JSPのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

JSPのシステム開発会社を選ぶなら、JSPを書けるかだけでなく、既存Java資産の解析、Jakarta EEへの移行、業務要件の整理、セキュリティ、運用保守まで一貫して任せられる会社を選ぶことが重要です。

この記事では、株式会社riplaを最初に、JSPを含むJava業務システムの保守・刷新・大規模開発に対応しやすい実在企業を5社紹介します。各社の特徴だけでなく、どのような企業に向いているか、問い合わせ時に何を確認すべきか、費用を比較するときの注意点まで整理します。

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JSPのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

JSPは画面を表示するための技術ですが、実際の業務システムはServletやController、サービス層、データベース、認証基盤、外部APIなどが組み合わさって動いています。そのため、JSPファイルだけを修正できても、障害の原因調査や移行設計、データ整合性まで任せられなければ、開発後のリスクが残ります。

JSPの業務画面には、仕様書に書かれていない入力ルールや権限条件、帳票の出力順、特定の運用日にだけ必要な処理が埋め込まれている場合があります。現行ソースを読まずに新しい画面へ置き換えると、見た目は新しくなっても業務が止まる可能性があります。反対に、古いJavaやコンテナをそのまま延命すると、脆弱性対応や人材確保が難しくなる可能性があります。

候補会社には、「JSP対応可能ですか」とだけ聞くのではなく、現行のjavax系アプリを調査できるか、jakarta系へ移行する場合の互換性検証をどう進めるか、Springやクラウドへの段階移行も提案できるかを確認します。あわせて、要件定義からテスト、移行リハーサル、リリース後の保守まで、誰がどの工程を担当するかも明確にします。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの特徴は、技術を先に決めるのではなく、業務上の目的や現場の使い方を整理してからシステムの形へ落とし込める点です。JSPの既存画面を残す改修、画面とバックエンドを段階的に分ける刷新、業務フローそのものを見直す再構築など、現状に応じて複数の選択肢を比較できます。特に、現場部門と情報システム部門の間に入り、要件を言語化しながら開発を進めたい企業に向いています。

営業管理、顧客管理、生産管理、販売管理など、複数部門をまたぐ業務システムを整理したい企業に適しています。既存JSPの一部改修だけを急いで進めたい場合でも、将来の移行を妨げない設計やドキュメント整備を同時に考えられます。相談時には、現行画面数、利用者数、連携システム、困っている業務、JSPを残したい範囲を共有すると、保守継続と刷新の境界を具体化しやすくなります。

株式会社NTTデータIMジェイエスピー｜製造・物流など業務領域に密着

株式会社NTTデータIMジェイエスピーは、公式サイトでソフトウェア・システム開発を案内している企業です。業務システム、製造・物流に関係するソリューション、PLMなどを扱っており、社名にJSPを含むことだけでJavaServer Pagesへの対応を断定するのではなく、案件ごとにJavaやJSPの保守・移行範囲を確認することが大切です。

製造・物流など、現場の品目や工程、在庫、納期、設備情報を扱うシステムでは、単純な画面追加より業務データのつながりを理解する力が重要です。同社を候補にする場合は、JSPの画面改修だけでなく、既存データベースの調査、周辺システムとの連携、利用部門へのヒアリングまでどこまで支援できるかを確認します。現場業務を理解したうえで段階的に改善したい案件で比較しやすい会社です。

問い合わせでは、現行JSPの保守実績、担当できるJavaのバージョン、Servletコンテナやフレームワークの対応範囲を聞きます。製造・物流の業務領域であれば、マスタ管理、在庫引当、実績収集、帳票出力など、自社と近い業務の経験があるかも確認します。JSP対応という言葉だけで判断せず、実際に参画する技術者の経験と、保守終了後の体制まで見積書に明記してもらうことが重要です。

株式会社NTTデータ｜大規模業務システムのモダナイズに対応

株式会社NTTデータは、官公庁、金融、製造など幅広い分野で大規模な業務システムを支援する総合IT企業です。公式のアプリケーション開発・管理サービスでは、アジャイル、DevOps、クラウドネイティブ、ローコード、iPaaSなどと従来型の開発を組み合わせ、既存アプリケーションのモダナイズも扱っています。

JSPを含む古い業務Webシステムを、すぐに全面再構築できない企業にとって、大規模SIerの価値は移行順序と全体統制を設計しやすい点にあります。現行資産の棚卸し、API化、クラウド移行、運用監視、複数ベンダーの管理などをまとめて検討できます。NTTデータの公式情報では、全世界のアプリケーション開発者が6万人以上、ローコードの認定エキスパートが5,600人以上と紹介されていますが、自社案件の担当人数やJSP経験は個別に確認する必要があります。

複数の拠点や部門をまたぐ基幹システム、金融・公共など高い可用性と監査要件があるシステム、長期運用を前提に組織的な保守を整えたい企業に向いています。JSPを残す範囲と、新しいフロントエンドやAPIへ移行する範囲を分け、サービス停止を抑えながら段階的に刷新したい場合も候補になります。一方で、小規模な画面改修では体制が大きくなりやすいため、必要な工程だけを切り出せるか確認します。

日本電気株式会社（NEC）｜公共系・大量処理の信頼性を重視

日本電気株式会社（NEC）は、公共、自治体、金融など社会インフラに近い分野のシステムを幅広く手がける企業です。Javaの実行基盤やWebOTXに関するサービス、公共分野の導入事例が公開されており、JSP画面を含む既存Webシステムの安定運用や大量処理を重視する案件で検討しやすい会社です。

NECのWebOTX導入事例では、横浜市の情報共有基盤において、Spring Batchを活用した大量バッチ処理の安定実行を支援した事例が紹介されています。JSPは画面技術であり、夜間バッチや連携処理そのものを担当する技術ではありませんが、画面・バッチ・実行基盤を一体で見直す必要がある案件では、こうした基盤の知見が有効です。現行システムの処理量やピーク時間を整理して相談すると、画面改修だけでは見えないボトルネックも検討できます。

自治体、公共サービス、金融など、障害時の影響が大きく、監視・冗長化・監査ログ・障害対応手順まで求められる企業に向いています。JSPから新しい画面技術へ移行する場合も、先に認証、権限、バッチ、データベース、外部連携を安定させてから画面を置き換える進め方を取りやすいです。見積もりでは、開発費だけでなく、可用性テスト、性能試験、移行リハーサル、運用訓練の費用を分けて提示してもらいます。

SCSK株式会社｜Java EEとOSSを生かした高生産性開発

SCSK株式会社は、Java EEをベースにした開発フレームワーク「FastAPP」やOSSを活用した開発基盤の事例を公開しています。JSPを含むJava Webシステムでは、画面テンプレートの修正だけでなく、共通部品、テスト、ビルド、デプロイ、脆弱性対応を標準化できるかが長期コストを左右するため、開発基盤まで比較したい企業に向いています。

SCSKの公式事例では、Java EEを基盤にした標準部品の活用、OSSによる開発・実行環境の構成、Jenkins・JUnit・Selenium WebDriverなどを使ったビルドやテストの自動化が説明されています。こうした考え方は、JSP画面が多く残り、画面ごとの品質差や手作業リリースが課題になっている企業に役立ちます。Java EEからJakarta EEへ移行する場合は、利用中のAPI、ライブラリ、コンテナ、テスト資産を具体的に棚卸しできるかを確認します。

既存Javaアプリの保守品質を上げたい企業、共通部品を使って複数画面を効率よく改修したい企業、CI・CDや自動テストを導入してリリースの属人化を減らしたい企業に適しています。業務システムの内製化を進めたい場合は、開発後に自社へどの資料・テストコード・運用手順を引き渡すかも確認します。OSSを使う場合の脆弱性情報の確認担当や、サポートの範囲も見積もりに含めると安心です。

TIS株式会社｜レガシー資産のJava移行を実績で比較

TIS株式会社は、基幹系システムの開発やモダナイゼーションを手がけるITサービス企業です。公式の事例では、JR東海の基幹系システムをCOBOLからJavaへリライトし、メインフレームのオープン化によって継続性を確保した取り組みが紹介されています。JSPそのものの対応可否は案件ごとに確認が必要ですが、古い業務資産をJava系へ移行したい企業にとって比較対象になります。

レガシー刷新では、古いプログラムを新しい言語へ機械的に変換するだけでは不十分です。現行処理の棚卸し、不要機能の整理、変換対象の優先順位付け、現行と新システムの結果を比べるテスト、移行後の運用設計が必要です。TISのJR東海事例では、事前の棚卸しで変換対象を約80万ステップ削減したことが進捗に役立ったと紹介されています。JSP案件でも、先に資産を分類することが費用と期間を抑えるポイントになります。

JSP画面の改修から始めるのか、Javaの基盤更新まで行うのか、さらにメインフレームや他言語資産も含めて刷新するのかを整理したい企業に向いています。特に、担当者の退職で仕様が分からない、古いミドルウェアが保守期限を迎える、複数の業務システムを統合したいといった課題がある場合は、変換だけでなく業務継続の計画を提案できるかを確認します。事例の規模が自社と異なる場合でも、棚卸しとテストの方法を自社向けに説明してもらいます。

JSPのシステム開発パートナーを選ぶポイント

6社を比較するときは、知名度や会社規模だけで決めず、自社のJSPが置かれている状況に合うかを確認します。既存画面を短期間で直したいのか、Java・コンテナを更新したいのか、業務そのものを再設計したいのかで、必要な会社のタイプは変わります。次の3点を同じ質問票で聞くと、提案内容と見積もりを比較しやすくなります。

「Javaの開発実績がある」という説明だけでは、JSPの保守力までは分かりません。現行JSPの解析、ServletやSpring MVCとの連携、認証・認可、帳票、バッチ、外部API、データ移行のうち、自社と近い経験がどれかを確認します。実績紹介では、課題、担当範囲、期間、体制、移行後の運用を聞き、公開できない場合は匿名化された類似案件の説明を依頼します。

JSPはJavaのWebアプリケーションを構成する一要素です。候補会社には、JSPの表示ロジックを整理する方法、XSS・CSRF・SQLインジェクション・セッション固定化への対策、javax系からjakarta系へ移行する場合の互換性検証、コンテナや依存ライブラリの更新方法を確認します。Jakarta Server Pages 3.1の仕様が公開されている一方、旧環境のアプリケーションがそのまま新環境で動くとは限りません。移行前に小さな画面でPoCを行う提案があるかが判断材料になります。

費用はJSPという技術名だけでは決まりません。2026年の公開相場では、簡易な業務ツールが100万〜300万円、中規模システムが500万〜1,000万円、大規模システムが1,000万円から数千万円以上、人月単価が60万〜200万円程度とされています（出典：SIA株式会社「システム開発の費用・相場【2026年版】」、2026年）。JSPの画面追加、既存DB利用、20〜60画面の部門システム、データ移行を伴う基幹刷新では工数が異なるため、現行解析、設計、実装、テスト、移行、教育、保守を分けて見積もってもらいます。

担当PM、テックリード、JSPを実装する技術者、インフラ担当、セキュリティ担当の役割を確認し、提案時の担当者が本番まで関わるかを聞きます。請負契約なら成果物、検収条件、仕様変更の扱い、準委任なら稼働範囲と報告方法を明確にします。ソースコード、設計書、テスト仕様書、環境設定、IaC、脆弱性診断結果を引き渡すかも、将来のベンダーロックインを防ぐ重要な確認項目です。

よくある質問

JSPの会社選びでは、技術名の対応可否だけでなく、既存資産と将来の選択肢をどうつなぐかが判断の中心になります。ここでは、発注前によく聞かれる質問に回答します。

採用できない技術ではありませんが、既存資産や社内人材、保守期間を踏まえて慎重に判断する必要があります。利用者向けの新しい画面では別のUI技術を選び、既存業務画面や段階移行の対象にJSPを残す方法もあります。採用する場合は、表示と業務ロジックを分離し、依存ライブラリ、コンテナ、テスト、セキュリティの更新計画を先に決めます。

小規模な画面追加や保守改修なら100万〜500万円、部門向けの新規業務システムなら500万〜1,500万円、中規模の販売・在庫・ワークフローなら1,500万〜5,000万円、全社基幹の刷新なら5,000万円〜1億円超が一つの目安です。これはJSP専用の定価ではなく、画面数、既存DB、連携、データ移行、性能・可用性要件で変わる業務Webシステムの推定レンジです。現行資産の調査費と保守費を含めた総額で比較します。

移行できる可能性はありますが、javax.*からjakarta.*への名前空間変更、利用中のライブラリやタグ、コンテナ、認証方式、独自拡張の互換性を調査する必要があります。すべてを一度に載せ替えるのではなく、画面や機能を選んだPoC、回帰テスト、段階切替を組み合わせるとリスクを抑えやすくなります。移行経験だけでなく、移行後の脆弱性対応と運用監視まで提案できる会社を選びます。

まとめ

JSPのシステム開発会社を選ぶときは、JSP対応の一言だけでなく、既存Java資産の解析、Jakarta EEへの移行、業務理解、セキュリティ、データ移行、クラウドやコンテナ、運用保守までを同じ条件で比較します。今回紹介した6社は、riplaの業務要件整理から開発までの一気通貫支援、NTTデータIMジェイエスピーの業務システム・製造物流領域、NTTデータの大規模モダナイズ、NECの公共系基盤、SCSKのJava EE・OSS開発基盤、TISのレガシーJava移行というように、得意な比較軸が異なります。

まずは現行画面と連携を棚卸しし、JSPを残す範囲、基盤だけ更新する範囲、画面を段階刷新する範囲、パッケージやSaaSへ置き換える範囲を整理します。そのうえで複数社へ同じRFPを渡し、現行解析、設計、開発、テスト、移行、教育、保守の内訳と担当体制を比較すると、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。