Visual Studio Codeのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Visual Studio Codeのシステム開発会社を選ぶなら、エディターの対応可否ではなく、業務要件の整理からクラウド、テスト、保守まで一気通貫で任せられる会社を比較することが重要です。候補としては、株式会社ripla、株式会社NTTデータ、SCSK株式会社、TISI株式会社、富士通株式会社、日本電気株式会社（NEC）の支援体制を確認できます。

Visual Studio Code（以下、VS Code）は無償のソースコードエディターであり、それ自体が顧客管理や販売管理などの業務システムではありません。この記事では、VS Codeを開発環境の候補として使う業務システム開発を前提に、実在する6社の特徴、向いている案件、見積もり前の確認事項を紹介します。VS Code本体が無料でも開発費や運用費は発生するため、料金の考え方もあわせて整理します。

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Visual Studio Codeのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

VS Codeはコード編集、補完、デバッグ、テスト、Git操作、統合ターミナルなどをまとめて扱える開発環境です。拡張機能やDev Containersを組み合わせれば、TypeScript、Python、C#、Javaなどの開発にも対応できますが、完成するシステムの品質はエディターではなく、設計、実装、テスト、運用の仕組みで決まります。

VS Code本体は無償で利用できるため、エディターのライセンス費用は原則として0円です。ただし、要件定義、画面設計、API開発、データベース設計、認証、テスト、データ移行、教育、クラウド、監視、保守には別の費用がかかります。「無料のツールを使うから安く作れる」とだけ説明する会社ではなく、工程別の工数と成果物を説明できる会社を選ぶ必要があります。

顧客管理、販売管理、在庫管理、申請・ワークフローなどは、画面を作るだけでは業務で使える状態になりません。利用者ごとの権限、データの正しさ、承認履歴、バックアップ、障害時の復旧、退職者のアカウント停止まで設計する必要があります。発注先には、VS Codeを使うかどうかだけでなく、業務フローをどのようにシステムへ落とし込み、稼働後に誰が改善するのかを質問します。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaは、VS Codeを使うかどうかを先に固定するのではなく、業務上の目的と成果指標からシステムの構成を考えたい企業に向いています。現場の業務フロー、既存のExcelや基幹システム、利用者の権限を整理したうえで、クラウド、パッケージ、ローコード、スクラッチ開発を組み合わせる選択肢を検討できます。開発環境の標準化、コードレビュー、テスト方針まで早い段階で決めると、担当者による品質差も抑えやすくなります。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる業務システムを企画段階から相談したい企業に適しています。たとえば、社内申請をWeb化する場合でも、申請画面だけでなく、承認ルート、添付ファイル、監査ログ、通知、既存の人事マスタとの連携まで含めて設計できます。問い合わせ時には、VS Codeの利用経験に加え、担当者の技術領域、納品するソースコード、保守の対応時間、追加開発の見積方法を確認すると比較しやすくなります。

株式会社NTTデータ｜大規模業務とクラウドの総合力で支援

株式会社NTTデータは、金融、公共、法人、製造、流通など幅広い業界を対象に、コンサルティング、アプリケーション開発、クラウド、データ活用、運用を提供する大手システムインテグレーターです。公式のクラウドサービス情報でも、業種別ソリューションやアプリケーション開発・管理、データ＆インテリジェンス、クラウドを一体的なサービス領域として案内しています。

大規模な組織で利用するシステムでは、個別機能の開発力だけでなく、既存の基幹システムや複数クラウドをつなぐアーキテクチャ、プロジェクト管理、セキュリティ基準への対応が必要です。NTTデータは業界ごとの業務知識と上流から運用までの体制を組み合わせやすく、複数の関係会社や部門が関わる案件で候補になります。VS Codeの採用は案件や担当チームごとに異なるため、開発標準、リポジトリ、CI/CDの方式を提案時に確認します。

金融、官公庁、医療、製造、物流など、業務停止の影響が大きく、可用性や監査を重視する企業に向いています。利用者が数千人を超えるポータルや、複数の販売・会計・在庫システムを連携する構想では、業務要件と非機能要件を同じ計画で整理できます。一方、小規模な単一部門のMVPでは体制が大きくなりやすいため、納期、予算、内製化の範囲を初回相談で明確にします。

SCSK株式会社｜Azureの企画から導入・運用・改善まで支援

SCSK株式会社は、業務システム、ITインフラ、クラウド、運用サービスを幅広く扱うシステムインテグレーターです。SCSKの公式Azureサービスでは、クラウド化の企画、導入、運用、改善までの全フェーズを支援し、Azure導入支援、マイグレーション、監視・運用代行、AIやデータ活用のサービスを案内しています。

Azureを使ったWebシステムを検討する場合、アプリケーションだけでなく、ネットワーク、認証、監視、バックアップ、請求管理まで一緒に設計できることが重要です。SCSKはAzureの利用料を日本円の請求書で支払えるサービスや技術サポートを用意しており、クラウド運用を自社だけで担う負担を抑えたい企業に適しています。VS Code、Git、コンテナ、IaCをどの標準で組み合わせるかは、案件ごとに担当者へ確認します。

既存システムをAzureへ移行しながら、データ基盤や新しい業務アプリを段階的に追加したい企業が候補にしやすい会社です。公式の公開事例では、大和ハウス工業の統合データ基盤について、Azureの開発実績やデータマネジメントの知見が選定理由として紹介されています（出典: SCSK、大和ハウス工業事例、2025年）。同様の案件では、アプリ開発とデータ連携、運用引き継ぎをどの契約範囲で担当するかを確認します。

TISI株式会社｜ローコードと業務知識で開発期間を短縮

TISI株式会社は、2026年7月1日にTIS株式会社と株式会社インテックが合併し、商号を変更した実在企業です。TISIの公式サービス情報では、OutSystemsを活用したローコード開発、業界別の開発アセット、企画・計画策定から開発、運用保守までの支援を案内しています。従来の社名であるTISの情報を調べる場合も、現在の公式情報ではTISI株式会社として確認します。

業務システムをすべてスクラッチで作るのではなく、標準機能や再利用部品を活かし、独自性が必要な箇所へ開発を集中したい企業に向いています。公式情報では、金融、製造、流通、サービス、公共、通信など多様な業種に向けた開発アセットを保有し、OutSystemsの導入支援では企画や計画策定、アジャイル・ウォーターフォールの選択まで支援すると説明しています。

申請、帳票、商談、予算、生産、調達など、部門ごとに分散した業務を標準化したい案件で検討しやすい会社です。TISIの公開情報では、OutSystemsの導入企業が20社を超え、認定資格は40以上、開発アセットは150以上と説明されています（出典: TISI株式会社、2026年6月更新）。ただし、VS Codeを中心とする自由度の高いスクラッチ開発を希望する場合は、ローコードを適用する範囲と、外部APIや個別コードを担当する体制を先に確認します。

富士通株式会社｜CI/CDとモダナイゼーションを重視する企業向け

富士通株式会社は、公共、金融、製造、流通などの業務システムと、クラウド・ハイブリッドITを支援する総合ICT企業です。富士通のDigital Application Platformは、業務アプリケーションの開発、実行、運用を対象に、ビルドやテスト、配備の自動化、データベース、API管理、GitLabによるDevOpsを提供しています。

VS Codeでコードを編集するだけでなく、プルリクエスト、ビルド、テスト、脆弱性確認、配備までを繰り返す開発体制を整えたい企業に適しています。富士通の公式情報では、Digital Application Platformにより開発・配備の自動化や、PostgreSQLを基盤とするマネージドデータベース、APIの認証・アクセス制御を支援すると説明しています（出典: 富士通株式会社、2025年）。開発者の作業環境と本番運用をつなげたい場合に、評価しやすい選択肢です。

レガシーシステムの段階的な刷新、複数アプリケーションの開発基盤統一、コンテナやAPIを使ったハイブリッドクラウドに向いています。単に新しい画面を作るのではなく、既存データを移行し、複数システムのリリース手順と監視を標準化する案件で強みを活かせます。提案時には、アプリケーションの設計・実装とDigital Application Platformの利用契約、データ移行、稼働後の運用窓口を分けて確認します。

日本電気株式会社（NEC）｜Azure基盤と業務・公共領域を支援

日本電気株式会社（NEC）は、公共、自治体、金融、製造、通信などの業務知識と、ネットワーク、セキュリティ、クラウドを組み合わせて支援する企業です。NECの公式Azure構築ベーシックパックでは、Azure仮想マシン、仮想ネットワーク、サブネット、VPNゲートウェイなどの環境構築を案内し、アプリケーションやミドルウェアは利用者側の構築範囲と明示しています。

インフラ、ネットワーク、認証、セキュリティを含めて、社内外から安全に使える業務システムを構築したい企業に候補になります。NECはマイクロソフトとの戦略的パートナーシップを掲げ、企画・計画から運用保守までをカバーするトータルソリューションを案内しています。VS Codeを使うアプリ開発を依頼する際は、基盤構築サービスとアプリ開発サービスの責任分界を明確にします。

自治体、公共インフラ、金融、製造など、ネットワークやセキュリティの要件が厳しい企業に向いています。NECの公開サービスには、利用者1,000〜10,000名規模を対象としたAzure環境の構築メニューや、基本サービスの価格例として仮想マシン1〜5台の税別90万円が掲載されています（出典: 日本電気株式会社、2026年確認）。ただし、この価格はAzure基盤の基本構築であり、業務アプリ開発、データ移行、保守の費用は別途見積もりになるため、範囲を混同しないことが大切です。

Visual Studio Codeのシステム開発会社を選ぶポイント

6社を知名度だけで順位付けするのではなく、自社の規模、業務、予算、内製化の方針に合うかで評価します。VS Codeが使えることは入口にすぎず、誰が要件定義を行い、どの技術で本番環境を構築し、障害や脆弱性へどう対応するかを比較することが大切です。

「VS Codeに対応しています」という説明だけでは、業務システムを任せられるか判断できません。自社と近い業界・規模の事例について、何人が使ったのか、どのデータを連携したのか、導入後に処理時間や入力ミスがどう変わったのかを質問します。公開できない案件であっても、匿名化した構成図、テスト項目、運用体制を提示できる会社なら、提案の具体性を評価しやすくなります。

提案書には、使用する言語とフレームワーク、データベース、認証方式、ブランチ運用、レビュー方法、CI/CD、テスト自動化、ログ保存、バックアップを記載してもらいます。2026年7月のVS Code 1.127では、エージェントがブラウザーを開いて画面を検証する機能などが案内されていますが、便利な機能ほど人間のレビューと権限管理が必要です（出典: Visual Studio Code公式リリースノート、2026年7月）。AIが生成したコードを認証や入力検証の確認なしに本番へ入れない運用も明記します。

VS Codeの本体費用は原則0円ですが、業務システムの開発費は規模で大きく変わります。小規模な日報や単一部門の申請は100万〜300万円、3〜6か月、中規模の顧客・案件管理や複数部門の承認は300万〜800万円、6〜12か月、基幹連携を含む独自CRMや販売・在庫管理は800万円から数千万円、12か月以上が一つの目安です。これらはVS Code固有の公定価格ではなく、類似する業務システムの市場目安・推定です。

見積書では、要件定義、設計・環境構築、実装、テスト、データ移行、教育、クラウド、保守を分けます。工程の参考比率として、要件定義10〜12％、設計・環境構築22〜24％、実装48〜50％、テスト15〜17％を確認し、納品物と検収条件を対応させます。保守は初期開発費の年15〜25％、または月15万〜80万円程度を目安にできますが、脆弱性対応、問い合わせ、監視、法改正対応をどこまで含むかで変わります。

GitHub Copilotを組織で利用する場合は、GitHub公式の2026年情報でCopilot Businessが1ユーザー月額19米ドル、Enterpriseが1ユーザー月額39米ドルです。Enterpriseでは追加のAIクレジットや契約条件が関係し、為替や利用量でも円換算額が変わるため、開発会社の見積もりに含めるか、自社契約にするかを決めます（出典: GitHub Docs、2026年）。

Visual Studio Codeのシステム開発でよくある質問

VS Codeで業務システムを作る際は、ツールの選択と発注先の選択を分けて考えることが大切です。ここでは、初回相談の前に確認されやすい質問へ直接回答します。

開発できます。VS Codeはフロントエンド、API、データベース接続、テスト、Git運用を扱う開発環境として利用できますが、認証、権限、クラウド、監視などは別の技術と設計を組み合わせます。VS Codeだけで完成するのではなく、要件に合わせたシステム構成と開発体制を用意します。

エディターのライセンス費用は抑えられますが、開発費全体が自動的に安くなるわけではありません。業務整理、設計、データ移行、品質検証、セキュリティ、教育、保守の工数は、どのエディターを使っても必要です。無料部分と有料部分を分けた見積もりを取り、総保有コストで比較します。

安全性は設定、契約、運用によって変わるため、無条件に安全とは言えません。VS Code公式は、信頼できないフォルダーをRestricted Modeで開くと、ターミナル、タスク、デバッグ、拡張機能などの実行を制限できると説明しています（出典: Visual Studio Code公式Workspace Trust、2026年確認）。機密情報や個人情報を扱う場合は、拡張機能の許可リスト、秘密情報の分離、AIへの入力範囲、ログとアクセス権、レビュー手順を定めます。

対象業務、解決したい課題、利用者数、既存システム、必要なデータ、外部連携、希望時期、予算、社内の担当者を伝えます。要件が固まりきっていなくても、現状の業務フローと困りごとを共有すれば、要件定義やPoCから支援できる会社か判断できます。あわせて、担当者の技術領域、ソースコードの権利、テスト成果物、保守のSLA、契約終了時のデータ返却も質問します。

まとめ

Visual Studio Codeのシステム開発では、株式会社riplaをはじめ、株式会社NTTデータ、SCSK株式会社、TISI株式会社、富士通株式会社、日本電気株式会社（NEC）を候補として比較できます。6社は同じタイプの会社ではなく、業務規模、クラウド、ローコード、CI/CD、公共・大企業向けの運用体制などに違いがあります。

VS Code本体が無料でも、業務システムには開発、クラウド、セキュリティ、教育、保守の費用がかかります。開発会社を選ぶときは、「VS Codeを使えるか」だけでなく、要件定義から運用までの責任範囲、工程別の見積もり、テストとログ、ソースコードやIaCの納品条件を比較します。

候補会社へ相談する前に、対象業務、現場の課題、利用者、既存データ、外部連携、希望時期、予算、稼働後の担当者を一枚にまとめます。そのうえで、開発環境、AIの利用方針、セキュリティ、保守、契約終了時の引き継ぎまで質問すると、自社に合うパートナーを選びやすくなります。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。