オンライン試験システムの開発会社は、用途・受験者規模・試験の厳格性の3つで比べると、必要な開発・運営支援に合う候補を選べます。
会社ごとの対応範囲や監視機能、実績を比べ、選ぶ前に確かめたい点も見ていきます。全体像は、次に示す完全ガイドもご覧ください。
▼全体ガイドの記事
・オンライン試験システム開発の完全ガイド
・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
・スクラッチシステム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「スクラッチシステム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
オンライン試験システムのパートナー選びが重要な理由
オンライン試験は、問題の表示と回答の保存だけで完結せず、多くの業務を含みます。受験者登録や受験資格の確認、問題バンク、出題範囲と配点の設計も、開発の対象に入ります。
本人確認から合否判定、結果通知を経て、問い合わせ対応までが一連の業務です。だからこそ、どこまでを誰が受け持つかを、発注前に決めておく必要があります。
開発会社と試験運営会社の対応範囲
開発会社は、試験の業務フローと既存の人事・会員・LMS・決済システムを確認します。必要な画面やデータ連携を設計することが得意です。
試験運営まで依頼する場合は、どこまでを任せるかを発注前に整理しておく必要があります。
- 開発会社：人事・会員・LMS・決済との連携設計が中心です。
- 試験運営会社：申込から合否処理まで、コールセンターを含めて任せられる場合があります。
自社で運営できる社内昇格試験と、事務局が必要な資格試験では、適した依頼先が異なります。
用途・規模・厳格性の3軸での比較
まずは、研修・採用・昇格・資格・入試のどれに使うかを決めます。用途によって、必要な機能や監視の水準は変わります。
そのうえで、受験者数と、本人確認や不正監視の水準を整理します。受験者規模は、数十人・数百人・数万人などの段階で分けて考えます。たとえば、研修後テストと資格試験では、確認する項目が大きく違います。
- 研修後テスト：制限時間、自動採点、受講履歴、再受験の管理を確かめます。
- 資格試験：顔写真付きの本人確認、問題のシャッフル、監視映像、異議申立て、障害時の振替、監査ログ。
株式会社ripla｜コンサルから開発までの一気通貫支援
株式会社riplaは、既存システムとの連携や独自の運用ルールを含めて開発したい企業の相談先です。
標準サービスか独自開発かは先に決めず、まず試験の目的と受験者を整理します。そのうえで、問題形式や採点方法、監視の必要性を見極めます。段階的なシステム化も検討できます。
特徴と強み
riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。
riplaは、IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスの成果創出とシステム定着の両方を支援します。
- 業務に応じた開発：営業・顧客・生産・販売管理などの基幹システムで実績があります。
- 要件に合わせた対応：企業ごとの業務要件に、柔軟に対応します。
得意領域・実績
開発を相談するときの代表的なケースを、次に挙げます。
- データ連携：人事データを取り込み、合否結果を人事・会員・資格証発行システムへ戻したい場合に適しています。
- 独自要件：社内独自の問題形式や承認フローを組み込みたい場合も候補になります。
- 段階的な導入：少人数の社内試験で検証してから、採用試験や資格制度へ広げる進め方も設計できます。
問い合わせの際に、Excel帳票と受験者数、試験回数を示すと、開発範囲を具体化しやすくなります。同時接続数と連携先も添えると、優先順位を決める材料になります。
株式会社シー・ビー・ティ・ソリューションズ｜大規模な試験運営のワンストップ支援
株式会社シー・ビー・ティ・ソリューションズは、CBT、IBT、PBTを含む試験運営サービスを提供しています。
公式IBTでは、自宅や会社から24時間365日受験できます。
公式IBTは、PC・スマートフォン・タブレットに対応しています。申込から決済、結果確認までの機能も案内されており、主催者の実施業務まで相談したい場合に候補になります。
特徴と強み
公式情報では、試験問題の暗号化とSSL通信、試験前の環境チェック、制限時間が案内されています。加えて、問題や選択肢のランダム出題、即時採点、CSV入出力も示されています。
- 受験者運営：申込・決済、領収書、リマインド、問い合わせへの対応。
- 試験後の対応：災害時を含む振替と、結果レポートの取り扱い。
- 既存システム連携：APIとシングルサインオンはオプションで、個別見積もりで確かめる必要があります。
得意領域・実績
医療・教育分野の公的CBT試算資料に、同社がCBTシステム事業者として記載されています。
大規模な試験を検討するときの参考になります（出典: 厚生労働科学研究補助金「CBTシステムの費用概算等に関する研究資料」、2022年）。
- 受験者層：資格検定、通信教育、企業研修で、個人と団体の受験を扱う主催者に適しています。
- 監視・運営：AIだけか、人のレビューを含むか、運営代行の範囲と費用は試験ごとに見る必要があります。
日本通信紙株式会社｜申込・決済から会場・採点までのBPO支援
日本通信紙株式会社は、資格検定や社内試験などの教育事業を行うほか、申込・決済・試験会場・採点を含むBPOを提供しています。CBTとIBTに対応しており、システム開発から事務局業務までを委託したい場合に比較しやすい企業です。
特徴と強み
公式事例では、資格検定の申込受付、決済、会場の選定と手配、受験票の発送までが紹介されています。さらに、会場運営から採点、集計、合否処理までを扱います。
- IBTの不正抑止：オプションを使って、受験方式と監視の水準を設計できます。
- 事務局業務：当日の問い合わせ、通信障害や受験できなかった人への対応、合否処理を任せたい場合に適しています。
得意領域・実績
医薬品系の法人から受託した事例では、Web申込と決済に加え、IBTの開発・運営やコールセンターも含まれています。資格検定、大学・教育機関、社内試験向けの事例も掲載されています。CBT・IBTの申込決済、会場運営、採点が含まれます。
日本通信紙株式会社の「活用事例」「導入事例」に、事例が掲載されています（2026年確認）。
- 受験者規模：受験者数を整理しておく項目。
- 会場：試験会場の有無。
- 主催者の業務：主催者側に残す業務の範囲。
業務内容を事前に明確にしてから相談すると、BPOの範囲を切り分けやすくなります。
JAGAT教育出版株式会社｜本人認証と不正防止を重視したIBT・CBT
JAGAT教育出版株式会社は、社内昇進や社内検定、検定試験の作成と運営に加えて、オンライン試験システムを提供しています。IBTとCBTの両方があるため、自宅とテストセンターを使い分けたい団体に適しています。
特徴と強み
JAGAT教育出版では、試験方式を選ぶ際に、監視の仕組みとCBTの受験環境の2つを確認できます。
- 監視機能：公式サイトでは、AIによる視線監視と本人認証、Webカメラでの監督、360度カメラによる不正防止が案内されています。
- CBT環境：テストセンターの端末とWebカメラを使い、受験者自身のPCや通信環境がなくても受験できます。
契約前に、本人確認を行う時点、画像・音声の保管期間、AI警告後の判定者を確かめておく必要があります。
得意領域・実績
同社は、2020年からシステムを検定団体へ提供しており、2022年2月時点でオンライン検定を100回以上実施したと説明しています（出典: JAGAT教育出版株式会社「会社TOP」、2026年確認）。
本人確認と不正抑止を重視する、社内昇進や社内検定、学校や資格団体の場合に候補です。
独自の人事データ連携や複雑な合否処理を求める場合は、標準機能で足りるか、追加開発が可能かを具体的に確かめます。
株式会社IBT総合研究所｜AIと試験官による遠隔監視の組み合わせ
株式会社IBT総合研究所は、IBT向け試験基盤「Excert」を開発・提供しています。
自宅などから受けるIBTを中心に、試験官とAIによるリアルタイムの遠隔監視を組み合わせています。本人確認や不正行為の防止、発見を支援します。
特徴と強み
Excertを検討するときは、受験時の確認体制と問題準備の進め方を見比べます。
- 遠隔監視：試験官とAIが受験者映像とパソコン画面を監視します。厳格な試験では、AIだけで合否を自動で決めず、人が警告や監視情報を確認できる設計が要ります。
- 問題作成：「Exam Studio」で、問題作成から配信までの効率化を相談できる可能性があります。
- 主催者の確認：生成問題の妥当性と著作権は、主催者側で確かめるべき事項です。
得意領域・実績
ニュース検定オンラインなど、Excertを利用する試験の受験規約が公開されています。
実際のオンライン試験で使われている点は、この規約から確認できます（出典: ニュース時事能力検定「オンライン試験受験規約」、2026年確認）。
- 向いている試験：遠隔監視を必要とする資格・検定や研修の主催者が、比較しやすい会社です。
- 誤検知時：再判定の方法と、受験者への説明。
- 受験者への配慮：合理的配慮と、障害時の再受験ルール。
- 情報管理：映像・音声・画面情報の保管場所と削除時期。
株式会社インソース｜研修・社内試験を始めやすいLeaf
株式会社インソースは、eラーニング・研修システム「Leaf」と、Web試験運用パッケージを提供しています。
資格試験のように厳格な本人監視が求められる場面より、社員研修や商品知識テストに向いています。社内資格認定や昇格者試験も候補になります。研修履歴と試験を一緒に管理したい企業には、選択肢の一つです。
特徴と強み
Web試験運用パッケージの強みは、試験の形式と採点、受験状況の把握、他システムとの連携、研修の流れの4つにあります。
- Web試験：制限時間やシャッフルテストを含む複数形式で、自動採点と合格基準を設定できます。
- 受験状況：リアルタイムで確認できます。
- システム連携：SSOや人事データ連携に加えて、他社API連携と受講履歴の出力にも対応します。
- 研修の流れ：研修と確認テスト、合格後の上位研修を、一連の流れとして組めます。
得意領域・実績
公開されている料金は、プランや機能ごとの費用感を比べるときの出発点になります。
- 動画プラン基本利用料：50IDまで月額16,250円、300IDまで月額67,500円です。
- 利用料：1,000IDまで月額115,000円、3,000IDまで月額225,000円です。
- 初期費用：制限時間機能は初期120万円から、シャッフルテストは初期240万円からです。
出典は株式会社インソース「Web試験運用パッケージ」（2026年8月確認）です。
監視や本人確認は、上の料金に含まれるかを見積もりで確かめます。
問題登録や初期設定、既存データ移行は、別費用かどうかも確かめます。
オンライン試験システムのパートナー選びのポイント
6社は、それぞれ得意とする役割が違います。開発はripla、運営はCBT-Solutionsと日本通信紙、監視はJAGAT教育出版とIBT総合研究所が候補になります。費用を抑えたい研修テストなら、インソースが候補です。
実績と経験の確認方法
実績は、オンライン試験を導入した経験があるかどうかだけでなく、その中身を見て判断します。
- 試験の条件：自社に近い方式かどうか、受験者規模や同時接続数、問題形式が合うか。
- 運用の条件：監視水準と運用期間。
たとえば、数万人が同じ時刻に受ける試験と、社員が1週間のあいだに任意で受けるテストでは、求められる要件が異なります。
- 負荷・支援：負荷試験のほか、受験者からの問い合わせ体制。
- 事例・障害対応：可能であれば、導入事例や障害時の対応記録を求めます。
- 当日の責任：試験当日、どこまでを誰が受け持つか。
技術力と専門性の評価
機能は、問題のランダム化と出題範囲を確かめます。途中保存や再受験、記述採点、合格基準もあわせて見ます。決済やAPI、SSOも確かめます。
CSVや監視ログも、見ておきます。通信が途切れたあとの状態復元、端末とブラウザの事前確認、接続が増えたときの拡張方法も確かめます。
なお、IPAは2026年2月に、「IT製品の調達におけるセキュリティ要件リスト」と活用ガイドブック第2.1版を公開しました。ただし、同資料をそのまま試験システムに当てはめられるとは限りません。TLSや認証、ログのほか、脆弱性や委託先管理を、RFPに書く際の参考にできます。
プロジェクト管理体制とデータ管理の確認
開発の工程ごとに、担当者と責任の範囲を確かめておきます。
- 要件・設計：要件定義と、問題データの移行、試験画面の設計。
- 試験・運用：負荷試験とパイロット、リリース、保守。
顔画像や本人確認書類は、個人を識別する情報になり得ます。映像や音声も、個人を識別できる情報になり得ます。画面や監視ログも、個人を識別する情報として扱う必要があります。
個人情報保護委員会のガイドラインは、識別できる映像・音声を個人情報の事例として示しています。
出典は個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」（2026年確認）です。
- 利用と委託：利用目的と委託先の範囲。
- 保管と削除：保管期間、削除方法、海外保管の有無。
- アクセス管理：アクセス権限と監査ログ。
これらは、契約と運用の設計に反映しておく必要があります。
よくある質問（FAQ）
導入の際によく寄せられるのは、方式と費用の質問です。監視、個人情報、既存連携についての質問も多く見られます。
発注前に確認が集まりやすい点を、質問ごとに見ていきます。
IBTとCBTはどちらを選べばよいですか？
自宅や職場から受ける自由度を重視するならIBT、端末・会場・監督者を標準化するならCBTが基本です。
- 採用・社内試験：IBTを選ぶケースが多いです。
- 資格試験・本人確認を重視する試験：CBTを選ぶケースが多いです。
両方式を併用できる会社もあります。
通信環境と端末の保有状況を比べたうえで、会場費と不正対策を合わせて決めます。
オンライン試験システムの開発費用はいくらですか？
研修や社内テスト向けのクラウドは、月額1万円から50万円程度です。一方、標準機能の初期設定や問題登録を含める場合は、数十万円から数百万円が目安になります。
- 追加機能：専用環境やSSO、決済、監視、問題バンク、負荷試験を加えると、初期費用が500万円から2,000万円程度に広がる場合があります。
- 大規模CBTの試算例：約1万人・全国13会場で開発費2億6,800万円の例があります。特殊な条件を含むため、市場平均ではありません。
見積もりは、受験者数や同時接続、監視と運営代行、既存連携を項目ごとに分けて依頼すると比べやすくなります。
カメラ監視や顔認証は必ず必要ですか？
研修の理解度を確かめるだけなら、本人確認やカメラ監視を必須にしない設計も可能です。一方、公平性が求められる採用や昇格、資格、入試では、対策を組み合わせます。
本人確認や問題シャッフル、制限時間を、対策の候補として検討します。画面制御や監視ログ、人による事後確認も、あわせて考えます。なお、顔画像や映像は個人情報になり得ます。
まず、監視の必要性や同意、保管期間を決めます。次に、誤検知時の再判定と、監視を受けられない受験者への合理的配慮を整理してから、機能を選びます。
まとめ
会社選びでは、価格や機能数に加えて、用途や受験者・同時接続数、IBTかCBTかを同じ条件で比べます。
本人確認から採点、通知、障害対応までも、比較の対象に含めます。
riplaは、業務要件の整理や独自開発、既存システム連携を求める場合に適しています。
CBT-Solutionsと日本通信紙は試験運営、JAGAT教育出版とIBT総合研究所は本人確認や監視が候補になります。
インソースは、研修や社内テストの運用に強みがあるかを確かめやすい会社です。
問い合わせ前にRFPへ整理する項目
RFPには、試験の目的や年間回数、受験者数と同時接続数を書きます。さらに、問題形式と合格基準、再受験や免除の扱いも盛り込みます。また、本人確認と監視も記載しておきます。
- 既存環境：LMS・人事・会員・決済、API・SSOの状況。
- 運用条件：保管期間、障害時の振替、予算、希望時期。
低リスクな社内試験でPoCを行うと、端末確認や負荷、問い合わせ対応を先に検証できます。採点訂正と監視も確かめてから資格試験へ広げると、想定外の追加開発を抑えやすくなります。
同じRFPを各社へ渡し、見積もりは項目ごとに分けてもらいます。まず初期費用と月額、受験者単価を並べて比べます。
そのうえで、問題登録や監視、コールセンターの費用を確かめます。決済手数料、保守、データ返却も、同じ形式で出してもらいます。
公開されている機能や料金を、比べる起点にします。
デモで試験・管理画面と受験者支援、障害時の対応フローを見ると、導入後のギャップを減らせます。
6社を比較するときの結論
機能の優先度は、試験が失敗したときに事業や受験者に与える影響の大きさから決めます。
- 研修テスト：受験状況の把握と自動採点が優先になります。
- 採用・昇格：本人確認と問題漏えい対策が第一です。
- 資格・入試：監査証跡と負荷試験、運営事務局、障害時の振替が優先です。
- 6社の比較：同じ条件でデモと見積もりを依頼し、価格と当日の責任の範囲を比べます。
▼全体ガイドの記事
・オンライン試験システム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>
株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。