クラウドを使うと、サーバー以外にどんな機能が手に入り、自社のシステムでどう使えるのか。自動スケーリングや高可用性、サーバーレスなど標準の機能を漠然と理解したまま進めると、場所を移しただけの「持ち上げ移行」で止まりがちです。使いこなせば、コスト削減と運用の自動化につながります。全体像はクラウド開発/構築の完全ガイドで確認できます。
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自動スケーリングと高可用性の機能
クラウドがオンプレミスに対して持つ最大の機能的な強みが、自動スケーリングと高可用性です。どちらも、専用のハードウェアを買い足すことなく、ソフトウェアの設定だけで実現できる点に、クラウドの本質的な価値があります。
- 自動スケーリング：アクセス量に応じてサーバーの台数を自動で増減する仕組み
- 高可用性：障害時も別の場所で処理を続け、サービス停止を防ぐ機能
負荷に応じてリソースを増減する自動スケーリング
自動スケーリング（オートスケール）は、CPU使用率やアクセス数といった指標を監視し、設定した閾値を超えるとサーバーを自動で増やし、負荷が下がると自動で減らす機能です。これにより、平常時は最小限のリソースで運用しつつ、アクセスが急増したときだけ処理能力を広げられます。オンプレミスのようにピークに合わせてサーバーを常時抱える必要がなくなるため、コストと安定性を両立できます。
この機能は、コンテナを束ねるECS FargateやKubernetes、あるいはサーバーレスのLambdaといった、さまざまな実行基盤で利用できます。自社のシステムのアクセス量がどれだけ変動するかを把握し、スケールの単位（サーバー1台単位か、関数の同時実行数か）を適切に設計する必要があります。
アクセスの変動が大きいシステムほど、自動スケーリングの恩恵は大きくなります。一方で、負荷が常時一定なら、固定的なリザーブドインスタンスのほうがコスト効率が良い場合もあります。
マルチAZ構成で実現する高可用性
高可用性を支えるのが、複数のアベイラビリティゾーン（AZ）にまたがってシステムを構成するマルチAZ構成です。AZは物理的に離れたデータセンター群を指し、サーバーやデータベースを複数のAZに分散配置しておくと、ひとつのAZが障害や災害でダウンしても、別のAZでサービスを継続できます。
一次データの費用相場では、EC2やRDSを各2台に冗長化し、WAFやELBを組み合わせた中規模の高可用性構成の構築は、50万〜60万円が一つの目安です。こうした高可用性は、業務が止まると損害が大きい基幹システムや、対外的なサービスで特に重要になります。
ただし、社内向けの軽微なツールにまでフル冗長化を施すと、過剰なコストになりかねません。クラウドの良さは、システムの重要度に応じて、シングル構成からマルチAZの高可用性構成まで、必要な可用性レベルを選べる柔軟性にあります。機能を無駄なく活用するには、要件定義の段階で「どこまでの可用性が本当に必要か」を見極めておく必要があります。
サーバーレスとマネージドサービスの機能
クラウドが提供するもう一つの大きな機能群が、サーバーの管理そのものをクラウド事業者に任せられるサーバーレスとマネージドサービスです。OSやミドルウェアの保守、パッチ当て、冗長化といった運用作業を自前で行わずに済むため、エンジニアはアプリケーションの開発に集中できます。これは、手間の削減にとどまらず、運用要員の人件費というコスト構造そのものを変える機能です。
使った分だけ課金されるサーバーレス機能
サーバーレスは、リクエストが来たときだけ処理が起動し、待機時間に課金されない実行モデルです。LambdaやAPI Gateway、サーバーレスデータベースのDynamoDBやAurora Serverlessを組み合わせると、アイドル時のコストをほぼゼロにできます。たとえば、この組み合わせで作ったサーバーレスAPIは、月数百円から、無料枠内に収まることもあります。
この機能の効果は、アクセスが少〜中規模のシステムで顕著です。一次データでは、API呼び出しはAWS・Azureが月100万回まで無料、超過100万回あたり$0.2、GCPは月200万回まで無料です。コンピューティングは100万GB秒あたりAWS $16.7、Azure $16、GCP $2.5と、細かい従量単位で課金されます。
サーバーレスは、社内ツールや、特定の時間帯だけ動くバッチ処理を切り出すのに最適です。ただし、常時高負荷がかかるシステムや、1回の処理が長時間に及ぶ用途には不向きな面があります。そのため、すべてをサーバーレスで組むのではなく、用途に合わせて使い分ける必要があります。
運用を肩代わりするマネージドDB・ストレージ機能
マネージドサービスの代表例は、データベースです。AWSのRDSやAuroraを使えば、バックアップ、冗長化、バージョンアップといった運用を、クラウドが自動で行ってくれます。ほかにも、ストレージやキャッシュ（ElastiCacheなど）、ファイル共有（EFSなど）といったマネージドサービスも豊富にそろっています。
一次データの料金では、OSSのデータベース（4コア・16GB相当）の従量課金は、AWS $654、Azure $794、GCP $526（月額）です。また、Windowsライセンス込みだと、AWS $1,610、Azure（特典）$1,005、GCP $1,274と、構成によって幅があります。
これらを組み合わせることで、本来は専門の運用チームが必要だった領域を、設定とコストの管理だけで運用できるようになります。マネージドサービスを積極的に使うほど運用工数は減ります。その一方で、サービス利用料はかかるため、「自前で運用する人件費」と「マネージドの利用料」を天秤にかけて選ぶことが、機能活用の判断基準になります。
IaCとCI/CDによる自動化機能
クラウドの機能を語るうえで欠かせないのが、インフラの構築・変更・運用を自動化するIaC（Infrastructure as Code）とCI/CDです。インフラ構成をコードとして記述し、開発からデプロイまでを自動化すると、人手によるミスを減らし、同じ環境を何度でも正確に再現できます。これは、クラウドが「ソフトウェアとして扱える基盤」であるからこそ実現できる機能です。
環境を再現可能にするIaC機能
IaCは、サーバー構成、ネットワーク、データベースといったインフラの設計を、コードとして定義する手法です。これにより、開発・検証・本番の各環境を、ボタンひとつで同じ構成として立ち上げられます。手作業で環境を構築すると、設定の差異による「検証環境では動いたのに本番で動かない」というトラブルが起きがちですが、IaCを使えばこうした環境差を構造的になくせます。
IaCのもう一つの価値は、構成の変更履歴がコードとして残る点です。誰がいつどんなインフラ変更をしたかが追跡でき、問題があれば以前の状態に戻すことも容易になります。
これは、属人的な手作業に依存した運用から、レビューとバージョン管理を前提とした運用への転換を意味します。SRE型の運用や内製化を進めるうえで、IaCはその土台となる機能だと言えます。
テストとデプロイを自動化するCI/CD機能
CI/CDは、コードの変更を自動でテストし、問題がなければ自動で本番環境に反映する機能です。GitHub Actionsなどを使い、リポジトリへのプッシュをトリガーにテストとデプロイのパイプラインを動かします。その結果、リリース作業の手作業による事故を防ぎ、小さな改修を高頻度で安全にリリースできます。
一次データでは、CI/CDやコード管理、セキュリティスキャンを含むDevOps系SaaSの費用は、月数万円程度が目安です。CI/CDの効果は、目に見えるコスト削減というより、開発スピードと品質の両立という形で現れます。CI/CDを使えば、手動デプロイの時間と緊張感から解放され、開発チームが本来の機能開発に集中できるようになります。
IaCとCI/CDを組み合わせることで、インフラとアプリケーションの両方を継続的に、かつ安全に改善できる体制が整います。これらは、クラウドが標準で提供する「自動化のための機能群」として、投資効果を底上げする役割を担います。
監視・セキュリティの標準機能
システムを安定して運用し、安全に保つために欠かせないのが、監視とセキュリティの機能です。クラウドは、メトリクスの収集やログの分析、アラート通知といった運用の機能と、アクセス制御や暗号化といった防御の機能を標準で備えており、これらを組み合わせて体制を構築します。
一方で、オンプレミスでは個別に製品を選んで組み合わせる必要があった機能が、クラウドではマネージドサービスやSaaSとして手軽に利用できます。
メトリクス・ログを統合する監視機能
監視機能は、CPU使用率やネットワークI/O、エラー率といった指標（メトリクス）を継続的に収集し、異常を検知してアラートを出します。クラウド各社の標準監視サービスに加えて、より詳しく状態を見たい場合や、マルチクラウドをまとめて監視したい場合には、Datadogのような専用ツールが使われます。
一次データでは、Datadogの料金はホストあたり月$15〜$23が目安です。こうした専用ツールを使えば、システムの健全性をリアルタイムに把握できます。監視機能の真価は、兆候の段階で気づいて未然に防ぐことにあります。
SRE型の運用では、SLO（サービスレベル目標）を定め、その達成状況を監視し続けることで、品質を定量的に管理します。さらに、AWSの運用代行サービスを使えば、監視と障害の一次対応を初期・月額とも数万円程度で外部に任せることもでき、自社の運用体制に応じて内製と委託を組み合わせられます。
責任共有モデルとゼロトラストのセキュリティ機能
クラウドのセキュリティを理解するうえで前提となるのが「責任共有モデル」です。物理的なデータセンターやハードウェアの安全はクラウド事業者が担い、その上で動かすOS設定、アクセス権限、データの暗号化といった領域は利用者が担う、という役割分担です。
WAF（Webアプリケーションファイアウォール）やアクセス制御、暗号化といった機能はクラウドが提供しますが、それを正しく設定するのは利用者側の責任になります。また、近年は、社内ネットワークだから安全という前提を捨て、すべてのアクセスを検証するゼロトラストアーキテクチャの考え方が広がっています。
金融のFISC安全対策基準や医療の3省2ガイドラインといった業界特有のコンプライアンス要件に対応する場合は、これらの機能を組み合わせて要件を満たす設計が必要です。riplaはフルスクラッチ受託と国内開発の立場から、こうしたセキュリティと監視の機能を自社の要件に合わせて設計し、運用に定着させるところまで支援することを重視しています。
まとめ
クラウド開発・構築が提供する機能は、4つの柱に集約できます。自動スケーリングと高可用性で安定性とコストを両立し、サーバーレスとマネージドサービスで運用工数とアイドルコストを減らします。IaCとCI/CDでインフラと開発の自動化を実現し、監視・セキュリティで安定運用と防御を担保します。
これらの機能は、オンプレミスでは個別に作り込む必要がありましたが、クラウドでは標準で利用でき、設定とコストの管理だけで活用できます。ここに、クラウドの本質的な価値があります。
機能を選ぶときは、使えるからといって全部入れるのではなく、自社のシステムの重要度・アクセス特性・運用体制に照らして必要な機能を見極めることです。なかでも、可用性をどこまで求めるか、サーバーレスが向く処理はどれか、監視と運用を内製するか委託するかの判断が、クラウドの投資効果を左右します。
riplaはフルスクラッチ受託と国内開発を組み合わせ、機能の選定から構成設計、運用定着までを一貫して支援します。全体像の確認には、あらためて完全ガイドをご活用ください。
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会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。