React Nativeのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

React Nativeのシステム開発会社は、業務要件の整理からAPI連携、iOS・Androidの実機検証、公開後の保守まで一貫して任せられるかで選ぶことが重要です。

React Nativeは一つのコードベースで複数OSに対応しやすい一方、権限管理、承認、オフライン同期、既存基幹システムとの連携、端末紛失時の対策まで含めると、単なるアプリ制作とは異なる設計が必要です。本記事では、株式会社riplaを最初に、公式サイトでReact Native関連の対応領域を確認できる5社を加えた計6社を、用途別に紹介します。会社ごとの特徴だけでなく、見積もり時の確認事項や費用の考え方も整理します。

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React Nativeのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

React Nativeのシステム開発では、画面を共通化する技術選定だけでなく、業務データを安全に扱い、現場で使われ続ける仕組みまで設計します。おすすめ会社を比較する前に、自社の案件が業務アプリなのか、一般消費者向けアプリなのか、既存システムとの連携を必要とするのかを整理すると、候補企業とのミスマッチを減らせます。

業務システムで重視されるのは、ログイン画面の見栄えだけではありません。社員・顧客・取引先ごとの権限、受注や在庫の入力、承認ワークフロー、カメラで撮った証憑、GPS、QRコード、Bluetooth機器、プッシュ通知、管理者向けWeb画面などを、既存のAPIや基幹システムと矛盾なくつなぐ必要があります。通信が不安定な現場では、端末内に暗号化して一時保存する方法、再接続時の同期キュー、二重送信の防止、同時編集の競合解決まで決めます。ここを画面数だけで見積もる会社に任せると、開発後半で追加費用が発生しやすくなります。

React Nativeは複数OSの開発を効率化できますが、iOSやAndroidのOS更新、SDKの変更、ストア審査、脆弱性修正、端末の機種差には継続対応が必要です。React Native公式のリリース一覧では、2026年8月時点で0.86.xと0.85.xがActiveとして扱われ、0.84.xはEnd of Cycleです（出典: React Native公式 Releases Overview、2026年）。サポート対象のバージョンや主要ライブラリの対応状況を確認し、アップデート費用と対応窓口を契約に含めることが大切です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

React Nativeのシステムを業務へ導入する場合、モバイル画面だけを作っても成果にはつながりません。現行業務の棚卸し、利用者と権限の整理、APIやデータの連携、管理画面、運用ルールまでを一つの計画にまとめます。riplaは、業務上の目的を起点に、既存システムを活かすのか、クラウドサービスと連携するのか、個別開発するのかを検討できる点が強みです。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる業務システムを整理したい企業に向いています。React Nativeを採用する際も、iOSとAndroidの共通化率だけを目標にせず、現場写真、在庫バーコード、承認、オフライン同期などの要件を分解し、段階的に導入する進め方を相談できます。問い合わせ時には、対象業務、既存システム、利用者数、対応端末、必要な連携先を伝えると、要件定義から見積もりまでの論点をそろえやすくなります。

Omoidasu, Inc.｜React NativeとExpoに特化した受託開発

Omoidasu, Inc.は、React Nativeに特化したモバイルアプリ開発会社です。公式サイトでは、5年以上の経験をもとに、新規開発、既存アプリのリニューアルやReact Nativeへの移行、リリース後の運用改善、OSアップデートまで対応すると説明しています。React NativeとExpoを軸に、企画段階からストア公開後まで相談したい企業が候補にしやすい会社です。

一つの技術に深く集中しているため、Expo、EAS、React Native Skiaなど、モバイル開発の実装判断を相談しやすい点が特徴です。Expoを使う場合は、標準モジュールで足りる範囲と、development buildやネイティブコードが必要な範囲を初期に切り分けます。管理画面や業務APIが別途必要な案件では、アプリ部分とバックエンド部分の担当範囲、API仕様の作成者、障害時の一次窓口を確認してから依頼します。

新規のiOS・Androidアプリを短いサイクルで形にしたい場合や、既存アプリをReact Nativeへ移行したい場合に向いています。公式サイトには自社開発アプリ「Simpluna」が60万以上ダウンロードされていると掲載されており、利用者の多いアプリの開発・運用知見を確認できます。業務システムとして依頼する際は、社内ユーザー向けの権限、監査ログ、オフライン入力、既存ERPやCRMとの連携を含めた案件実績があるかを追加で聞くと安心です。

Callstack｜コア技術とネイティブ連携に強い専門企業

Callstackは、React Nativeのコアコントリビューターとして知られ、公式サービスページでReact Nativeの開発、性能改善、移行、CI/CD、Native Module開発、エンタープライズ支援を掲げています。既存アプリの一部が遅い、特定端末だけ不具合が出る、古いアーキテクチャから移行したいという技術課題に対して、専門チームを求める企業に適しています。

カメラ、決済、Bluetooth機器、映像、暗号処理など、React Nativeの標準機能や既存ライブラリだけでは足りない要件では、SwiftやKotlinなどのネイティブコードをNative Moduleとして組み込む設計力が重要です。Callstackの公式ページでは、プラットフォームAPIへの接続、性能が必要な処理、独自SDKのラッパー、TurboModulesやNew Architectureへの対応を支援すると説明しています。技術的な難所を解消し、社内チームに知識を移管したい場合に検討できます。

大規模な利用者数を想定したアプリ、複数プラットフォームへの展開、既存コードベースの安定化、性能ボトルネックの改善に向いています。業務システムで依頼する場合は、アプリだけでなくAPIや認証基盤、監査ログ、データ移行をどこまで担当するかを明確にします。また、海外企業へ依頼する可能性があるため、日本語での要件定義、契約主体、サポート時間帯、ソースコードの帰属、セキュリティ審査への協力体制を事前に確認します。

Software Mansion｜Expo・アップグレードと基盤技術を支援

Software Mansion S.A.は、React Nativeの主要ライブラリやExpo関連の技術に関わる企業で、公式サービスページではReact Nativeのバージョンアップ、Expo SDKのアップグレード、依存ライブラリの整理、Legacy ArchitectureからNew Architectureへの移行、継続保守を支援すると説明しています。新規開発だけでなく、すでに動いているReact Nativeのシステムを安全に更新したい企業に適しています。

React Nativeの更新は、フレームワーク本体だけを差し替えれば終わる作業ではありません。React、Node.js、Xcode、Android SDK、CocoaPods、Gradle、Expo SDK、カメラや通知などのライブラリが連鎖して影響します。Software Mansionの公式ページでは、依存関係の監査、設定プラグイン、EAS互換性、ネイティブモジュールのバインディングまで扱うと説明しており、更新で止まったプロジェクトの原因を切り分けたいときに強みを発揮します。

長く運用してきたアプリのOS対応が遅れている場合や、New Architectureを前提に保守計画を立て直したい場合に向いています。React Native公式では、0.76でNew ArchitectureがすべてのReact Nativeプロジェクトで標準になり、0.82ではNew Architectureだけで動くリリースになったと説明されています（出典: React Native公式 About the New Architecture・Blog、2026年確認）。新規案件でも、採用するバージョン、対応ライブラリ、将来のアップグレード周期を納品物に残せるか確認します。

NearForm｜金融・エンタープライズの要件を意識した支援

NearFormは、Node.jsやReact Nativeを含むクロスプラットフォーム技術を扱うグローバルな開発企業です。公式の金融サービス向け資料では、React NativeとTypeScriptの知見を持つエンジニアが、金融サービスのデジタル化を支援した事例を紹介しています。個人情報、認証、監査、可用性などの非機能要件を重視する企業が、海外を含む専門チームを比較するときの候補になります。

金融や大企業の業務アプリでは、機能を作るだけでなく、アクセス制御、ログの保存、障害時の復旧、データの保管場所、委託先管理を仕様化します。NearFormを検討する場合は、React Nativeの画面実装に加えて、認証基盤、バックエンド、クラウド、監視、セキュリティレビューの担当範囲を確認します。React Nativeの共通コードで開発費を抑える場合でも、監査や高可用性の要件まで含めた総額で判断します。

金融、決済、会員情報、社内の重要データを扱うシステムで、技術力だけでなくガバナンスやリスク管理も重視する案件に向いています。海外チームとの契約になる場合は、日本側の責任者、時差のある障害対応、セキュリティチェックシートへの回答、ソースコードと設計書の引き渡し条件を具体化します。公式資料に掲載されている業界事例が自社案件と同じ規模・規制環境を意味するとは限らないため、提案段階で類似案件の担当範囲を確認することが大切です。

Newwave Solutions｜オフショアの開発・QA・保守をまとめて相談

Newwave Solutionsは、ベトナムを拠点に企業向けソフトウェア開発、モバイルアプリ開発、QA、保守などを提供する企業です。公式サービスページには、iOS、Android、React Nativeを含むモバイル開発の対応技術、企業向けソフトウェア、MVP、保守・サポートが掲載されています。サイト上では12年以上の経験と300人以上のIT専門家、東京拠点も案内されています。

開発、UI・UX、品質保証、保守を分けて発注するのではなく、一定のチームでまとめて進めたい場合に検討しやすい会社です。公式ページでは、固定価格、開発者のアサイン、タイム・アンド・マテリアルなど複数の協業モデルを案内しています。React Nativeのシステムで必要になる両OSの実機テスト、回帰テスト、リリース後の修正をどの契約に含めるかを比較します。

販売、在庫、営業、金融、医療、教育などの業務領域を含むアプリや、まずMVPを作って検証したい案件に向いています。公式サイトには、在庫管理、サプライチェーン、POS、CRM、社内アプリなどの業務用途も例示されています。ただし、オフショア開発では日本語の要件定義、翻訳、時差、レビュー方法が品質を左右します。発注前に、担当者の日本語対応、日次・週次報告、テスト責任者、知的財産権、データの保管場所を契約書へ明記します。

React Nativeのシステム開発パートナーを選ぶポイント

6社は知名度順のランキングではなく、業務要件との適合性、公式情報で確認できる技術領域、日本語対応や保守の確認しやすさを基準に整理しています。最終的には、同じRFPを2〜3社へ渡し、開発費だけでなく、要件定義、テスト、ストア対応、運用を含む総額で比較します。

「React Nativeの実績があります」という説明だけで判断せず、どの範囲を担当したかを確認します。新規アプリの画面だけなのか、既存のWeb・ERP・CRM・会計システムとのAPI連携まで担当したのか、データ移行や管理画面を含むのかで、業務システムとしての経験値は変わります。可能であれば、匿名化した画面一覧、API仕様書、テスト計画、運用設計書など、納品物のサンプルを確認します。

React Nativeの価値は共通コードによる開発効率ですが、すべてを共通化できるわけではありません。カメラ、GPS、Bluetooth、バックグラウンド処理、暗号、動画、決済、独自端末などでは、Swift・KotlinのNative Moduleや専用SDKが必要になる場合があります。候補会社には、ExpoとBare React Nativeの判断基準、New Architectureへの対応、実機テストの端末数、低速回線・オフライン・端末紛失・権限変更のテスト方法を具体的に質問します。

ストアとOSの更新条件も、会社選びの技術評価に含めます。AppleはRequired Reason APIや第三者SDKに関するPrivacy Manifestの申告を求めており、Google Playでは2026年8月31日から新規アプリと更新版にAndroid 16（API 36）以上が必要になる予定です（出典: Apple Developer、Google Play target API level requirement、2026年）。さらに、Android 15（API 35）以降を対象にするアプリでは16KBページサイズ対応も必要になるため、React NativeやSDKにネイティブライブラリが含まれる案件は再ビルドと実機検証の工数を見積もります。

費用の企画用目安は、5〜10画面ほどのPoC・MVPで300万〜800万円、権限・承認・通知・管理画面を含む標準的な社内業務アプリで800万〜2,000万円、複数の基幹システム連携やオフライン同期を含む案件で1,500万〜4,000万円です。多拠点、高度な監査、複雑な端末連携まで求めると3,000万〜8,000万円超になる可能性があります。これらはReact Native専用の公的統計ではなく、一般的な業務システムの費用情報と公開事例から作った2025〜2026年の企画用推定です（出典: 業務システム費用に関する調査整理、2026年）。

開発期間は、MVPなら2〜4か月、標準的な社内アプリなら4〜8か月、既存システム連携型なら6〜12か月が目安です。保守費は初期開発費の年15〜20％程度を置くと、1,500万円の開発では年間225万〜300万円、月額では約18.8万〜25万円です。OSアップデート、ストア申請、監視、脆弱性修正、軽微改修、問い合わせ対応のどこまでが含まれるかで実際の金額は変わります。

Expoを使う場合は、EASの料金も確認します。Expo公式の2026年料金表では、Freeは月額0ドル、Starterは月額19ドル、Productionは月額199ドルで、ビルドや更新の利用枠、超過利用の課金が異なります（出典: Expo Application Services Pricing、2026年）。クラウド、データベース、監視、AppleとGoogleの開発者登録料、MDMなどは別費用になるため、見積書で初期費用とランニング費用を分けてもらいます。

よくある質問

React Nativeのシステム開発では、費用、Expoの選び方、保守の範囲について質問が多く寄せられます。発注前に判断しやすいよう、業務システム特有の論点を中心に回答します。

小規模なPoC・MVPで300万〜800万円、標準的な社内業務アプリで800万〜2,000万円、既存システム連携型で1,500万〜4,000万円が企画段階の目安です。画面数だけでなく、API連携、データ移行、オフライン同期、テスト端末数、セキュリティ要求、保守期間で変わるため、同じRFPを複数社へ渡して比較します。

標準モジュールを中心に、ビルドやストア配布を簡素化したい場合はExpoとEASが候補になります。独自端末、重い映像処理、暗号、特殊なSDK、既存ネイティブアプリへの段階導入がある場合は、development buildやBare React Native、Swift・KotlinのNative Moduleを組み合わせます。会社に選んでもらうのではなく、必要な端末機能と将来の保守体制を先に伝えて判断します。

両OSの実機QA、Native Moduleの設計、既存システム連携、データ移行、ストア申請、脆弱性対応、ソースコードと設計書の納品、公開後のOSアップデートを確認します。加えて、担当者が誰か、障害時の連絡先、保守の時間帯、追加改修の単価、クラウドやEASの契約名義を質問します。回答を口頭だけにせず、提案書と契約書へ反映してもらうことが重要です。

まとめ

React Nativeのシステム開発会社を選ぶときは、共通コードによる開発費の削減だけでなく、業務の標準化、API連携、権限・承認、オフライン同期、端末のセキュリティ、長期保守まで含めて比較します。今回紹介した6社は、国内の業務整理からReact Native特化、コア技術、Expoアップグレード、エンタープライズ、オフショアまで異なる強みを持っています。

まずは紙やExcelで残っている業務、利用者と権限、既存システム、必要な端末機能、対応OS、データ移行の有無を整理します。そのうえで、現場ヒアリング、小規模PoC、段階導入の順に進め、2〜3社へ同じ条件で相談します。見積もりの金額だけでなく、成果物、テスト、保守、アップデート、ソースコードの帰属まで納得できる会社を選ぶことが、React Nativeのシステムを定着させる近道です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。