TeamCityのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

TeamCityのシステム開発を任せるなら、TeamCity本体の知識だけでなく、CI/CD設計、クラウド・オンプレミスの構成、セキュリティ、運用引き継ぎまで確認できる会社を選ぶことが重要です。

TeamCityは業務アプリケーションそのものではなく、ソースコードの変更を起点にビルド、テスト、成果物作成、デプロイを自動化するCI/CD基盤です。そのため、単にサーバーを設置する会社ではなく、開発プロセスと運用体制を一緒に設計できるパートナーが求められます。本記事では、株式会社riplaを最初に、TeamCityの導入や周辺のDevOps基盤を相談しやすい実在企業を5社紹介します。TeamCity専業の実績が公開されているか、CI/CD一般の支援実績なのかも分けて説明します。

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TeamCityのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

TeamCityの導入では、製品をインストールするだけでは成果が出ません。リポジトリ、ビルド構成、Build Agent、テスト、アーティファクト、デプロイ先、権限、通知を一つの流れとして設計し、開発者が継続的に使える状態にする必要があります。

TeamCityは、GitHubやGitLabなどのバージョン管理システムと接続し、コミットをきっかけにビルドやテストを実行するCI/CDサーバーです。複数のビルドを並列実行でき、ビルドチェーンで依存関係を表現できる一方、設定を場当たり的に増やすと、似たジョブが増殖し、失敗原因や責任範囲が見えにくくなります。初期構築では、代表的な1〜2サービスでPoCを行い、ビルド時間、失敗率、待ち時間、リリース頻度などの指標を決めることが大切です。

問い合わせ時は「TeamCityを使えますか」とだけ聞くのではなく、移行元、リポジトリ数、言語とビルドツール、1日のビルド回数、同時実行数、デプロイ先、SSO、秘密情報管理、監査ログ、障害対応時間を伝えます。TeamCity固有の実績を公開していない企業もあるため、Jenkinsなど他CI/CDからの移行経験とTeamCityの経験を混同しないことが重要です。TeamCity Certified Partnerに求められる支援範囲には、PoC、設定、他CI/CDからの移行、トレーニング、ローカル言語でのサポートなどが含まれます（出典: JetBrains「Become a TeamCity Certified Partner」、2026年確認）。

株式会社ripla｜コンサルティングから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

TeamCityを導入する目的は、ツールを増やすことではなく、開発・テスト・リリースの流れを事業に合う形へ整えることです。riplaは業務側の課題整理から関わり、現行の手作業や承認フローを確認したうえで、必要な自動化範囲を設計できます。CI/CD基盤だけを切り出すのではなく、業務要件、利用者、既存システムとの連携、運用後の定着まで見通した相談をしたい企業に向いています。

営業・顧客・生産・販売管理などの基幹業務を含むシステム構築や導入を検討している企業では、CI/CDの設計だけでなく、システム全体の業務適合性を見てもらえることが重要です。相談時には、TeamCity CloudとOn-Premisesのどちらを前提にするかを決めつけず、機密性、既存ネットワーク、開発チームの人数、保守担当者の有無を共有します。PoCの範囲、Kotlin DSLなど設定のコード化、運用手順の整備、社内への引き継ぎをどこまで含めるかも、見積もりの段階で確認すると安心です。

JetBrains｜TeamCity本体の開発元として製品仕様を確認

JetBrainsはTeamCityを開発する企業です。TeamCityの機能、ライセンス、CloudとOn-Premisesの差、サポート、製品ロードマップを確認する一次情報の窓口として、最初に相談する価値があります。一方、企業の業務要件整理、既存システムとの接続、社内運用の設計をすべてJetBrainsに委託できるとは限らないため、実装支援会社との役割分担も検討します。

公式の購入ページでは、2026年8月確認時点でOn-Premises Professionalは無料、Build Agentは3台、ビルド構成は100件までと案内されています。Enterpriseは年額2,399ドルで3台のBuild Agentを含み、追加Agentは1台あたり年額359ドルです。Cloudはコミッター1人あたり月額15ドルで、最低3コミッターから始まり、月24,000 Build Creditsなどが含まれます（出典: JetBrains「Buy TeamCity」、2026年8月確認）。税金、為替、契約条件によって日本円の請求額は変わるため、金額は予算のたたき台として扱います。

TeamCityの製品仕様を正確に知りたい企業、ライセンスを直接整理したい企業、Cloudへの移行可否を判断したい企業に向いています。公式ページでは、TeamCityは30,000以上のDevOpsチームに利用されていると紹介され、GradleやPicnicなどの利用者の声も掲載されています（出典: JetBrains「TeamCity」、2026年8月確認）。ただし、掲載企業の導入事例がそのまま自社への導入支援を意味するわけではありません。自社で設計・構築を進めるのか、TeamCity Certified Partnerや国内SIerを紹介してもらうのかを確認します。

株式会社日立製作所｜大規模開発とDevSecOpsを含むCI/CD設計

日立製作所は、エンタープライズアプリケーション開発向けにDevOps技術導入支援サービスを公開しています。TeamCityの導入実績を一律に断定するのではなく、プロジェクト特性に合わせたCI/CD環境の設計、ツールやプラグインの選定、ツールチェーン、ジョブ、自動化スクリプトを相談できる企業として比較します。

日立の公開サービスでは、まず現状の課題、CI/CD導入の目的、プロジェクトやアプリケーションの特性をヒアリングし、開発プロセス、自動化範囲、実行契機、通知方法を設計します。その後、ツールやプラグインの選定、各ツールの連携方式、CIツールのジョブ設計へ進む流れです（出典: 日立エンタープライズ アプリケーションサービス「CI/CDの導入支援」、2026年8月確認）。TeamCityを前提に固定するのではなく、要件から実装方式を決めたい案件と相性がよい考え方です。

基幹系や大規模なエンタープライズ開発で、開発プロセス、セキュリティ、教育、運用まで含めて整えたい企業に向いています。日立はDevSecOps導入支援も公開しており、製品選定、プロセスガイドの作成、開発メンバーと運用管理者への教育を支援メニューとして示しています。相談時は、TeamCityの構築担当者がいるか、既存のJenkinsや他CI/CDから移行できるか、閉域網やSSO、秘密情報管理、脆弱性対応の責任分界を具体的に確認します。

株式会社NTT DATA｜大規模クラウドとDevOps標準化を支援

NTT DATAは、企業向けのクラウド移行、アプリケーションモダナイゼーション、DevOps、CI/CD、Infrastructure as Codeを含む支援を展開しています。TeamCity専用ベンダーとしてではなく、複雑な業務システムや複数クラウドを含む開発基盤を、標準化とガバナンスの観点から設計する候補として見ます。

NTT DATAのAWS DevOps Practiceでは、複雑なプロセスや技術的負債を持つ大企業に対して、最初に取り組むアプリケーションを選び、パイロットで学びながら組織全体へ展開する考え方が示されています。AWSのネイティブサービスだけでなく、第三者の技術を組み合わせたツールチェーン、CI/CD、セキュリティ、ガバナンスまで検討しやすい点が特徴です。TeamCityを既存のAWS環境やKubernetes、IaCと組み合わせる場合に、製品単体ではなく全体アーキテクチャを相談できます。

NTT DATAの公式クラウドページでは、世界で700社以上の顧客、600件以上のパブリッククラウドIT変革プロジェクトを掲げています（出典: NTT DATA「Cloud」、2026年確認）。これはTeamCityの導入件数ではないため、TeamCityの経験値として読み替えてはいけません。大規模なクラウド移行や業務システム刷新を同時に進める企業は、TeamCityの経験者数、対象リージョン、利用可能なセルフホストAgent、移行後の運用SLAを見積もり時に確認します。

TIS株式会社｜クラウド提案からDevOps環境の定着まで伴走

TISは、アジャイルPMOサービスのメニューとしてDevOps伴走支援とクラウドネイティブ人材育成を公開しています。TeamCityだけを専門に扱う会社と断定するのではなく、クラウドサービスとアーキテクチャの提案、DevOps環境構築、運用担当者への引き継ぎ、定着までを一連で相談しやすい企業として比較します。

TISの公式発表では、顧客の課題や制約に合わせたクラウドサービス・アーキテクチャの提案から、DevOps環境の構築、運用担当者への引き継ぎ、定着まで支援すると説明されています。また、特定の製品やツールに依存せず、状況に合わせた構成を提案できる点も示されています（出典: TIS「アジャイルPMOサービスにDevOps伴走支援などの新メニューを追加」、2022年）。TeamCityを採用するか、他のCI/CD製品と比較するかを要件から考えたい場合に相談しやすい方針です。

社内にクラウドやDevOpsの担当者が少なく、構築後に自社で運用できる人材を育てたい企業に向いています。TeamCityをCloudで利用しながら自社ネットワーク内のセルフホストAgentをつなぐ構成、あるいはOn-Premisesで閉域網に置く構成など、運用責任を整理してもらいます。確認すべき項目は、TeamCity固有の経験、クラウドの対応範囲、Kotlin DSLやIaCの納品可否、教育期間、障害時の支援時間、設定やスクリプトの著作権・再利用権です。

SCSK株式会社｜AWS DevOpsの標準化とクラウド移行に対応

SCSKは、AWSのDevOpsコンピテンシー認定を取得した実在企業です。TeamCity導入の公開実績を前提にせず、AWS上の開発・運用基盤、クラウド移行、標準ドキュメント、DevOps人材育成を含めて相談できる候補として整理します。

SCSKは2024年9月30日にAWS DevOpsコンピテンシー認定を取得し、AWSでの専門知識、実績、サービス提供体制が評価されたと公表しています。さらに、プロジェクトの知見を「クラウドリファレンスキット for AWS」や「DevOps運営要領書」などの標準ドキュメントにまとめ、2023年3月にはAWS 2,000 Certifiedに認定されたことも記載しています（出典: SCSK「AWSのDevOpsコンピテンシー認定を取得」、2024年）。個別担当者の経験だけに依存せず、組織的な標準化を重視する企業に適しています。

AWS上でビルドAgentを自動伸縮させたい企業、既存システムのクラウド移行とCI/CD整備を並行したい企業、運用ルールを標準化したい企業に向いています。TeamCity CloudとAWSのセルフホストAgent、ECRやEKSなどの周辺サービスを使う場合は、どこまでSCSKが設計・構築し、どこから自社が運用するかを分けて見積もります。AWS DevOpsの認定はTeamCityの認定ではないため、TeamCityの導入事例、移行元、担当者の経験、保守範囲は必ず個別に確認します。

TeamCityのシステム開発会社を選ぶ3つのポイント

6社を比較するときは、知名度や料金の安さだけで決めず、TeamCityの設定と自社の開発・運用プロセスをつなげられるかを見ます。候補会社には同じ質問と同じサンプル要件を渡し、提案内容、見積の粒度、リスク説明、引き継ぎ方法をそろえて比べると判断しやすくなります。

提案会社に、TeamCityのバージョン、CloudまたはOn-Premises、Build Agentの構成、ビルドチェーン、テスト結果、成果物管理、通知、デプロイまでを含む事例を確認します。実名を出せない場合でも、業種、リポジトリ数、ビルド構成数、移行元、期間、体制、改善前後の指標を匿名で聞けると、経験の深さを推測できます。特に「移行した」だけでなく、移行後の失敗ビルド対応、パイプラインの標準化、運用教育まで担当したかを確認します。

TeamCity ServerとBuild Agentの分離、VPNやアクセス制御、最小権限、SSO、監査ログ、バックアップ、秘密情報管理を提案に含めてもらいます。2026年7月には、TeamCity On-Premisesの全バージョンに影響するCVE-2026-63077が公表され、認証なしの攻撃者がOSコマンドを実行できる可能性があるため、2025.11.7または2026.1.3への更新が推奨されました。JetBrainsはTeamCity Cloudについて対応不要と案内していますが、セルフホストAgent、リポジトリ権限、トークン、デプロイ先の管理責任までなくなるわけではありません（出典: JetBrains「Critical Security Issue Affecting TeamCity On-Premises」、2026年7月）。候補会社が脆弱性情報を受けた後の更新・検証・報告手順を持つか確認します。

見積もりは、要件定義、PoC、設計、構築、既存ジョブ移行、テスト、教育、保守、JetBrainsライセンス、クラウド利用料に分けてもらいます。参考として、1リポジトリ程度のPoCは50万〜150万円、複数リポジトリとDocker・クラウド連携を含む標準導入は150万〜500万円、数十〜数百のビルド構成や既存CI/CD移行を含む中〜大規模案件は500万〜1,500万円以上が目安です。これはTeamCity固有の公的統計ではなく、業務システムの人月相場と作業範囲から算出した推定レンジです（出典: NotebookLMリサーチノートによる2026年時点の参考推定）。

TeamCityのシステム開発会社に関するよくある質問

TeamCityの会社選びでは、製品の機能、導入形態、費用、セキュリティ、運用体制を一緒に確認する必要があります。ここでは、発注前に特に質問されやすい点をまとめます。

On-PremisesのProfessionalは無料で、3台のBuild Agentと100件のビルド構成が含まれます。小規模な検証には使いやすい一方、同時実行数、監査、サポート、構成数、運用負担を含めると無料版だけで本番運用できるとは限りません。Cloudはコミッター数とBuild Creditsを基準に料金が決まるため、開発者数だけでなくコミット頻度やビルド時間も見積もります。

運用サーバーの管理負担を減らし、短期間で始めたい場合はCloud、閉域網、データ所在地、独自プラグイン、サーバーの完全管理を重視する場合はOn-Premisesが候補です。Cloudでも自社ネットワークやプライベートクラウドのセルフホストAgentを接続できるため、二者択一ではなくハイブリッド構成も検討できます（出典: JetBrains「Migrate from TeamCity On-Premises to TeamCity Cloud」、2026年確認）。会社には、5年間のライセンス、インフラ、保守、移行費を含むTCOで比較してもらいます。

TeamCity 2026.1ではCLIやMCP、AI Assistantなど、ビルド状況やログを扱う方向の機能が注目されています。便利になる一方、強いトークンをAIに渡すと、ビルド実行、成果物取得、デプロイなどの権限まで広がるおそれがあります。まずは読み取り専用、対象プロジェクト限定、人の承認を経てから実行、秘密情報や個人情報を外部AIへ渡さないという順番で導入し、操作ログと権限レビューを残します。

まとめ：TeamCityのシステム開発は要件に合う会社へ相談しましょう

TeamCityのシステム開発会社を選ぶときは、TeamCityを使えるかどうかだけでなく、開発プロセス、クラウド・オンプレミス構成、セキュリティ、移行、教育、保守まで確認します。今回紹介した候補は、株式会社ripla、JetBrains、日立製作所、NTT DATA、TIS、SCSKです。JetBrainsは本体仕様とライセンス、日立はエンタープライズのCI/CDとDevSecOps、NTT DATAは大規模クラウド、TISは構築から定着、SCSKはAWS DevOpsの標準化というように、相談先ごとの得意領域を分けて考えると比較しやすくなります。

最初の相談では、リポジトリ数、対象言語、現在のCI/CD、1日のビルド回数、同時実行数、テスト時間、成果物の保存期間、デプロイ先、機密情報の扱い、社内の運用担当者を整理します。PoC、標準導入、既存環境からの移行を分けて見積もり、TeamCityライセンスやクラウド費と構築費を別項目にすると、安さだけでなく将来の運用コストまで比較できます。

TeamCityは、設定を作って終わる製品ではなく、ビルドやテストの失敗を改善し続ける開発基盤です。まずは代表サービスで小さく検証し、成功した構成をテンプレート化して段階的に広げます。自社の業務要件や既存システムまで含めて相談したい場合は、コンサルティングから開発、導入後の定着まで一気通貫で支援する株式会社riplaへご相談ください。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。