BtoC通販/ECサイト開発の見積相場や費用/コスト/値段について

BtoC通販・ECサイトの開発費用は、構築方法や機能、デザイン、外部連携の範囲によって、10万円から1億円以上まで幅があります。

国内BtoC-EC市場は約24兆円とされますが、予算は初期費用だけでなく、ランニングコストや隠れたコストも含めて考えます。

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BtoC通販/ECサイト開発費用の全体像

ASP・SaaS型、オープンソース型、パッケージ型、フルスクラッチ型の初期費用相場を4枚のカードで示した図。
構築方法が変わると、初期費用の幅も大きく変わります。

開発費用を正しく把握するには、まず構築方法ごとの費用レンジを知ることが出発点になります。

  1. ECサイトの構築方法は大きく4つに分かれ、初期費用、開発期間、カスタマイズの自由度がそれぞれ異なります。
  2. 自社の事業規模や目標売上、将来の成長計画に照らして、コストパフォーマンスの高い構築方法を選ぶことが大切です。

構築方法別の初期費用の相場

初期費用は、ASP・SaaS型の10万円程度から、フルスクラッチ型の3,000万〜1億円以上まで、構築方法によって大きく開きます。

  • ASP・SaaS型(Shopifyなど):初期費用は0〜30万円程度で、開発会社に依頼しても10万〜100万円程度で構築できます。
  • オープンソース型(EC-CUBE、Magentoなど):100万〜500万円程度が相場です。
  • パッケージ型(ecbeing、W2 Unified、ebisumartなど):500万〜3,000万円が相場です。
  • フルスクラッチ型:年商数十億円以上の大規模事業者などが選び、ゼロから開発するため3,000万〜1億円以上が相場で、最も高額です。

ASP・SaaS型には、Shopify、BASE、STORES、futureshopなどがあります。テンプレートのカスタマイズと基本設定が中心のため、最も低いコストでECサイトを立ち上げられます。Shopifyの場合は、テーマ購入費(無料〜3万円程度)に加え、制作会社にデザインを依頼すると30万〜100万円程度が相場です。

オープンソース型は、ライセンス費用は無料ですが、サーバー構築、デザインカスタマイズ、独自機能の追加開発に費用がかかります。EC-CUBEを使った標準的なサイトは、デザインカスタマイズ込みで200万〜400万円程度、外部システム連携を含むと500万円以上になることもあります。

パッケージ型は、年商1億円以上の中堅から大手企業に向きます。充実した標準機能をベースに、自社の要件に合わせたカスタマイズを施すため、費用は機能のボリュームに応じて変動します。標準的な構成なら800万〜1,500万円程度、システム連携や大規模なカスタマイズを含むと2,000万〜3,000万円程度が目安です。

費用を左右する主な要因

ECサイトの開発費用に大きく影響する要因は主に5つあり、それぞれ費用の出方が異なります。

  1. デザインの品質とオリジナリティ:軽微なカスタマイズは20万〜50万円程度、フルオリジナルは100万〜300万円以上が必要です。
  2. 決済機能の種類と数:クレジットカード決済だけなら比較的低いものの、対応する決済手段が増えるほど、決済代行サービスとの連携開発費用がかさみます。
  3. 外部システムとの連携:1つの連携につき50万〜200万円程度の追加開発費が一般的に発生します。
  4. SKU数と商品データの複雑さ:数百点程度なら工数は限られますが、数万点に及ぶと追加費用が発生します。
  5. 多言語・多通貨対応:越境ECとして海外販売する場合、200万〜500万円以上の開発費用がかかることがあります。

デザイン費用は、テンプレートをベースにした軽微なカスタマイズか、ブランドの世界観を忠実に表現するフルオリジナルかで大きく変わります。さらに、商品撮影やバナー制作、LP(ランディングページ)制作まで含めると、デザイン関連だけで総額の20〜30%を占めることもあります。

決済手段の例は、コンビニ決済、後払い決済、電子マネー、QRコード決済、Apple Pay、Amazon Payなどです。連携先の例は、在庫管理システム、WMS(倉庫管理システム)、会計ソフト、CRM、MAツール、POSシステムです。

SKU数が数万点に及ぶと、CSVの一括登録機能や商品情報管理システム(PIM)との連携が必要になります。越境ECの場合は、翻訳や通貨切り替え、国際配送、税制への対応などが加わります。

ポイント

迷ったら、まず自社の事業規模と目標売上に合う構築方法を選び、そのうえで機能、デザイン、外部連携の範囲が費用をどこまで押し上げるかを見積もりで比べます。

開発工数と人件費の内訳

ECサイト開発の費用は、大部分が人件費(エンジニアやデザイナーの工数)で構成されます。そこで、見積もりの妥当性を判断するには、各工程にどの程度の人月(1人のエンジニアが1か月フルタイムで稼働する単位)がかかるのかを理解しておくことが大切です。

エンジニア・デザイナーの人月単価

ECサイト開発に関わるメンバーの人月単価は、役割とスキルレベルによって大きく異なります。

  • プロジェクトマネージャー(PM):月額80万〜150万円。開発全体の進行管理や品質管理、クライアントとのコミュニケーションを担います。
  • UI・UXデザイナー:月額60万〜120万円。売上に直結するECサイトの見た目と使い勝手を設計します。
  • フロントエンドエンジニア:月額60万〜110万円。ユーザーが目にする画面を実装し、ReactやNext.jsに精通した人は需要が高く、単価も上昇傾向にあります。
  • バックエンドエンジニア:月額70万〜130万円。決済や在庫管理などの処理、API開発を担い、ECパッケージの知見も求められます。
  • インフラエンジニア:月額70万〜120万円。AWS、GCP、Azureなどのクラウドインフラの設計・構築・運用を担当します。

コンバージョン率最適化(CRO)の知見を持つデザイナーは、特に高い単価が設定されます。

インフラエンジニアには、セキュリティや負荷対策の知見も欠かせません。ECサイトでは、とくにアクセスが集中しても安定して稼働する設計力が求められます。開発会社の所在地では、東京都内が地方より15〜30%程度高い傾向がありますが、リモートワークの普及で地域差は縮小しつつあります。

工程別の工数配分の目安

ECサイト開発では、工程別の工数配分に一般的な目安があります。要件定義・企画フェーズは全体の10〜15%、設計フェーズ(基本設計・詳細設計・デザイン設計)は20〜25%です。実装フェーズ(フロントエンド・バックエンド開発)は35〜40%、テストフェーズは15〜20%、リリース・移行作業は5〜10%です。

  1. たとえば総工数10人月のパッケージ型は、要件定義1〜1.5人月、設計2〜2.5人月、実装3.5〜4人月、テスト1.5〜2人月、リリース0.5〜1人月です。
  2. この配分で人月単価を平均90万円とすると、開発費用は約900万円という計算になります。
  3. これにPMの稼働(通常、開発期間全体で0.3〜0.5人月程度)やデザイン費用が加わります。
  4. 要件定義の工数を削りすぎると、後工程で手戻りが起き、結果として総コストが増えるので注意が必要です。
  5. 要件定義に全体の15%程度を充てたプロジェクトは、10%未満のものに比べ、スコープ変更による追加コストの発生率が約40%低いという調査結果があります。

ポイント

見積もりの妥当性は、工数と人月単価から費用を概算して判断します。工程ごとの配分まで見ると、金額差の理由をつかみやすくなります。

ランニングコストと隠れたコスト

ECサイトの費用項目を、プラットフォーム利用料、保守・運用費用、決済手数料、隠れたコストの4つに整理した図。
初期開発後にも、運用や販売に伴う費用が続きます。

ECサイトの費用で見落としがちなのは、運用開始後に継続的に発生するランニングコストです。初期開発費用だけで予算を組むと、運用開始後に資金繰りが苦しくなるケースがあります。そのため、3年間のTCO(総保有コスト)で比較することを強くお勧めします。

月額で発生する主なランニングコスト

ASP・SaaS型のプラットフォーム利用料は月額5,000円〜15万円程度で、Shopifyは月額約4,000円(ベーシックプラン)から、futureshopは月額約2万5,000円からが目安です。ecbeingやebisumartなどのパッケージ型は、月額10万〜50万円程度のライセンス・保守費用がかかります。独自構築の場合は、AWSなどのクラウドサーバー費用が月額3万〜30万円程度が相場です。

保守・運用費用は、初期開発費用の15〜20%を年間保守費として計上するのが業界の標準的な考え方です。初期開発費用が1,000万円なら、年間150万〜200万円(月額約13万〜17万円)が保守費用の目安となります。保守の範囲は、バグ修正やセキュリティパッチの適用、サーバー監視・障害対応、軽微な機能改善が一般的です。

決済手数料は売上に連動し、クレジットカード決済で売上の3.0〜3.6%、コンビニ決済で1件あたり130〜300円、後払い決済で売上の3〜5%程度が相場です。月商1,000万円のECサイトなら、決済手数料だけで月額30万〜50万円に達することもあります。SSL証明書の更新(年間数万円〜)、ドメイン維持費(年間数千円)、メール配信の利用料(月額数千円〜数万円)も、継続的に発生します。

見落としがちな隠れたコスト

ECサイト開発で予算オーバーを招く原因の多くは、初期の見積もり段階で考慮されなかった「隠れたコスト」にあります。その代表がコンテンツ制作費用で、商品撮影やライティング、バナー、LP(ランディングページ)の制作などが含まれます。その規模は、商品点数やコンテンツの品質によって、数十万円から数百万円になります。

SKU数が1,000点なら、1商品あたりの撮影・ライティング費用を3,000〜5,000円として計算すると、商品コンテンツだけで300万〜500万円の費用が発生します。データ移行も見落とされがちで、既存サイトのリニューアルでは、商品、顧客、注文履歴のデータを新システムへ移す必要があります。その費用は、データ量やフォーマットの複雑さに応じて50万〜200万円程度です。

教育・研修費用も忘れがちで、新しい管理画面の操作を社内スタッフに研修する費用として、5万〜30万円程度がかかります。さらに、リリース後も行動データを分析してUI・UXやコンバージョン率を改善し続けると成果が向上するため、改善開発費用も予算に組み込んでおきたいところです。月額20万〜50万円程度の改善予算を確保しておくと、PDCAを回しながらサイトの収益性を高められます。

ポイント

初期費用の安さだけで選ぶと、保守や決済手数料などの継続費用で後から負担が増えやすいため、3年分のTCOで比べて予算を組みます。

見積もりの取り方と比較のポイント

見積もり比較で確認するRFP、見積もり内訳、見積もり範囲、追加費用の条件を4枚のチェックカードで示した図。
見積もりの前提と内訳をそろえると、各社の提案を比べやすくなります。

開発費用の見積もりは、金額だけで比べると判断を誤りやすくなります。見積もりの中身を正しく読み解き、適正かどうかを評価することが大切です。

正確な見積もりを取得するためのRFP作成

開発会社から正確な見積もりを得るには、RFP(提案依頼書)を作って各社に同じ条件で依頼することが効果的です。RFPの有無や予算の伝え方で、見積もり金額の差は大きく変わります。

事業概要には事業内容、ターゲット顧客、取扱商品ジャンルを、目的と目標には月商目標、KPI、リリース希望時期を書きます。必要な機能には、決済手段、会員機能、ポイント制度、定期購入、レコメンドなどを挙げます。

  • RFPには、上の項目に加えて、外部システムとの連携要件、デザインのイメージ(参考サイトのURL付き)、想定予算レンジ、運用体制(運用に携わる人数)も記載します。
  • RFPを作成して3〜5社に同時に提案を依頼することで、同じ条件での正確な比較が可能になります。
  • RFPなしで口頭のみで見積もりを依頼した場合、各社が想定する要件の範囲が異なるため、見積もり金額に2〜5倍の差が生じることもあります。
  • 予算レンジについては、正直に伝えた方が開発会社も適切な提案を行いやすくなります。
  • 予算を明かさずに見積もりを依頼すると、開発会社は過剰な提案を行うか、保守的すぎる提案にとどまるかのいずれかになりがちです。

見積もりを比較する際のチェックポイント

複数社から見積もりを取得したら、まず内訳の粒度を比べます。「ECサイト構築一式:800万円」のような一括見積もりでは、何にどれだけの費用がかかっているのか分かりません。工程別(要件定義、設計、デザイン、実装、テスト、リリース)かつ機能別(会員管理、商品管理、カート・決済、マイページなど)に分解して提出してもらうと、各社の費用配分の考え方が見えてきます。

次に、見積もりに含まれる範囲と含まれない範囲を明確にします。デザインカンプの修正回数の上限、テスト環境の構築費用、データ移行費用が含まれるかを個別に確認します。リリース後の初期不具合対応の期間や、マニュアル作成・操作研修の費用も含まれるかを確かめておきます。

さらに、追加費用が発生する条件も事前に確かめておきます。要件変更時の単価(通常の開発単価と異なる場合があります)や、スケジュール延長時の算定方法、テストで見つかった不具合の修正の扱いは、トラブルの原因になりやすい項目です。そのため、契約前に文書で合意しておくことが欠かせません。

ポイント

見積もりは金額だけでなく、条件がそろっているかで比べ方が変わります。RFPで前提をそろえ、契約前に範囲と追加費用の扱いを文書で残しておくと、後のずれを減らせます。

まとめ

BtoC通販・ECサイト開発の費用は、構築方法によってASP・SaaS型の10万円からフルスクラッチ型の1億円以上まで大きな幅があります。

  • 予算は、事業規模に合う構築方法を選び、プラットフォーム利用料や保守費用、決済手数料、コンテンツ制作費用、データ移行費用を含む3年間のTCOで判断します。
  • RFPを作成して3〜5社から提案を受け、金額だけでなく内訳の粒度、対応範囲、追加費用の条件まで比べます。
  • 公開後の継続的な改善が成果を左右するため、改善開発の予算も含めた中長期の投資計画を立てると、事業の成功確率を大きく高められます。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。