VirtualBoxのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

VirtualBoxのシステム開発費用は、VirtualBox本体の価格ではなく、ホスト機器、ゲストOS、VM構築、ネットワーク、バックアップ、業務アプリ、運用保守をどこまで含めるかで決まり、目安は小規模な開発・検証環境で20万〜80万円、業務アプリの移行まで含むと500万〜2,000万円超です。

「無料のVirtualBoxを使えばシステムも安く作れるのでは」と考える方は少なくありません。しかし、実際の見積もりではソフトウェアの導入費より、要件整理やVMテンプレートの標準化、ライセンス確認、データ移行、障害復旧の仕組みづくりが大きな割合を占めます。この記事では、2026年時点の情報を踏まえ、VirtualBoxのシステムにかかる費用相場、内訳、価格が変わる要因、開発期間、見積もりの比較方法、コストを抑えるポイントを順番に解説します。

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VirtualBoxのシステムとは？費用を考える前の全体像

VirtualBoxのシステムとは、Oracleが提供する仮想化ソフトウェアを土台に、物理ホスト上で複数の仮想マシンを動かし、その中でOSやミドルウェア、業務アプリを利用する環境を指します。販売管理や勤怠管理のような業務機能を最初から持つパッケージではないため、何を開発するのか、どこまで運用するのかを分けて考えることが費用算定の出発点です。

1つ目のホスト層は、Windows、macOS、Linuxなどの物理PCやサーバー、CPUの仮想化支援機能、メモリ、SSD、電源、保守機器です。既存PCを使えば購入費は抑えられますが、VMを複数同時起動する場合はメモリ不足やストレージのI/Oがボトルネックになり、後から増設費が発生することがあります。目安として、個人や小規模チームで使うホストを新調する場合、リサーチノートでは10万〜30万円程度の機器が想定されていますが、業務データを扱うサーバー、冗長電源、NAS、予備機まで加えると構成は変わります。

2つ目の仮想化層は、VirtualBox本体、VMのCPU・メモリ・仮想ディスク設定、スナップショット、NATやブリッジなどの仮想ネットワーク、Guest Additions、必要に応じたExtension Packです。3つ目のゲスト・アプリ層には、ゲストOS、データベース、Webサーバー、業務アプリ、テストデータ、監視、ログ、バックアップが含まれます。見積書では、この3層がどこまで対象かを明記してもらうことが重要です。

開発者が自分のPCでLinuxや旧バージョンのWindowsを動かすだけなら、VirtualBoxは環境再現のための低コストな選択肢です。一方で、部門共用の検証環境や24時間稼働の業務システムになると、アクセス権、ネットワーク分離、監視、バックアップ、復旧テスト、パッチ適用、問い合わせ対応が必要です。VirtualBoxを開発・検証に使い、本番はKVM、Hyper-V、VMware系、Proxmox、クラウドなどへ移す構成もあります。最初からVirtualBoxに固定せず、用途に合う基盤を選ぶことが、長期的なコストを抑える近道です。

Oracle公式の7.2系では、2025年8月の7.2.0でWindows on ArmやArmホストへの対応が拡張され、保存状態やスナップショットの互換性に注意が必要と案内されています。さらに公式ダウンロード一覧には2026年7月公開の7.2.14が掲載されています（出典: Oracle VirtualBox公式ダウンロード一覧、2026年7月）。AppleシリコンやWindows on Armを含む案件では、バージョンアップ前の互換性検証も見積もりに含めてください。

VirtualBoxのシステム開発費用相場は？規模別の価格帯

VirtualBox専用システムの国内市場価格を示す公的な統計は確認できません。そのため、ここで示す金額は、NotebookLMリサーチノートにある業務システムの費用構造と、仮想化基盤構築で一般的に必要となる作業を組み合わせた、2025〜2026年時点の企画用推定です。実際の発注では、同じ要件書を複数社へ渡し、工数と含まれる作業を比べてください。

既存PCまたは10万〜30万円程度のホストを使い、1〜3種類のVMテンプレート、初期ネットワーク設定、簡易手順書までを整える場合は、初期費用20万〜80万円が企画段階の目安です。期間は2〜4週間程度を想定します。VirtualBox本体の導入だけなら短時間で済みますが、ゲストOSのインストール、開発ツールの固定、共有フォルダーの権限設定、バックアップからの復元確認まで行うと、設計と検証の工数が増えます。

この価格帯でも、ゲストOSのライセンス、商用データベースのライセンス、クラウドストレージ、NAS、保守窓口は別費用になり得ます。特にWindowsや有償DBを複数VMへ導入する場合は、VM台数だけでなく利用者数、コア数、ライセンス形態を確認してください。

複数人が同じ開発環境を使い、VMイメージを配布し、SSDやNASへバックアップする部門共用基盤では、80万〜300万円程度が目安です。期間は1〜3か月程度を見込みます。物理ホストまたは小型サーバー、複数VM、共有ネットワーク、イメージ配布、バックアップ、利用者教育、運用手順書まで含めると、単なるインストール作業ではなく基盤構築のプロジェクトになります。

開発者ごとにVMを手作業で作る方式は、初期費用が安く見えても、設定差異や環境再現の失敗が増えます。OVAやOVF、VBoxManage、自動インストール、バージョン管理を使い、標準テンプレートから配布できるようにすると、導入後の問い合わせや再構築の工数を減らせます。

複数ホスト、認証・権限、監視、ログ、バックアップ、脆弱性対応、テストデータの匿名化、部門間の利用ルールまで整える社内検証・教育基盤では、300万〜1,000万円程度、2〜6か月程度が目安です。対象が業務アプリの再構築や移行まで広がると、500万〜2,000万円超、3〜9か月程度になる可能性があります。基幹系で外部システム連携や大量データ移行を伴う場合は、さらに大きな予算となることがあります。

この金額帯はVirtualBoxの利用料ではなく、要件定義、アプリ改修、DB設計、データ移行、性能試験、障害試験、運用設計、教育、プロジェクト管理を含めたシステム開発費です。例えばNTTデータCCSの公開事例では、仮想基盤の更改で6拠点、ホスト22台、約950VM、約3,500TBという規模が示されています（出典: NTTデータCCS「ITインフラ構築サービス」）。これはVirtualBoxの価格事例ではありませんが、VMの数やストレージ、拠点、移行・DR要件が増えるほど費用が大きく変わることを理解する材料になります。

VirtualBoxのシステム開発費用の内訳は？

同じ300万円の見積もりでも、何が含まれるかによって価値は大きく違います。見積書を合計金額だけで比べると、安いように見えた案にバックアップや移行、教育が含まれておらず、後から追加費用が発生することがあります。初期費用を工程別に分け、対象外の作業も明示してもらうと比較しやすくなります。

要件定義では、開発・検証・教育・本番のどこで使うか、VM台数、同時利用者数、CPU・メモリ・ストレージ、ネットワーク帯域、停止許容時間、RTO・RPO、ログ保存期間、アクセス権、暗号化、パッチ適用、データ削除を決めます。リサーチノートでは、要件定義を10〜15％、設計を15〜25％程度と仮置きしています。案件によって幅があるため、合計で25〜40％程度になることもありますが、これは相場の断定ではなく、初期見積もりを分解するための計画値です。

この工程を省いて「まずVMを作る」ことから始めると、後からネットワーク分離や認証、データ移行方式を変更することになり、作り直しが発生します。特に個人情報や顧客データを扱う場合は、誰がどのVMへアクセスできるか、バックアップをどこに保管するか、委託先が何を管理するかを先に決めてください。

VMの作成、ゲストOSやミドルウェアの設定、仮想ネットワーク、共有フォルダー、監視、ログ、バックアップ、テンプレート化が構築費の中心です。リサーチノートでは、VM・ネットワーク・アプリの構築を30〜40％、テストを15〜20％、移行・教育を5〜10％程度の仮置きとしています。したがって構築から教育までを合計すると45〜70％にもなり得ますが、アプリ開発の有無やデータ量によって配分は変わります。

テストでは、単にVMが起動するかだけでなく、代表的な業務処理、同時利用、バックアップ復元、スナップショットからの復旧、ホスト障害、ネットワーク切断、パッチ適用後の動作を確認します。移行がある場合は、データの件数や容量だけでなく、文字コード、日付、権限、連携先、移行リハーサルの回数が工数を左右します。

VirtualBoxの基本パッケージは無償で利用できる範囲がありますが、ゲストOSやDB、バックアップ製品、監視製品、クラウドサービスは別の料金体系です。Oracleのユーザーマニュアルでは、Extension Packにリモートデスクトップ、ディスクイメージ暗号化、クラウド連携などの機能が含まれる一方、基本パッケージとはライセンスの扱いが異なると説明されています（出典: Oracle VirtualBox 7.2 User Manual）。商用利用、社内利用、再配布、利用者数、サポート契約の条件を確認し、無料という言葉だけで判断しないでください。

年間の保守・運用費は、リサーチノートでは初期構築費の10〜20％程度を一つの目安としています。初期費用300万円なら年30万〜60万円、1,000万円なら年100万〜200万円程度ですが、これは監視時間、障害対応の時間帯、オンサイト対応、予備機、パッチ適用、バックアップ媒体、問い合わせ件数によって変動します。24時間365日の監視や短い復旧目標を求める場合は、保守費を別の見積項目として明示してください。

VirtualBoxの費用が変動する要因は？

費用はVM台数だけで決まるわけではありません。利用者が少なくても、厳しい復旧目標、複数拠点、個人情報、外部連携、既存システムとの互換性があれば、設計・試験・運用の工数が増えます。反対に、用途を開発環境に絞り、既存機器とLinuxを使い、標準テンプレートを再利用できれば、初期費用を抑えやすくなります。

VMを2台起動するだけなら既存PCで足りても、DB、アプリサーバー、ブラウザ試験環境を同時に動かすと必要なメモリは増えます。メモリを過剰に割り当てればホストOSが遅くなり、少なすぎればゲストOSの処理が滞ります。SSDの容量だけでなく、ランダムI/O、スナップショットの増加、バックアップの世代数、ログの保持期間も見積もってください。

新しいホストを購入する場合は、CPUコア数、メモリ上限、ストレージの交換性、保証期間、ネットワークポート、停電対策を確認します。クラウドへ置き換える場合は、EC2のようにインスタンスの稼働時間だけでなく、ディスク、データ転送、監視、固定IP、バックアップなどが加算されます。AWS公式ではオンデマンド料金は利用時間に応じた従量制で、OSによって秒単位課金の扱いが異なり、日本の利用者には消費税も別途請求されると説明されています（出典: Amazon EC2オンデマンドインスタンスの料金、2026年）。

個人情報、顧客データ、ソースコードをVMに保存する場合は、ホストOSのハードニング、管理者権限の最小化、VM間ネットワークの分離、ディスクやバックアップの暗号化、秘密情報の外部保管、アクセスログ、脆弱性情報の確認が必要です。NIST SP 800-125A Rev.1も、サーバー向けハイパーバイザーでは仮想ネットワーク、ゲスト分離、セキュア設定、監視を検討する考え方を示しています（出典: NIST SP 800-125A Rev.1）。VirtualBoxだから安全、または無料だから管理が不要ということにはなりません。

RTOが4時間なのか30分なのか、RPOが24時間なのか1時間なのかで、バックアップ方式や予備機、復旧手順の設計が変わります。スナップショットは変更前へ戻すための機能であり、長期保管や災害対策のバックアップとは役割が違います。バックアップを別ストレージや別拠点へ保存し、定期的に復元できるか試す工程まで含めると、初期費用と運用費は上がりますが、障害時の損失を抑えられます。

既存の物理サーバーや別の仮想化基盤から移行する場合は、VMイメージがそのまま動くとは限りません。ドライバー、CPUアーキテクチャ、OSライセンス、ネットワーク設定、時刻同期、DBのバージョン、バックアップ製品の互換性を確認する必要があります。Oracleの7.2.0リリースノートでは、7.1のArm VMに保存状態や関連スナップショットの互換性注意が記載されています（出典: Oracle VirtualBox 7.2 Release Notes、2025年8月）。そのため、アップグレードや移行では停止してから変換する手順や、戻し方の試験が必要です。

会計、販売、勤怠、認証、ファイル共有、クラウドサービスなどと連携する場合は、API、VPN、ファイアウォール、証明書、ジョブ、エラー通知まで設計対象になります。TISソリューションリンクの公開事例でも、機器選定から設計・構築・導入、開発部門への引き渡し、バックアップ環境までが仮想基盤構築の支援範囲として紹介されています（出典: TISソリューションリンク「仮想基盤構築」）。VirtualBoxの設定費だけでなく、周辺の業務を動かす費用を確認してください。

VirtualBoxの開発・導入期間は？費用を抑える進め方

費用を抑えるには、最初から大きな本番環境を作るのではなく、目的を絞ったPoCで技術リスクを先に確認します。開発、検証、教育、レガシー延命、本番のどれを実現するのかを分け、代表的なVM、データ、接続先で性能と復旧を測定します。問題が見つかった段階でホストや基盤を見直せば、全体を作り直すリスクを抑えられます。

最初の2〜4週間で、現行のOS、CPUアーキテクチャ、ミドルウェア、外部接続、データ分類、ライセンス、バックアップ、属人作業を棚卸しします。そのうえで、代表的なゲストOSとアプリを1〜3種類用意し、起動、ネットワーク、性能、共有フォルダー、スナップショット、バックアップ復元を確認します。ここでは完璧な業務システムを作るのではなく、VirtualBoxで成立する範囲と、別基盤へ切り替える条件を決めます。

PoCの成果物は、動くVMだけでは不十分です。想定ホスト仕様、VMテンプレート、設定一覧、既知の制約、ライセンス確認結果、性能測定結果、復旧手順、次段階の見積もり条件を残してください。後続のベンダーへ同じ情報を渡せるため、比較見積もりの精度も上がります。

部門共用の開発基盤なら、PoC後の1〜3か月でホスト、ストレージ、ネットワーク、認証、VMテンプレート、バックアップ、監視、利用ルールを整えます。アプリケーションやDBの設定を含む場合は、開発環境、結合テスト環境、受入れ環境を分け、テンプレートのバージョンを管理します。利用者が増える前に、誰がVMを作成し、誰がパッチを適用し、誰が障害時に復旧するかを決めてください。

結合試験では、外部システムとの通信、認証、ジョブ、バックアップ、ログ、アプリの性能を確認します。初期構築費を抑えるために試験を削ると、本番後の障害対応や追加改修で高くつく可能性があります。テストデータの匿名化や、利用部門による受入れ確認も工程に含めると、手戻りを減らせます。

業務アプリや既存VMの移行を伴う場合は、全データを一度に移すのではなく、移行リハーサル、差分反映、切り戻し確認、利用部門の受入れ、限定稼働、本番切り替えという順で進めます。規模や連携数によって期間は変わりますが、リサーチノートでは業務アプリを含む本格的な開発・移行に3〜9か月程度を見込んでいます。データの品質や現行仕様が不明な場合は、調査期間を別に確保してください。

運用移管では、VMイメージ、ソースコード、設定一覧、ライセンス情報、監視項目、バックアップ世代、復旧手順、障害連絡先、パッチの判断基準を納品物として残します。担当者のPCだけにVMが保存されている状態は、担当者が休むだけで復旧できなくなるため、属人化を解消する仕組みもシステム費用に含めてください。

VirtualBoxのシステム費用を最適化するポイント

費用最適化の基本は、VirtualBoxを使うこと自体を目的にせず、必要な性能・可用性・安全性を満たす最小構成を決めることです。初期費用だけでなく、3年間の機器更新、ライセンス、クラウド利用、保守、バックアップ媒体、障害対応、移行費を合算したTCOで比較します。

OS、ミドルウェア、開発ツール、環境変数、ログ設定を標準テンプレートへまとめ、個別の手作業を減らします。OVAやOVF、VBoxManage、構築スクリプトをバージョン管理し、テンプレートの所有者と更新ルールを決めると、環境差異による不具合を減らせます。テンプレートにパスワードやAPIキーを埋め込まず、秘密情報は安全な保管場所から注入してください。

自動化は大規模案件だけのものではありません。VMが3台程度でも、同じ設定を何度も手入力するなら、スクリプトとチェックリストを作る効果があります。構築後の変更履歴を残せるため、担当者交代や障害復旧にも役立ちます。自動化にかける初期工数と、手作業を続けた場合の運用工数を3年間で比較してください。

開発者が個別に使うならローカル型、部門で共有するなら小型サーバーと集中バックアップ、短期間の検証や増減が多いならクラウドVMというように、用途で構成を分けます。VirtualBoxは開発・検証に向きますが、複数ホストの統合管理、ライブマイグレーション、クラスタリング、24時間の高可用性を強く求める本番では、KVM、Hyper-V、VMware系、Proxmox、パブリッククラウドなども比較してください。

クラウドへ移す場合は、インスタンスを止めれば安くなるとは限りません。ディスク、バックアップ、監視、データ転送、固定IP、ログ、税、サポートを含めて月額を試算し、オンプレミスの機器償却・電力・保守と比べます。AWSはオンデマンド、Savings Plans、リザーブド、スポットなどで料金体系が異なり、スポットは中断リスクもあります。安さだけでなく、検証環境が停止してもよいかを判断してください。

VirtualBox上に独自の管理ポータル、課金機能、複雑なユーザー管理を作り込むと、短期的には要望に応えやすくても、保守と移行の負担が増えます。既存の認証、監視、バックアップ、クラウド管理機能で代替できるものは、標準機能を優先してください。業務アプリに本当に必要な機能と、仮想化基盤の便利機能を分離すると、将来の基盤変更にも対応しやすくなります。

また、Extension PackやゲストOS、DB、バックアップ製品の契約条件を確認し、利用者数、VM数、再配布、商用利用、サポート範囲を記録します。契約の確認を後回しにすると、導入後に追加ライセンスや構成変更が必要になり、見積もりの前提が崩れます。技術担当と購買・法務担当が同じ一覧を確認することが、見えにくい追加費用を防ぐ方法です。

VirtualBoxの見積もりを取る際のポイント

発注先へ相談する前に、VMの用途、台数、利用者数、ホストOS、ゲストOS、CPU・メモリ・ストレージ、保存データ、外部連携、停止許容時間、RTO・RPO、監視時間、納品物を整理します。情報が不足していても構いませんが、未確定項目と仮定を分けて伝えることが大切です。見積もりに仮定が書かれていれば、後から条件が変わった際の増減理由を説明できます。

比較対象は、VirtualBoxをインストールできる会社だけではありません。仮想化基盤、サーバー、ネットワーク、業務アプリ、クラウド移行、運用監視まで一貫して設計できるかを確認します。複数社へ同じ要件書を渡し、要件定義、設計、構築、テスト、移行、教育、保守の項目を分けてもらうと、単価や工数の差を把握できます。

公開事例では、NTTデータSMSが仮想ネットワークを用いたハイブリッドクラウド環境や監視・認証サーバーの基盤構築を紹介しています（出典: NTTデータSMS「ネットワークを運用するセンタにおける基盤構築」）。このような事例はVirtualBoxそのものの実績を意味しませんが、依頼先が基盤、セキュリティ、運用をどこまで扱えるかを確認する材料になります。VirtualBoxの構築実績と類似する仮想化基盤の実績は、分けて質問してください。

確認する項目は、対象のVirtualBoxバージョンとホストOS・Arm対応、Extension PackやゲストOSのライセンス、ホスト機器とストレージ、ネットワーク分離と認証、バックアップと復旧、監視とパッチ、クラウドや別ハイパーバイザーへの移行性です。加えて、要件定義書、設計書、VMイメージ、構築スクリプト、設定一覧、テスト結果、復旧手順、ソースコードのどこまで納品されるかも確認します。

保守契約では、平日営業時間内か24時間対応か、障害の一次切り分け、復旧目標、現地対応、バージョンアップ、脆弱性対応、問い合わせ件数の上限を確認してください。金額が安くても、障害時に連絡できる窓口がなく、復旧に必要なVMイメージを納品してもらえないなら、実質的なリスクは高くなります。

「VirtualBoxは無料なので設定費だけ」という見積もりは、ホスト機器、ゲストOS、バックアップ、監視、データ移行、教育が対象外になっていないか確認します。逆に、不要な高可用性や過剰な機器が含まれている場合もあります。安いか高いかを判断する前に、最低限の構成、標準構成、将来拡張を含む構成の3案に分けてもらうと、投資の段階を選びやすくなります。

発注前には、費用の増減条件を契約書や見積もり条件に残してください。VM台数、データ容量、連携先、試験回数、ホスト台数、移行リハーサル回数、サポート時間が変わった場合に、どの工程がどれだけ増えるのかを決めておくと、予算管理がしやすくなります。

VirtualBoxのシステム費用に関するよくある質問（FAQ）

最後に、VirtualBoxのシステム開発を検討するときに質問されやすい内容をまとめます。相場だけでは判断しにくいライセンス、本番利用、保守費、発注の考え方を確認してください。

無料になるのはVirtualBox本体の利用費の一部であり、システム全体が無料になるわけではありません。ホスト機器、ゲストOS、DB、ネットワーク、VM作成、テスト、バックアップ、監視、保守、教育には費用がかかります。小規模な開発・検証なら20万〜80万円程度、業務アプリや移行を含めると500万〜2,000万円超というように、対象範囲で相場が変わります。

小規模な社内ツールや限定的な業務で使える場合はありますが、24時間365日の本番で使えるかは可用性、性能、バックアップ、監視、監査、障害復旧の要件次第です。集中管理、冗長化、ライブマイグレーション、複数ホストの切り替えが必要なら、KVM、Hyper-V、VMware系、Proxmox、クラウドなどを比較し、VirtualBoxを開発・検証に限定する判断も検討してください。

リサーチノートでは、年間の保守・運用費を初期構築費の10〜20％程度とする企画上の目安を示しています。初期費用300万円なら年30万〜60万円、1,000万円なら年100万〜200万円程度ですが、監視の時間帯、障害対応、オンサイト対応、パッチ、バックアップ、予備機で変わります。必要なサービスレベルを先に決め、保守費だけを一律の割合で断定しないことが大切です。

VirtualBoxの設定だけでなく、仮想化基盤、サーバー、ネットワーク、業務アプリ、データ移行、監視、バックアップ、運用移管まで対応できる会社へ相談してください。VirtualBox専用の請負実績は公開情報が少ないため、VirtualBoxの実績と、KVMやHyper-Vなど類似基盤の実績を分けて確認します。初回相談では、目的、VM台数、データ、停止許容時間、希望納期を共有すると、実現性と代替案を含む見積もりを受けやすくなります。

まとめ｜VirtualBoxのシステム費用は範囲と運用要件で決まります

VirtualBoxのシステム開発費用は、VirtualBox本体の無料・有料だけで決まりません。小規模な開発・検証環境は20万〜80万円、部門共用の開発基盤は80万〜300万円、検証・教育基盤は300万〜1,000万円、業務アプリの開発・移行まで含めると500万〜2,000万円超というレンジを、企画段階の目安として使えます。これらはVirtualBox固有の公的な価格統計ではなく、リサーチノートと仮想化基盤構築の作業範囲から組み立てた推定です。

費用を正しく比べるには、開発・検証・教育・本番の用途、VM台数、利用者数、ホスト仕様、ゲストOSとDB、外部連携、データ量、RTO・RPO、バックアップ世代、監視時間、納品物を整理します。VirtualBoxを使うことを前提にしすぎず、要件を満たす別基盤の案も含めて比較すると、安さと将来性のバランスを判断できます。

見積もりは、要件定義、設計、構築、テスト、移行、教育、保守、ライセンス、バックアップ、クラウド費用を分けて受け取り、2〜3社で同じ条件を比較します。最後に、VirtualBoxのシステムを開発・検証基盤として採用するのか、本番まで使うのかを決め、必要な運用体制まで含めて発注範囲を確定してください。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。