PLMの必要機能と標準機能は、5つの分野に分けると全体像がつかみやすくなります。PLMは企画から廃棄までを扱うため、機能の幅が広く、製品ごとに名称や粒度も異なります。PLM全体はPLMの完全ガイドで解説しています。
機能は、自社の生産形態・既存資産・連携先に合ってはじめて効果に変わります。機能を体系的に理解しないまま製品を選ぶと、要件定義で抜け漏れが生じ、後から高額なカスタマイズで補うことになりがちです。また、豪華な機能一覧に目を奪われて多機能な製品を選んでも、業務に合わなければ宝の持ち腐れになり、かえってカスタマイズ費が膨らみます。
- 図面・文書管理：EDM領域の版管理、検索、権限
- BOM管理：E-BOMとM-BOM、Excelとの入出力
- 設計変更・ワークフロー：承認と影響範囲の把握
- 法規制対応：含有物質情報と仕入先対応
- 周辺システム連携：ERP、MES、CADとの連携範囲
▼全体ガイドの記事
・PLMの完全ガイド
・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
・スクラッチシステム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「スクラッチシステム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
図面・文書管理（EDM）機能
PLMのもっとも基礎的かつ重要な機能が、図面・文書管理（EDM＝Engineering Data Management）です。CADで作成した図面、仕様書、設計検討資料といった技術文書を一元的に保管し、版（リビジョン）と承認ステータスを管理します。
共有フォルダのファイル名で管理していると、どれが最新版か分からなくなりがちです。そこで、この機能はシステムの仕組みで、その問題を解消する役割を担います。
版管理・チェックイン／チェックアウト機能
版管理は、図面が更新されるたびにリビジョンを自動で採番し、過去の版もすべて履歴として残す機能です。最新版を参照しながら、必要なときは過去の版まで遡って確認できます。あわせて押さえたいのが、チェックイン／チェックアウトという排他制御の仕組みです。
設計者が図面を編集している間（チェックアウト中）は、他の人が同じ図面を上書きできないようロックがかかります。編集が終わってチェックインすると、その図面が最新版として登録されます。この排他制御がないと、共有フォルダでよく起こる「二人が同時に編集して片方の修正が消える」事故が起きます。
製造業では設計変更が頻繁に起こり、複数人が同じ製品に関わるため、この排他制御は地味ながら欠かせない必須機能です。製品を比べるときは、CADとの連携でチェックイン／チェックアウトがスムーズに行えるか、CADを開いたままPLMに登録できるかを必ず確認してください。ここの使い勝手は、設計者の日々のストレスを大きく左右します。
属性検索・分類・ビューア機能
EDM機能の価値は、図面をすぐ探せるかどうかで決まります。PLMでは、図面に図番・品名・材質・担当者・製品分類といった属性（メタデータ）を付与し、それを条件に絞り込み検索できます。ファイル名に頼る検索では見つからなかった図面も、属性検索なら数秒で見つかります。
過去設計の流用を進めるうえでも、この検索性が前提になります。一方、CADソフトを持たない調達・製造・営業の担当者にとっては、図面を閲覧できるビューア機能が実務で役立ちます。CADライセンスは高価なため、全員に配布するのは現実的ではありません。
PLMのビューア機能があれば、軽量な画面上で図面を開き、寸法を確認したり朱書きでコメントを入れたりできます。設計部門以外の関係者も図面情報にアクセスできるため、部門横断の情報共有が成り立ちます。製品選定では、自社が使うCADフォーマットにビューアが対応しているかが判断材料になります。
アクセス権限・機密図面の管理機能
図面・文書管理で見落とされがちなのが、アクセス権限の管理機能です。製品図面は企業の技術ノウハウそのもので、誰でも自由に閲覧・ダウンロードできる状態は情報漏えいのリスクになります。
PLMでは、利用者の役割（設計・調達・製造・協力会社など）ごとに、閲覧・編集・印刷・ダウンロードの可否を細かく設定できます。協力会社には特定製品の特定版だけを見せる、といった制御も可能です。一方、共有フォルダ運用では、フォルダ単位の大まかな権限しか設定できないことが多く、図面1枚ごとの細かな制御は困難です。
取引先の品質監査や情報セキュリティ要求に応えるうえでも、この権限管理は役立ちます。「機密図面に誰がアクセスしたか」のログが残るため、万一の漏えい時の追跡もできます。製品比較では、自社のセキュリティ要件や協力会社への限定公開の必要性に照らして、権限管理の粒度を確認してください。
BOM（部品表）管理機能
PLMの中核機能といえるのが、BOM（Bill of Materials＝部品表）の管理です。BOMは、製品がどの部品・材料・ユニットで構成されるかを階層的に表した一覧で、設計・調達・製造・原価計算のすべての起点になります。
Excelで部品表を管理する企業は多いものの、製品数や構成部品が増えると、整合性を保つのが難しくなります。そこで、PLMはこのBOMを構造化して一元管理します。
E-BOMとM-BOMの管理・変換機能
BOM管理で理解しておきたいのが、E-BOM（設計部品表）とM-BOM（製造部品表）の違いです。E-BOMは設計者が製品の構造をどう設計したかを表し、M-BOMは実際に製造現場でどの順序・単位で組み立てるかを表します。両者は同じ製品でも構成の切り口が異なるため、設計側のE-BOMを製造側のM-BOMへ変換する作業が必要になります。
PLMは、この変換を支援し、設計変更がE-BOMに入ったときにM-BOMに反映する流れを管理します。変換が手作業のままだと、設計と製造でBOMがずれ、誤った部品で組み立てる事故につながります。PLMでE-BOMとM-BOMを連動管理すると、設計変更が製造現場まで正しく伝わります。
製品を比べるときは、自社の生産形態（受注設計型か、繰り返し量産型か）に合わせて、このBOM変換をどこまで柔軟に扱えるかを確認してください。生産形態とBOMの扱いが合わないと、現場で使えないシステムになります。
Excel部品表の取込・ダイレクト出力機能
現実の製造現場では、設計部門が長年使ってきたExcelの部品表が業務に深く根付いています。PLMを評価するときは、この既存Excelをどう扱えるかが見逃せないポイントです。優れた製品は、設計部門のExcel部品表を直接取り込み、PLM内でBOMとして構造化できます。
逆に、CSV変換を挟まないと取り込めない製品は、文字化けや列ズレで作業時間が増え、かえって現場の不満を招きます。出力では、PLMで管理するBOMを現場が見慣れたExcelレイアウトのまま出せると、定着が進みます。国内パッケージの中には、Excelダイレクト出力を売りにしている製品もあります。
既存のExcel資産やマクロを活かしながら、PLMと共存させることが現実的です。現場に使われるPLMかどうかは、こうした機能が備わっているかで分かれます。riplaも、フルスクラッチで構築する際は既存Excelとの連携を前提に設計を進めます。
設計変更・ワークフロー管理機能
製造業の品質と効率を左右するのが、設計変更（ECN/ECO）の管理機能です。設計変更は、誰が・なぜ・いつ変更したかを明確にし、関係部門に確実に伝え、影響範囲を把握することが求められます。
口頭やメールで回していると、伝達漏れや反映ミスが起き、誤った図面で部品を手配する事故につながります。PLMは、この設計変更をワークフローとして電子化します。
承認ワークフロー・電子承認機能
承認ワークフロー機能は、図面や設計変更が「申請→レビュー→承認」という決められた経路を通って正式版になる流れを電子化します。誰の承認が必要か、どの順序で回すかをあらかじめ定義しておけば、申請者がボタンを押すだけで次の担当者に承認依頼が通知されます。紙の押印やメール回覧と違い、今どの段階で止まっているか、誰の承認待ちかが一目で分かります。
電子承認の履歴が残ることは、トレーサビリティの面でも大きな意味を持ちます。「いつ・誰が・どの版を承認したか」という記録が自動で蓄積され、後日の品質監査や規制対応で証跡として提示できます。
製品を比べるときは、自社の承認体制（多段階か、部門横断か）を再現できる柔軟性があるかを確認してください。承認フローは企業ごとに独自性が強く、ここを標準機能で吸収できるか、カスタマイズが必要かで費用が変わります。
変更影響範囲の把握（どこで使われているか）機能
設計変更で見落とせないのが影響範囲の把握で、ある部品の仕様を変えたとき、その部品がどの製品のどのユニットでいくつ使われているかを即座に把握できなければ、変更漏れが起きます。PLMはBOMの構造を持つため、部品から逆引きして「使用先一覧（Where-Used）」を表示でき、変更の影響を受けるすべての製品を漏れなく特定できます。
この使用先の逆引きは、2つの場面でも威力を発揮します。
- 廃番部品への対応：廃番になる部品を使う製品を特定する
- 含有物質規制への対応：規制に抵触する部品を含む製品を洗い出す
たとえば、ある材料がREACHの規制対象に追加されたとき、その材料を使う部品が含まれる製品を一覧化し、優先順位をつけて対応できます。一方、Excelの部品表では、この逆引きがきわめて困難で、担当者が一つずつ目視で追うことになります。影響範囲の自動把握は、PLMがExcelに対して持つ決定的な優位性の一つです。
影響範囲の把握は変更コストの試算にも直結し、影響する製品数や在庫数が事前に分かれば、「変更による作り直しコスト」と「変更しないリスク」を比べたうえで判断できます。そのため、設計変更を勘や経験に頼らず、データで決められることが、この機能の本質的な価値です。製品を選ぶときは、運用後のギャップを防ぐために、確認したい点は2つです。
- 遡れる階層：Where-Used検索がBOMの何階層まで遡れるか
- 検索できる範囲：複数製品にまたがる検索ができるか
法規制対応・周辺システム連携機能
近年のPLMで重要度が増しているのが、含有化学物質・法規制への対応機能と、ERPやMESなど周辺システムとの連携機能です。PLMは設計・調達の上流情報を持つため、ここに法規制対応と外部連携の役割を持たせると、企業全体のものづくり情報基盤として機能します。
含有物質管理（RoHS/REACH）機能
含有物質管理機能は、製品を構成する部品ごとに化学物質の情報をひも付けて管理します。RoHSやREACHの規制に抵触する物質が含まれていないかを、製品単位や部品単位で確認できます。さらに、仕入先から提出される含有物質調査票（chemSHERPA等）を取り込み、BOMと連動させることで、設計変更で部品が変わると物質情報も自動で追従します。
この機能の必要性は、市場の実態が裏付けています。
- 基幹システムでの一元管理：仕入先評価を実施する企業のうち、わずか24%（スパイラル社の90社調査）
- Excel・紙・メールへの依存：同じ調査で半数の企業
- EU規制対応が必要な国内企業：約3.3〜5.5万社
- 1社あたりの管理業務コスト：年間500〜3,300万円
こうした状況から、含有物質管理を機能として備えるかは、もはや必須要件になりつつあります。さらに、運用面では、仕入先からの調査票の依頼・督促・回収状況をPLMで管理できるかを見ると、依頼から回収までの往復そのものを効率化できるかが分かります。
同調査では、RoHS等に関する仕入先への問い合わせが月間100件以上に及ぶ企業も存在し、件数が多いほどアナログ管理の負荷は深刻でした。製品比較では、自社が対象とする規制（RoHS/REACH/各国規制）への対応範囲に加え、仕入先とのやり取りまで含めて機能を評価すると、実務の負荷削減につながります。
ERP・MESとのBOM連携機能
PLMの効果を最大化するのが、ERP（基幹システム）やMES（製造実行システム）との連携機能です。PLMが管理するBOMや図面情報を、調達・在庫・原価を扱うERPや、製造実行を担うMESへ受け渡すことで、設計から生産までの情報が一気通貫でつながります。ISA-95の階層モデルで言えば、PLMが設計・製品定義の情報を持ち、ERPは計画層、MESは実行層を受け持つという役割分担になります。
連携が断たれていると、設計BOMをERPに手入力し直す二重作業が発生し、転記ミスの温床になります。PLMからERPへBOMを連携すれば、調達は最新の部品構成で発注でき、原価計算も正確になります。
製品選定では、自社が使っているERP・MESとの連携実績があるか、APIやCSVでのインターフェースが用意されているかを確かめておきたい点です。ただし、連携部分は標準機能で吸収できないことも多く、フルスクラッチで作り込んだほうが自社の業務に合うケースもあります。
CAD連携・自動BOM生成機能
周辺連携のなかでも、設計者の生産性に直結するのがCAD（とくに3D CAD）との連携機能です。3D CADで作成したアセンブリ（組立構造）から、構成部品の一覧をPLMが自動で読み取り、E-BOMとして生成できる製品があります。これにより、設計者が部品表を手作業で起こす手間がなくなり、CADの設計構造とBOMが常に一致した状態を保てます。
設計とBOMのずれは品質事故の原因になるため、この自動生成は実務上の価値が大きい機能です。ただし、CAD連携は自社が使用するCAD製品との相性に強く依存します。
同じPLMでも対応するCAD製品やバージョンによって連携の深さが変わるため、製品選定では「自社のCAD環境で、アセンブリからのBOM自動生成が実際に動くか」をPoCで確かめることが欠かせません。また、カタログ上の対応表だけで判断すると、実環境で期待した連携精度が出ないことがあります。CAD連携は、機能比較で必ず実機検証すべき優先項目です。
まとめ
PLMの必要機能・標準機能は、図面・文書管理（EDM）が情報の保管と版管理を担い、BOM管理が設計・調達・製造をつなぐ中核になる構造として見えてきます。設計変更・ワークフロー管理は品質と伝達精度を支え、含有物質管理と周辺システム連携は法規制対応と全体最適を実現します。
とくに版管理・チェックイン／チェックアウト、E-BOMとM-BOMの変換は、Excelでは代替しきれないPLM固有の価値です。変更影響範囲の逆引きと含有物質管理も、優先度の高い必須機能です。
機能を評価するときに大切なのは、「機能の多さ」ではなく「自社の生産形態と既存資産に合うか」という視点です。既存のExcel部品表を活かせるか、自社の承認体制を再現できるか、使っているCADやERPと連携できるかが問われます。これらが自社に合ってはじめて、機能は現場の効果に変わります。
riplaはフルスクラッチ受託と国内開発を組み合わせ、標準機能で足りる部分と作り込むべき部分を見極めながら、自社業務に合わせたPLM構築を支援します。
機能と費用の全体像は、あらためて完全ガイドでご確認ください。
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>
株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。