ABAPのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

ABAPのシステム開発会社は、ABAPのプログラムを書けるだけでなく、SAPの業務要件、標準機能、周辺連携、移行、テスト、運用まで設計できる会社を選ぶことが重要です。ABAPはSAP ERPやSAP ECC、SAP S/4HANAの財務会計、販売、購買、在庫、生産などを拡張する中核技術であり、開発会社の選定が将来の保守費用や移行のしやすさを左右します。

本記事では、株式会社riplaを最初に、ABAPやSAP S/4HANAに関する公式サービスを確認できる実在の5社を加え、計6社を紹介します。ランキングではなく、各社の得意な案件タイプ、ABAP CloudやClean Coreへの対応、移行・運用体制、発注前に確認したい点を比較します。ECCの既存Zプログラム改修からS/4HANA移行まで、自社の課題に合うパートナーを探すための判断材料としてご覧ください。

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ABAPのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

「ABAPのシステム」とは、ABAPという言語だけで動く単独の製品ではなく、SAP ERPやSAP S/4HANAを業務基盤として、画面、帳票、ワークフロー、バッチ、外部システム連携などを組み合わせた仕組みを指すことが一般的です。そのため、プログラム単体の納品を依頼しても、業務ルールやデータの流れ、権限、移送、障害時の復旧まで整理されていなければ、稼働後に現場が使えない可能性があります。

販売管理の帳票を1本追加する案件でも、受注、出荷、売上、請求のどのデータを正とするかで設計は変わります。購買や生産までつながる場合は、品目、取引先、プラント、会社コード、勘定設定といったマスタの意味を確認しなければなりません。ABAP開発者だけでなく、SAPの機能コンサルタント、Basis、インフラ、データ移行、テスト担当が必要な範囲を最初に切り分ける会社ほど、後からの手戻りを抑えやすくなります。

既存ECCのClassic ABAPは、過去の業務要件を細かく反映しやすい一方、標準オブジェクトの変更や未公開テーブルへの依存が多いと、アップグレード時に改修・回帰テストが増えます。SAP公式のABAP Cloudは、公開API、CDS、RAP、クラウド向けABAP、ABAP Development Toolsを軸に、SAP標準コードと顧客コードを分離し、アップグレードに耐えやすい開発を目指すモデルです（出典: SAP Help Portal「ABAP Cloud Development Model」、2026年確認）。

また、SAPはSAP Business Suite 7の主要アプリケーションについて2027年末までメインストリーム保守を案内し、2028年から2030年には追加料金を伴う延長保守の選択肢を示しています。一方、SAP S/4HANAは少なくとも2040年までいずれかのリリースが保守対象となる方針です（出典: SAP「Maintenance 2040」）。今の改修費だけでなく、数年後の移行や保守の責任まで説明できる会社を比較することが大切です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaは、ABAPの実装作業だけを切り出すのではなく、現行業務の棚卸し、課題の整理、システム化する範囲の定義から相談しやすい会社です。SAPを含む既存の基幹システムに追加する場合も、現場の入力や承認がどこで行われ、どのデータを会計や販売へ渡すのかを確認し、標準機能、設定、追加開発、外部サービスの役割を分けて考えられます。要件が固まりきっていない段階で、業務とシステムの両面から整理したい企業に適しています。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる基幹システムを段階的に整えたい企業が相談しやすい候補です。たとえば、既存SAPの周辺にあるExcelや個別ツールを整理し、受注・在庫・請求・顧客情報の重複入力を減らす構想から始められます。ABAP開発を含む場合は、現行SAPのバージョン、対象モジュール、Zプログラム一覧、インターフェース、帳票、保守の課題を共有し、riplaが担当できる業務整理・開発・定着支援の範囲を見積もりで確認します。

NTTデータ／NTTデータ グローバルソリューションズ｜大規模・グローバルSAPに強い

NTTデータおよびNTTデータ グローバルソリューションズは、SAPの構想策定から導入、保守までを一気通貫で支援する大手ITサービス企業です。公式サイトでは、53以上の国・地域に16,000名を超えるSAP有識者が在籍し、グローバルで導入の企画立案から構築・保守まで支援する体制を案内しています（出典: NTTデータ「ERP（SAP/Biz∫）」）。

大企業の複数法人・複数拠点をまたぐSAP導入や、海外を含む標準化、移行後の運用を一つの計画で進めたい場合に比較しやすい会社です。製造業や自動車関連のSAP活用、経営管理、データ活用など、業界知見とグローバル体制を組み合わせた提案を確認できます。ABAPについては、既存アドオンの棚卸し、非互換箇所の洗い出し、公開APIへの置き換え、回帰テストをどこまで一括して担当するかを聞くことが重要です。

海外展開、グループ会社の業務統合、全社的な会計・販売・購買の刷新など、プロジェクト管理や現地調整を含む案件に向いています。公式サイトには、旭化成やキオクシアなどのSAP関連事例も掲載されていますが、公開事例の効果をそのまま自社に当てはめるのではなく、業種、会社コード数、ユーザー数、連携本数、移行方式が近い事例を紹介してもらいます。大規模体制の管理費や再委託の有無も、見積書と体制表で明確にすることが大切です。

SCSK株式会社｜製造・商社向けテンプレートと運用保守を重視

SCSK株式会社は、SAP S/4HANAの新規導入、移行、業務プロセス改善、BTP活用、データ分析、運用保守まで幅広く扱うSAPパートナーです。公式サイトでは、600名超の技術者による支援、38カ国・200拠点以上の導入実績、製造業・商社向けのテンプレート、SAP S/4HANA移行支援サービスを案内しています（出典: SCSK「SAP Solution」）。

製造業や商社の業務をテンプレートで標準化しつつ、必要なABAP開発や周辺連携を加えたい企業に適しています。クラウドERP、SAP BTP、電子帳簿保存法、財務・為替管理などの周辺テーマまで同じ相談先で整理しやすい点が特徴です。ABAPの見積もりでは、テンプレートで吸収できる範囲と、個別アドオン、API・IDoc連携、データ移行、総合テストの範囲を分けて提示してもらいます。

現行SAPの保守だけでなく、S/4HANAへの移行、海外拠点への展開、稼働後のアプリケーション・Basis・ミドルウェア・インフラ保守をまとめたい企業が比較しやすい会社です。公式の導入事例には、SAP S/4HANA Cloudで基幹業務をモダナイズした事例や、経理業務のデジタル化事例があります。自社に近い拠点数・業務モジュールの事例を確認し、担当者の固定、夜間障害対応、月次の改善活動まで契約に含めるかを確認します。

富士通株式会社｜S/4HANA移行と基盤・運用を一体で検討

富士通株式会社は、SAP S/4HANAの導入や旧バージョンからの移行に加え、インフラ、クラウド、一次保守、運用まで含めた支援を検討できる大手企業です。公式のSAPソリューション資料では、SAP S/4HANAの導入から運用保守までのトータル支援や、旧バージョンからの移行に関するサービスを案内しています（出典: 富士通「富士通のSAPソリューション」、2026年確認）。

ECCからS/4HANAへのコンバージョンでは、アドオンの移行可否、データモデルの差分、カスタムコードの非互換、インフラの容量、停止時間を一緒に確認する必要があります。富士通は移行検証環境やコンバージョンサービスの情報を公開しており、ABAP改修だけでなく、移行前診断、変換、テスト、カットオーバーまで工程をつなげたい企業が相談しやすい候補です。基盤を含めた提案では、ABAPチームとインフラチームの責任分界を明確にします。

データセンターやクラウドを含む基幹システム基盤を整え、移行後も安定運用したい大企業に向いています。たとえば、既存ECCのZプログラムを棚卸しして、利用頻度の低い帳票やバッチを廃止し、残す機能はS/4HANAの拡張方式に合わせて改修する進め方を相談できます。移行期間、リハーサル回数、停止可能時間、障害時の復旧目標、ハイパーケア期間を、ABAP開発費とインフラ費に分けて確認することが重要です。

デロイト トーマツ グループ｜業務改革・会計・内部統制まで設計

デロイト トーマツ グループは、SAP S/4HANA Cloud Public Editionの導入をはじめ、経営・業務改革、会計、内部統制、グローバル標準化を含むSAP変革を支援する企業です。公式サイトでは、構想策定から導入、保守・運用サポートまで変革プロセス全体を支援すると説明しています（出典: デロイト トーマツ「SAP S/4HANA Public Cloud活用による変革支援サービス」）。

ABAP開発を先に積み上げるのではなく、Fit-to-Standardで業務を見直し、アドオンを減らしながら必要な拡張だけを残したい企業に適しています。会計処理、職務分掌、承認、監査証跡、データ保持など、システム要件と統制要件を一緒に整理したい場合に比較しやすい会社です。ABAP Cloudや公開APIを採用する範囲、BTPなどのサイドバイサイド拡張にする範囲、Classic ABAPを残す範囲を、業務上の理由とともに説明してもらいます。

複数国・複数法人の会計ルールを標準化したい企業、経営管理や内部統制を含めてERPを刷新したい企業が相談しやすい候補です。ABAP開発会社としての契約を検討する場合は、業務コンサルティングの成果物と開発会社の納品物を分け、誰が詳細設計、コードレビュー、テストデータ準備、移行リハーサルを担うのかを確認します。大規模案件ほど、要件変更の承認者と追加費用の算定方法を先に決めておくことが重要です。

アクセンチュア株式会社｜海外展開とクラウド・データ活用を含む変革

アクセンチュア株式会社は、SAP S/4HANA、SAP Business Technology Platform、データやAIを組み合わせ、業界別の業務変革とグローバル展開を支援する企業です。公式のSAPサービスページでは、実装実績をもとに業界別の価値やベンチマークを可視化し、ビジネスケースとロードマップを作成する支援を案内しています（出典: アクセンチュア「SAPサービス＆ソリューション」）。

海外拠点を含めて業務プロセスを変えたい企業、SAPをデータ・AI活用の基盤として再設計したい企業、複数のクラウドサービスを統合したい企業に向いています。ABAPでは、既存コードの変換だけでなく、標準機能へ寄せる業務改革、公開APIを使った連携、BTP上の拡張、テスト自動化をどの組み合わせで実施するかが重要です。技術要素が多くなりやすいため、国内のABAP要員、海外チーム、業務側の責任者を含む体制図を提出してもらいます。

大規模な全社変革やグローバルロールアウトを、戦略、業務、技術、チェンジマネジメントまで一つのプログラムで管理したい場合に比較しやすい会社です。依頼時は、経営層向けのロードマップと、ABAP開発者が実際に行うコード棚卸し・修正・単体テストの作業を分けて見積もります。大規模チームの利点を活かすため、意思決定の階層、担当者の稼働率、成果物レビューの頻度、引き継ぎ方法まで確認することが大切です。

ABAPのシステム開発会社を選ぶポイント

6社の中から1社に絞るときは、知名度やSAP認定者数だけで判断せず、自社の案件を分解して比較します。ABAP単体の帳票改修なのか、複数モジュールにまたがるアドオンなのか、ECCからS/4HANAへの移行なのかによって、必要なチームも費用も異なります。提案依頼書には、現行環境、対象範囲、希望時期、移行・保守の条件をできるだけ具体的に記載します。

「SAP導入実績がある」という説明だけでは、ABAPのシステム開発を任せられるか判断できません。財務会計、販売管理、購買・在庫、生産、人事のうちどのモジュールを扱ったか、ECCかS/4HANAか、Classic ABAPかABAP Cloudか、帳票・バッチ・API・IDoc・RFCのどこを実装したかを確認します。可能であれば、匿名化した設計書、テスト仕様書、移行計画、稼働後の障害対応例を見せてもらい、成果物の粒度を比較します。

新規開発やS/4HANA移行では、既存コードをそのまま移す提案だけでなく、標準機能に寄せる部分、公開APIを使う部分、BTPなどへ分離する部分、オンスタックのABAP Cloudで作る部分を示してもらいます。SAPの資料では、ABAP Cloudは公開された安定APIと拡張ポイントを使い、SAPコードと顧客コードを分離する考え方です。見積もり時に、ATC検査、非推奨オブジェクトの確認、CDS・RAP・Fioriの採用条件、将来のアップグレード時に再テストする範囲を質問します。

ABAP単体に公開された一律の定価はほとんどなく、対象モジュール、既存コードの品質、インターフェース数、データ移行、テスト、Basis、インフラ、保守範囲で費用が変わります。編集上の概算では、既存帳票や軽微な画面追加は100万〜500万円で1〜3か月、複数モジュール・API連携・Fiori画面を含む中規模案件は500万〜2,000万円で3〜9か月、大規模アドオンは2,000万〜1億円で6〜18か月が目安です。これはABAP個別開発の公開料金ではなく、要件定義からテストまでを含む類似業務システムの費用構造をもとにした推定です。

ECCからS/4HANAへの移行は、ABAP改修だけでなく、業務設計、データ移行、インフラ、権限、教育、稼働後支援を含むため、全体費用を別に扱います。電通総研が国内295社を対象に実施した「SAPユーザー意識調査結果2025年度版」では、新規導入を除くS/4HANA移行費用について、10億円以上が26％、5億〜10億円未満が24.7％で、5億円以上が半数を超えました（出典: 電通総研、2025年）。SAP全体の数字でありABAPだけの費用ではないため、見積書では「ABAP改修」「機能コンサル」「データ移行」「Basis・インフラ」「テスト」「教育」「ハイパーケア」を分けて比較します。

保守では、年間の問い合わせ対応、障害の優先度、ジョブ監視、移送、パッチ適用、バックアップ、脆弱性対応、法改正や組織変更への改修を確認します。初期開発費だけを安く見せるのではなく、3年から5年の総保有コスト、担当者の交代時の引き継ぎ、ソースコードと設計書の帰属、再委託先、緊急時の連絡経路まで契約書に明記することが必要です。

ABAPのシステム開発会社に関するよくある質問

ABAPのシステム開発では、「ABAPは将来なくなるのか」「Classic ABAPを使い続けてよいのか」「開発会社へ何を渡せばよいのか」といった疑問が生じます。ここでは、会社選びや見積もりの前に多く寄せられる質問へ、案件の判断に使える形で回答します。

ABAPがすぐに不要になるわけではありません。SAP S/4HANAでは、ABAP Cloud、CDS、RAP、Fiori、公開APIを使って、クラウド対応かつアップグレードに耐えやすい拡張を作る方向が示されています。既存ECCではClassic ABAPの保守が必要な企業も多いため、案件ごとに現行資産を活かす範囲と、新しい開発モデルへ移す範囲を判断することが現実的です。

SAP S/4HANAのエディションやリリース、開発対象によって利用できる拡張方式が異なります。Classic ABAPとABAP Cloudが共存する環境もありますが、新規のクラウド対応開発では公開APIと拡張ポイントを使うABAP Cloudを優先し、既存資産の維持や移行の制約がある部分だけClassic ABAPを検討します。開発会社には、対象環境で使える言語バージョン、APIの公開状態、ATC検査の結果を確認してもらいます。

現行SAPの製品名とバージョン、利用モジュール、会社コード・拠点・ユーザー数、Zプログラム・帳票・バッチの一覧、外部インターフェース、現在の障害や手作業、希望時期を渡します。S/4HANA移行なら、カスタムコードの利用頻度、未使用オブジェクト、データ量、停止可能時間、権限ロール、過去のテスト仕様書も役立ちます。資料が不足していても、最初の調査フェーズを設け、調査後に本開発の見積もりを分けてもらうと比較しやすくなります。

まとめ

ABAPのシステム開発会社を選ぶときは、ABAPのコーディング力だけでなく、SAPの業務理解、標準機能とアドオンの切り分け、ABAP Cloud・公開API・Clean Coreの方針、データ移行・テスト・権限・保守まで確認します。今回紹介した6社は、株式会社riplaをはじめ、NTTデータ、SCSK、富士通、デロイト トーマツ グループ、アクセンチュアです。それぞれ得意な案件規模や支援範囲が異なるため、自社の業界、モジュール、拠点数、移行時期に合わせて比較します。

まずは現行環境と課題を整理し、ABAP改修だけの費用とSAP全体の刷新費用を分けた相見積もりを依頼します。設計書、ソースコード、テスト結果、移行手順、運用手順の納品範囲と、稼働後に誰がどの時間帯で支援するかまで確認すれば、初期費用だけでは見えないリスクを比較できます。将来のアップグレードや業務変更にも対応できる、長く運用しやすいパートナーを選ぶことが成功への近道です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。