トレーニング記録管理システムの開発会社は、予約や決済だけでなく、種目・負荷・回数・測定値・指導評価を次回の指導に活かせるかで選ぶのが基本です。各社は、完成品の標準機能と追加開発の範囲を分けて比べます。株式会社riplaを最初に、フィットネス施設やスポーツスクールの運営に実績がある5社を含めて、計6社を紹介します。
▼全体ガイドの記事
・トレーニング記録管理システム開発の完全ガイド
- 管理対象と運用範囲：各社と同じ前提で揃える。
- 既存業務と連携：導入後の定着条件まで、見積もりの前提に含める。
・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
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トレーニング記録管理システムのパートナー選びが重要な理由
トレーニング記録管理システムは、単独の記録画面を入れれば済むものではありません。会員情報や予約、決済のデータに、指導記録や体力測定を加えた業務フローが、会員向けの閲覧画面までつながって初めて、入力したデータが継続率や指導品質の改善に役立ちます。
適切なパートナー選定が成否を分ける理由
現場では、紙カルテやExcelのほか、予約システムや決済サービスが別々に使われています。そのため、次のような問題が起こりやすくなります。
- 指導の継続：前回の指導内容が分からない
- 担当交代：担当者が変わると申し送りが途切れる
- 会員への見せ方：測定結果をグラフで見せられない
予約管理に強いサービスを選んでも、種目や負荷、回数を記録できなければ、トレーニング記録管理の目的を十分に果たせません。セット数やフォーム評価、次回アクションまで残せるかも、確認が必要です。さらに、必要な記録項目と権限は業態によって異なります。
フィットネスクラブやパーソナルジム、スイミングスクールに加えて、体操教室や学校、公共施設でも、求められる組み方は変わります。直営ジムではトレーナーがスマートフォンやタブレットで素早く入力できること、多店舗運営では本部が店舗別の継続率や来館頻度を比べられること、子ども向けスクールでは保護者に見せる情報を絞れることが問われます。
業務の中身を詰めないまま製品だけで比べると、導入後の追加開発が膨らみがちです。
発注前に確認すべきポイント
問い合わせ前に、会員数や店舗数、種目やコース、記録する項目を整理します。利用端末、既存の予約・決済・入退館システム、体組成計の機種も確認材料になります。データ移行量と希望時期、予算もあわせて伝えると、同じ条件で各社の提案を比べられます。
特に「トレーニング記録」は、指導メモだけを指すのか、メニュー・負荷・回数・測定値・写真・動画まで含むのかで、見積もりが変わります。各社には、標準機能やオプション、API連携を分けた提案を依頼します。個別カスタマイズや運用支援も、別立てで示してもらいます。
初期費用だけでなく、月額や決済手数料、追加店舗の費用も確認します。そのうえで、データ移行や研修、保守、機器交換、退会者データの保管・削除まで含めた3年総額で比べると、価格と適合性の判断を誤りにくくなります。
株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援
riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績もあり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。
特徴と強み
株式会社riplaの強みは、現場の業務と事業目標を整理してから、システムの形に落とし込める点です。製品を先に当てはめる進め方とは異なります。トレーナーの入力負担や会員が見る進捗情報、責任者が確認するKPI、本部の店舗横断データを分けて設計できます。
完成品の標準機能では記録項目や権限が合わない場合に、セミオーダーや独自開発を含めて相談しやすい候補です。導入時は、会員マスタや過去の測定データをどこまで移すか、紙やExcelの記録をどの形式に変換するかを整理できます。運用開始後に誰が改善を担うかまで、整理できます。
トレーニング記録を導入目的にするなら、入力画面の使いやすさだけでなく、記録が次回指導や継続率、来館頻度、カウンセリングの質にどうつながるかを、要件定義の段階で合意しておくことが大切です。
得意領域・実績
基幹システムの構築・導入で培った経験は、会員・予約・決済・指導記録を一つの業務基盤にまとめる場面で活かせます。一方で、トレーニング領域に特化した完成品の標準機能や、特定の体組成計との連携実績は、相談の時点で確認が必要です。
自社独自の評価項目や複数組織の権限、既存システムとの連携、将来の分析機能まで含めて設計したい企業に合います。問い合わせの段階で、「運動内容の記録を標準画面にするか」「会員向けグラフを設けるか」「将来AIで要約やメニュー提案を行うか」といった優先順位を示すと、開発範囲が明確になります。
AI機能を加える場合も、最終的な指導判断はトレーナーが承認する、Human-in-the-Loopを前提にすると安全です。
株式会社フィット・コム（CLUB NET）｜運動処方・測定・カルテを重視する施設向け
株式会社フィット・コムは、フィットネスやメディカル施設向けに、クラウド型の会員管理システム「CLUB NET」を提供しています。公式サイトでは、運動処方・測定管理機能として、トレーニングプログラムの作成やメニュー出力、実績の記録が紹介されています。評価やコンディション、測定結果の登録も行えると示されています。
特徴と強み
CLUB NETは、予約や会員情報だけでなく、運動処方とカルテを中心に比べたい場合に有力です。公式情報では、体組成や各種体力測定、血液検査の結果を時系列で管理し、推移グラフや目標値で状態を把握できる機能が示されています。
写真を含むカルテ管理やカウンセリング内容の履歴にも対応しているため、パーソナルトレーニングやメディカルフィットネスで、指導の連続性を重視する施設に合っています。一方で、運動処方やカルテは有料オプションとされています。そのため、会員管理の基本料金だけでなく、オプションを含めた総額で見ることが欠かせません。
標準の予約・決済・入退館のほか、利用中の体組成計や入退館機器との接続、店舗別の権限、会員本人が見られる画面の範囲を、見積書とデモで確認しておくとよいでしょう。
得意領域・実績
運動処方・測定・カルテを一つの製品で扱いたい、フィットネスクラブやトレーニングジム、メディカル施設が主な検討対象です。CLUB NETはスポーツ、スクール、スタジオなど業態に合わせたカスタマイズ性も案内しているため、既存の会員管理を置き換えながら記録機能を強化したい場合に相談しやすい候補です。
問い合わせ時には、体力測定の項目と基準値、写真の保管期間を伝えます。加えて、カルテの印刷や出力、トレーニングメニューのテンプレート、会員向けの公開範囲も示します。学校や子ども向けスクールで利用する場合は、保護者アカウント、同意取得、退会後のデータ削除についても確認が必要です。
株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー（SLIM）｜多機能な施設運営と機器連携をまとめたい場合
株式会社アイ・エス・アイソフトウェアーの「SLIM」は、クラウド型の会員管理システムです。総合フィットネスクラブやメディカルフィットネスのほか、次の業態にも対応しています。
- スクール・教室系：スイミングスクール、体操教室、テニススクール
- ジム系：スポーツジム、パーソナルジム
会員やレッスン、予約・会費・入退館などを扱えるため、施設運営全体を整理したい企業に合っています。
特徴と強み
SLIMは、複雑な会費設定やスクール管理、ロッカー管理、バス利用申込みといった機能を備えています。統計資料や日報、体組成計との連携も含め、大規模施設で必要になりやすい機能が幅広くそろっています。公式サイトでは、店舗画面がiPadやPCに、会員向けサイトがスマートフォンやタブレット、PCに対応すると案内されています。
現場が専用端末に縛られにくく、会員自身の手続きもオンライン化しやすい構成です。料金の公開性も、比較しやすい点です。会員管理にWeb入会とレッスン管理・予約のオプションを含む場合、導入費用は15万円、月額は3万円からです。
この料金は、公式サイトに掲載されています（出典: 株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー公式SLIM料金ページ、2026年8月確認）。ただし、料金は1店舗あたりで、他のオプションやカスタマイズは別途です。そのため、月額だけでなく、多店舗料金や体組成計連携、データ移行費まで含めて確認しておくとよいでしょう。
得意領域・実績
複数コースや月謝、振替、スクール運営を含む総合施設、24時間ジム、スイミングスクールなどで、受付や会計の業務をまとめたい場合に適しています。最短1か月で導入できると案内されているため、導入を急ぐ場合も候補に入れやすいです。
ただし、短期間で進めるには、マスタ項目と既存データの状態が整理されていることが前提になります。トレーニング記録の比較では、SLIMの標準会員管理に、種目・負荷・回数・セット数・フォーム評価・指導メモがどこまで含まれるかを必ず聞きます。
体組成計など周辺機器の接続可能範囲やAPIの仕様のほか、保護者向けの閲覧画面、記録項目を追加する場合の費用も、デモ画面と見積書で確認しておくと安心です。
株式会社ニューロテクノロジー（Physics Cloud）｜体力測定・カルテをオプションで組み合わせたい場合
株式会社ニューロテクノロジーの「Physics Cloud」は、会員管理クラウドです。フィットネスやスポーツジム、公共のトレーニング施設、メディカルフィットネスのほか、パーソナルジムやスポーツスクールなどに対応しています。会費管理だけでなく、体力測定・体組成・血圧・可動域、カウンセリング、トレーニングカルテまで一元管理できる構成が特徴です。
特徴と強み
Physics Cloudは基本パッケージに加えて、会費管理や予約、販売、フィジカルチェックなどを選べる設計です。トレーニングカルテやメディカルカルテ、スクール管理も含め、Web入会やマイページも必要に応じて選べます。施設の規模や業態に合わせて必要な機能だけを組み合わせやすく、タブレット1台から始めて段階的に拡張したい場合に向いています。
TANITAやInBodyなど体組成計との連携、測定結果の帳票やグラフ表示も公式に案内されています。ただし、オプション型の構成では、必要な機能を足した後の総額と、データのつながりを確認する必要があります。
会員マスタや予約、カルテ、マイページで同じ人を一貫して扱えるか、実際の業務シナリオで試します。そのうえで、退会者の閲覧権限をどう制御するか、体組成計から取り込んだ測定値を誰が修正できるかも確かめておくとよいでしょう。
得意領域・実績
公式の導入事例では、習い事複合施設のリッチコンタクトが、2店舗・約400名の会員管理や請求、レッスン予約、カルテにPhysics Cloudを利用しています。その事例では、請求データの作成にかかっていた約3時間が約5分になったと紹介されています（出典: 株式会社ニューロテクノロジー「リッチコンタクト」導入事例、2026年8月確認）。
これは各施設で同じ効果が出ると断定する数字ではありませんが、会員・請求・指導記録を分けずに扱う効果を検討する際の参考になります。子どもの成長記録や保護者向けマイページを重視するスクール、体力測定とトレーニングカルテを同時に管理したい施設、多店舗の会費業務を統合したい事業者が相談しやすい候補です。
クラス分けや兄弟割引、コース別の月謝など独自運用がある場合は、標準設定とカスタマイズの境界を先に確認してください。
株式会社hacomono（hacomono）｜予約・決済・会員情報と履歴を一元化したい場合
株式会社hacomonoが提供する「hacomono」は、運動施設向けのオールインワン型サービスです。パーソナルジム向けの公式情報では、会員の基本情報やトレーニング履歴をオンラインで記録・一元管理し、トレーナー間で情報共有できる機能が紹介されています。予約・決済・回数券・サブスク・入退館などをまとめ、日々の事務作業を減らしたい施設に合います。
特徴と強み
hacomonoは、顧客情報や受講履歴、購入履歴、申し送りをスタッフ間で共有できる点が強みです。予約や決済のオンライン化とも組み合わせられます。2025年9月には、店舗データを自動で集計して表示する「hacomono insight」の提供開始が発表されています（出典: 株式会社hacomono公式ニュース、2025年9月）。
売上や会員数、継続率などを経営判断に活かしたい多店舗事業者にとっては、検討する価値があります。一方で、種目ごとの詳細な負荷・回数・セット数や、体力測定の基準値、写真や動画のカルテは、標準のトレーニング履歴でどこまで扱えるかの確認が必要です。
予約や決済の効率化と履歴共有を優先するのか、運動処方や測定カルテまで深く管理するのかを決めたうえで、デモで入力から閲覧までを試すとよいでしょう。
得意領域・実績
パーソナルジム・24時間ジム・ヨガ・ピラティス・運動スクールなど、予約・決済・会員管理のデジタル化を進めたい事業者が中心です。2026年には、トレーナー育成スクールとの連携や、ウェルネス機器の利用履歴を一元管理する機能拡充も公式発表されています。
サービス単体の機能だけでなく、周辺の運営データを蓄積していくプラットフォームとして検討できます。多店舗の本部分析や、会員の行動履歴を使った継続支援を重視する場合に適しています。
トレーニング記録の独自項目を増やす場合は、入力フォームの自由度やCSV出力、API、権限を問い合わせます。データの保管期間や既存システムとの連携可否も、同時に確かめます。公開されている情報では足りない部分は、運用シナリオで検証することが大切です。
株式会社コントロールテクノロジー（RESERVA）｜予約・生徒管理から小さく始めたい場合
株式会社コントロールテクノロジーの「RESERVA」は、予約システムを中心にしたサービスです。スクールの生徒・受講者管理や月謝のほか、次の業務もまとめて扱えます。
- 料金まわり：回数券、オンライン決済
- 出欠・振替：出欠と振替をあわせて扱う
RESERVA schoolでは、予約ごとに対応時のメモを登録し、指導記録として継続管理する機能が公式に案内されています。まず予約と簡易的な指導記録を電子化したい小規模スクールに適しています。
特徴と強み
RESERVA schoolは、無料から複数の有料プランを選べる料金体系を公開しており、規模に合わせて始めやすい点が魅力です。公式サイトでは、利用事業者数35万社、システム稼働率99.97％と案内されています（出典: RESERVA school公式サイト、2026年8月確認）。
これはサービス全体の公表値であり、トレーニング記録専用の導入件数ではありませんが、予約基盤としての利用規模を把握する材料になります。生徒・受講者情報のCSV一括登録・出力や、マイページ、予約ごとの指導記録も組み合わせられます。
月額課金や回数券なども含めて選べるため、紙の出欠表や簡単な指導メモから始める場合に使いやすい構成です。運営会社の株式会社コントロールテクノロジーは、ISMS認証ISO 27001とISMSクラウドセキュリティ認証ISO 27017の取得を公式に案内しています。
得意領域・実績
ヨガ・ピラティス・テニス・体操・パーソナルトレーニングなど、予約枠と受講者情報を管理するスクールで、まず業務を標準化したい場合に適しています。初期導入を抑え、実際の利用状況を見ながらプランを変更できるため、1校舎や1コースでPoCを行う入口にもなります。
ただし、予約ごとのメモは、種目・負荷・回数・体力測定・写真・動画を持つ専門カルテとは役割が異なります。高度なトレーニング実績・体組成計連携・複雑な評価ロジック・会員向けの推移グラフが必要なら、追加機能や別製品との連携、受託開発を含めて比べるとよいでしょう。
トレーニング記録管理システムのパートナー選びのポイント
6社は同じ種類のサービスではありません。riplaのように要件整理から独自開発まで相談できる会社がある一方で、運動処方やカルテに強い製品もあります。
会員・予約・会費をまとめる製品や、予約と簡易記録から始められるサービスもあります。優劣より、自社が必要とする記録の深さと、既存業務をどこまで変えたいかで選ぶことが大切です。
実績と経験の確認方法
導入事例の社名や施設種別を見るだけでなく、自社と似た規模や、会員数・店舗数・コース・運用形態があるかを確認します。
たとえば、パーソナルジムならセッション単位の記録、多店舗なら本部集計と店舗権限というように、同じ「実績」でも見るべき内容は異なります。スポーツスクールなら、クラス・出欠・保護者閲覧が見どころです。
可能であれば、現場スタッフがトレーナー役、会員が閲覧者役、責任者が管理者役になって、予約から指導記録、測定結果、次回アクションの登録までを試します。入力に時間がかかる、同じ情報を複数回入力する、修正履歴が残らないといった問題は、資料よりデモで見つけやすくなります。
技術力と専門性の評価
確認したい技術要件は、ブラウザやスマートフォンへの対応、APIの有無、CSV入出力です。体組成計や入退館機器との連携、ロール別の権限、操作ログも確認対象です。バックアップや障害時の復旧も、あわせて見ておくと安心です。
Apple HealthやGoogle Fitなど外部サービスを使う場合は、本人同意や取得項目、連携停止、削除要求まで設計できるかを確認します。トレーニング記録には、氏名・身体測定・写真・健康状態・未成年者の成長履歴が含まれることがあります。「健康情報だから必ず同じ扱いになる」と決めつける前に、取得項目と利用目的を整理します。
そのうえで、本人・保護者への説明や閲覧権限、委託先と、保管場所・保存期間を確認します。教育分野では、文部科学省の2025年3月改訂資料が参考になります。組織的・人的・物理的・技術的な安全管理やアクセス制御、識別認証、自己点検・監査も含まれています。
プロジェクト管理体制の確認
開発会社に依頼する場合は、担当者の経験だけでなく、要件定義・画面設計・データ移行・テスト・研修・リリース後の改善を誰が担うかを確認します。完成品を導入する場合も、初期設定やCSV移行の担当、問い合わせ窓口を確かめます。
障害時の連絡経路や機能追加の見積もりルールも確認すると、運用開始後の行き違いを減らせます。費用と期間は、要件によって違います。企画段階の目安として、SaaS導入のみなら初期0万〜30万円、月額0万〜5万円程度です。
パッケージ設定と移行なら初期30万〜300万円、セミオーダーや複数サービス連携なら300万〜1,000万円です。独自開発のMVPなら500万〜1,500万円程度です。これらは公開価格の一覧ではなく、公開SaaS料金と類似システムの要件から算出した推定で、機器連携・決済・移行・研修・セキュリティ要件によって変わります。
よくある質問
トレーニング記録管理システムを選ぶときに、特に相談が多い質問をまとめます。導入規模や記録の深さによって答えは変わりますが、各社への問い合わせ前に判断の基準をそろえる材料になります。
トレーニング記録管理システムには何を記録できますか？
会員情報や目標、種目を記録できます。負荷・回数・セット数・時間も残せます。さらに、フォーム評価や指導メモ、次回アクション、体重や体脂肪率などの測定値も記録できます。
製品によって、写真・動画や体組成計連携、保護者向けマイページ、予約・決済との連動の範囲が異なります。推移グラフの対応も含め、必要項目を一覧にして確かめるとよいでしょう。
トレーニング記録管理システムはSaaSとスクラッチ開発のどちらがよいですか？
小規模で標準的な予約・会員管理から始めるならSaaS、多店舗の基幹システムや独自の評価項目と深く連携するならセミオーダーやスクラッチ開発が候補になります。
最初から大規模開発を決めず、1校舎・1コースでPoCを行います。入力時間や記録率、会員の閲覧率、継続率などを見てから広げるのが安全です。
導入費用はいくらかかりますか？
公開料金の例では、SLIMが導入費用15万円から、月額3万円からと案内しています。一方で、必要な予算はSaaS導入のみ、データ移行を含むパッケージ、機器・決済・APIを含むセミオーダー、独自開発で異なります。
初期費用と月額だけでなく、決済手数料・追加店舗・移行・研修・保守・機器連携まで含めた3年総額で比べるとよいでしょう。
健康情報や子どもの記録を安全に管理できますか？
安全に管理するには、サービスの認証だけでなく、取得項目や利用目的、本人・保護者への説明を確認します。さらに、スタッフごとの権限や操作ログ、暗号化とバックアップを確かめます。そのうえで、委託先や保管場所、保存期間、退会後の削除まで見ておきます。
体組成計や健康アプリと連携する場合は、同意の取得と連携停止の方法も要件に含め、導入前に自社の個人情報保護方針と照合してください。
まとめ
トレーニング記録管理システムの会社選びでは、予約・決済の便利さだけでなく、運動内容・測定・評価・次回指導まで一貫して扱えるかを確認します。
株式会社riplaは、業務整理から独自開発まで相談したい企業に合います。運動処方やカルテを重視する施設なら、株式会社フィット・コムを検討できます。多機能な施設運営には株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー、測定とカルテを組み合わせる施設には株式会社ニューロテクノロジーが向いています。
予約・決済と履歴の一元化を目指すなら株式会社hacomono、予約と簡易記録から始めたいスクールなら株式会社コントロールテクノロジーが選択肢になります。
記録項目と導入効果の整理
問い合わせ前に、誰がいつ何を入力し、誰がどの情報を見るのかを整理しておくと役立ちます。
1校舎・1コースのPoCで入力時間や記録率を測り、会員の継続率や測定結果の閲覧率、記録検索時間、電話や事務作業の削減などのKPIを確認します。こうしたKPIを見ておくと、本導入の判断がしやすくなります。
標準機能と追加開発の比較
標準機能で足りる部分、オプションで追加する部分、個別開発が必要な部分を分けて見積もり、3年総額と導入後の運用体制まで比べます。
トレーニング記録を事業成果につなげるには、導入そのものより、現場で記録が続き、その情報を次の指導や経営判断に使える状態をつくることが欠かせません。
▼全体ガイドの記事
・トレーニング記録管理システム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。