Objective-Cのシステム開発会社は、既存アプリの調査やSwiftへの段階移行、EC・在庫・POS連携、公開後の保守まで一体で任せられるかで比べます。実在企業6社を、得意分野や向いている案件、発注前の確認事項から見ていきます。
Objective-CのiPhone・iPadアプリの改修や引き継ぎでは、相見積もりで同じ移行・連携条件を確認します。
- 既存Objective-Cアプリ
- Swiftへの段階移行
- EC・在庫・POS連携
- 公開・保守
▼全体ガイドの記事
・Objective-Cのシステム開発の完全ガイド
AI駆動開発の基本や工程ごとの活用方法、費用・期間への影響については、無料ホワイトペーパー「【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
Objective-Cのシステム開発会社選びが重要な理由
Objective-Cの案件では、画面を1つ追加するだけに見えても、古いXcodeやSDK、外部ライブラリを確認する必要があります。さらに、署名証明書やAPI、管理画面まで見ておく必要があります。
発注側が確認を省き、アプリだけを見て会社を選ぶと、開発途中でビルドできない、在庫データが二重登録される、App Storeの申請に時間がかかるといった問題が起こりやすくなります。
既存アプリの保守とSwift移行の並行検討
Objective-Cは現在も既存アプリの保守で使われていますが、新しい機能まで同じ言語で作り続けるのが最適とは限りません。
AppleはObjective-CとSwiftの相互運用を提供しているため、重要な画面や新機能からSwiftを追加し、既存コードを段階的に置き換える方法も選べます。
一括リニューアルに進む前に、ビルド環境と主要画面を再現できる会社を選ぶことが大切です。
アプリと業務システムの連携範囲の見積もり
ECやオムニチャネルのシステムでは、商品マスタや価格、在庫をアプリだけで管理しません。受注や返品、会員情報も、アプリ以外のシステムと組み合わせて扱います。
そのため、開発会社は、EC基盤やPOS、OMSなどの業務システムをAPIでつなぎ、通信断から復帰したときの再送や更新競合も設計します。WMSやCRM、通知基盤なども、APIでつなぐ対象になります。
アプリの画面数だけでなく、連携先とデータの正を明確にして見積もる会社なら、後からの追加費用も膨らみにくくなります。
株式会社ripla｜コンサルティングから開発まで一気通貫で支援
riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。
営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があります。また、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。
業務要件の整理からシステムの定着まで
Objective-Cの既存アプリを改修する場合は、最初にプログラミング言語と、業務の中でのアプリの役割を一緒に確認します。
営業から在庫までの業務がどのようにつながり、どのデータをアプリで参照・更新するのかを整理することが重要です。
riplaは、業務上の目的と現場の運用を確認しながら、必要な機能と優先順位を整理する相談先として検討できます。
業務システム連携を含む企画・開発を相談したい企業向け
アプリ単体の改修だけでなく、既存の販売管理や顧客管理と連携したい企業や、社内DXの一環として利用定着まで進めたい企業に適しています。
Objective-Cのコードを残す範囲、Swiftを追加する範囲、APIや管理画面を見直す範囲を分けて相談すると、短期の保守と中長期の改善を同じ計画に載せやすくなります。
実際に依頼するときは、iOSアプリへの対応可否と既存コードの調査方法を聞いておきます。あわせて、担当体制と保守契約の範囲も確かめてください。
SIA株式会社｜既存Objective-Cアプリの引き継ぎ・保守が強み
SIA株式会社は、他社が開発したiPhone・iPadアプリの引き継ぎと、Objective-C・Swiftアプリの保守を、公開サービスとして案内している会社です。
開発元と連絡が取れない、社内にiOS技術者がいない、OSアップデート後にクラッシュするといった状況では、ソースコードを調査して改修方針を立てたい企業に適しています。
ソースコードが残る他社開発アプリの調査からの対応
SIAの公開情報では、ソースコードがあれば他社開発アプリの保守を引き継げるとしています。
古いMacでXcodeを起動できない、依存ライブラリをインストールできない、署名や証明書の更新方法が分からないといった課題についても、対応範囲が示されています。
進め方としては、まず現行版をビルドし、クラッシュログや対応OSを確認してから見積もる形を取りやすい点が特徴です。
緊急のOS対応やApp Store申請も依頼したい企業向け
公開中の業務アプリを止めずに運用したい企業や、開発会社の解散や担当者の退職で引き継ぎ先を探している企業に適しています。
SIAは2008年からiOS開発に携わってきた実績と、iOS 26までの対応経験を掲げています。
契約前には、緊急障害の受付時間と月次保守に含む作業を確認してください。Swift移行を行う場合の設計責任や、バックエンド・管理画面の対応範囲も、あわせて確かめておくと安心です。
アジアクエスト株式会社｜Objective-CからSwiftへの段階移行に実績
アジアクエスト株式会社は、ブライダル業界のiPadアプリをObjective-CからSwiftへ移行した事例を、公式サイトで公開しています。
既存のObjective-Cアプリを段階的に見直しながら、現場で使われる機能を確かめ、保守性や今後の改修のしやすさを高めたい企業にとって、具体的な検討材料になる会社です。
オフライン利用と差分同期を含むiPadアプリの改善事例
公開事例では、結婚式場の来場者アンケートや画像・動画カタログを備えたアプリを扱っています。
事例では、オフラインでも使えるよう、コンテンツをあらかじめ保持しておき、Objective-C版の全データ同期から、Swift版の差分更新へ改善したと説明されています。
店舗や現場で通信が不安定になる業務では、単純な画面移行よりも同期方式の見直しが成果に直結します。
既存アプリを段階的にモダナイズしたい企業向け
画像や動画を扱う接客アプリや、店舗・倉庫で使うiPadアプリ、オフライン時のデータ同期が重要なシステムに適しています。
移行前に、Objective-CとSwiftの境界やデータモデルを整理しておくと、段階移行の範囲を合意しやすくなります。サーバーAPIや画面サイズ、テスト用端末も、あわせて洗い出しておくと役立ちます。
事例の内容は個別の案件ごとのものなので、自社と同じ機能を経験しているかは、提案の段階で改めて確かめてください。
BPS株式会社｜ネイティブアプリとWeb・APIを横断して支援
BPS株式会社は、公式のアプリ開発ページで、Swift・Objective-Cを含むネイティブ開発や、Webシステム・API・管理画面、既存アプリ改善を案内しています。
アプリの画面だけでなく、バックエンドや認証、通知まで含めて方式を検討したい企業に適しています。ストア運用まで含めて考えたい場合も、相談先の候補になります。
ネイティブ・クロスプラットフォーム・PWAの要件別比較
BPSは、端末機能やUI品質、開発速度を見て、方式を使い分ける考え方を示しています。ほかにも、既存Web資産や保守体制、ストア運用に加えて、将来の拡張性も判断材料にしています。
候補には、Swift・Objective-CやFlutterのほか、React NativeやCapacitor、PWAなどがあります。Objective-Cのコードを残すべきか、どの処理を共通化するとよいかを整理したい場合は、技術方式のセカンドオピニオンを依頼しやすい会社です。
OS更新・SDK更新・ストア審査までの継続対応
BPSの公開情報では、OSアップデートやSDK更新に加えて、証明書や権限の変更、ストア審査指摘にも継続して対応できるとしています。クラッシュ調査や機能追加も、対象に含まれています。
電子書籍や画像・PDFビューアのように、描画性能やC/C++系ライブラリとの連携が重要なアプリや、Webサービスと連動する業務アプリでは、アプリ専任の会社より、Web/APIと横断して相談できる体制が有効です。
株式会社GB｜Objective-CアプリとEC・WMS連携をまとめて相談
株式会社GBは、公式サイトでiOSネイティブアプリ開発の実績としてObjective-Cを掲載し、EC-CUBEや通販ASPと倉庫WMSを連携するツールも案内しています。そのため、Objective-CのiPhone・iPadアプリと、EC・受注・倉庫側の仕組みを一つの業務フローとしてまとめて検討したい企業では、候補に入ります。
Objective-CのiPhone・iPadアプリ開発の公開実績
GBの公開実績には、iPhone・iPad向けのアプリ開発やObjective-Cの記載があります。
既存コードのすべてが現行環境で動くとは限りません。ただし、Objective-C案件の経験を確認できる点は、古いアプリの改修先を探す際の入口になります。
提案を依頼するときは、対象アプリのOSや端末機能、使用中のライブラリを共有しておくと話が早くなります。バックエンドの技術や過去の障害履歴も、あわせて伝えてください。
EC・受注・倉庫のデータ連携まで範囲を広げたい企業向け
ECサイトで受けた注文を倉庫へ渡し、出荷情報や在庫数をアプリへ返す構成では、APIの仕様とデータ更新のタイミングが重要です。
GBは、サーバーサイドや管理画面、インフラ構築・保守も案内しています。そのため、アプリと業務システムの境界を含めて相談できます。
通販ASPやWMSがすでにある場合は、標準APIで足りる部分と個別開発が必要な部分を切り分けてもらうと安心です。
株式会社KTQ｜店舗・EC・在庫管理アプリを企画から保守まで対応
株式会社KTQは、店舗向けアプリや、EC・サブスクリプション型サービス、在庫管理などの業務効率化アプリを、企画から保守運用まで扱っています。
公式サイトでは、ネイティブ開発としてiOSのSwift・Objective-C、AndroidのKotlin・Javaを掲げています。FlutterやReact Nativeにも対応しています。
店舗運営と在庫・顧客管理のアプリ改善
予約管理やクーポン配信、顧客管理、在庫管理などを含め、店舗の業務と顧客向けの機能を同時に考えたい企業に適しています。
スタッフ向けの管理画面やAPIに加え、データベースや通知まで設計する必要がある案件では、業務フローを理解したうえで、画面とバックエンドを一体で提案できるかを確認してください。
リリース後の障害対応やバージョンアップも重視する企業向け
KTQは、リリース後の障害対応、バージョンアップ、運用代行などの継続支援を案内しています。
ただし、Objective-Cで作られた既存アプリを当面維持しながら、新機能をSwiftやクロスプラットフォームで追加する場合は、技術方式を一律に決めないことが大切です。端末機能が必要な部分と共通化できる部分は、分けて提案してもらいます。
協力会社を含む体制になる場合は、責任者と品質管理の担当を明確にしてください。
Objective-Cのシステム開発パートナーを選ぶポイント
6社を比べるときは、Objective-Cへの対応可否だけで判断せず、同じ基準で確認することが大切です。確認の観点は、現状診断や業務連携、移行計画のほか、品質保証と公開後の保守です。
既存システムでは、会社の知名度より、手元のソースコードや運用制約を短時間で理解し、リスクを見積書に反映できるかが大事です。
Objective-C実績とSwift移行の方法の確認
実績は、「Objective-Cに対応」と書かれているかより、中身で確かめるのが基本です。
自社に近いアプリの画面数や利用端末、オフライン要件を聞き、API連携や認証、決済に加えて、通知や管理画面の有無も確かめます。さらに、担当した工程と現在の保守状況も見ておきます。
Swift移行を提案された場合は、一括での書き換えと、機能単位の混在、障害が少ない部分からの段階移行を比べます。そのうえで、移行しないコードを含めた保守計画も示してもらうと安心です。
API・セキュリティ・オフライン同期までの技術面の評価
会員情報や購買履歴、決済情報に加えて位置情報を扱う場合は、通信をTLSで保護し、認証トークンはKeychainなどで管理して、ログに個人情報を残さない設計が必要です。
APIでは、通信が失敗したときの再送や、同じ注文を二重に登録しない仕組み（冪等性）を確認します。さらに、在庫の更新競合や、オフラインから復帰したときの同期順序も確かめます。
個人情報保護委員会のガイドラインを参照し、データ項目ごとに、利用目的や同意、保存期間を含め、削除や委託先まで整理できる会社を選びます。
診断費・開発費・保守費を分けた見積もり
2026年公開のiOSアプリ開発の相場では、小規模は100万〜300万円、中規模は300万〜700万円、大規模は700万〜1,500万円、超大規模は1,500万円超とされています（出典: 株式会社LASSIC「iOSアプリ開発の費用相場」、2026年）。
Objective-C案件では、コード調査や環境復旧、依存ライブラリ更新、実機テスト、移行設計が加わるため、一つの金額にまとめず行ごとに提示してもらいます。
別の公開目安は、次のとおりです（出典: SIA株式会社「iOSアプリ開発の費用相場」、2026年）。
- 単機能：200万〜500万円
- 業務システム連携：500万〜1,500万円
- 決済・会員機能を含む案件：1,500万円以上
リリース後の保守は、公開相場の一例として初期開発費の年間15〜20%程度が目安です（出典: SIA株式会社「iOSアプリ開発の費用相場」、2026年）。
たとえば、初期費用500万円なら年75万〜100万円、1,500万円なら年225万〜300万円が計算上の目安です。Apple Developer Programの年額やクラウド費用、証明書更新、OSメジャーアップデート、機能追加は、別項目になる場合があります。契約前に、含む作業と含まない作業を確認してください。
よくある質問
Objective-Cのシステム開発では、言語の選択に加えて、既存資産やAppleの公開要件、連携先、保守体制を確認することが大切です。発注前によく質問される3点を、順に取り上げます。
2026年でもObjective-Cのシステムは使えますか？
既存アプリの保守や段階的な改修であれば、使い続けられます。
2026年4月28日以降、App Store ConnectへアップロードするアプリはXcode 26以降とiOS 26などのSDKでビルドする必要があります（出典: Apple Developer「Upcoming Requirements」、2026年）。
Objective-Cのコードを残せるかだけでなく、最新のビルド環境や依存ライブラリ、署名、実機テストまで整えられる会社に相談する必要があります。
Objective-CからSwiftへ一括で移行するべきですか？
一括移行が常に最善とは限りません。
たとえば、リスクの高い部分を保守しながら、新機能や変更頻度の高い画面からSwiftへ移行する方法もあります。その前提には、AppleがObjective-CとSwiftの相互運用を提供していることがあります。
移行費用だけでなく、現行機能の回帰テストも比べて決めてください。APIやデータモデルの変更、リリース時期への影響も、判断材料になります。
開発会社が分からずソースコードしかない場合も依頼できますか？
依頼できる可能性があります。まず、リポジトリやビルド手順、証明書を確認し、App Store Connectの権限やAPI仕様も揃えます。そのうえで、データベースやテスト用アカウントも含め、現行版を再現する診断を依頼します。
ただし、ソースコードがあっても、著作権や第三者ライブラリの利用条件、Appleアカウントの名義が別会社にある場合があります。そのため、引き継ぎ可能な権利とアカウントを契約書で整理してください。
まとめ
Objective-Cのシステム開発会社を選ぶときは、Objective-Cの経験年数だけでなく、既存アプリの調査やSwiftとの混在、EC・POS・在庫とのAPI連携まで確認してください。さらに、オフライン同期と実機テストに加えて、App Store申請や公開後のOS対応も見ておくと役立ちます。
案件の課題に合う会社の選び方
旧アプリを止めないことが最優先なら保守・引き継ぎの体制を、将来の変更を増やしたいならSwift移行やAPI設計の経験を、店舗やECとつなぐなら業務システム連携の経験を重視します。
6社の公開情報をもとに候補を絞り、自社の課題に近い実績を持つ2〜3社へ、同じ資料で相談してください。
発注前の現状資料と確認事項の準備
まず、リポジトリや対応OS、利用端末を準備してください。クラッシュログやAPI仕様に加えて、App Store Connectの権限と必要な業務フローも揃えると、初回相談で技術的な論点を共有できます。ソースコードとビルド環境を洗い出したうえで、診断から保守までを分けたRFPを作ると、6社の提案を公平に比べられます。
見積もりは、診断費用や開発費、保守費を分けて依頼してください。移行費やテスト費も行ごとに出してもらい、納品物と引き継ぎ条件まで比べることが成功への近道です。また、言語を理由に全書き換えを急がず、段階移行も選択肢に入れて、事業を止めない計画を立てることが大切です。
旧アプリの緊急保守ならSIA、Objective-CからSwiftへの移行事例を重視するならアジアクエストが候補です。アプリとWeb・APIの方式選定まで相談するならBPS、Objective-CアプリとEC・WMS連携をまとめたいならGB、店舗・EC・在庫管理を企画から運用まで進めるならKTQが候補になります。一気通貫で相談したい場合は、株式会社riplaも比較対象に加えてください。
▼全体ガイドの記事
・Objective-Cのシステム開発の完全ガイド
▼開発を相談する前に読みたい無料ホワイトペーパー
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>
株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。