Shopifyのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Shopifyのシステム開発会社は、画面の制作だけでなく、商品・顧客・注文・在庫を外部の業務システムと正しくつなぎ、公開後の運用まで設計できるかで比べるのが基本です。

株式会社riplaを含む6社は得意分野が異なるため、自社の課題に近い会社から見ていくと判断しやすくなります。

▼全体ガイドの記事
・Shopifyのシステム開発の完全ガイド

  • データ連携:商品・顧客・注文・在庫を、外部の業務システムとどうつなぐか
  • 対応範囲:物流・会員・アプリ・POSまで、どこまで対応できるか
  • 費用の範囲:移行・API・保守まで含めて見積もられるか

Shopifyのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

Shopifyのシステム開発パートナー選び

Shopifyは、サーバーや決済基盤を自社で一から構築せずにECを始められるクラウドサービスです。一方で、企業で使う場合は、複数のデータを動かすことになります。中心になるのは、商品マスタ、顧客情報、注文の3つです。ほかにも、在庫と会計のデータが関わります。さらに、倉庫、店舗、広告もつながる先になります。

そのため、見た目の制作費だけで業者を比べると、公開後に在庫差異や手作業が残る可能性があります。

適切なパートナー選定が成否を分ける理由

Shopifyのシステム開発では、商品ページを作るだけでなく、業務の流れの中でデータをどう動かすかが問われます。たとえば、受注後に在庫を引き当て、倉庫へ出荷指示を送り、配送結果を注文へ戻し、返品や返金を会計に反映するまでには、多くの例外処理があります。

開発会社が業務フローとデータの正を理解していれば、標準機能、既製アプリ、カスタムアプリ、外部システムのどこで処理するかを整理できます。ただし、Shopifyはアプリの追加で機能を広げられる一方、アプリの月額費用や権限、アプリ同士の競合も管理しなければなりません。

初期構築の安さだけで選ぶと、後から作り直すことになりかねません。5年間の運用費、障害時の切り分け、データ移行や再同期まで考えられる会社を選ぶと、作り直しを抑えやすくなります。

発注前に確認すべきポイント

発注前に、月間注文数、商品点数、在庫拠点数、店舗数を一覧にしておきます。既存EC、基幹システム、倉庫、会計、モール、会員制度も、同じ一覧に加えます。そのうえで、公開日に必須のMUSTと、公開後に検証するWANTを分けます。

Shopify公式Partner Directoryでは、ストア構築、移行、POS、カスタムアプリ、システム連携、B2Bなどをサービス単位で検索できます。そのため、自社の要件に合う領域を持つ会社かを確認しやすいです。

見積書は、要件定義、デザイン、テーマ開発、アプリ設定、カスタム開発の工程ごとに分けてもらいます。さらに、データ移行、テスト、教育、公開後の保守も、別の項目として書いてもらいます。業務システムとして利用するなら、APIのエラー時に誰が対応するか、Webhookの重複や欠損をどう検知するか、顧客情報をどのシステムで管理するかまで質問することが大切です。

ポイント

パートナーは、外部システムとのデータのつなぎ方と、公開後の運用まで任せられるかで選びます。発注前には、要件の一覧とMUSTとWANTの分類を用意しておくと比べやすくなります。

株式会社ripla|コンサルから開発までの一気通貫支援

株式会社riplaのシステム開発支援

riplaは、コンサルティングから開発までを一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスの成果を出すことと、システムを現場に定着させることに強みがあります。

営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があります。さらに、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

特徴と強み

riplaは、Shopifyの導入そのものよりも、業務上の成果から逆算してシステムの形を考えたい企業に向いています。

riplaなら、販売管理のうちShopifyに寄せる部分と、会計・生産・在庫など既存システムに残す部分を分け、データ連携の範囲を段階的に決められます。

強みは、現場へのヒアリングを通じて、担当者が公開後も運用できる画面と手順に落とし込みやすい点です。

得意領域・実績

社内の複数部門にまたがる要件を整理したい企業に適しています。

Shopifyの画面制作だけでなく、ERPやWMS、会計との連携まで一つの相談窓口にまとめたい場合に候補になります。CRMとの連携や、データ移行後の定着支援まで含めて相談したい場合にも、選択肢に入ります。

Shopifyのシステムを自社の業務に合わせて育てたい場合は、初期開発の範囲と公開後の改善体制を確認するとよいです。

ポイント

業務の成果から逆算してシステムの形を考えたい企業は、riplaの支援内容を候補として確認するとよいです。販売管理の一部をShopifyに寄せる、といった範囲の決め方も相談できます。

WEBLIFE(BiNDec)|中〜大規模ストアの構築・運用・グロース

WEBLIFE(BiNDec)のShopify支援

WEBLIFEは、Shopify Partner DirectoryでPlatinum tierのサービスパートナーとして掲載されている企業です。

ShopifyのEC構築・運用からグロースまでを支援しています。公式プロフィールでは、中規模から大規模の事業者を中心に、350以上のShopifyストアを手がけてきたと案内しています。

特徴と強み

独自開発の「BiNDecアプリ」を使い、過大なカスタマイズを抑えながら、構築期間と保守コストを最適にする考え方が特徴です。

個別開発に頼りきらず、共通化できる機能はアプリで補ったうえで、ブランド固有の体験や業務連携に開発費を振り向けたい企業と相性があります。

公式プロフィールでは、B2B、ファッション、食品、ヘルス・ビューティーなどの対応業種も確認できます。

得意領域・実績

中〜大規模のECで、構築後の改善やマーケティングまで継続して相談したい企業に向いています。

Shopify Partner Directory上では、ストア構築、移行、POS設定・移行が確認できます。さらに、ヘッドレスコマースやカスタムアプリ・システム連携、B2B、海外展開などのサービスも掲載されています。

価格は公式プロフィール上で個別見積もりとなっています。そのため、商品点数や連携先を伝えたうえで、初期費用と月額運用費を分けて確認する必要があります。

ポイント

過大なカスタマイズを抑えつつ、構築後の改善まで続けて頼みたい中〜大規模のECが候補になります。価格は個別見積もりのため、初期費用と月額運用費を分けて確認してください。

トランスコスモス株式会社|大規模ECとフルフィルメントの一体支援

トランスコスモス株式会社のShopify支援

トランスコスモス株式会社は、Shopify Partner DirectoryでPremier tierのサービスパートナーとして掲載されています。

公式プロフィールでは、Shopifyを基盤にデータプラットフォームやマーケティングテクノロジーを活用すると案内しています。そのうえで、戦略立案からWeb・SNSマーケティング、EC構築・運用、フルフィルメントまで支援するとしています。

特徴と強み

サイトを作って納品するだけでなく、受注後の在庫や出荷まで含めて運用を設計したい場合に検討しやすい会社です。問い合わせや広告、顧客対応も、同じ運用設計の中で考えたい企業に向いています。

公式情報では、独自機能を実現するカスタムアプリにも対応し、小規模から大規模まで柔軟に構築できる総合力を強みとして掲げています。

同社は、物流会社やコンタクトセンターなど社内外の関係者が多い案件でも、どこまでを誰が受け持つかを整理しやすいです。

得意領域・実績

月商や注文量が大きく、総合的なEC運営を考える企業に適しています。フルフィルメントやB2Bに加えて、海外展開やマーケティングも含めて検討したい場合に候補になります。

Shopify公式情報では、ストア構築・リニューアルやテーマカスタマイズに対応すると確認できます。カスタムアプリ・連携、海外展開、Wholesale/B2Bにも対応するとされています。

見積もりでは、ECサイトの開発費と、物流・運用・マーケティングの継続費を一体で出すのか、別契約にするのかを確認すると比べやすいです。

株式会社Stack|アプリ・会員・小売基幹の組み合わせ

株式会社StackのShopifyアプリと基幹システム

株式会社Stackは、Shopifyアプリ開発や基幹システム構築を手がける企業です。

公式サイトでは、エンタープライズ企業向けのShopify支援を掲げています。「Phil(旧SQ)」というコマースオペレーションプラットフォームや、「Appify」のネイティブモバイルアプリも紹介しています。さらに、「VIP」の会員プログラムや「FAIR」の抽選販売プラットフォームも取り上げています。

特徴と強み

オンラインストア、実店舗、モバイルアプリ、会員プログラムなど、小売業務を横断して考えたい企業に向いています。Shopify単体の機能追加にとどまらない進め方を求める企業にも合います。

特に会員ランクやポイント、店舗とオンラインの顧客情報をつなぎたい場合は、会員データの正と更新タイミングを最初に整理できます。

同社は、既製アプリの組み合わせでは足りない業務を、専用プロダクトや連携で補う考え方を取りやすいです。

得意領域・実績

大規模リテールやブランド企業で、Shopifyと店舗システムを組み合わせたいケースが候補になります。

公式サイトでは、2025年のShopify Partner of the YearでTop Performing App Developerを受賞したことを案内しています。さらに、2022年のShopify Plus App Developer of the Yearの受賞も掲げています。

受賞歴とあわせて、商品・会員・注文・在庫をどこで管理するか、アプリの利用料と開発費を含めた総保有コストを確認してください。

ポイント

オンラインストア、実店舗、アプリ、会員プログラムを横断して考えたい企業に向いています。会員データの正と更新タイミングを最初に整理しておくと、比べやすくなります。

コマースメディア株式会社|Shopifyとモールの運用までの支援

コマースメディア株式会社のShopify支援

コマースメディア株式会社は、Shopifyを中心にECサイトの制作・運営・物流・顧客対応まで支援する企業です。

公式サイトでは、Shopify Plus Partnerとして、サイト構築や運用、コンサルティングを案内しています。さらに、楽天・Amazonなどのマーケットプレイス運営にも触れています。

自社でも複数のECチャネルを運営してきた経験を活かし、制作後の業務まで考えた支援を掲げています。

特徴と強み

Shopify本店と楽天・Amazonなどのモールを並行して運営し、注文処理や在庫、顧客対応を現実的に回したい企業に適しています。

公式サイトでは、戦略立案からサイト構築、更新・保守までの一貫したサービスを説明しています。さらに、注文管理や物流支援、カスタマーサポートも掲げています。

小さく始めて運用改善を重ねたい企業にも、必要な範囲だけ依頼する選択肢があります。

得意領域・実績

初めてShopifyを立ち上げる企業や、既存のEC-CUBEなどから移行する企業が相談しやすいです。Shopifyとモールを一つの運用方針で見直したい企業も、候補に挙げられます。

公式サイトでは、日本で3社目のShopify Expertsとして認定されたことや、現在はShopify Premier Partnerとして認定されていることを案内しています。2019年のE-Commerce Award受賞歴も掲げています。

導入前には、モール側の受注・在庫同期、広告運用、物流費、返品対応が、どの契約範囲に含まれるかを確認しましょう。

株式会社アパレルウェブ|ファッション・越境EC・POSへの強み

株式会社アパレルウェブのShopify支援

株式会社アパレルウェブは、Shopify Partner DirectoryでPremier Partnerとして掲載されている企業です。

公式プロフィールでは、ファッション業界に特化していると案内しています。ブランディングやプロモーション、POS、越境ECを中心に、日本とシンガポールの拠点を連携させた海外展開支援も提供するとしています。

特徴と強み

アパレルやライフスタイルブランドで、オンラインと実店舗の在庫・顧客体験をつなぎたい場合に候補になります。

Shopify POSの設定・移行やストアの移行・構築を、提供領域として掲載しています。テーマカスタマイズや継続運用も含まれており、ブランド表現だけでなく店舗業務も相談できます。

海外向けに展開する場合は、言語や通貨、関税を要件に含められます。配送や返品、各国の法令も、同じように要件に含められます。

得意領域・実績

ファッション業界の業務知識と、店舗・越境・ブランド戦略を重視する企業に向いています。

Shopify公式の事例では、アパレルウェブの支援を受けてShopify POSを導入し、店舗とオンラインショップの顧客情報をまとめて管理した事例も確認できます。

Partner Directory上の選定価格は1万米ドルからと掲載されています。ただし、これは個別案件の価格を意味するものではないため、店舗数や商品バリエーション、移行データ、海外拠点を伝えて見積もりを取る必要があります。

Shopifyのシステム開発会社を選ぶポイント

Shopifyのシステム開発会社の選定

6社は得意領域が異なります。そのため、Shopifyのパートナー階層や企業規模だけで決めないことが大切です。

自社の課題は、「何を売るか」だけでなく、「どのデータを、誰が、どのタイミングで更新するか」に分けて考えます。そのうえで、同じ条件で各社に提案を依頼します。

移行や外部連携を含む場合は、開発会社の技術力に加えて、業務部門と会話する力も評価するとよいです。

実績と経験の確認方法

実績は、公開されたストアの数に加えて、自社と似た条件の業務を手がけたかを確認します。

B2Bなら顧客別価格や企業アカウント、店舗連携なら在庫ロケーションとPOSについて、経験を質問します。移行では、顧客・注文・商品に加えて、URLやレビュー、ポイントの移行経験も聞きます。

可能であれば、匿名化した要件定義書や移行項目表を見せてもらうと、実装範囲を具体的に把握しやすいです。テスト仕様書や公開後の運用レポートも確認できると役立ちます。

技術力と専門性の評価

Shopifyのシステム開発では、GraphQL Admin APIを中心に、注文・商品・顧客・在庫を連携する設計が一般的です。Shopify公式の開発者ドキュメントでも、GraphQLによるAPI利用やWebhookの実装方法が案内されています。

Webhookは、受け取っただけでは業務処理が完了しません。HMAC検証や重複排除、失敗時の再試行まで設計できるかを確認してください。さらに、定期的な差分再同期も含めて見ておくとよいです。

アプリを増やす提案を受けた場合は、アプリごとの権限、データの保管場所、解約時のデータ取り出し、月額料金、障害時の連絡先を確認します。ログイン権限は最小限にとどめ、スタッフごとの2段階認証や秘密鍵の管理、個人情報の削除依頼、バックアップ方針もRFPに入れておくと、公開後のリスクを減らせます。

プロジェクト管理体制と費用の確認

Shopifyの料金は、2026年8月時点で年払いの場合、Basicが月額3,650円、Growが10,100円、Advancedが44,000円です。月払いではそれぞれ4,850円、13,500円、58,500円で、Shopify Plusは月額368,000円からと案内されています(出典:Shopify Japan「料金プラン」、2026年8月確認)。

これはプラットフォーム利用料の目安で、決済手数料や外部決済の追加手数料、アプリ、テーマ、ドメイン、開発会社費用は別に必要です。

構築費は、標準テーマの設定にとどまるか、移行や連携まで含むかで大きく開きます。作る範囲ごとの検討目安を、下に挙げます。

  • 標準テーマの設定:0〜30万円
  • テーマカスタマイズ・小規模新規構築:30万〜150万円
  • 中規模の移行・連携:150万〜500万円
  • 大規模案件:Shopify PlusやERP・WMSを含む場合、500万〜2,000万円超

ただし、これらは公開情報と一般的な作業量をもとにした推定で、正式な相場ではありません。比べるときは、要件定義、データ移行、受入テスト、教育、保守を含めた5年TCOで見るとよいです。

プロジェクト責任者、業務側の決裁者、現場の受入担当、開発会社の責任者を明確にし、要件定義から保守までの責任分界を文書化します。公開日を急ぐ場合も、決済、返品、在庫、配送、顧客情報、URLリダイレクトのテストを省略しないことが大切です。

ポイント

6社は得意領域が異なるため、パートナー階層や企業規模だけで決めず、課題に近い領域から絞るのが基本です。同じ条件で提案を依頼し、実績や技術力、体制を比べると判断しやすくなります。

よくある質問

Shopifyのシステム開発会社に関するよくある質問

Shopifyのシステム開発会社への相談前によく出る質問に、順に答えます。

費用や期間は、既存システムや連携先、移行データ、店舗や海外展開の有無で変わります。商品数や注文数も条件になるため、自社の数字に置き換えて確認することが大切です。

Shopifyのシステム開発費用はいくらですか?

標準テーマの設定や少数の商品登録なら数万円から数十万円、テーマカスタマイズや小規模な新規構築なら30万〜150万円程度が検討目安です。

既存ECからの移行や、会員・在庫・会計の連携、カスタムアプリ、複数店舗が加わると、150万〜500万円以上へ広がります。

Shopify Plus、ERP・WMS、B2B、越境ECを含む大規模案件では、500万〜2,000万円超になることもあります。そのため、機能単価ではなく工程別の見積もりで確認するとよいです。

Shopifyのシステム開発にはどのくらいの期間がかかりますか?

標準テーマを使った小規模構築なら数日から1か月、テーマ開発や基本的なアプリ設定を含む新規構築なら1〜3か月、中規模の移行・連携なら2〜6か月が目安です。

複数ストアやB2Bを含む場合は、4〜12か月以上になる可能性があります。ERP・WMS・POS、海外展開、複雑な顧客データ移行を含む場合も、同じ期間の目安になります。

期間を短くするには、公開日に必要なMUST要件を絞り、WANT要件を公開後の改善へ分ける方法が有効です。

既存ECからShopifyへ安全に移行できますか?

移行はできますが、顧客、注文、商品(バリエーション)、画像、レビュー、ポイント、定期購入、URLを項目単位で洗い出します。そのうえで、移行できるデータと再設計が必要なデータを分けることが大切です。

特にパスワードや決済情報は、元のECからそのまま移せない場合があります。そのため、顧客への案内やアカウントの再有効化の手順を準備しておきます。

公開前に、ステージング環境で件数照合や注文金額をテストしておく必要があります。ほかにも、在庫、画像、リダイレクトをテストしておきます。決済と返品の処理も、確かめておく項目です。

Shopify Plusを選ぶべき企業はどのような企業ですか?

複数のブランドやストアを管理したい企業が、主な候補です。ほかにも、B2Bの企業別価格やカタログを運用したい企業、チェックアウトを高度に拡張したい企業、大量販売に対応したい企業が挙げられます。

Shopify Japanの料金ページでは、Plusは月額368,000円からで、無制限のB2Bカタログやスタッフアカウント、カスタマイズ可能なチェックアウトなどが案内されています(出典:Shopify Japan「料金プラン」、2026年8月確認)。

機能だけでなく、アプリ費用や開発費も含めて、標準プランとの差額を回収できるかを試算するとよいです。

まとめ

Shopifyのシステム開発会社6選まとめ

Shopifyのシステム開発会社を選ぶときは、制作実績やパートナー階層だけでなく、商品・顧客・注文・在庫をどのシステムで管理し、外部サービスとどう同期するかを確かめるのが基本です。

今回紹介した6社は、業務整理から開発まで支援する株式会社ripla、中〜大規模ストアの構築・運用に強いWEBLIFE、物流まで含む大規模ECに対応するトランスコスモス株式会社と、得意分野がそれぞれ異なります。株式会社Stackはアプリ・会員・小売基幹、コマースメディア株式会社はモール併用と運用、株式会社アパレルウェブはファッション・越境EC・POSに強みがあります。

まずはRFPとデータ連携範囲の整理

最初に、月間注文数や商品点数、在庫拠点、店舗、既存EC、基幹システムを書き出します。モールや倉庫、会計、顧客管理、海外展開の有無も、同じ一覧に加えます。

次に、公開日に必須の機能と公開後に改善する機能を分けます。そのうえで、外部連携の正となるデータや障害時の復旧方法も含めて、1枚のRFPにまとめます。

複数社に同じ資料を渡し、要件定義から保守までを含めた見積もりを比べると、自社に合うパートナーが見えてきます。

課題別の相談先の絞り込み

画面の見た目を優先するのか、在庫・受注・会計の連携を優先するのか、店舗や海外への展開まで見据えるのかによって、適した会社は変わります。

Shopifyのシステム開発では、標準機能で短く始める部分と、事業の競争力に直結する部分への投資を分けるバランスが大切です。

候補会社には、具体的な業務課題を伝えたうえで、提案内容と公開後の支援体制まで確認してから発注してください。

▼全体ガイドの記事
・Shopifyのシステム開発の完全ガイド

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。