の安定性を両立しやすくなります。JSFの画面を段階的に改修する場合も、変更頻度の高い画面から小さく検証する方法を取りやすいです。

また、設計資産の可視化、標準部品の利用、テスト工程の記録を重視したい企業にも向いています。既存JSFの案件では、画面の表示結果だけでなく、Beanのスコープ、トランザクション境界、入力検証、権限エラー、同時更新の挙動までテスト仕様に含めます。提案時には、現行調査でどの成果物を作るか、移行対象と対象外をどう区切るかを確認すると、開発後の追加費用を抑えやすくなります。

既存の業務アプリケーションを標準化しながら再構築したい企業、複数部門の要件を整理して基幹システムを刷新したい企業に向いています。特に、画面改修と業務ロジックの品質を別の観点で管理したい案件では、開発方式と受入基準を最初にすり合わせると効果的です。JSF案件としての実績は、対象画面、採用バージョン、担当工程、現在の保守状況を確認してから評価します。

SCSK株式会社｜Java開発の知見とクラウドネイティブ化

SCSKは、Javaアプリケーション開発フレームワークの適用経験と、クラウドネイティブな開発・運用を支援するサービスを公開しているITサービス企業です。S-Cred＋などの情報では、コンテナ、CI/CD、マイクロサービスを含む開発の考え方が示されています。JSFを新規採用する会社というより、既存JSFを含むJava資産をどう残し、API化やコンテナ化をどの範囲で進めるかを比較する候補です。

レガシー刷新では、すべての画面を一度に作り直すより、認証、顧客・商品データ、共通API、運用監視などの土台を整え、業務影響の大きい画面から段階移行するほうが現実的な場合があります。SCSKのクラウドネイティブやCI/CDの知見を比較する際は、JSFのセッション状態をどう扱うか、テスト環境をどう再現するか、旧画面と新画面をどう同居させるかを具体的に質問します。

新規開発でも、将来のフロントエンド分離やクラウド移行を想定するなら、JSFを採用する範囲を先に定義する必要があります。管理画面や複雑な入力フォームにJSFを使い、外部公開画面やモバイル向け機能はJavaのREST APIと別のUI技術で作る構成も考えられます。技術選定を固定する前に、5年程度の保守・改修の見通しと内製化の計画を提案に含めてもらうことが重要です。

既存Java・JSF資産を活用しつつ、クラウド、コンテナ、CI/CD、監視まで段階的に整えたい企業に適しています。移行の優先順位を決めるときは、画面の利用頻度だけでなく、業務停止時の損失、変更頻度、障害件数、データ依存関係を評価します。公開情報から確認できるのはJava開発とモダナイズの強みであり、JSFの特定バージョンやコンポーネントの経験は提案担当者に直接確認してください。

Red Hat｜JBoss EAP上のJakarta Faces運用を支える実行基盤ベンダー

Red Hatは、受託開発会社というより、JBoss Enterprise Application Platform（JBoss EAP）を中心としたエンタープライズJavaの実行基盤と商用サポートを提供するベンダーです。JBoss EAP 8.0の公式ドキュメントでは、Jakarta Server Facesのサブシステムを設定でき、MojarraまたはApache MyFacesのJakarta Server Faces 4.0以降を扱えることが案内されています。JSFのシステムをJBoss EAP上で継続運用したい場合に、基盤側の候補として比較できます。

複数のJakarta Faces実装を同じアプリケーションサーバーで扱う構成や、商用サポート、パッチ、運用標準を重視する企業に向いています。JSFのフレームワークそのものだけでなく、どの実装を選び、サーバーのどの機能でセッション、ログ、デプロイ、監視を管理するかを設計できます。既存のjavax系アプリケーションを移す場合は、JBoss EAPの対象バージョン、サポートされるAPI、ライブラリの互換性を検証してから移行計画を決めます。

ただし、Red Hat単体で業務要件定義や画面開発を完結させるとは限りません。実装を担うSIerや開発会社と、Red Hatの基盤サポートの責任分界を明確にし、障害がアプリケーションに起因するのか、サーバーや設定に起因するのかを切り分けられる体制を作ります。契約前に、サポート窓口、対象コンポーネント、アップデート検証、障害時のエスカレーションを確認することが重要です。

JBoss EAPを標準基盤として採用している企業、既存のJava EE・Jakarta EEアプリケーションを商用サポート付きで運用したい企業に適しています。発注時は、Red Hatを開発会社として選ぶのか、実装会社と組み合わせるのかを分けて考えます。JSFの画面改修、データ移行、性能試験、脆弱性対応を誰が担当するのかをRACIや契約書で定義すると、基盤とアプリケーションの間の見落としを減らせます。

JSFのシステム開発会社はどのように選べばよいですか？

結論として、JSFのバージョンと周辺基盤を理解し、業務要件から保守まで同じ計画で説明できる会社を選びます。JSFの実績件数だけを比べるのではなく、既存資産の調査、移行の可否、クラウドの状態管理、セキュリティ、納品後の引き継ぎを同じ質問票で評価すると、提案の違いが見えます。

実績は「Java案件が多い」という説明だけでは不十分です。対象のJSFまたはJakarta Facesのバージョン、Mojarra・MyFaces・PrimeFacesなどの利用状況、アプリケーションサーバー、画面数、ユーザー数、外部連携、担当した工程を確認します。公開事例が少ない技術では、機密情報を除いた構成図、テスト計画、移行前後の差分、保守体制の説明を求めると、経験の実在性を判断しやすくなります。

また、過去の案件が現行の技術世代に対応しているとは限りません。2026年時点でJakarta Faces 4.1はJakarta EE 11向けの仕様で、Java SE 17以上が前提です（出典: Eclipse Foundation「Jakarta Faces 4.1」、2024年公開情報）。さらに、Eclipse Foundationの配布一覧ではJakarta Faces 4.1.2のTCKファイルが2026年3月21日に掲載されています。実績を確認するときは、古いJSFの保守経験と、新しいJakarta Facesの互換性検証を分けて質問します。

技術評価では、画面を作る速度より、状態とデータを安全に扱えるかを見ます。入力値の変換・検証、CSRFやXSSへの対策、認証認可、セッションサイズ、同時更新、監査ログ、例外処理、依存ライブラリの脆弱性対応を説明してもらいます。OWASP Application Security Verification Standard 5.0は、WebアプリケーションとWebサービスのセキュリティ検証に使える標準です（出典: OWASP ASVS、2025年版）。受入テストの項目をこのような標準と対応付けると、技術提案を品質基準に落とし込みやすくなります。

新規開発では、代表的な入力画面、複雑な一覧、ファイルアップロード、外部API連携を使った小さなPoCを依頼する方法も有効です。PoCでは、表示速度だけでなく、サーバー側状態の保存、複数タブ操作、タイムアウト後の再送、エラー表示、権限による画面制御、テストの自動化まで確認します。PoCの目的と合格条件を契約前に決め、単なるデモで終わらせないことが重要です。

JSFのシステム開発は、技術選定より要件の変化と移行データの扱いで遅延しやすくなります。要件定義、基本設計、画面設計、実装、単体・結合・総合テスト、移行リハーサル、受入、教育、保守引き継ぎを工程別に示し、それぞれの完了条件と責任者を決めます。IPAの「情報システム・モデル取引・契約書」第二版は、受託開発や保守運用、パッケージ・SaaS活用などの契約を検討する際の参考資料です（出典: IPA、2025年更新）。

契約では、仕様変更の手続き、追加費用の算定、遅延時の扱い、成果物の著作権と利用権、ソースコードの引き渡し、再委託、保守終了時の引き継ぎを定義します。月額保守を頼む場合も、問い合わせ対応だけか、障害調査、パッチ適用、性能改善、軽微な改修まで含むのかを明確にします。発注者側の業務責任者を置き、週次で課題・リスク・意思決定を管理できる会社を選ぶことが、完成後の定着につながります。

よくある質問

JSFのシステム開発を依頼する前は、技術の古さ、費用、会社の選び方について疑問が生じやすくなります。ここでは、発注前に特に確認される3つの質問に、結論から回答します。

一律に使わないと決める必要はありません。入力項目や業務ルールが多い社内ポータル、申請・承認、販売・在庫管理では、Javaバックエンドと画面を一体で扱えるJSFが適する場合があります。一方、スマートフォン中心の公開サービスや高度なリアルタイムUIでは、React・Vue・AngularなどとJava REST APIを分離する構成が適することもあります。既存資産、利用者、UI要件、保守人材をもとに比較します。

JSF固有の一律価格はなく、画面数、業務ルール、外部連携、データ移行、非機能要件で変わります。目安として、類似する業務システムでは小規模100万〜300万円、中規模500万〜1,000万円、大規模1,000万円〜数千万円以上とされ、人月単価は60万〜200万円程度です（出典: SIA株式会社、2026年）。ただし、JSFのセッションや既存コードの解析に工数がかかることがあるため、要件定義と現行調査を別見積もりにし、初期開発費だけでなく保守・基盤・移行費も合算します。

移行できる可能性はありますが、パッケージ名を置き換えるだけでは完了しません。Javaのバージョン、依存ライブラリ、Faceletsの設定、UIコンポーネント、アプリケーションサーバー、認証、テスト、デプロイ方法を一緒に検証します。まず代表画面でPoCを行い、コンパイル、起動、画面遷移、入力検証、帳票、外部連携、性能、障害復旧を確認してから、全画面の移行計画を立てるとリスクを抑えやすくなります。

まとめ

JSFのシステム開発会社を選ぶときは、JSFという技術名だけでランキングを決めず、業務理解、Java・Jakarta EEの対応、既存資産の移行、クラウド運用、セキュリティ、保守体制を確認します。今回紹介した6社は、株式会社ripla、NTT DATA、富士通、NEC、SCSK、Red Hatです。riplaは業務改善から開発・定着まで、NTT DATAは大規模なアプリケーション開発・管理、富士通はJava基盤と運用、NECはJava業務アプリの標準化、SCSKはJava資産のモダナイズ、Red HatはJBoss EAP上の実行基盤というように、得意な役割が異なります。

問い合わせ前に、現行のJSF・Java・サーバーのバージョン、画面数、利用者数、外部連携、帳票、認証方式、データ移行の有無、保守期限を整理します。新規開発なら、業務フロー、権限、代表的な画面、将来のクラウド方針を準備します。そのうえで候補会社へ同じ資料と質問票を渡し、提案内容、見積内訳、成果物、担当体制、保守条件を比較すると、価格だけでは見えない差を確認できます。

JSFを使うか、Jakarta Facesへ移行するか、別のUI構成へ段階刷新するかは、技術の流行だけで決めるものではありません。既存資産を生かしながら業務を改善し、利用者に定着させ、数年後も安全に改修できる体制を作れるかが判断の中心です。株式会社riplaでは、コンサルティングから開発、導入後の定着までを一気通貫で支援しています。JSFのシステムについて、現状整理や開発方針から相談したい場合は、業務要件をもとに検討を始められます。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。