MVCのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

MVCのシステム開発でおすすめの会社は、株式会社riplaをはじめ、NEC、SCSK、TIS、NTTデータ、富士通の6社です。

MVCは会社名ではなく設計パターンなので、業務理解や要件定義、保守体制まで比べて選びます。費用はMVCだからといって一律ではなく、300万〜700万円程度のMVPから5,000万円超の基幹級まで規模で変わります。

▼全体ガイドの記事
・MVCのシステム開発の完全ガイド

  • Model・View・Controllerの責務分担
  • 業務理解・連携・保守体制の比較
  • 規模別の費用感と発注前の確認

MVCのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

MVCのシステム開発でパートナーを比較するイメージ

MVCは、画面、入力制御、業務データの責務を分けて、開発しやすくする考え方です。

Controllerがリクエストを受け、Modelから業務データを取り出してViewに表示する流れは分かりやすいものです。一方で、認証・認可、トランザクション、監査ログ、データ移行までは、MVCが自動的に決めてくれるわけではありません。

会社選びでは、MVCという言葉に対応できるかだけでなく、業務システム全体を設計できるかを確かめる必要があります。

適切なパートナー選定が成否を分ける理由

業務システムでは、画面を作ること自体より、現場の例外処理やデータの整合性を設計することのほうが難しい場合があります。たとえば受注画面では、在庫引当と値引き承認が同時に関係し、そこに締め処理や請求システムへの連携も重なります。

  • 構成:Controllerにすべての判断を詰め込むと変更時の影響範囲が広がり、ModelとViewの境界が曖昧になるとテストや保守が難しくなります
  • 要件定義:開発会社が業務フローとデータ項目を整理し、権限、ピーク時の処理件数、障害時の復旧目標まで詰めておくと、手戻りを抑えやすくなります
  • 見積もり:機能一覧だけで比べると、移行・教育・監視・脆弱性対応が別料金になり、当初の予算を超える可能性があります

発注前に確認すべきポイント

業務の範囲、規模と連携、運用と品質は、候補の会社に同じRFPを渡して比べます。MVCをどの範囲で採用するのかも、あわせて確かめてください。

  • 業務:利用者と権限の一覧、主要な業務フロー、既存DBやERPとの連携
  • 規模と連携:データ移行件数と外部APIを示してもらい、想定ユーザー数やピーク時のアクセス数も確かめます
  • 運用と品質:バックアップ、監査ログ、テスト範囲を見ておきます

MVCの3要素を説明できるだけでなく、サービス層やドメイン層をどう置くかまで話せる会社であれば、規模が大きくなったあとの保守も先を見据えて相談できます。

また、契約前にはソースコードや設計書、テスト仕様書の引き渡し範囲を確かめておく必要があります。インフラ設定やIaC、第三者ライブラリのライセンスも、あわせて確認が必要です。著作権の帰属や、保守を別会社へ移す場合の条件も、契約前に押さえておきましょう。

会社の規模が大きいからといって安心とは限らず、自社の意思決定の速さや予算に合う体制かどうかも、比べる軸になります。

ポイント

MVCへの対応の有無だけで選ぶと、認証や監査ログ、データ移行の設計が抜けやすくなります。迷ったときは、業務システム全体を設計できるかを、要件定義の段階での進め方で見極めるとよいです。

株式会社ripla|コンサルから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaのシステム開発支援を検討するイメージ

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、業務上の成果を生むことと、システムを現場に定着させることに強みがあります。

営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

特徴と強み

riplaに相談する強みは、開発方式を先に固定せず、業務上の成果から必要なシステム範囲を整理しやすい点です。

既存のExcelや紙の運用は、すべて置き換えなくてもかまいません。競争力につながる独自業務はMVCで作り、標準化できる領域はSaaSやパッケージを使うという切り分けも検討できます。

優先業務をMVPで確かめてから機能を広げたい企業にとっても、要件の優先順位を相談しやすい候補です。

得意領域・実績

営業管理、顧客管理、生産管理、販売管理など、業務部門をまたぐシステムでは、画面の使いやすさとデータの流れを同時に設計する必要があります。

開発して終わりではなく、現場への定着や運用改善まで含めて相談したい企業に、riplaは向いています。

  • 見積もりの範囲:要件定義から設計、実装、テストまでに加え、移行や教育、稼働後の保守も含まれるかを確かめます
  • フレームワーク:特定のフレームワークやMVCの採用可否は案件の要件によって変わるため、確かめたいところです
  • 構成の提案:既存のJavaや.NET資産、クラウド環境、外部APIを確認したうえで、将来の保守担当者が理解しやすい構成を提案できるかを、初回相談で見極めます

日本電気株式会社(NEC)|業務システム基盤と大規模SIに強み

NECの業務システム基盤を比較するイメージ

日本電気株式会社(NEC)は、業務システム構築基盤「SystemDirector Enterprise」を展開する大手IT企業です。

公式情報では、オープン開発言語に対応したインターネット・クラウドシステムの構築を支援するソフトウェア開発環境と説明されています。

MVCのシステムを単独で作るというより、業務基盤・開発標準・インフラ・移行・運用まで含めて大規模に整備したい場合の候補です。

特徴と強み

NECの公開資料には、ASP.NET MVCを用いた業務システムへの言及があります。

.NET系の既存資産を活かしたい企業や、複数の開発案件で設計・テストの標準をそろえたい企業は、MVCを含む構成を具体的に相談しやすいと考えられます。

ただし、公式ページの対応技術が自社案件の全要件を保証するわけではありません。利用する.NETのバージョン、認証方式、API設計、クラウド環境は、提案書で確かめてください。

得意領域・実績

大規模な認証・端末・店舗・拠点管理を伴う業務システムや、既存システムと新しいWeb画面を段階的につなぐ案件に向いています。

NECは2025年5月、セブン‐イレブン向け次世代店舗システムをフルクラウドやGoogle Cloud、マイクロサービスを活用して構築した事例を公開しています。

MVCとマイクロサービスは同じ概念ではありません。ただ、アプリ内部の責務分割と、システム全体のサービス境界を分けて考えるときの参考にはなります。

  • 切り分け:SystemDirector Enterpriseを使う範囲、スクラッチで開発する範囲、既存資産を残す範囲を、発注時に明確にすることが欠かせません
  • 見積もりの範囲:要件定義だけでなく、データ移行のリハーサルや性能試験、障害訓練まで含まれているかを確かめる
  • 運用の引き継ぎ:どこまでを誰が受け持つかを確認しておくとよいでしょう

SCSK株式会社|FastAPPでWeb業務システムを短期構築

SCSKのFastAPPによるWebシステム開発のイメージ

SCSK株式会社は、オリジナルのノーコード・ローコード開発基盤「FastAPP」を提供しています。

FastAPPは、画面や処理ロジックを設定して動かす設計・実行エンジン型の基盤です。Webシステムを早く作り、運用しながら改善していく考え方を打ち出しています。

MVCのスクラッチ開発とローコード開発を同じRFPで比較したい企業に適した候補です。

特徴と強み

FastAPPの公式サイトは、動くアプリを見ながら要件を確かめる「見える要件定義」を特徴に挙げています。ほかにも、標準部品を設定する開発や、使いながら改善する運用が紹介されています。

要件が固まりきっていない段階で、実際の画面を現場に見せて認識を合わせたい場合に有効です。

SCSKはFastAPPの価格を月額40,000円からと案内しています。ただし、これは基盤のライセンスに関する情報なので、個別の開発費や連携費、運用費は別途確認が必要です。

得意領域・実績

基幹業務のリプレイス、ERP周辺の業務アプリケーション、申請・案件管理など、標準機能と個別業務の組み合わせを短期間で検証したい企業に向いています。

公式サイトでは、基幹業務システムのリプレイスや業務アプリケーションへの活用事例も紹介されています。

画面、データ、処理の責務をどう分けるかはFastAPPの設計によって決まります。そのため、将来ほかの基盤へ移せるかどうか、生成物やデータを持ち出せるか、追加開発をどう進めるかを必ず確かめてください。

  • ローコード:選ぶ場合でも、業務ルールが複雑な部分を設定だけで無理に実現しないほうがよいです
  • 分担:MVCで自由に設計する領域、FastAPPで短期構築する領域、既存ERPに残す領域を分けると、開発期間と長期保守のバランスを検討しやすくなります

ポイント

迷ったときは、業務ルールが複雑な部分はMVCで設計し、定型的な領域はFastAPPで短期構築する、といった分け方で考えてください。

TIS株式会社|ローコードとJava系資産を組み合わせたDX支援

TISのローコードと業務システム開発を比較するイメージ

TIS株式会社は、業務システム開発、クラウド、Java系の開発資産、ローコードを組み合わせて相談しやすいITサービス企業です。

公開情報では、OutSystemsを使ったDX支援を紹介しており、TISのページでは工数を60%短縮する提案を掲げています。

この数字は、TISが紹介する取り組みの訴求値です。すべてのMVC案件に同じ削減率が当てはまるわけではないので、対象工程と前提条件を確かめてください。

特徴と強み

既存のJava資産を活かしながら、画面や業務サービスを段階的に刷新したい企業は、TISに進め方を相談できます。

MVCはアプリケーション内部の構造です。そのため、既存の基幹をすべてマイクロサービスに分解する必要はありません。

たとえば、新しいWeb画面はMVCで作り、既存の会計や在庫は既存システムのまま残します。両者のあいだはAPIやバッチでつなぐ、といった現実的な構成も選択肢になります。

得意領域・実績

金融、製造、流通、公共など、業種固有の要件や大規模な既存システム連携がある企業に向いています。

  • 実装の分担:ローコードを使う部分と、MVCなどで個別に実装する部分を比べる
  • 観点:開発速度だけでなく、性能や拡張性、ベンダーロックイン、内製化の可能性まで評価する
  • 保守の準備:業務ルールをローコードの設定に埋め込む場合は、設計書の形式と、将来の保守担当者への教育内容を確かめる必要があります

見積もりでは、工数60%短縮の根拠となる工程、標準部品の利用範囲、ライセンス費、個別開発費、性能試験費を分けて記載してもらうことをおすすめします。ここまで分けてもらうと、比べやすくなります。

導入効果は、開発人数だけでなく、要件変更への対応時間や稼働後の改善サイクルまで含めて判断する必要があります。

ポイント

ローコードとMVCを比べるときは、開発速度だけでなく、性能や拡張性、ベンダーロックインまで見ておくと判断を誤りにくくなります。

株式会社NTTデータ|大規模アプリケーションとクラウド運用を総合支援

NTTデータのアプリケーション開発とクラウド支援のイメージ

株式会社NTTデータは、業務アプリケーション、クラウド、API、アジャイル、DevOps、ローコードなどを横断して支援する大手IT企業です。

公式のアプリケーション開発・管理ページでは、AgileやDevOps、API設計、クラウドなどの専門家を含め、全世界のアプリケーション開発者が60,000人以上いると案内されています。

MVCの画面開発だけでなく、基幹・クラウド・運用まで含めた全社規模の変革を検討する企業に向いています。

特徴と強み

NTTデータは、個別にMVCを作る案件でも、既存のSAPやSaaS、ServiceNow、クラウド基盤などと組み合わせた全体構成を検討しやすい点が特徴です。

公式ページでは、ビジネスアプリケーションの導入、基幹システム刷新、クラウド型基幹システムへの移行などを専門領域として示しています。

独自画面をスクラッチで作ること自体が目的ではなく、標準アプリでは足りない業務だけをMVCで補いたい企業にも適しています。

得意領域・実績

大規模基幹、複数部門・複数拠点のデータ連携、厳格なセキュリティや可用性が求められる案件で比較しやすい会社です。

公式情報では、ローコードプラットフォームの認定エキスパート5,600人以上、導入プロジェクト1,300件以上も案内されています(出典: NTTデータ「アプリケーション開発・管理」)。

  • 技術の選び方:ローコード、パッケージ、MVC、クラウドネイティブのどれを採用するかを、業務ごとに使い分ける提案を求める場合に候補になります
  • 全社規模の案件:体制が大きくなりやすく、意思決定や契約が複雑になる場合があります
  • 参加者:発注前に、実際に参加するプロジェクトマネージャーやアーキテクト、開発責任者を確認してください
  • 担当範囲:要件定義から運用までの担当会社と責任範囲を、RFPに明記してもらうことが必要です

富士通株式会社|クラウドネイティブな開発・API・運用基盤

富士通のクラウドアプリケーション基盤を比較するイメージ

富士通株式会社は、業務アプリケーションの開発・実行・運用を支える「FUJITSU Hybrid IT Service Digital Application Platform」を提供しています。

公式情報では、開発・ビルド・テストの自動化と、マネージドAPIの開発・公開・運用を中心に、ほかに次の機能も案内しています。

  • コンテナ
  • エンタープライズ向けのフルマネージドDB

MVCアプリケーションをクラウド上で動かし、API連携や継続的な改善まで整備したい企業に向く候補です。

特徴と強み

Digital Application Platformは、アプリケーションの開発から運用までをトータルに支援するクラウドサービスとして案内されています。

コンテナ化した複数アプリケーションを管理・監視でき、フルマネージド型のデータベースも利用できます。そのため、MVCの実装だけでなく、デプロイや監視、バックアップ、障害対応まで一体で設計したい案件に適しています。

得意領域・実績

既存アプリケーションを全面改修せずにコンテナを活用したい企業や、社内外の複数サービスをAPIで接続したい企業に適しています。

MVCのViewはブラウザ向けに残しつつ、Controllerの機能をAPIとして外部へ提供する設計も可能です。ただし、APIの認証・認可やレート制限、監視、互換性管理が必要になります。

  • 移行の進め方:クラウドへ載せ替えるだけでなく、どの機能をコンテナ化し、どのデータをマネージドDBへ移すかを段階的に決めることが欠かせません
  • 見積もりの内訳:発注時に、クラウド利用料やプラットフォーム料金、開発費、監視・運用費を分けて示してもらう

クラウドは、初期構築だけでなく、データ転送量やログ保管、バックアップ、可用性構成によっても継続費用が変わります。そのため、出口戦略や別クラウドへの移行可能性も含めて比べると、長期的なコストを判断しやすくなります。

MVCのシステム開発会社を選ぶ7つの比較ポイント

MVCのシステム開発会社を比較検討するイメージ

6社の候補は、それぞれ得意分野が異なります。MVCを採用できるかどうかだけで順位を付けず、業務理解・技術・管理・契約・保守を同じ質問票で比べてください。

会社ごとの公開情報は、サービスの存在や方向性を確かめる材料です。自社案件の品質や価格、納期まで保証するものではありません。

実績と経験の確認方法

実績を見るときは、社名や案件数だけでなく、自社と近い業務やデータ量、利用者数、連携先があるかを確かめる必要があります。「業務Webシステムを作った」という実績でも、単純な登録画面と、承認・締め・監査・大量処理を含む基幹システムでは難易度が異なります。

可能であれば、匿名化した画面、構成図、テスト計画、稼働後の改善事例を見せてもらい、担当予定者から説明を受けてください。

  • 移行の確認:既存システムを刷新する場合は、移行前後のデータ件数、文字コードやマスタの不整合、過去履歴の扱い、切り戻し方法まで聞いておくとよいです
  • 要件定義:現場ヒアリングを実施し、例外処理を業務フロー図や受入条件に落とし込める会社ほど、完成後の認識違いを抑えやすくなります

技術力と専門性の評価

技術面では、ASP.NET Core MVC・Spring MVC・Ruby on Rails・Laravelなどの名前だけでなく、採用理由を説明できるかを見るとよいでしょう。

利用者数や将来のAPI化、既存資産の有無によって、適した技術は変わります。加えて、開発者の採用難易度や脆弱性対応、ライブラリ更新の方針も判断材料になります。

  • 設計方針:Modelに業務ルールを置くのか、サービス層やドメイン層を設けるのか、Controllerを薄く保つ考え方があるか
  • セキュリティ:Controllerの認可漏れや過剰なデータバインディングを確かめる
  • 表示の安全性:Viewの出力エスケープやCSRF、SQLインジェクション、秘密情報のログ出力も見る
  • 受入基準:OWASP ASVS 5.0を参照し、個人情報を扱う場合は、個人情報保護委員会の安全管理措置も要件に反映しておくことが必要です
  • AIでのコード生成:認証・認可、決済、監査ログ、データモデルは、人がレビューする体制が必要です

プロジェクト管理体制と費用の確認

費用は、MVCという言葉だけでは決まりません。2026年時点の業務システムの目安として、基本CRUD、ログイン、簡易権限を備えた小規模MVPは300万〜700万円と考えられます(出典: NotebookLM「業務システム全般」Q&AおよびCataly Design「業務システム開発の費用相場」、2026年)。

複数部門・承認・帳票・外部連携を含む中規模は700万〜1,500万円、基幹連携・大量データ・移行・災害対策まで含む大規模案件は1,500万〜5,000万円超と考えられます。

一般的な人月単価の目安は、PMが90万〜150万円、SEが65万〜110万円、プログラマーが50万〜90万円、テスターが45万〜80万円程度です(出典: NotebookLM「業務システム全般」Q&A、2026年)。これは市場全体の目安であり、会社ごとの見積価格を示すものではありません。

  • 提案書:要件定義、基本設計、詳細設計、実装の工程を分けて示してもらう
  • 別記と条件:テスト、移行、教育、保守も別に記し、追加変更の単価と前提条件を明記してもらうことが欠かせません

管理体制では、週次の進捗報告や課題・リスク管理を見ます。変更要求の承認方法や品質指標、ソースコードレビュー、テスト証跡も確認します。

開発費のほかに、クラウド料金やライセンス、監視、バックアップなどのランニングコストも見ておく必要があります。脆弱性診断や法改正対応も含め、3年程度の総保有コストで比べると、判断を誤りにくくなります。

ポイント

迷ったら、実績、技術、費用、管理体制を同じ質問票で比べ、担当予定者から説明を受けられるかを基準にすると判断しやすくなります。

よくある質問(FAQ)

MVCのシステム開発に関するよくある質問

MVCのシステム開発を発注する前に、方式の選び方や費用、開発会社の対応範囲で迷う企業は少なくありません。比較の段階で特に確認されやすい質問に、順に答えます。

MVCのシステム開発会社はどのように選べばよいですか?

業務実績や要件定義力、採用技術を、同じRFPで比べることが基本です。既存システム連携やセキュリティ、移行、保守も、同じ条件で並べて見るとよいでしょう。

MVCという技術名に詳しいだけでなく、現場の例外処理や非機能要件を設計書と受入条件に落とし込める会社を選ぶことが大切です。

MVCの業務システム開発にはいくらかかりますか?

小規模MVPなら300万〜700万円、中規模なら700万〜1,500万円、大規模・基幹級なら1,500万〜5,000万円超が目安です。

ただし、既存DBやERPとの連携やデータ移行が加わると、費用は高くなります。複雑な権限や性能要件、監査ログ、教育、保守を含めるほど、さらに上がります。

会社別の価格を推測するのではなく、同じ要件を渡して工程別の見積もりを比べるとよいです。

MVCとローコードはどちらを選ぶべきですか?

独自の業務ルールや高い拡張性が必要な部分はMVCのスクラッチ開発、定型的な申請や一覧画面はローコード、標準化できる会計や人事はSaaSやパッケージというように、業務単位で使い分ける方法が現実的です。

短納期だけで決めず、複雑な処理の実現性や性能を確かめてください。そのうえで、ライセンスや内製化、将来の移行性も判断材料に加えてください。

ポイント

費用は規模と連携範囲で変わるため、同じ要件で工程別の見積もりを比べて判断してください。方式は業務単位で使い分けるか、短納期だけで決めないかを基準にすると整理しやすくなります。

まとめ:業務と将来性で比べるMVCのシステム開発会社

MVCのシステム開発会社を選ぶまとめ

MVCのシステム開発会社として、株式会社ripla、NEC、SCSK、TIS、NTTデータ、富士通の6社を紹介しました。

各社は、大規模SI・クラウド・ローコード・既存資産の刷新・業務アプリケーションなど、得意領域が異なります。

MVC対応や費用は、公開情報ではなく、自社の業務やデータ、利用者、将来計画を伝えたうえで、提案内容から比べてください。

比較で押さえるべき要点

最初に、MVCは内部構造であり、クラウドやマイクロサービス、ローコードとは別の概念だと整理します。

次に、MVP、中規模、大規模のどの段階から始めるかを決めます。そのうえで、要件定義や設計、実装の費用と期間を確認します。テスト、移行、教育、保守まで含めて見ることも大切です。

最後に、認証・認可、監査ログ、バックアップの扱いを契約に反映しておく必要があります。脆弱性対応や、ソースコードと設計書の引き渡しも、契約に入れておくことが欠かせません。

次に行うこと

発注を進めるなら、まず現行業務を一覧にし、利用者と権限を整理しておきます。そのうえで、連携先やデータ件数、必須機能と将来機能の区分を準備し、2〜3社へ同じRFPを渡してください。

いきなり全社の機能を作るのではなく、受注や申請、顧客管理など優先度の高い業務でMVPを検証し、現場の利用結果を次の開発に反映すると、要件が膨らむことや使われない機能を抑えやすくなります。

▼全体ガイドの記事
・MVCのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。