ECサイト開発は、要件定義・企画、設計・開発、テスト・リリースの3段階で進めます。この順に進めると、プロジェクトを計画的に進行できます。
各段階で何を決めるかを押さえておくと、全体の流れがつかみやすくなります。
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ECサイト/システム開発の全体像
ECサイト開発は、事業戦略の策定から本番稼働までを一つのプロジェクトとして進めます。進め方にはウォーターフォール型とアジャイル型があり、規模や要件の確定度合いによって適した手法が変わります。
要件が固まっている中〜大規模の案件では、ウォーターフォール型が多く採用されます。一方で、スピードを重視して段階的にリリースしたい場合は、アジャイル型が選ばれる傾向にあります。
どちらの手法でも、企画・要件定義、設計、開発の工程は共通です。テストやリリース・運用も、どちらの手法でも同じ工程として進みます。そのため、各工程で決めることや確認事項を前もって把握しておくことが、進行の見通しを立てる第一歩になります。
ECサイトの構築方式と選択肢
構築方式は5種類あり、事業規模や必要な自由度、社内の技術力に応じて選びます。
- ASP・SaaS型：月額数千円から使え、専門知識がなくても短期間で始められます。
- オープンソース型：初期費用を抑えやすく、代表例はEC-CUBEやMagentoです。
- パッケージ型：標準機能が豊富で、柔軟なカスタマイズにも対応できます。
- フルスクラッチ型：自由度が高く、自社仕様に合わせた開発が可能です。
- ヘッドレスコマース型：画面と注文・在庫管理を分けて、APIでつなぐ構成です。
ASP・SaaS型の代表例は、Shopify、BASE、STORESなどのクラウドサービスです。手軽な一方で、デザインや機能のカスタマイズには制約があります。
オープンソース型は、自社サーバーやクラウド環境に構築する方式です。サーバーの構築・運用とセキュリティ対策を自社で担うため、一定の技術力が求められます。
パッケージ型の例はecbeingやコマース21です。年商数億円以上の中〜大規模事業者に多く、導入費用は500万〜3,000万円程度です。
フルスクラッチ型は開発に6ヶ月〜1年以上かかり、費用は3,000万〜1億円以上が一般的です。年商数十億円規模の大手企業向けです。
ヘッドレス型の代表例は、commercetools、Shopify Hydrogen、medusajsなどです。Web、アプリ、店舗端末といった複数のチャネルで、購買体験をそろえやすいのが特徴です。
EC開発における最新トレンドと技術動向
2025年から2026年にかけて、AI活用、マイクロサービス、越境EC、サステナビリティ対応が注目されています。
- AI活用：レコメンドやチャットボット、画像検索による類似商品の提案で購買を支援します。
- マイクロサービス：機能を分けてAPIで連携させ、個別に更新できるようにします。
- 越境EC：多言語・多通貨、国際配送、現地決済に対応します。
- 環境・倫理対応：炭素排出量の表示やエシカル商品の絞り込みを行います。
AIレコメンドを導入したあるアパレルEC企業では、客単価が平均18%向上し、コンバージョン率も1.4倍になった事例があります。
マイクロサービスは、従来の一体型の構成と異なり、決済や在庫、顧客管理、検索などを独立させてAPIで連携させる考え方です。そのため、アクセスが集中する機能だけを広げるといった対応も取りやすくなります。
財務省の貿易統計によると、日本のEC事業者による越境EC取引額は2024年に約5,200億円で、5年前の約2.3倍にあたります。
社会的な価値への関心が高まるなか、サイトに環境や倫理への配慮を取り入れる例も出ています。こうした価値を開発に組み込む動きは、今後ますます重要になると見込まれます。
ECサイト/システム開発の進め方
全体は3つの段階に分かれ、要件定義・企画から始めて、設計・開発、テスト・リリースへと進みます。なお、開発期間は構築方式によって異なり、目安はASP型が1〜3ヶ月、パッケージ型が3〜6ヶ月です。フルスクラッチ型は6ヶ月〜1年以上が一般的です。どの方式でも、各段階の成果物と判断事項を把握しながら進めます。
要件定義・企画フェーズ
要件定義・企画は、品質、コスト、日程を左右する段階です。だからこそ、関係者で十分に検討し、合意を形成しておくことが欠かせません。
- 事業戦略：ECの役割、対象顧客、競合との差別化の方針
- 機能要件：検索、カート、決済、会員、ポイントなどの機能の範囲
- 非機能要件：性能、セキュリティ、可用性などの水準
- 外部連携：基幹、物流、CRM、会計、決済、配送との接続範囲
ある食品メーカーは、実店舗とオンラインの会員データの統合を企画段階で決めました。その方針があったため、後の設計でOMO（Online Merges with Offline）に反映できました。
機能要件には、クーポンやレビューに加えて、注文履歴と配送状況の追跡も含まれます。一方、非機能要件では、ピーク時の同時アクセス1万人や表示3秒以内などを検討します。
セキュリティ要件には、PCI DSS準拠や個人情報保護法への対応があります。可用性では稼働率99.9%以上などを定め、その内容を要件定義書に残すことで、発注側と受注側の認識を揃えられます。
外部連携では、ERPとの在庫連携やWMSとの出荷連携、CRMの顧客データ、会計の売上データを確認します。決済代行サービスの例は、GMOペイメントゲートウェイやSBペイメントサービスです。配送業者APIの仕様も、早い段階で把握しておきます。
連携仕様が想定と違ったり、必要なデータを取得できなかったりすると、後工程で手戻りが生じます。期間は、小規模で2〜4週間、中〜大規模で1〜3ヶ月です。
設計・開発フェーズ
設計・開発は、基本設計、詳細設計、実装の3工程で構成されます。各工程で決める内容を、段階的に具体化していきます。設計・開発の期間は、パッケージ型で2〜4ヶ月、フルスクラッチ型で4〜8ヶ月が目安です。
- 基本設計：システム全体の構成と画面遷移の定義
- 詳細設計：処理ロジックや画面、連携仕様の具体化
- 実装：設計書に沿ったプログラムの作成
基本設計では、オンプレミスとクラウドのどちらにするか、AWS・GCP・Azureのどれを使うかを決めます。EC開発ではAWSが多く採用されており、Amazon EC2やAmazon RDS、Amazon S3、Amazon CloudFrontを組み合わせて、スケーラブルで高可用性の基盤を構築します。さらに、商品・顧客マスタや注文テーブルも設計します。
画面遷移は、トップページから注文完了までの流れを定めます。商品一覧や商品詳細、カート、決済の各画面が、どのようにつながるかを整理します。API設計では、画面とバックエンドの通信仕様を決めます。
詳細設計では、ワイヤーフレームやDB項目の仕様まで決めます。UI/UXはコンバージョン率に直結するため、FigmaやAdobe XDでモックアップを作り、使いやすさをレビューします。
ある化粧品ECでは、商品詳細画面をユーザーテストで3回改善した結果、カート投入率が従来比で32%向上しました。2025年時点では、EC取引の約72%がスマートフォン経由です。そのため、スマートフォンでの表示・操作性を優先して設計します。
フロントエンドでは、ReactやNext.jsのほか、Vue.jsやNuxt.jsなどが使われます。バックエンドには、PHP（Laravel）やPython（Django）、Ruby（Ruby on Rails）などが使われます。また、Java（Spring Boot）やNode.js（Express、NestJS）も選択肢になります。
パッケージを使う場合は、標準機能をもとに、自社の要件を追加で開発します。さらに、Gitでの管理やコードレビュー、CI/CD（継続的インテグレーション/継続的デリバリー）によるデプロイの自動化も重要です。
テスト・リリースフェーズ
テストは、品質と信頼性を確保するために段階を踏んで行います。単体、結合、システム、ユーザー受け入れテスト（UAT）の順に進めるのが一般的です。
- 単体テストでは、検索やカート、決済などの機能を一つずつ確かめます。
- 結合テストでは、機能やモジュール間の連携がうまくつながるかを見ます。
- システムテストでは、本番に近い環境で負荷、セキュリティ、表示速度を検証します。
- UATでは、発注側がECサイトを操作し、業務要件を満たしているかを確認します。
たとえば、商品をカートに入れ、クーポンを使って決済するまでの一連の操作を試します。
特に、セール時のアクセス集中を想定した負荷テストは欠かせません。過去には、大手ECサイトがセール直後に停止し、数千万円規模の機会損失が出た事例があります。負荷テストには、Apache JMeterやGatling、Locustなどを使い、想定ピークの2〜3倍のアクセス量で試験することが推奨されます。
リリース前には、ドメインの設定とSSL証明書の導入を行い、本番環境へデプロイします。リニューアルの場合は、顧客データや注文履歴を移行します。
Google AnalyticsとGoogle Search Consoleを設定し、決済を本番に切り替えます。切り替え方には、一斉切り替えと、ユーザーを段階的に移行するカナリアリリースがあります。リスクを抑えるなら、カナリアリリースが推奨されます。
公開後は、アクセス状況やエラーログを監視し、問題に対応できる体制を整えます。リリース後2週間はハイパーケア期間として、通常より手厚く支援するのが業界の慣行です。
費用相場とコストの内訳
費用は、構築方式、規模、求める機能によって大きく異なります。だからこそ、人件費に加えてリリース後の運用費も含めて、予算を考えることが大切です。
人件費と工数
開発費の多くは人件費です。開発会社は稼働時間（人月）をもとに見積もりを出し、1人月の単価は役割やスキルによって変わります。
- プロジェクトマネージャー：月額80万〜150万円
- システムアーキテクト：月額100万〜180万円
- バックエンドエンジニア：月額70万〜120万円
- フロントエンドエンジニア：月額60万〜110万円
- UI/UXデザイナー、QAエンジニア（テスト担当）：月額はそれぞれ60万〜100万円、50万〜90万円
これらは2025年時点の相場です。構築方式別に見ると、初期開発費はASP・SaaS型（Shopifyなど）が50万〜200万円程度、オープンソース型（EC-CUBEなど）が200万〜800万円程度です。オープンソース型は、カスタマイズの範囲によって大きく変動します。
パッケージ型は500万〜3,000万円程度で、標準機能の変更量や外部連携の数によって費用が決まります。また、フルスクラッチ型は3,000万〜1億円以上で、機能の複雑さと期間に応じて上限は青天井となります。
機能を追加するたびに、工数と費用は積み上がっていきます。たとえば、ポイント機能は2〜4人月（140万〜480万円程度）が目安です。定期購入機能は3〜6人月（210万〜720万円程度）、在庫管理とのリアルタイム連携は2〜5人月（140万〜600万円程度）です。
要件定義の段階で必須機能と希望機能を分けておくと、予算の範囲内に収めやすくなります。
初期費用以外のランニングコスト
初期費用だけで予算を組むと、運用を始めてから資金が不足するおそれがあります。そのため、インフラや保守、決済などの継続費用も見込んでおく必要があります。
- サーバー・インフラ：小〜中規模は月額5万〜30万円、大規模は30万〜100万円以上
- 保守・運用：委託時は月額20万〜80万円程度
- 決済手数料：カード決済額の3.0〜3.6%程度
- その他：ドメイン、SSL、メール配信、CDN、WAFなどの費用
AWSは従量課金制のため、アクセスが増えるにつれて費用も変わります。セール時やTV露出時には、費用が上がる可能性があります。
年間の保守費用は、初期開発費の15〜20%が目安です。初期費用が1,000万円の場合、年間150万〜200万円、月額にすると約13万〜17万円です。
月商1,000万円の場合、カード決済手数料は月額30万〜36万円になります。ドメインは年額1,000〜5,000円、SSLは無料から年額10万円までです。
メール配信は月額数千〜数万円です。5年間のTCO（総所有コスト）で見ると、初期費用の2〜3倍の運用費が発生する例も珍しくありません。
見積もりを取る際のポイント
同じ要件でも、会社の規模や技術力、管理体制によって見積額が2〜3倍開くことがあります。だからこそ、価格だけでなく提案の内容も合わせて比較する必要があります。
要件明確化と仕様書の準備
要件を具体化するほど、見積もりの精度は上がります。一方、抽象的な依頼では、開発会社がリスクを見込んで高めに算出する場合があります。
- 機能と商品：必要な機能、商品数、決済手段
- 規模と連携：月間アクセスや外部システムとの連携
- 運用と端末：スマートフォン対応や保守委託の要否
- 提案依頼書：背景・目的、対象ユーザー・規模、機能と優先順位、要件、日程・予算、選定基準を記載
理想は、RFP（提案依頼書）を提示することです。性能やセキュリティ、可用性などの非機能要件も含めて、優先順位を示します。
RFPを用意できなくても、扱う商品の種類と点数、月間売上の想定、連携の必要性を整理して相談すれば、見積もりの精度を高められます。
複数社比較と発注先の選び方
見積もりは最低3社以上から取り、金額だけでなく実績や提案、体制、契約を比べます。
- 業界実績：自社に近い業種や業態での構築経験
- 見積もり内訳：工程別の工数と費用の根拠
- 連絡体制：会議、進捗共有、窓口、緊急連絡
- 契約形態：準委任と請負の特徴
食品、アパレル、BtoB部品では、機能も業務フローも異なります。そのため、近い実績のある会社なら、ヒアリングの段階から自社に合う提案を受けやすくなります。
「設計」「フロントエンド開発」「バックエンド開発」「テスト」「PM」などの工数内訳が示されていれば、金額の根拠を把握できます。一方で、「構築一式」とだけ書かれた見積もりは、追加費用に注意が必要です。
大規模な会社では、開発が下請けに委ねられる場合があります。実際に開発を担当するメンバーも、事前に確認しておく必要があります。
準委任契約は工数に対して報酬を払い、請負契約は成果物の完成に対して支払います。どちらを選ぶかは、プロジェクトの性質によって決まります。
注意すべきリスクと対策
代表的なリスクは、要件の肥大化、ベンダーロックイン、情報漏洩、進行遅延です。開始前に、それぞれの管理方法を決めておきます。
- スコープ管理：要件の文書化と、変更に伴う費用・日程の合意
- 移行可能性：コードの所有権や技術資料の納品を契約で定めること
- セキュリティ：設計段階からの対策の組み込みと、診断・監視の実施
- 進捗管理：節目ごとの成果物の確認と、必要に応じた軌道修正
追加の要望が続くと、当初の見積もりを超えるスコープクリープが起きます。そのため、変更管理のルールを先に定め、変更のたびに影響を確認することが大切です。
ベンダーロックインを抑えるには、ソースコードの所有権を発注側に置きます。さらに、技術・API仕様書を納品物に含め、標準的な技術を選びます。
個人情報やカード情報を扱うECでは、漏洩の影響が大きくなります。過去には、1件あたり平均約3万円の賠償や、売上減を含めて数億円の被害が出た事例があります。
対策としては、セキュリティ・バイ・デザインを採用したうえで、WAFや定期的な脆弱性診断を取り入れます。カード情報を扱う場合はPCI DSSに準拠し、アクセスログの監視も行います。
遅延対策では、マイルストーンを細かく設けます。2週間単位のスプリントの終わりに動くソフトウェアを実演すると、問題の早期発見と手戻りの抑制につながります。
まとめ
EC開発は、要件定義から設計・開発、テスト、リリースまでを計画的に進めます。方式は、事業規模や予算、拡張性を踏まえて選びます。
予算には、初期費用だけでなく運用費も含めます。見積もりは複数社から取り、実績や提案、体制、契約形態を総合的に評価します。
スコープ、ベンダー依存、セキュリティのリスクには、事前に対策しておきます。適切な進行とパートナーとの連携が、事業を支えるECサイトにつながります。
▼全体ガイドの記事
・ECサイト/システム開発の完全ガイド
▼開発を相談する前に読みたい無料ホワイトペーパー
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会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。