FutureStageの導入は、製品の特徴、進め方、おすすめの開発会社、費用相場の4点に分けて押さえると、自社に合う検討の形が見えてきます。
発注の方法と、クラウド版・オンプレミス版の違いも含めてまとめました。詳しくは、下の関連記事をご覧ください。
▼関連記事一覧
・FutureStage導入の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・FutureStage導入でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・FutureStage導入の見積相場や費用/コスト/値段について
・FutureStage導入の発注/外注/依頼/委託方法について
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FutureStageとは・導入で得られるメリット
FutureStageは、1977年創業のOBC（オービックビジネスコンサルタント）が開発・提供する国産ERP（統合基幹業務システム）です。長年の会計・業務ソフトウェア開発の経験をもとに、中堅・中小企業向けに開発されました。
製品は、財務会計と管理会計、販売管理を中心に、各モジュールを統合して提供しています。購買管理、在庫管理、製造管理、物流管理もその一部です。特に製造業・流通業での導入実績が豊富です。
FutureStageの主な特徴と機能
FutureStageの最大の特徴は、同じOBCが提供する「奉行シリーズ（勘定奉行・給与奉行・販売奉行など）」との高い連携性です。
すでに奉行製品を使っている企業は、既存の会計データや業務データをFutureStageと連携させられます。そのため、基幹システムの統合をスムーズに進められます。
財務会計から製造管理まで、各業務では次の機能を利用できます。
- 財務会計：多通貨、予算管理、連結補助に対応
- 販売管理：受注・出荷・売上・請求をまとめて管理
- 購買管理：発注・入荷・支払いの管理
- 在庫管理：ロット管理と棚卸の機能を搭載
- 製造管理：MRP・BOM・工程管理・原価計算に対応
インボイス制度や電子帳簿保存法など、国内の法規制への対応も随時更新されています。そのため、コンプライアンス面でも安心して利用できます。
FutureStage導入で得られる主なメリット
FutureStageを導入すると期待できるメリットは、次の5点です。
- 業務データをひとつにまとめる：財務・販売・購買・製造・在庫のデータを単一データベースに統合し、二重入力や転記ミスをなくせる
- 経営情報をすぐ把握：在庫残高・売上実績・原価をリアルタイムで確認でき、経営判断のスピードと精度が向上する
- 月次決算を早く終える：財務データの自動集計により、決算作業を数日から数時間に短縮した事例が多数ある
- 内部統制を強める：承認ワークフロー・アクセス権限管理・操作ログの記録により、不正防止と監査対応が容易になる
- 業務のやり方をそろえる：ERPの標準プロセス導入で属人化した業務が標準化され、引き継ぎや人材育成に役立つ
▶ 詳細はこちら：FutureStage導入の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
FutureStage導入の進め方
FutureStage導入は、構想・計画から本番稼働まで5つのフェーズで進みます。その間には、要件定義・Fit/Gap分析、設計・開発、テストの工程があります。また、期間の一般的な目安は、小規模企業での最短導入で4〜6ヶ月、中堅企業でのフルモジュール導入で12〜18ヶ月です。
各フェーズの重要ポイント
5つのフェーズは順につながるため、各フェーズで何を決め、何を確認するかを押さえておく必要があります。
- 構想・計画：経営層の関与を取り付けたうえで、導入目的とスコープを明確にし、プロジェクト体制を組む。各部門から専任の業務キーユーザーを出す
- 要件定義・Fit/Gap分析：FutureStageのデモ環境で自社の業務要件と標準機能を照らし合わせ、カスタマイズが必要な部分をはっきりさせる
- 設計・開発：パラメータ設定、カスタマイズ開発、インターフェース開発を行う
- テスト：単体、結合、総合、受入の各テストを段階的に進める
- 本番稼働：移行リハーサルとユーザートレーニング、データの本番移行を経て、稼働に移る
FutureStage導入を成功させる3つの鍵
プロジェクトを成功させるうえで特に大切な点は、次の3つです。
- 経営層のリーダーシップ：ERP導入は全社的な業務変革を伴うため、経営トップの強いコミットメントが欠かせない
- カスタマイズの最小化：標準機能に業務プロセスを合わせる改革（BPR）を進め、コスト・スケジュール・保守性の改善につなげる
- 現場の巻き込みと変化マネジメント：要件定義の段階から現場担当者を加え、新システムのメリットを継続的に伝える
▶ 詳細はこちら：FutureStage導入の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
FutureStage導入でおすすめの開発会社
FutureStage導入を成功させるには、導入パートナーをきちんと選ぶことが欠かせません。特に、製造業・流通業の業務知識と製品技術力を兼ね備えたパートナーを選べるかが、成功の前提になります。
おすすめ6社の概要
FutureStageの導入パートナーには、OBC認定パートナー（東和コンピュータ等）のほか、さまざまな開発会社があります。OBC認定パートナーは、製品知識とOBCとの連携体制を持ち、地域密着型の支援が可能です。
そのほか、業種や案件規模に応じておすすめできる開発会社は、次の5社です。
- 株式会社ripla：コンサルティングから開発まで一貫して支援。社内DX推進の経験を生かし、中堅・中小企業への定着支援に強み
- TIS株式会社：大規模案件と周辺システムとの統合に強い大手SIer。複数拠点やグローバル展開が必要な案件に向く
- NTTデータ：高水準の品質管理とDX全体の設計に強い、日本最大級のSIer。大企業・上場企業の複雑な案件に対応
- 日立ソリューションズ：製造業に特化した業務設計力と、IoT・スマートファクトリーとの連携に強み。中堅製造業への導入実績が豊富
- アシスト：インフラ技術力と充実した保守サポートが強み。オンプレミス環境での安定稼働を重視する企業に向く
パートナー選定の4つの評価ポイント
パートナーを選ぶ際は、次の4点で評価するのがおすすめです。
- 同業種での導入実績：製造業・流通業など、自社と近い業種での実績が豊富かどうか
- FutureStageの認定レベルと専門性：OBC認定パートナーとしての実績と技術力
- プロジェクト管理体制：進捗管理と品質管理の体制が整っているか
- 稼働後のサポート体制とSLA：稼働後の保守やサポートの水準が明確か
RFPを作って3〜5社に競合提案を依頼し、書面評価とプレゼンテーションを経て最終選定するのが標準的な流れです。
費用に加えて、提案の質や担当者との相性、コミュニケーション能力も、選ぶ際の基準になります。
▶ 詳細はこちら：FutureStage導入でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
FutureStage導入の費用相場
FutureStage導入の費用は、ライセンス費用と導入支援費用に、インフラ費用と保守費用を加えた合計で算出されます。
費用は企業規模やモジュール数、カスタマイズの範囲によって大きく変わります。ただし、次に示すのは現実的な費用相場の目安です。
企業規模別の費用目安
従業員数とモジュール数が増えるほど、総費用の目安も段階的に上がります。
- 小規模企業（従業員30〜50名・2〜3モジュール）：総費用1,000万円〜2,500万円程度
- 中規模企業（従業員50〜200名・4〜5モジュール）：総費用2,500万円〜6,000万円程度
- 中堅企業（従業員200〜500名・フルモジュール・データ移行あり）：総費用5,000万円〜1億5,000万円程度
クラウド型のFutureStage Cloudは初期費用を抑えられます。一方で、月額のサブスクリプション費用が継続して発生します。5年間のTCO（総所有コスト）で比べると、中規模企業ではクラウド版の方が1,000万円〜2,000万円程度安くなるケースが多くあります。
費用削減の重要ポイント
FutureStage導入費用を削減する最大のポイントは、「カスタマイズの最小化」です。標準機能に業務プロセスを合わせる「BPR先行型」で導入すると、カスタマイズ開発の費用を大幅に減らせます。
カスタマイズ以外にも、初期投資を分けたり外注費を減らしたりする手段があります。
- 段階的なフェーズ分割導入：初期投資を分散できる
- 内製化：社内でできる作業は自社で行い、外注費を減らす
- 相見積もり：複数社に見積もりを取り、価格競争を促す
- 中小企業向けIT導入補助金の活用：補助率の分（最大50〜75%）だけ、実質的な負担額を減らせる場合がある
▶ 詳細はこちら：FutureStage導入の見積相場や費用/コスト/値段について
FutureStage導入の発注・外注方法
発注は、情報収集（RFI）、RFP作成、複数社への提案依頼の順に進みます。その後、提案の評価・選定と契約交渉・締結を経て、プロジェクトが始まります。
発注のプロセスそのものに2〜4ヶ月かかります。そのため、希望する稼働時期の半年以上前に始めることが推奨されます。
契約形態と発注の注意点
FutureStage導入の契約形態には、次の2種類があります。
- 請負契約：完成した成果物に対して報酬を支払う契約形態。設計・開発フェーズ以降に向く
- 準委任契約：作業の提供に対して報酬を支払う契約形態。要件定義フェーズで推奨される
フェーズごとに契約と発注を分ける方式（フェーズ分割発注）を採ると、要件が確定した後に精度の高い見積もりを取れ、プロジェクトのリスクも減らせます。
発注後は、定期的な進捗管理会議を開き、納品物を検収するなかで、「丸投げ」にならないよう発注側が積極的に関わることが成功の鍵です。
RFP作成時の必須記載事項
精度の高いRFPを作成するために必須の記載事項は、次の7点です。
- 企業概要と導入背景・目的
- 導入スコープ（モジュール・連携システム）
- スケジュール要件
- 品質・セキュリティ要件
- 予算上限
- 評価基準と重み付け
- 提案フォーマットと提出期限
これらを詳しく記載すると、各社から比較可能な提案書を受け取れます。なお、RFP作成に慣れていない場合は、DXコンサルタントの支援を活用する方法もあります。
▶ 詳細はこちら：FutureStage導入の発注/外注/依頼/委託方法について
FutureStage Cloudとオンプレミスの比較
FutureStageは、オンプレミス版とクラウド版（FutureStage Cloud）の両方を提供しています。そのため、自社の状況に合わせて選べます。両者の違いを正しく理解することが、導入の判断につながります。
クラウド版（FutureStage Cloud）のメリット・デメリット
FutureStage Cloudの主なメリットは次の4点です。
- 初期投資が少ない：サーバー購入・インフラ構築費用が不要
- 運用負荷の軽減：インフラ管理、バックアップ、セキュリティパッチの適用はOBC側で行われる
- リモートワーク対応：どこからでもアクセスできる
- 自動アップデート：常に最新の機能を使える
一方で、オンプレミスと比べるとカスタマイズの範囲が狭くなる場合があります。通信環境に依存するため、インターネット接続が不安定な環境では使いにくくなります。また、長期的なコストがオンプレミスより高くなる場合もあります。
クラウド・オンプレミスの選定指針
クラウド版とオンプレミス版は、次のような企業に向いています。
- クラウド版：IT担当者が少なく初期投資を抑えて早期稼働したい企業、リモートワークや多拠点展開が必要な企業、カスタマイズ要件が少ない企業
- オンプレミス版：高度なカスタマイズを重視する、セキュリティ上データをクラウドに置きたくない、通信が不安定な現場がある、既存インフラとの統合が必要な企業
中小企業ではFutureStage Cloudの採用が増えており、導入期間を2〜3ヶ月短縮できるケースも多くあります。特別な事情がない限り、まずはクラウド版を検討することが推奨されます。
まとめ
製品の概要と進め方を押さえたうえで、開発会社、費用相場、発注方法を整理しました。さらに、クラウド版とオンプレミス版の違いも取り上げています。
FutureStageは、奉行シリーズとの高い親和性と豊富な製造業向けの機能を備えており、中堅・中小の製造業・流通業にとって有力なERP候補の一つです。
導入を成功させる鍵は、経営層の関与と、カスタマイズを減らすBPRの推進です。加えて、現場を巻き込んだ変化への対応と、経験豊富なパートナーとの連携も欠かせません。
費用面では、5年間のTCOで比べたクラウド版のコストメリットを確かめたうえで、IT導入補助金の活用も積極的に検討することが推奨されます。
まずは複数のFutureStage認定パートナーに相談して、自社の課題と要件を整理するところから始めてください。
適切なパートナーとの出会いは、FutureStage導入プロジェクトの成否を大きく左右します。
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会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。