NATSのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

「NATSのシステム」を開発するなら、最初にNATSを導入することではなく、業務イベントの整理、配信保証、障害時の復旧、運用責任までを一つの設計として決めることが重要です。NATS.ioは軽量なメッセージング基盤であり、Core NATSとJetStreamを使い分けながら、サービス間通信や非同期処理を構築できます。

本記事では、採用・人材ビジネスなど複数の業務システムを連携するケースを想定し、NATSのシステム開発を要件整理、選定、設計開発、テスト、稼働、定着の6フェーズで解説します。NATS Streaming（STAN）とJetStreamの違い、費用相場、見積時の質問、個人情報を扱う際の確認点まで、発注側が判断に使える形で整理します。

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NATSのシステム開発の全体像

NATSの開発では、通信基盤と業務システムを混同しないことが出発点です。候補者情報や求人情報を管理する正本はRDBや既存のATSに置き、NATSには「候補者が登録された」「面接が予約された」といったイベントと、処理に必要な最小限の識別情報を流す構成が基本です。

「NATSのシステム」という検索語は、航空管制サービス会社や学校名など別の意味にも分かれます。本記事で扱うNATSは、NATS.ioが提供するクラウドネイティブなオープンソースのメッセージングシステムです。Go、Java、JavaScript／TypeScript、Python、C#、Rustなどのクライアントがあるため、既存システムが複数言語で構成されていても連携しやすい点が特徴です。

用途は、マイクロサービス間のイベント配信、Request／Replyによるサービス呼び出し、Queue Groupによるワーカー分散、IoTやエッジとの接続などです。単一の業務データベースを置き換える製品ではないため、NATSを採用すれば業務要件が自動的に解決するという考え方は避ける必要があります。

Core NATSは接続中の購読者へ低遅延で配信する仕組みで、保存や再生を前提にしない通知、サービス間のRequest／Replyに向いています。NATS公式ドキュメントでは、Core NATSは公開時点で接続している購読者に一度配信するat-most-onceの性質として説明されています。これはNATS Documentation「JetStream」（2026年参照）に基づく整理です。

一方、JetStreamはメッセージをStreamに保存し、Consumerの進捗やAckを管理します。再起動後の再処理、未Ackメッセージの再配信、一定期間の保持、レプリケーションが必要ならJetStreamを候補にします。JetStreamでもアプリケーションの副作用まで自動で一度だけになるわけではないため、冪等キーと重複処理を設計に含めます。

採用・人材領域では、求人媒体、候補者管理、面接予約、通知、請求などをイベントで疎結合に連携できます。たとえば「candidate.registered」「application.received」「interview.booked」「selection.updated」のようにSubjectを整理すると、各サービスが必要なイベントだけを購読できます。

ただし履歴書本文、住所、健康情報、マイナンバーなどをイベントに直接載せるのは慎重な判断が必要です。イベントにはID、イベント種別、発生時刻、相関IDなどを置き、詳細データは権限管理された業務DBから取得する設計にすると、ログや再処理領域へ個人情報が広がるリスクを抑えられます。

NATSのシステム開発の進め方

開発を成功させるコツは、いきなりクラスタを作ることではなく、業務上の待ち時間や連携失敗を言語化してから、最小のイベントで検証することです。以下の6フェーズを順番に進めると、NATSを使う範囲と使わない範囲が明確になり、見積の抜け漏れも減らせます。

最初に、現在は同期APIやバッチでつながっている処理を棚卸しします。「応募受付後に複数の通知を送りたい」「面接予約の失敗を後から再処理したい」「支店が一時的にオフラインでもイベントを失いたくない」といった業務課題を、発生イベント、送信元、購読先、許容遅延、失敗時の担当者に分解します。

要件書には、Subject命名、Payloadのスキーマ、保持期間、最大メッセージサイズ、配信保証、順序性、重複許容、再処理期限を記載します。特に「必ず一回」は曖昧な表現です。Brokerの再配信を含めたat-least-onceなのか、業務処理の冪等性まで含めるのかを分け、受入条件を数値で決めることが大切です。

選択肢は、AWS・Azure・GCPやオンプレミスでNATS Serverを運用するセルフホスト型と、Synadia Cloudなどのマネージド型に大別できます。セルフホスト型はデータ所在地、ネットワーク、バージョン、ストレージを細かく管理しやすい反面、クラスタ、バックアップ、アップグレード、監視、障害対応の責任が自社側に残ります。

マネージド型は検証や複数リージョンへの展開を早めやすい一方、接続数、ストレージ、転送量、SLA、データ所在地、サポート時間、解約時のデータ取り出しを確認します。既存基盤から移行する場合は、RabbitMQやKafkaなどとの機能比較だけでなく、双発、カナリアConsumer、切替、ロールバックの順序まで提案できる会社を選びます。NATS Streaming（STAN）は新規採用の前提にせず、現行のJetStream対応を確認します。

設計では、Subject、Stream、Consumer、Ack、Retention、Replicaの対応関係を決めます。業務イベントの例では、Streamを「candidate-events」とし、候補者登録や応募受付を束ね、通知Consumer、集計Consumer、監査Consumerがそれぞれ独立して読む構成が考えられます。Pull Consumerを使うかPush Consumerを使うかは、処理量、バックプレッシャー、即時性を基準に選びます。

実装では、Payloadにschema_version、event_id、occurred_at、correlation_idを持たせ、Consumer側でevent_idを記録して二重処理を防ぎます。JetStreamのAck待ち時間、最大再送回数、失敗イベントを隔離するDLQ相当のSubject、再処理を承認する運用手順まで含めます。NATS Server 2.14では高速バッチ公開、繰り返しスケジュール、Leaf Nodeの復旧性などが強化されています（出典: NATS公式「NATS Server 2.14 Release」、2026年4月30日）。採用バージョンとアップグレード方針も設計書に残します。

通常の画面テストだけではNATSの品質を判断できません。送信中にConsumerを停止する、Ack前にプロセスを落とす、ネットワークを切断する、同じevent_idを二度送る、ストレージを逼迫させる、クラスタの一台を停止する、といった障害シナリオを用意します。確認結果は、メッセージの消失、再配信回数、処理順、復旧時間、手動操作の有無で記録します。

負荷試験では、平常時の平均値だけでなく、応募集中や通知一斉送信などのピークを再現します。2025年のNATS公式事例では、約50サービスをRabbitMQから移行したSophotechが、p99遅延を約150ミリ秒から約40ミリ秒へ下げ、運用時間を週数時間から週1時間未満にしたと報告しています。ただし、これは個別環境の結果であり、同じ数値を自社の性能保証に転用せず、自社のPayloadサイズとConsumer数で測定します。

本番稼働前に、接続数、送受信レート、Consumerの滞留、Ack待ち、再送、JetStreamのストレージ使用量、クラスタのQuorum、Leaf Nodeの接続状態を監視項目にします。アプリケーションのエラーログだけではBroker側の滞留を見落とすため、NATSの監視エンドポイントやPrometheus連携を使い、誰がどのアラートに対応するかを決めます。

認証と認可は本番直前に足すのではなく、設計段階からSubject単位で決めます。TLS、ユーザーやNKey、JWT、Accountによるテナント分離を使い、求人、候補者、請求などのSubjectを必要なサービスだけがPublishまたはSubscribeできるようにします。NATS公式ドキュメントでも、認証なしのサーバーは到達できる接続からPublishやSubscribeを許す状態になると説明されているため、初期設定のまま公開しないことが重要です。

稼働後は、開発会社から運用担当へ設定を渡すだけでは不十分です。Consumerが止まったときの一次切り分け、再送前の重複確認、過去イベントを再生する承認、Streamの保持期間変更、証明書更新、NATS Serverのアップグレードを手順書と訓練に落とし込みます。月次で滞留や再送の傾向を見て、SubjectやPayloadを整理する場も設けます。

Vitrifiの2025年事例では、ワークフロー状態を毎分数千件処理する基盤で、NATSを通信、Key-Value、JetStream、マルチテナント分離に利用しています。この事例から学べるのは、NATSの機能を増やすことではなく、業務の状態遷移と処理責任を一貫させることです。社内でSubject命名、スキーマ変更、障害訓練を回せる状態になって初めて、NATSのシステムが定着したと判断できます。

NATSのシステム開発の費用相場

NATS Server自体はオープンソースとして利用しやすい一方、システム開発費はNATSの設定費だけでは決まりません。イベント設計、既存ATSやRDBとの連携、認証、クラスタ、バックアップ、監視、障害訓練、移行、運用引継ぎを含めて見積もる必要があります。以下の金額はNATS固有の公開価格を横断比較したものではなく、一般的なシステム開発相場と必要工数から推定した税別の目安です。

技術検証（PoC）は50万〜200万円程度が一つの目安です。DockerやKubernetes上でCore NATSまたはJetStreamを起動し、1〜3サービスの接続、負荷、再接続、重複、復旧を確認する範囲を想定しています。期間は2〜6週間程度ですが、個人情報を含む実データの匿名化や既存システムとの接続が増えると工数も増えます。

小規模MVPは300万〜800万円程度、本番業務連携は800万〜2,000万円程度が目安です。MVPは3〜8サービス、基本認証、監視、1つの業務システム連携を想定し、本番連携は5〜20サービス、HAクラスタ、再処理、バックアップ、障害訓練まで含めたレンジです。複数リージョン、マルチテナント、既存基盤からの段階移行を伴う大規模案件では、1,500万〜5,000万円以上になる可能性があります。

これらは、一般的なシステム開発費用として小規模100万〜300万円、中規模500万〜1,000万円、人月単価60万〜200万円程度を示す公開情報を参考に、NATS特有の非機能・連携工数を加味した推定です（出典: SIA「システム開発費用相場」、2026年参照）。会社や契約条件によって変わるため、数字を予算確定額として扱わず、要件を渡して再計算します。

費用を左右する第一の要因は、送受信するイベント数ではなく、保証と復旧の複雑さです。保持期間、レプリカ数、再処理の頻度、Consumerの種類、DLQ相当の扱い、順序性、重複時の業務ルールが増えるほど設計とテストが増えます。第二の要因は既存システムとの整合性で、候補者登録と通知送信を同時に成功させるためのトランザクション境界や、失敗時の補償処理が必要になります。

第三の要因はセキュリティと運用です。TLS証明書、ユーザー権限、JWTやAccountの設計、監査ログ、バックアップ、アラート、夜間対応、復旧訓練を後から追加すると、初期設計のやり直しが発生します。見積書では「NATS環境構築一式」とまとめず、イベント設計、アプリ実装、インフラ、テスト、移行、ドキュメント、保守の項目に分けてもらいます。

ランニングコストには、クラウドのコンピュート、永続ストレージ、バックアップ、監視、ログ保管、ネットワーク転送、証明書管理、マネージドサービスの利用料が含まれます。セルフホスト型でも無料になるのは主にライセンス費の部分で、運用担当者の時間や障害対応費まで無料になるわけではありません。

マネージド型を比較する際は、月額の基本料金だけでなく、接続数、Consumer数、ストレージ容量、転送量、リージョン、サポート、バックアップ、データ削除の条件を確認します。開発費、クラウド費、保守費、追加開発費を分けて提示してもらうと、初年度と2年目以降の予算を比較しやすくなります。

NATSのシステム開発で見積もりを取る際のポイント

NATS案件の相見積もりでは、単価の安さより「何を保証する見積か」を比較します。提案依頼書にイベント一覧、接続先、ピーク量、保持期間、障害時の期待動作、個人情報の分類、希望する運用時間を記載すると、各社の前提条件が揃います。

準備する資料は、現行システム構成図、連携先一覧、イベント一覧、データ項目、ピーク時の処理量、許容遅延、保持期間、可用性、復旧目標、利用者と権限、個人情報の有無です。各イベントについて、誰が発行し、誰が購読し、失敗時に何回再試行し、最終的に誰が判断するかを一行で書くと、設計会社が工数を見積もりやすくなります。

「大量処理」「高可用性」「リアルタイム」といった形容詞だけでは比較できません。たとえばピーク時のメッセージ数を毎秒または毎分で示し、p95・p99の許容遅延、停止許容時間、復旧目標、同一イベントの重複時に許される結果を具体化します。データ分類も、氏名やメールアドレスを含む、IDだけ、個人情報を含まない、のように分けます。

候補会社には、JetStreamの本番運用実績、Consumerの滞留や再送への対応、クラスタ障害の復旧、Subject権限、TLS、JWT、Account分離、Kubernetesやクラウドの経験を確認します。NATSという単語を技術ブログで使っているだけでなく、障害時の判断を説明できるかが重要です。

さらに、既存ATS、CRM、RDB、通知サービスとの連携実績、Go以外の言語への対応、24時間の保守体制、ログの保管場所、個人情報を開発環境へ持ち込まない手順を尋ねます。回答は口頭だけでなく、提案書の責任分界、SLA、検収条件、運用引継ぎの範囲に反映してもらいます。

人材システムでは、履歴書、面接記録、雇用書類などの個人データを扱う場合があります。個人情報保護委員会は、人事労務管理サービスの開発・提供において、安全管理措置、アクセス制御、委託先の監督を確認するよう注意喚起しています（出典: 個人情報保護委員会「人事労務管理のためのサービスをクラウド環境を利用して開発・提供する場合及び当該サービスを利用する場合における留意点」、2024年）。NATSのSubjectやJetStreamの保存領域へ何を置くか、ログやバックアップを誰が見られるかを見積前に決めます。

既存基盤からの移行では、双発中の二重通知、イベントの順序差、旧Consumerの停止忘れ、切替後のロールバック不能が代表的なリスクです。移行費用には、データ変換、リプレイ、カナリア稼働、監視の追加、業務部門の確認期間を入れます。見積書に「移行は別途」とだけ書かれている場合は、対象範囲と追加条件を確認してから契約します。

よくある質問（FAQ）

NATSの採用判断では、無料かどうかより、業務上必要な保証と運用体制を満たせるかを確認します。ここでは、発注前に特に質問されやすい点を直接回答します。

NATS Serverはオープンソースとして利用しやすいですが、開発費や運用費まで無料になるわけではありません。クラスタ、永続ストレージ、バックアップ、監視、TLS、障害対応、既存システムとの連携には工数がかかります。マネージドサービスを使う場合は、サービス料金、転送量、ストレージ、サポートを公式の契約条件で確認します。

通知やオンラインのRequest／Replyのように、接続中の相手へ低遅延で届ければよい処理はCore NATSが候補です。送信側と受信側が同時にオンラインでなくても届けたい、再起動後に再処理したい、Ackや保持期間を管理したい場合はJetStreamを選びます。判断はメッセージ量より、消失時の業務影響と復旧方法で行います。

要件が合えば代替候補になりますが、製品名だけで置き換えを決めてはいけません。イベントの保持、Consumerのスケール、順序、再処理、運用者のスキル、既存クライアント、データ転送、SLAを比較します。移行するなら、双発、カナリアConsumer、監視、段階切替、ロールバックを含むPoCを行い、性能だけでなく障害時の操作性を検証します。

保存できるかどうかを技術だけで判断せず、個人情報の利用目的、アクセス権限、保持期間、委託先管理、監査、漏えい時の対応を含めて決めます。実務上は、NATSへ候補者IDやイベントIDだけを送り、履歴書本文などの詳細は権限管理された業務DBに置く設計が安全側です。どうしても保存するなら、暗号化、マスキング、Subject権限、ログとバックアップの閲覧者、削除・再処理手順を要件化します。

まとめ

NATSのシステム開発は、NATS Serverを起動する作業ではなく、業務イベントを安全に届け、失敗した処理を復旧し、運用担当者が継続的に管理できる仕組みを作ることです。要件整理ではイベント、配信保証、保持期間、個人情報の境界を決め、選定ではセルフホストとマネージド、既存基盤からの移行方法を比較します。

発注前の最低限の確認項目は、要件整理のイベント一覧、選定の運用責任表、設計開発のSubject・Stream・Consumer設計、テストの障害シナリオ、稼働の監視と切替手順、定着の再処理・アップグレード手順です。6つの成果物が見積書と契約の範囲に含まれていれば、完成後に「誰が運用するのか分からない」「障害時に再送できない」という問題を防ぎやすくなります。

いきなり全社の求人・候補者・請求を移すのではなく、影響範囲を限定した1〜3サービスのPoCから始めると、Core NATSとJetStreamの適合性、実測性能、重複時の処理、復旧時間、運用負担を確認できます。PoCの結果をもとに本番連携の費用と期間を更新し、NATSの技術力だけでなく、業務設計と定着支援まで説明できる開発会社へ相談することをおすすめします。

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株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。