EC刷新のパッケージ/クラウド製品一覧

EC刷新の製品は、提供形態、受注業務との適合性、基幹連携や運用条件に分けて比べると、自社の課題に合う候補を絞り込めます。

大きくはパッケージ型とクラウド型に分かれ、主要5製品の特徴から、課題別の絞り込み、契約とPoCでの確認点まで、順に見ていきます。

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パッケージ型とクラウド型のEC構築製品の違い

パッケージ型の自社サーバー導入とフルカスタマイズ、クラウド型のベンダー運用を左右に比べた図
提供形態の違いが、改修や運用の考え方を分けます。

EC刷新の製品は、自社サーバーへの導入やフルカスタマイズを前提とするパッケージ型と、ベンダーが運用するサービスをネット経由で使うクラウド型に大きく分かれます。

同じブランドの中に両方のラインアップを持つ製品も増えています。そのため、製品名だけで判断せず、提供形態を製品ごとに確かめる必要があります。

パッケージ型の論点は基幹連携とカスタマイズ性

パッケージ型は、独自の受注ロジックや基幹システムとの連携を前提にしており、フルカスタマイズができます。

定期購入・頒布会や複雑な与信・承認フローのように、標準機能では対応しきれない業務を抱える企業に選ばれる傾向があります。

ただし、カスタマイズの範囲が広がるほど、将来のバージョンアップや保守は難しくなります。そのため、改修を続けられる体制と、それにかかる費用も事前に確認する必要があります。

クラウド型の強みは短期導入と機能更新への追随

クラウド型は、サーバーを調達しなくても始めやすく、ベンダーによる機能更新やセキュリティ対応も受けられます。

新しい決済手段やスマートフォンでの購入体験など、EC刷新で重視される要件の多くは、標準機能でも一定の範囲まで対応できます。

一方で、自社独自の価格設定や承認フローでは、カスタマイズの範囲に制約が出ることがあります。そのため、導入前に対応の可否を確認しておきましょう。

ポイント

提供形態は、将来の改修や保守の負担を左右する要素です。カスタマイズを増やしすぎないか、ベンダーに任せた運用で足りるかを、自社の業務に当てはめて考えます。

製品を比較するときの共通軸

業務範囲、基幹連携、繁忙期の性能、料金体系の4項目を並べた図
同じ観点をそろえると、製品間の確認漏れを見つけやすくなります。

自社の受注フローに合うかを確かめるには、業務範囲、基幹・決済連携、繁忙期の性能、料金体系を、どの製品にも同じ質問で比べます。

受注から出荷までのカバー範囲をそろえた比較

商品登録から会員管理まで、どの業務が標準機能に含まれるかを製品ごとに確かめます。さらに、自社で使う受注形態も、実データを使って通してみます。

  • 業務範囲:価格・在庫管理、受注、決済、出荷指示、返品・キャンセルまでの対応範囲
  • 基幹連携:CSVの手動出力か、API自動連携かで、担当者の作業量が変わります。
  • 受注形態:都度購入、定期購入、法人向け掛け売りの実データでの通し確認

繁忙期の性能・セキュリティ・受注者側画面の確認

管理画面が使いやすくても、セール時のアクセス集中に耐えられなければ、売上の機会を失ってしまいます。

  • 性能試験:想定トラフィックでの性能試験を実施できるか
  • カード情報:クレジットカード情報を扱うなら、PCI DSSへの準拠状況
  • セキュリティ:権限管理、操作ログ、データ出力の扱い
  • 契約終了時:データの返却と削除の条件

料金も比べる軸の一つです。料金を公開している製品と、個別見積もりの製品が混在しています。そのため、比較表には公式掲載の金額か個別見積もりかも併せて記録しておきます。公開料金だけで比べると、基幹連携や大規模トラフィック対応を前提とする製品を見落とすことがあります。確認できていない金額は、推測で埋めないようにします。

評価の手順について詳しくは、EC刷新の選定ポイント・選び方・種類で整理しています。

ポイント

機能数の多さよりも、業務範囲や基幹連携、繁忙期の性能、料金体系を同じ問いで比べられるかを基準にします。共通の問いに答えられない製品は、デモや問い合わせで確かめます。

EC刷新の受け皿となる主要製品5選

2026年7月時点で、現行の公式ページと対象業務を確認できた5製品を取り上げます。なお、掲載順はランキングではありません。

得意とする事業規模や料金体系は製品ごとに異なるため、自社の課題と利用条件をそろえて比べる必要があります。

ecbeing

ecbeingは、中堅・大手向けのパッケージ型「ecbeing」のほか、スモールスタート向けSaaSの「mercart」も展開しています。

法人向けの「ecbeing BtoB」や、BtoB向けクラウド型の「ecWorks」もあります。また、公式ページには16年以上の実績が掲載されています。

既存ASPやパッケージからの刷新では、フルカスタマイズが可能な候補の一つになります。料金は公式ページに具体的な記載がないため、対象の事業規模と必要な機能を示して、見積もりを取ります。

futureshop

futureshopは、SaaS型のEC構築プラットフォームです。公式には、年商1億円を突破した店舗が多数と掲載されています。

  • 料金:2026年7月時点の初期費用は22,000円〜、月額費用は27,000円〜、売上手数料は0円です。
  • 標準機能:SEO、SNS連携、定期購入、ポイント、オムニチャネルへの対応
  • 刷新先:既存ASPからの移行先としても検討できる製品

導入条件に合う料金やプラン内容は、契約の前に公式サイトで確かめてください。

W2 Commerce

W2 Commerceは、BtoC、定期通販・サブスク、法人・海外といった用途ごとにラインアップを分けた製品です。それぞれの機能範囲を、自社の受注形態に照らして確かめます。

  • BtoC向け:「W2 Commerce Unified」のラインアップ
  • 定期通販・サブスク・定期購入・頒布会向け:「W2 Commerce Repeat」の専用ラインアップ
  • 法人・海外向け:「W2 Commerce BtoB」と「W2 Commerce Asia」が該当
  • 機能拡張:標準機能は1,000以上とされ、拡張プラグインでカスタマイズできる

料金は公式ページに具体的な記載がないため、個別に見積もりを取る必要があります。

makeshop byGMO

makeshop byGMOは、BtoC・BtoB・BtoEに対応するクラウド型です。業種別テンプレートを含む600超の機能を、標準で搭載しています。

商品点数の規模に応じて、プランごとの費用と登録上限を比べる必要があります。

  • Premium:初期費用11,000円、月額13,750円、決済手数料3.19%、商品登録上限10,000件。
  • Enterprise:初期費用11,000円、月額55,000円、決済手数料3.14%、商品登録上限50,000件以上。

商品点数が多い、または今後増える見込みがある場合は、登録上限とプラン移行の条件を確認しておく必要があります。

申し込む前に、公式サイトで現行の料金とプラン条件を照らし合わせてください。

コマース21

コマース21は「ロイヤルカスタマーDXソリューション」を掲げています。公式には、国内EC売上TOP100社のうち12社が導入済みと掲載されています。

大手・大規模ECへの導入は300社超です。深い基幹連携や大規模トラフィック対応を要する大企業の刷新では、候補の一つになります。

料金は公式ページに具体的な記載がないため、資料ダウンロードや個別問い合わせで確かめます。

ポイント

製品ごとに得意な事業規模や料金体系は異なるため、自社の課題と利用条件に照らして読み取ります。紹介の順番は評価の順位ではないので、自社の条件で比べ直す必要があります。

自社の課題別に候補を絞る方法

最も大きな課題から必須要件を定め、候補製品へ絞り込む段階図
課題を先に定めるほど、比較の焦点が絞られます。

5製品を一度に細部まで比べるより、最も大きな課題を決めて、必須要件で候補を減らすほうが効率的です。また、既存ASPからの卒業、独自の受注ロジック、基幹連携の強化では、適した製品タイプが異なります。

既存ASPからの卒業や成長痛の解消を目指す場合

受注の増加や機能不足に現行ASPで対応しきれない場合は、futureshopやmakeshop byGMOなどのクラウド型が候補になります。

想定トラフィックでの負荷試験と、商品登録上限を確認します。成長を見込む場合は、プラン移行の条件やカスタマイズの余地も比べます。

独自の受注ロジックや大規模基幹連携が課題の場合

定期購入・頒布会や複雑な与信・承認フローが主な論点なら、ecbeingやW2 Commerceの専用ラインアップが候補になります。

大企業で深い基幹連携や大規模トラフィックが必須なら、コマース21のように導入実績のある候補から、個別の提案を受けます。

両方の課題に部分的に当てはまる企業は、業務ごとに、標準機能で対応できる範囲とカスタマイズが必要な範囲を分けて、候補を絞ります。

ポイント

最も大きな課題を一つ決め、その課題の必須要件で候補を減らすと、比較の手間を抑えられます。課題が複数にまたがる企業は、業務ごとに標準機能とカスタマイズの範囲を分けて考えます。

料金と契約前の確認事項

公開価格だけで安価な製品を選ぶと、受注増や外部連携、サポートで想定外の費用が生じることがあります。

総保有コストには、初期費用と月額費用に加えて、データ移行、301リダイレクト設計、既存ツールの再連携、解約時のデータ移行も含めます。

課金の単位と見積もりの条件

クラウド製品は、商品登録数や決済手数料率など、製品ごとに課金の単位が異なる場合があります。

各社の見積もりを比べるため、将来の利用規模をそろえ、同じ条件で依頼します。

  • 課金単位:商品登録数、決済手数料率、月間受注件数、利用機能
  • 想定規模:現在の件数に加え、1年後・3年後の件数を各社に伝える
  • 見積項目:初期費用、最低利用期間、プラン変更条件に加え、API利用、導入支援、サポートも含める

非公開や問い合わせが必要な料金は珍しくありません。そのため、比較表には確認できた金額だけを載せます。

契約書で見るデータ移行・SEO評価・解約条件

情報管理、移行後のSEO、周辺サービスの契約終了条件は、契約の前に確かめておきます。

  • 情報保護:会員・購入・決済情報について、権限、ログ、通信・保存時の保護
  • データ返却:障害時の復旧、保管場所、解約時の受取形式
  • SEO移行:URL変更時の301設計支援と、SEO評価の引継ぎ担当
  • 周辺契約:決済代行や広告・メール配信が別契約か、解約が連動するかの確認

周辺契約も一覧にしておくと、乗り換えの際の見落としを防げます。

ポイント

公開価格の安さだけで選ぶと、外部連携や受注増、サポートで想定外の費用が出ることがあります。初期費用や月額費用に加えて、移行や解約時のデータ、周辺契約まで含め、同じ条件で比べます。

デモとPoCで絞る製品の最終候補

資料比較で2〜3製品まで絞ったら、実際の商品データと受注条件でデモまたはPoCを行います。

担当者だけでなく、EC事業責任者、情報システム部門、物流、カスタマーサポートも加わると、導入後の行き違いを減らせます。

1受注を最後まで通す試験

実在に近い1件の受注を使い、処理の流れと条件を確かめます。

  1. 受注の流れ:商品登録から価格・在庫設定、注文、決済、出荷指示、基幹システムへのデータ連携まで
  2. 例外処理:正常処理に加えて、返品・キャンセル、決済エラー、在庫切れ、繁忙期を想定した負荷テスト
  3. 購入画面:顧客側の画面を操作し、表示速度や決済手段の見え方を確かめる

導入効果の実測と稟議での活用

PoCの前に、受注処理時間と在庫連携エラー件数を記録しておきます。問い合わせ件数と月次締め作業時間も押さえておき、PoC後の数値と比べます。

公開事例の効果は参考にとどめ、自社の件数と人件費で削減見込みを算出します。

クラウド型でも、アカウント管理や仕様変更への対応、問い合わせの一次切り分けは残ります。そのため、運用工数も差し引いて投資効果を判断します。

EC刷新の製品比較で押さえておきたいポイント

製品を選ぶときは、知名度やおすすめ順位よりも、自社の受注形態と事業規模を同じ条件で比べることが大切です。選定で判断が分かれやすい点も、あわせて確認しておく必要があります。

フルカスタマイズが必要な場合のパッケージ型の比較

独自の受注ロジックや基幹連携が必須なら、クラウド型SaaSのほかに、ecbeingのようなパッケージ型やフルスクラッチも比べます。

要件を整理したうえで、パッケージのカスタマイズとフルスクラッチのどちらが総コストに見合うかを判断します。

最優先課題によって変わるおすすめ製品

おすすめ製品は、企業ごとに最優先の課題で決まります。ASPからの卒業、独自ロジック、大規模基幹連携など、その課題に合う製品を選びます。

必須要件で2〜3製品に絞ったうえで、同じシナリオのデモやPoCで比べます。外部比較サイトの順位よりも、自社データでの検証結果を基準にします。

3年間の総保有コストによる料金比較

各社に同じ商品登録数、受注件数、連携条件を示したうえで、3年程度の総保有コストで比べます。

費用の内訳には、初期費用と月額費用に加え、データ移行、API、サポート、社内運用、解約時のデータ出力費用も含めます。

まとめ

製品の機能数よりも、自社の受注形態、事業規模、基幹連携の要件に合うかを基準に比べます。紹介した5製品も、提供形態や料金体系がそれぞれ異なります。

課題診断から2〜3製品への絞り込み

まず、ASP卒業、独自ロジック、基幹連携の強化から最優先課題を決めます。そのうえで、業務範囲と連携を共通の質問で比べ、性能・セキュリティと料金も同じ形式で確かめます。

評価軸の立て方は、EC刷新の選定ポイント・選び方・種類で解説しています。

実受注のPoCによる最終確認

実受注によるPoCで処理の流れを確かめ、資料上の機能数は判断材料の一つにとどめます。

  • 処理の一貫性:自社の受注から出荷、会計処理までを一続きで通せるか
  • 効果測定:関係者で例外処理を試し、削減時間と残る運用工数を測る

既製品で独自ロジックや基幹連携を吸収できない場合、フルスクラッチやハイブリッド構成も検討します。

riplaは、フルスクラッチ開発の立場から、製品比較で見えた不足機能の整理を支援しています。さらに、既存の基幹システムやWMSとの連携設計から、自社業務に合わせたシステム構築まで一貫して対応しています。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。