Play Frameworkのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Play Frameworkのシステム開発会社は、Java・Scalaの実装力だけでなく、業務を理解し、稼働後の運用まで任せられるかで比べます。株式会社riplaを最初に、公開実績や技術スタックを確認できる5社を含む計6社の特徴と得意な案件を紹介します。

  • Java・Scalaの経験、外部連携、移行の経験を見ます。
  • 費用の目安と、Play 3.xで注意する点をまとめます。

Play Frameworkのシステム開発の全体を知りたい場合は、Play Frameworkのシステム開発の完全ガイドをご覧ください。

Play Frameworkのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Play Frameworkのシステム開発におけるパートナー選定

Play Frameworkは、JavaまたはScalaを使ってWebアプリケーションやAPIを作れるオープンソースのフレームワークです。

Webシステムに必要な機能として、ルーティングやフォーム、JSON処理などがそろっており、組み合わせやすい点が特徴です。一方で、業務システムとして動かすには、Play以外の仕組みも必要です。

周辺の仕組みとして、データベースや認証認可、外部ERPとの連携なども含めて設計する必要があります。

適切なパートナー選定が成否を分ける理由

Play Frameworkを採用するときは、画面を作れるかよりも、業務の例外処理を正しくデータモデルへ落とし込めるかが大切です。受注・在庫・見積・申請承認のようなシステムでは、利用者や拠点による権限、締め処理、在庫引当など、画面数からは見えにくいルールが品質を左右します。さらに、既存のJava資産や外部APIを使う場合は、接続仕様の調査と障害時の再送設計も必要になります。

Play 3.0では、Play 2.xで使われてきたAkkaおよびAkka HTTPから、Apache PekkoおよびPekko HTTPへ移行しています。公式ドキュメントでは、Play 3.0はPlay 2.9と機能面が近いと説明されています。ただし、次の3点も確認しなければなりません(出典: Play Framework公式「Highlights 3.0」、2026年)。

  • 依存関係・パッケージ名:Akka系からPekko系への置き換えで影響を受ける箇所
  • 設定キー:移行後の設定が正しく動くかどうかの確認
  • sbt・Java・Scalaの組み合わせ:各バージョンが互いに対応しているかの確認

移行を含む案件では、フレームワーク名を知っているだけでなく、バージョン移行を見積もれる会社を選ぶ必要があります。

発注前に確認すべきポイント

候補会社には、Playのバージョンや、JavaとScalaのどちらを使うかを確認します。あわせて、既存コードの引き継ぎ方法と、sbtや依存ライブラリの管理者も聞いておく必要があります。

Play 2.8は2024年5月31日にEOLとなり、公式情報ではセキュリティ更新が提供されないと案内されています。そのため、既存システムなら、まず現行のバージョンとテストの有無を洗い出し、単純な機能追加か段階的な移行かを分けて見積もることが大切です。また、見積書は、要件定義から保守まで工程ごとに分けて記載してもらいます。

公開されている2025年の一般的な相場では、エンジニアの人月単価が示されています。ジュニアは50万〜70万円、ミドルは80万〜120万円、シニアは130万〜200万円とされています(出典: Harmonic Society「業務システム開発費の相場と料金まとめ」、2025年)。ただし、これはPlay専用の価格ではなく、技術者の経験と工数で費用が変わることを知る材料になります。

ポイント

業務の例外処理や移行まで見積もれるかを、会社選びの基準にします。画面数や技術名だけで比べると、稼働後の差が見えにくくなります。

株式会社ripla|コンサルから開発まで一気通貫で支援

株式会社riplaのシステム開発支援

riplaは、コンサルティングから開発までを一気通貫で支援する企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスの成果創出とシステムの定着支援に強みを持っています。

営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築と導入の実績があります。また、企業ごとの業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

特徴と強み

riplaの強みは、開発前の業務整理から、導入後に現場で使われる状態までを一つの流れで考えられる点です。

Play Frameworkを採用する場合でも、JavaやScalaを使うこと自体は目的にしません。既存システムを残す範囲、API化する範囲、再構築する範囲を分けて整理できます。

販売管理や営業管理のように部門をまたぐ業務では、技術選択と運用設計を同時に進めます。そのため、リリース後に現場へ定着するまでの道筋を、早い段階から描けます。

得意領域・相談時の確認事項

独自の業務フローを整理したい企業や、複数部門のデータをつなぎたい企業、既存システムの刷新と定着支援をまとめて相談したい企業に向いています。

Play Frameworkの案件として相談する際は、JavaとScalaのどちらを使うか、Play 3.xを新規に採用するのか、既存Playアプリの移行から始めるのかを伝えます。加えて、クラウドや監視をどこまで任せるかも、相談の材料になります。

機能一覧だけでなく、現場の業務フローを共有して、業務理解を活かせるかを確かめることが大切です。

ポイント

業務整理から定着までを一つの流れで任せたいか、JavaやScalaを使うこと自体を目的にしていないかを、判断の材料にします。

株式会社スカイネクスト|在庫・見積など業務Webシステムの実績

株式会社スカイネクストの業務システム開発

株式会社スカイネクストは、情報システムの受託開発と技術支援を手がける企業です。公式の採用サイトでは、企画段階のコンサルティングから、要件定義、設計、開発、テストまで請け負う受託開発の体制が説明されています。

Play Frameworkの記載だけでなく、業務Webシステムの具体例が公開されている点も、比べるうえで役立ちます。

特徴と強み

同社の公開事例には、Play FrameworkやJavaを使った商品在庫管理システムがあり、JavaScriptやjQuery、PostgreSQLも使われています。また、特注部品見積システムも掲載されており、ScalaやPlay Frameworkを使った例があります。

その見積システムでは、C++やKnockout.js、MySQLも使われています(出典: 株式会社スカイネクスト「会社を知る」、2026年確認)。

Java系の業務システムと、Scalaを含む見積ロジックの両方を検討する企業には、技術と業務の対応を具体的に質問しやすい候補です。

得意領域・実績

在庫の入出庫や部品の見積計算、商品情報の検索など、現場の担当者が日々使うWeb業務システムを段階的に作りたい案件で候補になります。

発注前には、公開事例と同じ技術を今も扱っているか、Play 3.xに対応できるか、JavaとScalaの担当者は誰になるかを確認します。

技術支援と受託開発では契約の形が変わる可能性があるため、見積書には成果物や保守の範囲を明記してもらいます。進捗管理やソースコードの引き渡しについても、扱いを見積書で確かめておきます。

株式会社オーリス|Play FrameworkとAWS基盤の構成を公開

株式会社オーリスのPlay Framework開発環境

株式会社オーリスは、岡山を拠点にWebシステムやアプリ、組み込み開発などを手がけるシステム開発会社です。

公式サイトの開発環境ページでは、大手SIerの受託案件の構成を公開しています。Play FrameworkやJavaに加えて、JavaScriptやAWS EC2、AWS RDS PostgreSQLが挙げられています。Playの技術名だけでなく、アプリケーションとインフラを合わせた構成を確認できる点が特徴です。

特徴と強み

公式情報では、Play Frameworkを使った案件で、AWS EC2をWeb・APサーバーとして2台稼働させ、負荷分散を行っています。データベースには、AWS RDSのPostgreSQLを採用しています(出典: 株式会社オーリス「開発環境」、2026年確認)。このため、単体のPlayアプリの実装だけでなく、可用性やクラウド構成を含めた相談をしたい企業に向いています。

AWS上の監視やバックアップ、障害時の切り分けまで担当範囲を確かめておくと、運用開始後の役割分担がはっきりします。

得意領域・実績

既存のJava資産を活かしながらAWSへWebシステムを展開したい企業や、負荷分散を含む構成を早い段階で検討したい企業に向いています。

相談時には、Playのバージョンや、RDSのバックアップと復旧目標を確認します。あわせて、EC2かコンテナかの選択、デプロイ方法、ログの保存先も話題にします。

公開ページが示すのは過去案件の構成です。そのため、現在の開発チームが同じ技術を担当できるか、Play 3.xやPekkoへの対応経験があるかは、個別に確認してください。

シースリーインデックス株式会社|受注・OCR・ERP連携の業務事例

シースリーインデックス株式会社の受注業務システム

シースリーインデックス株式会社は、受託開発や業務システム開発を手がける企業です。

公式の受発注管理システム事例では、Play Frameworkを含む技術スタックが紹介されています。入力経路として、FAX注文や電話注文、OCRによる受注入力が挙げられています。基幹側では、ホストERPの受注・在庫照会やロット情報管理も紹介されています。

現場の入力経路と基幹データをつなぐ案件を検討する際に、要件のイメージを持ちやすい会社です。

特徴と強み

公式事例の受注業務システムは、精密機器業で利用者数300人という規模が示されています。また、40人月、10か月という情報も公開されています。受注の入力から基幹の照会、ロット管理までを一つのシステムに含めた場合の規模感を考える材料になります(出典: シースリーインデックス株式会社「受発注管理システム開発」、2026年確認)。

事例の開発費は公開されていないため、価格をそのまま推定するのではなく、工数と機能の対応関係を確かめる材料として使います。

得意領域・実績

受注や発注の情報を在庫や帳票とまとめて管理したい企業や、OCRやERP連携を含めて扱いたい企業に向いています。

Play Frameworkの採用範囲が画面だけなのか、連携処理やバッチにも及ぶのかを確かめます。あわせて、現行システムのJava・Play・DBのバージョンを確認しておくと、提案を並べて比べられます。

利用者が多い場合は、ピーク時の同時接続数やERP停止時の一時保存を要件に含めることが大切です。FAXやOCRの再処理と、監査ログの保管期間も要件に入れておきます。

ポイント

現場の入力経路と基幹データを一つの要件として扱えるかを基準にします。事例の規模は、工数と機能の対応を見る材料として使います。

株式会社システム・クリエート・センター|上流からクラウド・保守まで対応

システム・クリエート・センターの業務システム支援

株式会社システム・クリエート・センターは、システム構築の企画から運用保守までを一括で提供するITサービス会社です。公式サイトでは、金融や航空、通信など幅広い業種への導入を紹介しています。また、勤務管理や金融の住宅ローン分野における業務知識も示されています。

技術一覧には、Play Frameworkのほか、AWSやAzure、Google Cloud Platformが掲載されています。

特徴と強み

アプリケーションとクラウド基盤、導入後の問い合わせ対応まで一社にまとめたい企業に向いています。要件定義や設計だけを別会社に頼まず、同じ会社に任せたい場合にも適しています。

公式情報では、Webシステム開発やクラウドシステム構築、運用保守支援などを案内しています。加えて、OAuthサーバーや認可システム、POCも挙げられています(出典: 株式会社システム・クリエート・センター、2026年確認)。

Playの実装経験に加えて、認証や運用の設計まで含めて提案できるかを確かめられます。

得意領域・実績

金融や航空、通信など、可用性や監査、権限設計を重視する業務システムで候補になります。

PlayをWeb/API層に置き、RDBや認証基盤、クラウド監視を組み合わせる場合は、障害時の連絡体制と、バックアップや復旧手順を質問してください。脆弱性情報の確認担当や、JDK・依存ライブラリの更新時期も、あわせて聞いておくとよいです。

公開情報だけでは、Play 3.xの実案件の経験を判断できない場合があります。その際は、担当予定者の経歴と、既存Play 2.xの移行実績を追加で確認します。

株式会社コードベース|受託から納品後の保守まで一貫対応

株式会社コードベースのシステム受託開発

株式会社コードベースは、Webシステムやモバイルアプリ、WindowsアプリやIoTデバイスまで、幅広いソフトウェアを受託開発する企業です。

公式サイトの技術スタックには、JavaやJavaScript、Play Frameworkが掲載されています。さらに、データベースはMySQLとPostgreSQL、クラウドはAWSやAzure、Google Cloudなどが挙げられています。

Play専業とは明記されていません。ただし、要件に応じて技術を選び、システム全体を受託する候補として確認できます。

特徴と強み

コードベースの公式ページでは、問い合わせから保守・運用までの流れを説明しています。ヒアリングや要件定義・提案、見積・契約を経て、設計・開発、テスト、納品・リリースへと進みます。

納品時のソースコードの引き渡しに加え、リリース後の監視や障害対応、機能改善にも触れています。そのため、開発会社への依存を抑えて継続運用したい企業にとって、確認しやすい体制です(出典: 株式会社コードベース「システム受託開発事業」、2026年確認)。

得意領域・実績

Playを候補にしつつ、要件や既存環境に合わせて別の構成も比べたい企業に向いています。ソースコードやテスト成果物を自社に残したい企業にも適しています。

Play Frameworkで依頼する際は、技術選定の責任者やPlay 3.xの対応可否を確認します。あわせて、JavaとScalaの比率、DBとクラウドの担当範囲も確かめます。

ただし、公式サイトの技術スタックは対応可能な技術領域を示すもので、今回の案件で必ずPlayを使うという意味ではありません。そのため、提案書には採用理由と代替案を書いてもらうと、比べやすくなります。

Play Frameworkのシステム開発会社を選ぶポイント

Play Frameworkのシステム開発会社を比較するポイント

6社を比べるときは、自社の業務と必要な運用に合うかを確かめます。知名度や対応言語は、その判断の材料の一つです。特にPlay Frameworkは、2.xの既存資産を移行する案件と、3.xで新規に構築する案件とで、必要な知識が異なります。

候補会社に同じRFPを渡し、技術と工程、成果物、保守を同じ条件で比べると、価格だけでは分からない差が見えてきます。

実績と経験の確認方法

公開実績は「Play Frameworkの記載があるか」だけでなく、業務の種類や利用者数、データ量など、外部連携や開発時期も含めて確かめます。在庫や見積の事例があれば、自社の業務に近いルールを経験している可能性があります。

受注やERP連携の事例では、OCRの誤認識、ERP停止時の処理、ロット管理など、実運用で起きる例外への対応を質問しやすくなります。再送や監査ログについても、あわせて聞いておくとよいです。

  • 既存Playアプリの構成:Gitリポジトリ、build.sbt、project/plugins.sbt、Java・Scala・sbtのバージョンを調べる
  • 依存と品質:依存ライブラリ、CI/CD、テストカバレッジも調査項目にする
  • 移行方針:Play 2.8以前ならEOLの影響を調べる
  • 移行の進め方:Play 2.9を経由してPlay 3.0へ移行するか、機能改修と同時に段階的に進めるかを決める
  • 提案書の記載:移行可能という説明に加えて、実際の差分や検証期間、ロールバック方法を書いてもらう

技術力と専門性の評価

新規開発では、Java 17または21やScala、sbt、Play 3.xやPekkoを、一つのシステムとして扱えるかを確かめます。Play 3.0の公式要件は、Java 11、17、21のLTSです。

ただし、Java 11は今後のリリースでサポート対象外となる予定で、少なくともJava 17の利用が推奨されています(出典: Play Framework公式「Requirements」、2026年)。

そのため、発注時点の動作確認だけでなく、JDKや依存ライブラリの更新を担当する人を、あらかじめ決めておく必要があります。セキュリティ面では、Play 3.xの新規プロジェクトで、CSRFやSecurity Headers、Allowed Hostsのフィルターが自動で定義されることを確認できます(出典: Play Framework公式「Filters」、2026年)。

フィルターの設定だけで、認証認可や権限分離が完了するわけではありません。監査ログや秘密情報管理、脆弱性診断、バックアップなどの対策も、別途必要になります。

  • 認証方式:Cookie認証かAuthorizationヘッダーかを確かめる
  • CORSの許可範囲:どこまで許可するかを提案の段階で評価する
  • 管理者操作のログ:提案の中で確かめる
  • インシデント時の連絡方法:提案の中で確かめる

プロジェクト管理体制の確認

業務システムでは、実装の速さより、要件の漏れを早く見つける管理体制が重要です。プロジェクトマネージャーや業務担当、Playの技術責任者、インフラ・テストの担当者が誰を務めるかを確かめます。さらに、定例会議の頻度や課題管理の方法、仕様変更の承認ルールも確認します。

特に、利用部門が複数ある場合は、代表ユーザーだけでなく、拠点や権限ごとの受入テストを計画に含めます。また、費用と期間は、Play FrameworkがOSSであるという理由だけで安くなるとは限りません。

推定の一つの基準として、小規模なCRUDやAPIのPoCなら5〜10人月、認証を含むMVPなら10〜20人月です。受注・在庫・帳票・ERP連携なら30〜50人月、大規模な移行や監査対応なら80〜150人月になります。ただし、これは公開された業務システム事例と一般的な人月単価から整理したもので、実際の金額は要件や体制に加え、データ移行やクラウド、保守契約によって変わります。

ポイント

自社の業務と運用に合うかを、同じ条件の見積で比べて判断します。知名度や対応言語は、その判断の材料の一つにとどめます。移行の有無でも、必要な知識は変わります。

よくある質問

Play Frameworkのシステム開発に関するよくある質問

Play Frameworkの会社選びでは、技術の将来性や開発費について質問が多く集まります。既存システムとの互換性や保守体制も、よく話題になります。

Play Frameworkは業務システムに向いていますか?

APIやWeb画面を中心に、受注や在庫、見積などの独自の業務ロジックを実装するシステムに向いています。申請承認や会員管理などもこの範囲に入ります。また、Java資産を活かしたい企業や、Scalaを含むJVM系の開発体制を持つ企業とも相性がよいです。

標準業務が中心でカスタマイズが少ない場合は、SaaSやパッケージを使い、独自性の高い部分だけをPlayで開発する方法も検討できます。

Play 2.xのシステムはPlay 3.xへ移行すべきですか?

移行は、現行バージョンやセキュリティ更新の状況を調べたうえで判断します。JavaやScalaのバージョン、テスト量、依存ライブラリも判断の材料になります。

Play 2.8以前はEOLの影響が大きいため、少なくともセキュリティリスクと保守可能性を早めに確認します。

Play 3.0への移行では、AkkaからPekkoへの変更と、設定・依存関係の調整が必要です。そのため、先に小さな検証環境でビルドと主要機能のテストを行うと安全です。

Play Frameworkのシステム開発費はいくらですか?

Play Framework自体はオープンソースのため、基本的にライセンス費用はかかりません。総額は、要件定義から保守までの人件費で決まります。

小規模PoCなら400万〜1,200万円、認証を含むMVPなら800万〜2,400万円、外部ERPやOCRを含む中規模案件なら2,400万〜6,000万円程度が推定の目安です。

Play専用の公定価格ではありません。そのため、候補会社に工程別・人月別の見積を依頼し、3〜5年間の保守費用も含めて比べてください。

ポイント

Play 3.xへの移行か新規開発かを先に決めると、質問の優先順位がはっきりします。費用は工程別・人月別の見積で比べます。

まとめ

Play Frameworkのシステム開発会社選びのまとめ

今回紹介した6社の見方

Play Frameworkのシステム開発会社として確認したのは、株式会社ripla、株式会社スカイネクスト、株式会社オーリスの3社です。残りは、シースリーインデックス株式会社、株式会社システム・クリエート・センター、株式会社コードベースの3社で、合わせて6社になります。

業務整理から定着まで一気通貫で相談したいならripla、在庫・見積の業務Webシステムを重視するならスカイネクストが候補になります。AWSを含むPlay構成ならオーリス、受注・OCR・ERP連携ならシースリーインデックスが比べやすいです。上流からクラウド・保守まで一括で任せたいならシステム・クリエート・センター、受託からソースコード納品後の保守までを重視するならコードベースが比べやすい候補です。

発注前の整理項目

会社へ問い合わせる前に、対象業務や利用者と権限、既存システムを1枚にまとめておくと、話を進めやすくなります。そのうえで、必要な外部連携やデータ移行、目標時期を書き添えます。また、予算と保守の希望も入れておきます。

次に、Play 3.xの新規開発かPlay 2.xの移行かを明示してください。Java・Scala・sbt・Pekko・クラウドの担当範囲は、会社ごとに分けて示してもらいます。工程別の人月や成果物を比べたうえで、セキュリティ試験と障害対応のSLAも確認してください。

Play Frameworkを使えるかより、業務の成果と長期運用まで責任を持てるパートナーかどうかで選ぶことが、失敗を防ぐ近道です。

▼全体ガイドの記事
・Play Frameworkのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。