TeamCityのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

TeamCityのシステム開発・導入費用は、無料のProfessionalで始める小規模構成から、ライセンス・複数エージェント・移行・セキュリティ運用を含む1,000万円超の基盤再設計まで、対象範囲によって大きく変わります。

TeamCityは業務アプリケーションではなく、ソースコードの変更を起点にビルド、テスト、成果物作成、デプロイを自動化するCI/CD基盤です。そのため、製品料金だけを見て予算を決めると、既存パイプラインの移行、テスト自動化、クラウド実行環境、保守対応などの費用が抜けやすくなります。本記事では、2026年時点で確認できる料金体系をもとに、TeamCityのシステムにかかる費用相場、見積もりの内訳、価格が変わる要因、コストを抑える進め方を解説します。

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TeamCityのシステムとは何ですか？

TeamCityのシステムは、開発者がコードを変更した後の確認作業やリリース作業を自動化する開発・運用基盤です。受注管理や会計処理を行う一般的な業務システムとは役割が異なり、開発チームの品質とリリース速度を支える仕組みとして設計します。費用を考えるときは、TeamCity Serverだけでなく、Build Agent、成果物の保存先、VCS、通知、認証、デプロイ先までを一つのシステムとして捉えることが大切です。

中心になるのは、プロジェクトやビルド構成を管理するTeamCity Serverと、実際にコンパイルやテストを実行するBuild Agentです。GitHub、GitLab、Bitbucket、Perforceなどのバージョン管理システムから変更を受け取り、ビルド、単体テスト、コードカバレッジ計測、Dockerイメージ作成、成果物の保管、ステージング環境へのデプロイまでをビルドチェーンとしてつなげます。Agentは同時に実行できる本数を左右するため、開発者数ではなく、ピーク時の並列実行数と待ち時間で必要数を見積もります。

TeamCity CloudはJetBrainsがサーバーを運用し、コミッター数とビルドクレジット、ストレージや転送量を基準に課金されます。On-Premisesは自社または委託先がServer、データベース、Agent、ネットワーク、バックアップ、アップデートを管理し、主にAgent数を基準にライセンスを追加します。Cloudでも自社ネットワーク内のセルフホストAgentを接続できるため、機密コードを外部の実行環境へ出したくない場合は、Cloudの管理サーバーと自社Agentを組み合わせる構成も候補になります。

TeamCityのシステム導入はどのように進めますか？

TeamCity導入は、サーバーをインストールして既存ジョブを移すだけでは完了しません。現在の開発フロー、テスト、リリース承認、秘密情報、障害対応を棚卸しし、代表的なサービスで効果を確認してから段階的に広げます。PoCを先に行うと、Agent不足による待ち時間や、移行元のジョブに隠れた手作業を発見しやすくなります。

最初に、リポジトリ数、利用言語、MavenやGradleなどのビルドツール、テストの種類、成果物、デプロイ先、1日のビルド回数、ピーク時の同時実行数を整理します。Jenkinsなど既存CI/CDから移行する場合は、ジョブの本数だけでなく、共有ライブラリ、認証情報、手動承認、失敗時の再実行、夜間バッチまで確認します。PoCでは1〜2個の代表サービスを選び、コミットからテスト、成果物作成、ステージング配備までを通します。ビルド時間、失敗率、復旧時間、Agent待ち時間を導入効果の指標にすると、価格だけでない投資判断ができます。

PoCの結果をもとに、Cloud、On-Premises、または両者を組み合わせる方式を決めます。設定を画面だけで作ると、プロジェクトが増えたときに命名や権限がばらばらになりやすいため、Kotlin DSL、テンプレート、バージョン管理した設定を使って再利用可能な形にします。ビルド構成、ブランチ戦略、成果物の保存期間、ログの保持期間、リリース承認者、失敗時の通知先を標準化すると、導入後の運用費と属人化を抑えられます。

本番移行は、影響の小さいサービスから始め、成功したテンプレートを他のチームへ展開します。全社一斉に移すと、資格情報の失効、Agent不足、デプロイ停止、移行漏れが同時に起きる可能性があります。移行後は、TeamCity ServerとAgentの監視、バックアップ、アップデート、プラグイン検証、失敗ビルドの調査、復旧訓練までを運用手順に含めます。外注する場合も、Kotlin DSLやIaC、スクリプト、テストコード、運用手順の所有権と引き継ぎ時期を契約に記載しておくと、ベンダー依存を抑えられます。

TeamCityの費用相場はどれくらいですか？内訳も解説します

TeamCityの費用は、ライセンスまたはCloud利用料、初期の要件定義・設計・構築費、既存CI/CDからの移行費、テストやセキュリティ設計費、導入後の保守・クラウド実行費に分けて考えます。TeamCity固有の日本市場の受託費を示す公的統計は確認できないため、以下の構築費は、NotebookLMリサーチノートにある一般的な人月相場と作業範囲から算出した参考レンジです。製品料金と開発会社の見積もりは同じものではありません。

JetBrainsの公式購入ページを2026年8月に確認したところ、On-PremisesのProfessionalは無料で、3台のBuild Agentと100件のビルド構成が含まれます。Enterpriseは年額2,399ドルで3台のAgentが含まれ、追加Agentは1台あたり年額359ドルです。Cloudは1コミッターあたり月額15ドルの年払い表示で、最低3コミッターの場合は年額540ドルから始まり、24,000 Build Credits、120GBのストレージ、月600GBのデータ転送が含まれます（出典: JetBrains「Buy TeamCity」、2026年8月確認）。

円換算は為替と税によって変わりますが、1ドル=150円と仮置きすると、Enterpriseは約36万円、追加Agentは1台あたり約5万4,000円、Cloudの最低構成は約8万1,000円が年額の目安です。これは為替・税・契約条件を含まない試算であり、請求額を断定するものではありません。なお、JetBrainsが公開した2025年1月開始の日本円価格表では、Cloudが年額2万5,200円／コミッター、On-Premises Enterprise Serverが新規33万5,860円、追加Agentが新規5万260円と表示されていました（出典: JetBrains「日本円価格表」、2025年）。過去の円価格と現行ドル価格には差があるため、発注時は公式ストアで再確認します。

小規模なPoCは50万〜150万円程度、期間は2〜6週間が参考レンジです。対象は1リポジトリ、1〜3本程度のビルド、Git連携、単体テスト、基本権限、簡単な成果物保存などに限定します。標準導入は150万〜500万円程度、期間は1〜3か月が目安です。複数リポジトリ、10〜30本程度のビルド構成、Dockerやクラウド連携、通知、成果物管理、運用手順まで含めると、この範囲を見込むことが多くなります。

既存Jenkinsなどから数十〜数百のビルドを移行し、複数環境、SSO、監査、冗長化、IaC、教育まで行う中〜大規模移行は500万〜1,500万円以上、3〜9か月が参考レンジです。Kubernetes、複数クラウド、セキュリティ検査、デプロイ自動化、内製化支援まで含む開発基盤の再設計では、1,000万〜3,000万円以上になる可能性があります。これらはTeamCity本体の価格ではなく、要件定義、設計、構築、移行、テスト、教育を含む受託費の推定です。

導入後は、TeamCity Serverのアップデート、脆弱性対応、AgentのOS更新、プラグイン検証、バックアップ、失敗ビルドの調査、パイプライン改善、問い合わせ対応が発生します。初期構築費の年15〜25％程度を保守費の仮置きにする方法がありますが、24時間監視や緊急対応の有無で大きく変わるため、固定の相場として扱わないことが大切です。Cloudの場合も、Build Creditsを超えるビルド実行、追加ストレージ、転送量、セルフホストAgentのAWS・Azure・Kubernetes費用が別に発生する可能性があります。

On-Premisesでは、2025年11月3日以降に購入する新規ライセンスが、従来の50％更新割引の対象外になる方針が示されています。既存ライセンスと新規Agentが混在すると、更新価格が異なる場合があるため、初年度だけでなく3年・5年の総保有コストを作成します（出典: JetBrains「Updates to TeamCity On-Premises Renewal Pricing」、2025年9月）。サーバー、データベース、バックアップ、監視、ネットワークの社内費用も、ライセンスと分けて見積もると比較しやすくなります。

TeamCityの費用が変動する要因は何ですか？

同じTeamCityを導入しても、リポジトリ数、ビルドの重さ、開発者の待ち時間、既存環境の複雑さ、セキュリティ要件によって費用は変わります。見積もりでは「何台のAgentを買うか」だけでなく、どの処理をどの頻度で、どの環境へ流すのかを具体化します。構築費を安く見せるために周辺システムを除外すると、後から追加費用が発生しやすくなります。

Agentを増やすと、複数のビルドを同時に実行でき、待ち時間を短縮できます。一方で、常時稼働するAgentを過剰に購入すると、使われない時間にもライセンス費やインフラ費を負担します。まず直近1〜3か月のビルド履歴から、ピーク時の待ち時間、同時実行数、ビルドの平均時間を調べます。たとえば通常は2本、リリース前だけ8本が同時に走るなら、固定Agentを8台にするのか、CloudやクラウドAgentでピークだけ増やすのかを比較します。公式購入ページではCloudのリソースにBuild Creditsを使い、JetBrains提供Agentをオンデマンドで起動できると案内されています（出典: JetBrains「Buy TeamCity」、2026年8月確認）。

新規に数本のパイプラインを作る場合と、既存CI/CDから数百のジョブを移行する場合では、設定の変換だけでなく、テスト結果や成果物、通知、権限、承認フローの再確認が必要です。複雑な共有ライブラリ、古いプラグイン、OS固有のビルド、署名鍵を使うリリースがあると、移行前の調査と検証に時間がかかります。SSO/SAML、閉域網、監査ログ、職務分掌、Vaultなどの秘密情報管理、冗長化を要件に含める場合は、TeamCityの設定だけでなくネットワークやID基盤の設計費も見込む必要があります。

On-Premisesをインターネットに公開する場合は、アップデートとネットワーク制限が特に重要です。JetBrainsは2026年7月、HTTP(S)で到達可能なOn-Premisesの全バージョンに影響するCVE-2026-63077について、2025.11.7または2026.1.3への更新を推奨しました。Cloud利用者は当該脆弱性のための対応不要とされていますが、リポジトリ権限、セルフホストAgent、デプロイ先、トークンの管理責任までなくなるわけではありません（出典: JetBrains「Critical Security Issue Affecting TeamCity On-Premises」、2026年7月）。このような更新計画と緊急対応を見積もりから外さないことが大切です。

開発チームにTeamCityを管理できる担当者がいるかどうかも大きな変動要因です。自社で要件定義と運用を担い、外部には初期設計だけを依頼するなら、外注費を抑えやすくなります。反対に、CI/CDの設計経験が少なく、移行後の失敗ビルド調査や夜間リリースまで委託する場合は、保守契約や教育費が必要になります。導入会社を選ぶときは、TeamCityの経験だけでなく、Git、Docker、Kubernetes、AWSなど自社の開発環境に対する理解、秘密情報管理、障害時の責任分界を確認します。

TeamCityの公式事例では、Gradleが1日3万件の成功ビルドを運用し、JetBrainsのJunieでは100件以上のタスクを並列評価する仕組みが紹介されています（出典: JetBrains「Customer Stories」「Case Study: How Junie Uses TeamCity」、2025〜2026年）。このような大規模事例をそのまま目標にする必要はありませんが、ビルドの並列性と再現性を重視するほど、Agent、Docker環境、ログ保存、メトリクス分析の費用が増えることを示しています。自社に必要な規模へ絞ることが、適正価格につながります。

TeamCityの見積もりを取る際のポイントは何ですか？

見積もりの精度を上げるには、製品名だけを伝えて「一式」で依頼しないことが大切です。リポジトリ、ビルド構成、Agent、実行環境、移行対象、権限、監視、教育、保守の前提をそろえると、複数社の提案を比較できます。価格が安い提案ほど、どの工程や運用を含まないのかを確認します。

見積依頼書には、リポジトリ数、対象言語、ビルド構成数、1日あたりのビルド回数、ピーク時の同時実行数、平均ビルド時間、テストの種類、成果物の容量、保存期間、デプロイ先を記載します。移行案件なら、移行元のCI/CD製品、ジョブ数、共有ライブラリ、プラグイン、手動作業、停止できないリリースの有無も示します。Cloudを検討する場合は、コミッター数、月間のビルド時間、ストレージ、転送量、セルフホストAgentの有無を分けて提示します。

比較する会社には、同じ要件書を渡し、ライセンス、要件定義、設計、構築、移行、テスト、教育、保守、クラウド費を分けて提示してもらいます。TeamCity本体の導入経験を公開しているか、Jenkinsなどからの移行経験があるか、SSO/SAML、Vault、Kubernetes、IaCに対応できるかを確認します。CI/CD全般の実績をTeamCity専門の実績と混同しないよう、担当者の経験、構築対象、Agent数、運用期間、障害対応の範囲を質問します。

見積金額だけでなく、成果物と引き継ぎ条件も比べます。Kotlin DSLや設定ファイル、IaC、スクリプト、テストコード、設計書、運用手順、監査ログの設定を納品物に含めるか、追加変更の単価はいくらか、脆弱性が公開された場合に誰が更新するかを明確にします。開発会社がライセンス販売も行う場合は、CloudとOn-Premisesを比較する前提と、ベンダーに依存しない選択肢を説明しているかも確認します。

コストを抑える第一歩は、いきなり全社分のAgentや高額な構築を契約せず、ProfessionalやCloudの試用、PoCで実測することです。無料のOn-Premises Professionalは3台のAgentと100件のビルド構成まで利用できるため、小規模な検証でビルド時間や待ち時間を把握できます。利用が増えた後にEnterpriseや追加Agentへ移行できるため、初期段階では必要な機能と運用水準を見極めます。

次に、テンプレートと設定のコード化で重複したパイプラインを減らし、成果物やログの保存期間を業務上必要な範囲に整えます。ビルドを細かく分割しすぎるとAgent消費と管理対象が増えるため、並列化の効果と実行コストを測定します。常時稼働が必要な処理と、リリース前だけ増える処理を分け、固定Agent、CloudのオンデマンドAgent、自社クラウドの一時Agentを使い分けます。

AIやMCP連携を採用する場合は、便利さだけで導入を決めません。読み取り専用のトークンから始め、対象プロジェクトを限定し、ビルド実行やデプロイには人の承認を挟みます。ビルドログ、ソースコード、資格情報、顧客データを外部AIへ送らない仕組みを設け、利用操作を監査できる状態にします。初期費用を抑えた結果、過剰な権限や情報漏えいのリスクが増えると、後からセキュリティ対応費が大きくなるためです。

よくある質問

TeamCityの費用を検討するときは、無料版の範囲、CloudとOn-Premisesの違い、外注すべき作業が特に気になります。ここでは、発注前に確認しておきたい質問へ直接回答します。

On-PremisesのProfessionalは無料で、3台のBuild Agentと100件のビルド構成まで利用できます。小規模な検証や少数サービスのCI/CDには適しますが、無制限のビルド構成、より高度な運用支援、追加Agentが必要になった場合はEnterpriseや追加ライセンスを検討します。サーバーやAgentを自社で運用する人件費は別途必要です。

小規模で運用担当者が少なく、立ち上げを早くしたい場合は、サーバー管理費を抑えやすいCloudが候補になります。閉域網、データ保管場所、独自Agent、既存インフラの活用、運用を自社で管理したい場合はOn-Premisesが合う可能性があります。Cloudはコミッター数と使用量、On-PremisesはAgent数と自社インフラ費が中心になるため、1年目だけでなく3〜5年のTCOで比較します。

1リポジトリのPoCや既存の開発手順が整理されている小規模導入なら、自社で始められる場合があります。一方、複数チームの標準化、Jenkinsからの移行、SSO、閉域網、秘密情報管理、Kubernetesや複数クラウドとの連携が必要なら、初期設計や移行を経験のある会社へ相談するとリスクを下げられます。外注範囲を要件定義だけ、構築まで、運用保守までに分け、自社で引き継ぐ成果物を最初に決めます。

まとめ

TeamCityのシステム費用は、製品料金だけでなく、ServerとAgentの構成、Cloudのコミッター数・Build Credits、初期構築、既存CI/CD移行、テスト、セキュリティ、保守を合算して考えます。参考レンジは、小規模PoCが50万〜150万円、標準導入が150万〜500万円、中〜大規模移行が500万〜1,500万円以上、周辺基盤を含む再設計が1,000万〜3,000万円以上です。実際の金額は、ビルド構成数、並列実行数、移行量、運用体制によって変わります。

予算を作るときは、公式価格ページで最新のライセンスを確認し、構築費と運用費を別の行に分けます。Agentの必要数はピーク時の同時実行数で検討し、CloudとOn-Premisesは為替、インフラ、担当者の工数、更新価格を含めた3年・5年のTCOで比較します。見積書には、要件定義、設計、構築、移行、テスト、教育、保守、ライセンス、クラウド費、追加変更の条件を明記します。

最初から全社規模を想定するのではなく、代表的なサービスでビルド時間、失敗率、Agent待ち時間、リリースの手作業を測定します。その結果をもとに、標準テンプレート、権限、秘密情報管理、更新手順を整え、効果が確認できた範囲から展開します。TeamCityの導入を単なるツール購入ではなく、開発プロセスを継続的に改善するシステム開発として計画することが、費用対効果を高めるポイントです。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。