Shopifyのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Shopifyのシステム開発会社は、画面を制作できるだけでなく、商品・顧客・注文・在庫を外部の業務システムと正しくつなぎ、公開後の運用まで設計できる会社を選ぶことが重要です。

本記事では、Shopifyのシステム開発を依頼できる会社を6社紹介します。株式会社riplaを最初に取り上げ、業務整理から相談できる会社、大規模運用や物流に強い会社、会員・アプリ連携を得意とする会社、モール併用やアパレル・POSに対応する会社を比較します。初期費用だけでなく、移行、アプリ、API連携、保守まで含めて発注先を判断できるように解説します。

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Shopifyのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Shopifyは、サーバーや決済基盤を自社で一から構築せずにECを始められるクラウドサービスです。一方で、実際の企業利用では、商品マスタ、顧客情報、注文、在庫、会計、倉庫、店舗、広告など複数のデータを動かします。そのため、見た目の制作費だけで業者を比較すると、公開後に在庫差異や手作業が残る可能性があります。

Shopifyのシステム開発で難しいのは、商品ページを作ることだけではありません。たとえば受注後に在庫を引き当て、倉庫へ出荷指示を送り、配送結果を注文へ戻し、返品や返金を会計へ反映するまでには、多くの例外処理があります。開発会社が業務フローとデータの正を理解していれば、標準機能、既製アプリ、カスタムアプリ、外部システムのどこで処理するかを整理できます。

また、Shopifyではアプリを追加することで機能を拡張できますが、アプリの月額費用や権限、アプリ同士の競合も管理しなければなりません。初期構築の安さだけでなく、5年間の運用費、障害時の切り分け、データ移行や再同期まで考えられる会社を選ぶと、後からの作り直しを抑えやすくなります。

発注前には、月間注文数、商品点数、在庫拠点数、店舗数、既存EC、基幹システム、倉庫、会計、モール、会員制度を一覧にします。次に、公開日に必須のMUSTと、公開後に検証するWANTを分けます。Shopify公式Partner Directoryでも、ストア構築、移行、POS、カスタムアプリ、システム連携、B2Bなどをサービス単位で検索できるため、自社の要件に合う領域を持つ会社か確認しやすいです。

見積書では、要件定義、デザイン、テーマ開発、アプリ設定、カスタム開発、データ移行、テスト、教育、公開後の保守を分けてもらいます。業務システムとして利用するなら、APIのエラー時に誰が対応するか、Webhookの重複や欠損をどう検知するか、顧客情報をどのシステムで管理するかまで質問することが大切です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaは、Shopifyを導入すること自体ではなく、業務上の成果から逆算してシステムの形を考えたい企業に向いています。たとえば、販売管理をShopifyに寄せる部分と、会計・生産・在庫など既存システムに残す部分を整理し、データ連携の範囲を段階的に決められます。現場へのヒアリングを通じて、担当者が公開後も運用できる画面と手順に落とし込みやすい点が強みです。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門をまたぐ要件を整理したい企業に適しています。Shopifyの画面制作だけでなく、ERP、WMS、会計、CRMとの連携や、データ移行後の定着支援まで一つの相談窓口にまとめたい場合に候補になります。Shopifyのシステムを自社の業務に合わせて育てたい場合は、初期開発の範囲と公開後の改善体制を確認するとよいです。

WEBLIFE（BiNDec）｜中〜大規模ストアの構築・運用・グロース

WEBLIFEは、Shopify Partner DirectoryでPlatinum tierのサービスパートナーとして掲載されている企業です。ShopifyのEC構築・運用からグロースまでを支援し、公式プロフィールでは中規模から大規模の事業者を中心に350以上のShopifyストアを手がけてきたと案内しています。

独自開発の「BiNDecアプリ」を使い、過大なカスタマイズを抑えながら構築期間と保守コストを最適化する考え方が特徴です。すべてを個別開発するのではなく、共通化できる機能をアプリで補い、ブランド固有の体験や業務連携に開発費を振り向けたい企業と相性があります。公式プロフィールではB2B、ファッション、食品、ヘルス・ビューティーなどの対応業種も確認できます。

中〜大規模のECで、構築後の改善やマーケティングまで継続して相談したい企業に向いています。Shopify Partner Directory上では、ストア構築、移行、POS設定・移行、ヘッドレスコマース、カスタムアプリ・システム連携、B2B、海外展開などのサービスが確認できます。価格は公式プロフィール上で個別見積もりとなっているため、商品点数や連携先を伝えたうえで、初期費用と月額運用費を分けて確認する必要があります。

トランスコスモス株式会社｜大規模ECとフルフィルメントを一体支援

トランスコスモス株式会社は、Shopify Partner DirectoryでPremier tierのサービスパートナーとして掲載されています。公式プロフィールでは、Shopifyを基盤にデータプラットフォームやマーケティングテクノロジーを活用し、戦略立案、Web・SNSマーケティング、EC構築・運用、フルフィルメントまで支援すると案内しています。

サイトを作って納品するだけでなく、受注後の在庫、出荷、問い合わせ、広告、顧客対応まで含めて運用を設計したい場合に検討しやすい会社です。公式情報では、独自機能を実現するカスタムアプリにも対応し、小規模から大規模まで柔軟に構築できる総合力を強みとして掲げています。物流会社やコンタクトセンターなど、社内外の関係者が多い案件でも責任分界を整理しやすいです。

月商や注文量が大きく、フルフィルメント、B2B、海外展開、マーケティングを含む総合的なEC運営を考える企業に向いています。Shopify公式情報で、ストア構築・リニューアル、テーマカスタマイズ、カスタムアプリ・連携、海外展開、Wholesale/B2Bに対応すると確認できます。見積もりでは、ECサイトの開発費と、物流・運用・マーケティングの継続費を一体で出すのか、別契約にするのかを確認すると比較しやすいです。

株式会社Stack｜アプリ・会員・小売基幹を組み合わせる

株式会社Stackは、Shopifyアプリ開発や基幹システム構築を手がける企業です。公式サイトでは、エンタープライズ企業向けのShopify支援を掲げ、「Phil（旧SQ）」というコマースオペレーションプラットフォーム、「Appify」のネイティブモバイルアプリ、「VIP」の会員プログラム、「FAIR」の抽選販売プラットフォームを紹介しています。

Shopify単体の機能追加ではなく、オンラインストア、実店舗、モバイルアプリ、会員プログラム、商品・在庫などの小売業務を横断したい企業に向いています。特に会員ランクやポイント、店舗とオンラインの顧客情報をつなぎたい場合は、会員データの正と更新タイミングを最初に整理できます。既製アプリを組み合わせるだけでは足りない業務を、専用プロダクトや連携で補う考え方を取りやすいです。

大規模リテールやブランド企業で、Shopifyと店舗システムを組み合わせたいケースが候補になります。公式サイトでは、2025年のShopify Partner of the YearでTop Performing App Developerを受賞したこと、2022年にもShopify Plus App Developer of the Yearを受賞したことを案内しています。受賞歴だけで判断せず、商品・会員・注文・在庫をどこで管理するか、アプリの利用料と開発費を含めた総保有コストを確認してください。

コマースメディア株式会社｜Shopifyとモールを運用まで支援

コマースメディア株式会社は、Shopifyを中心にECサイトの制作・運営・物流・顧客対応まで支援する企業です。公式サイトでは、Shopify Plus Partnerとしてサイト構築、運用、コンサルティング、楽天・Amazonなどのマーケットプレイス運営を案内しています。自社でも複数のECチャネルを運営してきた経験を活かし、制作後の業務まで考えた支援を掲げています。

Shopify本店と楽天・Amazonなどのモールを並行して運営し、注文処理や在庫、顧客対応を現実的に回したい企業に適しています。公式サイトでは、戦略立案、サイト構築、更新・保守、注文管理、物流支援、カスタマーサポートまでの一貫したサービスを説明しています。小さく始めて運用改善を重ねたい企業にも、必要な範囲だけ依頼する選択肢があります。

初めてShopifyを立ち上げる企業、既存のEC-CUBEなどから移行する企業、Shopifyとモールを一つの運用方針で見直したい企業が相談しやすいです。公式サイトでは、日本で3社目のShopify Expertsとして認定されたこと、現在はShopify Premier Partnerとして認定されていること、2019年のE-Commerce Award受賞歴を案内しています。導入前には、モール側の受注・在庫同期、広告運用、物流費、返品対応がどの契約範囲に含まれるかを確認しましょう。

株式会社アパレルウェブ｜ファッション・越境EC・POSに強い

株式会社アパレルウェブは、Shopify Partner DirectoryでPremier Partnerとして掲載されている企業です。公式プロフィールでは、ファッション業界に特化し、ブランディング、プロモーション、POS、越境ECを軸に、日本とシンガポールの拠点を連携した海外展開支援を提供すると案内しています。

アパレルやライフスタイルブランドで、オンラインと実店舗の在庫・顧客体験をつなぎたい場合に候補になります。Shopify POSの設定・移行、ストア移行・構築、テーマカスタマイズ、継続運用などを提供領域として掲載しており、ブランド表現だけでなく店舗業務も含めて相談できます。海外向けに展開する場合は、言語・通貨・関税・配送・返品・各国の法令を要件に含められます。

ファッション業界の業務知識と、店舗・越境・ブランド戦略を重視する企業に向いています。Shopify公式の事例では、アパレルウェブの支援を受けてShopify POSを導入し、店舗とオンラインショップの顧客情報を一元管理した事例も確認できます。Partner Directory上の選定価格は1万米ドルからと掲載されていますが、個別案件の価格を意味するものではないため、店舗数、商品バリエーション、移行データ、海外拠点を伝えて見積もりを取得してください。

Shopifyのシステム開発会社を選ぶポイント

6社は得意領域が異なるため、Shopifyのパートナー階層や企業規模だけで決めないことが大切です。自社の課題を「何を売るか」だけでなく、「どのデータを、誰が、どのタイミングで更新するか」に分解し、同じ条件で提案を依頼します。特に移行と外部連携を含む場合は、開発会社の技術力だけでなく、業務部門と会話する力も評価してください。

実績は、公開されたストアの数だけでなく、自社と似た条件の業務を確認します。B2Bなら顧客別価格や企業アカウント、店舗連携なら在庫ロケーションとPOS、移行なら顧客・注文・商品・URL・レビュー・ポイントの移行経験を質問します。可能であれば、匿名化した要件定義書、移行項目表、テスト仕様書、公開後の運用レポートを見せてもらうと、実装範囲を具体的に把握しやすいです。

Shopifyのシステム開発では、GraphQL Admin APIを中心に、注文・商品・顧客・在庫を連携する設計が一般的です。Shopify公式の開発者ドキュメントでは、GraphQLによるAPI利用やWebhookの実装方法が案内されています。Webhookはイベントを受け取るだけで業務処理を完了させず、HMAC検証、重複排除、失敗時の再試行、定期的な差分再同期まで設計できるかを確認してください。

アプリを増やす提案を受けた場合は、アプリごとの権限、データの保管場所、解約時のデータ取り出し、月額料金、障害時の連絡先を確認します。ログイン権限は最小限にし、スタッフごとの2段階認証、秘密鍵の管理、個人情報の削除依頼、バックアップ方針もRFPへ入れると、公開後のリスクを減らせます。

Shopifyの料金は、2026年8月時点で年払いの場合、Basicが月額3,650円、Growが10,100円、Advancedが44,000円です。月払いではそれぞれ4,850円、13,500円、58,500円となり、Shopify Plusは月額368,000円からと案内されています（出典：Shopify Japan「料金プラン」、2026年8月確認）。これはプラットフォーム利用料の目安で、決済手数料、外部決済の追加手数料、アプリ、テーマ、ドメイン、開発会社費用は別に必要です。

構築費は、標準テーマ設定なら0〜30万円、テーマカスタマイズや小規模新規構築なら30万〜150万円、中規模の移行・連携なら150万〜500万円、Shopify PlusやERP・WMSを含む大規模案件なら500万〜2,000万円超が一つの検討目安です。これらは公開情報と一般的な作業量をもとにした推定であり、正式な相場ではありません。要件定義、データ移行、受入テスト、教育、保守を含めた5年TCOで比較してください。

プロジェクト責任者、業務側の決裁者、現場の受入担当、開発会社の責任者を明確にし、要件定義、設計、開発、移行、テスト、公開、保守の責任分界を文書化します。公開日を急ぐ場合も、決済、返品、在庫、配送、顧客情報、URLリダイレクトのテストを省略しないことが重要です。

よくある質問

最後に、Shopifyのシステム開発会社へ相談する際によくある質問へ回答します。費用や期間は、商品数、注文数、既存システム、連携先、移行データ、店舗や海外展開の有無で変わるため、自社の条件に置き換えて確認してください。

標準テーマの設定や少数の商品登録なら数万円から数十万円、テーマカスタマイズや小規模な新規構築なら30万〜150万円程度が検討目安です。既存ECからの移行、会員・在庫・会計連携、カスタムアプリ、複数店舗が加わると、150万〜500万円以上へ広がります。Shopify Plus、ERP・WMS、B2B、越境ECを含む大規模案件は500万〜2,000万円超になる場合もあるため、機能単価ではなく工程別見積もりで確認してください。

標準テーマを使った小規模構築なら数日から1か月、テーマ開発や基本的なアプリ設定を含む新規構築なら1〜3か月、中規模の移行・連携なら2〜6か月が目安です。複数ストア、B2B、ERP・WMS・POS、海外展開、複雑な顧客データ移行を含む場合は4〜12か月以上になる可能性があります。期間を短くするには、公開日に必要なMUST要件を絞り、WANT要件を公開後の改善へ分ける方法が有効です。

移行できますが、顧客・注文・商品・バリエーション・画像・レビュー・ポイント・定期購入・URLを項目単位で洗い出し、移行できるデータと再設計が必要なデータを分けることが大切です。特にパスワードや決済情報は、元のECからそのまま移せない場合があるため、顧客への案内やアカウント再有効化の手順を準備します。ステージング環境で件数照合、注文金額、在庫、画像、リダイレクト、決済、返品をテストしてから公開してください。

複数のブランドやストアを管理したい企業、B2Bの企業別価格・カタログを運用したい企業、チェックアウトを高度に拡張したい企業、大量販売に対応したい企業が主な候補です。Shopify Japanの料金ページでは、Plusは月額368,000円からで、無制限のB2Bカタログ、スタッフアカウント、カスタマイズ可能なチェックアウトなどが案内されています（出典：Shopify Japan「料金プラン」、2026年8月確認）。機能だけでなく、アプリ費用や開発費を含めて、標準プランとの差額を回収できるか試算してください。

まとめ

Shopifyのシステム開発会社を選ぶときは、制作実績やパートナー階層だけでなく、商品・顧客・注文・在庫をどのシステムで管理し、外部サービスとどう同期するかを確認することが重要です。今回紹介した6社は、業務整理から開発まで支援する株式会社ripla、中〜大規模ストアと運用に強いWEBLIFE、物流まで含む大規模ECに対応するトランスコスモス株式会社、アプリ・会員・小売基幹に強い株式会社Stack、モール併用と運用を支援するコマースメディア株式会社、ファッション・越境EC・POSを得意とする株式会社アパレルウェブという違いがあります。

最初に、月間注文数、商品点数、在庫拠点、店舗、既存EC、基幹システム、モール、倉庫、会計、顧客管理、海外展開の有無を書き出します。次に、公開日に必須の機能、公開後に改善する機能、外部連携の正となるデータ、障害時の復旧方法を1枚のRFPへまとめます。複数社へ同じ資料を渡し、要件定義、移行、テスト、教育、保守を含めた見積もりを比較すると、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

画面の見た目だけを優先するのか、在庫・受注・会計連携を優先するのか、店舗や海外へ広げるのかで、適した会社は変わります。Shopifyのシステム開発は、標準機能を活かして短く始める部分と、事業の競争力に直結する部分へ投資するバランスが大切です。候補会社へ具体的な業務課題を伝え、提案内容と公開後の支援体制まで確認してから発注してください。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。