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manaable株式会社「研修管理システム ”manaable” 」
manaable
オンデマンド研修の視聴状況をモニタリングする機能を開発したい
今回は、manaable株式会社（以下、manaable社）からご依頼いただいたWebサービスの開発支援事例をご紹介します。 manaable社は、「世界中の人々へ教育を」 というビジョンのもと、オンラインで世界中の人々の生涯教育を支援するプラットフォームを運営しています。提供する「manaable」は、「学びを可能に (able)」をコンセプトとし、申込から決済、受講、アンケート、課題提出まで、研修運営に必要なすべての機能をワンストップで提供しています。特に専門業務領域で働くスペシャリストの方々のスキルアップを支援しており、現在の登録者数は100万人を突破しています。
Summary
クライアントの課題
・オンデマンド研修を受講する際の「本人確認機能」と「受講中の離席・居眠りチェック機能」を新たにリリースしたい
・開発を進めるためのエンジニアリソースが不足している
・社内の開発チームと協働して開発を推進してほしい
RIPLAからの提案とソリューション
・機能実現のための技術提案とプロトタイプ作成、検証・比較、技術の選定
・エンジニアリソースの提供
・本開発、実装、テスト、ドキュメンテーション
プロジェクトの成果
・いただいた要件を満たすプロダクト機能を予定通り開発・実装完了
・要件定義 / プロトタイプ作成 / 開発・実装を約3ヶ月間で実現
・機能の詳細や技術の詳細、設計についてドキュメンテーションを完了
クライアントの課題
本人確認機能の開発にあたって、利用技術を検討して期日までに実装してほしい
manaable社が研修管理システム「manaable」を立ち上げたのは2021年に遡ります。それまでの大規模WebサイトやWebシステムの開発・運用支援の実績を活かして、「世界中の人々へ教育を」というビジョンの実現するために自社プロダクトの提供を開始。現在、登録者数100万人を超えるまでに成長しました。
今回のプロジェクトでは、「manaable」のユーザーから、オンデマンド研修を受講する際の「本人確認機能」と「受講中の離席・居眠りチェック機能」が欲しいというご要望があり開始することになりました。いただいたご要望の実現にあたって、mannable社内には、技術を選定するメンバーや開発人員が不足しており、技術の検討から実装まで弊社が支援することになりました。
このサービスでは、顔認証技術を活用することで、直感的なUI/UXで、受講者の「本人確認」や「受講中の離席・居眠りチェック」を行うことができます。
特に、顔認証機能の開発はmanaable社にとっては初めての試みで、大きなチャレンジでした。そのため、プロダクトマネージャーの視点からプロダクト機能のあるべき姿を定義し、最適な技術を検討する必要がありました。
また、今回の開発における大きな課題の一つとして、機能リリースの期日が決まっていたことが挙げられます。そのため、mannable社内の開発チームを効率的にマネジメントしながら、弊社からもエンジニアリソースを補填して、開発を進める必要がありました。
RIPLAからの提案とソリューション
プロダクトマネジメント支援とプロダクト開発支援をご提案して、プロジェクト全体の成功を牽引
「プロダクトマネジメント支援」とは、RIPLAのプロダクトマネージャーが、クライアントの視点に立って、プロダクト機能のあるべき方向性や機能要件を定義します。例えば、本人確認機能を導入する際には、ニーズを満たすためにはどのような技術が最適か検討し、クライアントと共にプロジェクトを推進いたしました。
「プロダクト開発支援」では、要件定義に基づいて、エンジニアが開発・実装を担当。manaable社の既存の開発チームを活用しつつ、新たな開発メンバーを加えて進行いたしました。
今回のプロジェクトは、PdM1名とエンジニア1名の合計2名が伴走して、要件定義からリリースまでをクライアントと一体となって進めました。なるべく早く開発を進めたいというご要望がありましたので、お客様が抱える開発チームの力とも協働しながら、開発を進めることに成功しました。
プロジェクトの成果
「本人確認機能」と「受講中の離席・居眠りチェック機能」の開発を完了、オンデマンド研修領域における新たなニーズの実現に貢献
最終的に、オンデマンド研修を受講する際の「本人確認機能」と「受講中の離席・居眠りチェック機能」を無事実装完了。高度な技術が求められる開発プロジェクトでしたが、お客様のご協力もあり、予定通り開発を完了することができました。
mannable社は今後もユーザーのニーズに応じて、様々な機能のリリースを予定しております。
RIPLAは引き続き、Webサービスの開発を通して、クライアントのプロダクト共創パートナーとして継続的な支援を続けてまいります。