BigCommerceのシステム開発費用は、業務要件や連携範囲、フロント構成によって、100万〜300万円から2,000万〜1億円以上まで幅があります。
月額のSaaS料金はプランで決まり、開発費は要件ごとに見積もられます。
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BigCommerceの開発費用に幅が出る理由
BigCommerceでは、SaaS利用料と業務に合わせた設計・開発費が別々に発生します。費用に幅が出るのは、業務にどこまで合わせるかで作業量が大きく変わるためです。
商品販売だけなら標準機能を活用できます。ただし、B2Bの顧客別価格やERPとの在庫同期のほか、多言語・多通貨や独自の購入体験を加えるほど、要件定義・実装・テストの工数が増えます。
SaaS料金と開発会社への発注費
月額料金には、商品管理やカート、チェックアウトなどのプラットフォーム機能が含まれます。注文や顧客、販促もその中に入ります。
開発会社への費用には、要件整理や画面設計、テーマ調整が含まれます。さらに、API連携や移行、テストと研修も費用に入ります。特に、標準機能に業務をどこまで合わせるかが初期費用を左右します。
費用を見る5層（基盤・フロント・アプリ・連携・運用）
見積もりでは、BigCommerce本体以外の層も分けて確認します。費用項目を層ごとに整理すると、必要な作業と運用範囲が見えてきます。5つの層それぞれで、作業の内容と費用の発生場所が変わります。
- 基盤：管理画面とコマース機能
- フロント：StencilまたはヘッドレスのWeb画面
- アプリ：決済・配送・検索などの機能
- 外部連携：ERP・PIM・WMS・CRMとの接続
- 運用：分析、保守、障害対応
たとえば、ERPで在庫を管理する場合、在庫表示だけでなく注文の返却も必要になります。さらに、通信失敗時の再送や日次照合も求められます。
BigCommerceの料金体系と月額費用
2026年時点の公式料金ページでは、年払いのCoreが月29米ドルです。GrowthとScaleは年払いで、それぞれ月79米ドルと299米ドルです。Performanceは月1,499米ドルからのカスタム料金です。
1米ドル=150円で換算すると、月額はCoreが約4,350円、Growthが約1万1,850円です。さらに、Scaleは約4万4,850円、Performanceは約22万4,850円です。ただし、実額は為替や契約条件で変わります。
この金額はプラットフォーム利用料です。開発費やアプリ、決済事業者の手数料は別に見積もります。
Core・Growth・Scale・Performanceの違い
プランは、事業規模や必要な販促・顧客管理に合わせて選びます。GMVが基準を超えると自動移行や超過料金が関わるため、売上見込みも確認しておきます。4つのプランは、想定する売上規模と販促・顧客管理の深さで向き先が分かれます。
- Core：年間売上が小さい新規事業向け
- Growth：事業を拡大中の店舗向け
- Scale：一定の売上や高度な販促・顧客管理向け
- Performance：大規模事業向けの個別契約
Performanceは公式ページで年払い月1,499米ドルからです。また、過去12か月のGMVがCoreで3万米ドル、Growthで10万米ドルを超えると上位のプランへ自動で移行します。Scaleは、月間GMVの3万3,333米ドルを超えた部分に0.9%の超過料金が案内されています（出典：BigCommerce公式料金ページ、2026年）。
決済プロバイダーによる追加料金
2026年6月1日以降は、セルフサービスのCore・Growth・ScaleでOpen Payment Providerを使う注文に追加料金がかかります。料金は対象GMVに対する割合で、プランごとに差があります。
- Core：対象GMVの2.0%
- Growth：対象GMVの1.0%
- Scale：対象GMVの0.6%
- Performance：契約条件上、この追加料金なし
一方で、Embedded Payment Providerで処理した注文は対象外です。なお、決済事業者自身の手数料は別途かかります（出典：BigCommerce「2026 Pricing Update」、2026年）。
アプリ・追加ストア・運用費の月額負担
検索やレビュー、配送や会員管理、PIMや分析といったアプリには、月額料金や従量料金がかかります。追加ストアは1つ増えるごとに、プランに応じた月額が加わります。
- Core：追加ストア1つにつき月30米ドル
- Growth：追加ストア1つにつき月50米ドル
- Scale：追加ストア1つにつき月100米ドル
複数ブランドや海外拠点では、翻訳やコンテンツ、税・配送設定と問い合わせ窓口も増えます。そのため、月額プランだけで判断しないことが大切です。
BigCommerceのシステム開発費用の相場
BigCommerceの構築会社は、要件ごとに見積もるのが一般的です。公式には一律の開発価格が公開されていません。
下の金額は、標準機能と一般的な業務システムの工数相場をもとにした発注の目安です。予算を組む際の初期の幅として使えます。
テーマ適用と基本設定の費用目安（100万〜300万円）
この目安は、商品数が少なく標準機能を中心にした小規模な構成を前提にしています。
- 費用：商品数が少なく、標準チェックアウトを使う構成なら100万〜300万円程度
- 期間：1〜3か月程度が想定されます
- 構築範囲：決済・配送設定、簡易な商品登録や移行、既存テーマの調整
- 追加機能：独自会員機能や複雑な価格計算は加えない構成
商品画像や説明文が未整理だと登録作業が増えるため、商品マスタの準備状況によって費用も変わります。
標準ECとデザイン・基本連携の費用目安（300万〜1,000万円）
デザインや基本連携を含む構成では、費用と期間が小規模な構成より上がり、工数の条件も加わります。
- 費用：ブランドデザイン、レスポンシブ対応、決済・配送設定を行う場合は300万〜1,000万円程度
- 期間：3〜6か月程度
- 構築範囲：顧客管理、会計またはCRMとの基本連携、旧サイトの商品・顧客・注文データ移行
- 工数の条件：ファイル連携かAPI連携か、返品やキャンセルをどちらで処理するかで変わります
- 相場の範囲：標準機能を使う構成が前提です
B2B Editionと基幹連携の費用目安（800万〜2,500万円）
会社アカウントや顧客別価格表、掛率を扱う場合は、800万〜2,500万円程度が目安です。見積や承認、クイックオーダーまで扱う場合も、同じ目安に含まれます。期間は6〜12か月程度です。
ERPやPIM、WMSやCRMと同期する場合は、複数の連携を設計する必要があります。同期の対象は、商品・在庫・価格・顧客・注文です。
二重登録や更新順序、失敗時の再送、権限と監査ログも設計します。まず、標準機能で対応できる部分を決めておくと、個別に設計する範囲を絞れます。
Catalystや多拠点ヘッドレスの費用目安（2,000万〜1億円以上）
ヘッドレスや多拠点の構成では、費用と期間の見積もりに影響する要素があります。
- 費用と期間：Catalystを使ったヘッドレス構成や多拠点展開は、2,000万〜1億円以上、9〜18か月程度のレンジも想定されます。
- 構成要素：複数ストアや多言語・多通貨、検索・CMSと複数基幹連携も費用に影響します。
CatalystはNext.js・React・GraphQLを使う、ECの基本機能を備えた公式フレームワークです。
自由度に応じて、ホスティングやキャッシュ、認証とCMSを設計します。さらに、プレビューやリリース管理、API範囲も決めておきます（出典：BigCommerce Developer Docs「Catalyst overview」、2026年）。
BigCommerceのシステム開発費用の内訳
見積書が「一式」のままでは、金額が妥当かどうか判断しにくくなります。そこで、工程ごとの工数を見ると、削れる範囲と削れない範囲が分かります。見積もりは、次の5つの工程に分けて確認します。
- 要件定義・設計：業務とシステム範囲の整理
- デザイン・フロント：画面とテーマの構築
- 設定・個別開発：標準機能と追加機能
- 連携・移行：外部システムと旧データ
- テスト・リリース・保守：品質確認と運用
さらに、各工程で何人日または何人月を使うかも確認します。
後工程の手戻りを減らす要件定義・設計費
要件定義では、B2CかB2Bか、対象国や商品数を整理します。さらに、年間GMVや受注経路、価格ルールを決めます。在庫の正データと現行システム、KPIも押さえます。
商品・価格・在庫・顧客・注文の正データを、どのシステムが持つかを決めておきます。そうしないと、追加要望やリリース後の障害が増えます。また、要件定義を短くしすぎると、実装・テスト・改修費が増えることがあります。
Stencilかヘッドレスかで変わるフロント開発費
StencilはBigCommerce上で動くテーマエンジンです。標準カートや商品表示を活かして、デザインを調整できます。フロントは、Stencilで組むかCatalystで組むかによって費用の水準が変わります。
- Stencil：標準機能を活かし、短期間で費用を抑えて立ち上げやすい構成です。
- Catalyst：ブランド体験と拡張性を重視するヘッドレス構成です。
Stencilは、外部ホスティングや独自認証を増やしにくい構成です。一方、CatalystはNext.js・React・GraphQL Storefront APIを使う公式フレームワークです。
Catalystは、コンポーザブルな拡張を進める場合に向きます。ただし、インフラやキャッシュ、CMS、API対応範囲の検証が必要です。また、一般にフロント開発費は高くなりやすいです。
項目別に出すAPI連携とデータ移行の工数
連携と移行は、対象データや処理方式ごとに工数を確認します。工数は、連携対象・データ移行・公開準備の3項目ごとに出してもらうと内容を確かめられます。
- 連携対象：ERP・WMSとやりとりする商品・価格・在庫・顧客・注文の方向と頻度
- データ移行：CSV整形やSKU統合、画像・カテゴリの紐付け、パスワード移行の可否
- 公開準備：リダイレクトとリハーサル
Webhookでリアルタイム連携する場合も、重複通知や順序逆転、タイムアウトに備える必要があります。再送や手動復旧の手順と合わせて、日次照合を置く方が安全です。
BigCommerce公式のWebhook仕様では、イベント通知を連携に使えると示されています（出典：BigCommerce Developer Docs「Webhooks overview」、2026年）。
初期費用と分けるテスト・リリース・保守費
テスト・リリース・保守の費用は、初期開発費とは分けて確認します。内容は次の2つです。
- テスト項目：通常注文、在庫切れ、決済失敗、キャンセル、返品、返金、クーポン、価格例外、会員権限、連携停止
- 運用作業：問い合わせ対応、アプリ更新、API変更、監視、コンテンツ更新、軽微な改善
一般的な業務システムでは、保守費は初期開発費の年15〜25%程度か、月15万〜80万円程度から検討する方法があります。
対応時間や監視範囲、改善開発の有無によって変わります（出典：NotebookLMリサーチノート「BigCommerceのシステム」、2026年）。
BigCommerceの見積額が変動する要因
費用を見るには、売上規模と商品数を具体化しておきます。B2Bの複雑さや連携数、フロントの自由度も決めておきます。
これらは互いに影響し合います。たとえば、商品数が多く多言語・多拠点で販売し、ERPとリアルタイム同期する場合は、設計・テスト・運用が同時に増えます。
Stencil・Catalyst・カスタムヘッドレスの選択
短納期と費用を優先する場合は、Stencilで既存のチェックアウトやテーマ機能を活かす構成が候補です。
SEOや表示速度、複数ブランドを重視する場合は、Catalystなどが候補です。さらに、自由なコンテンツ編集や独自の購買体験を求める場合も、Catalystを候補に入れます。
完全に独自の画面を作る場合は、APIデータに加えて、ログインやキャッシュを設計します。さらに、プレビューやフォームのほか、エラー表示やアクセシビリティも設計します。また、継続的な開発体制が必要です。
B2Bの価格・承認・取引条件の再現範囲
B2Bでは、会社階層や購買担当者、承認者を整理します。さらに、顧客別価格や契約期間、最小ロットと掛け率を決めます。見積や請求、営業経由の注文も扱います。
BigCommerceの標準B2B機能とERP・営業支援システムの担当範囲を決めておきます。担当範囲が曖昧だと、同じ価格計算や顧客情報を重複して作り込んでしまいます。
特に、標準機能やAPI連携、個別画面のどれで対応するかが金額を左右します。
商品点数・連携先・データ品質が工数に与える影響
商品数が少なくても、SKU・バリエーション・画像・カテゴリ・価格表が不統一だと、移行に時間がかかります。
大規模カタログでも、データの正規化と更新ルールを整えておけば、移行を自動化しやすくなります。
連携先ごとに項目マッピングと認証を決め、エラー処理やテストデータ、障害時の連絡先も用意します。見積もりには、対象データと更新頻度も記載します。
多言語・多通貨・セキュリティ要件の追加費用
海外販売では、言語・通貨・税・配送を国別に検討します。そのほか、返品・決済・ドメイン・コンテンツ・問い合わせ対応も国ごとに確かめます。
SaaSやホスト型チェックアウトを使っても、個人情報保護・権限・HTTPS・監査ログ・委託先管理・障害連絡の責任は残ります。
ヘッドレスは、支払い情報を自社のフロントで扱わない構成を取りやすい一方、認証や外部連携は個別に確認が必要です。また、診断や負荷試験、監視の範囲によって費用が変わります。
BigCommerceのシステム開発費用の最適化ポイント
コストを最適化するには、単に開発会社の単価を下げるより、売上や業務品質に直結する機能へ予算を配分することが大切です。
標準機能で代替できる部分と、後から足せる部分、先に設計すべき部分を分けて考えます。
Fit to Standardによる標準機能の先行採用
商品・注文・顧客・基本販促は、標準機能に業務を合わせられるかを検討します。そのうえで、個別開発の対象は競争力に直結する業務に絞ります。
独自の価格計算・見積・承認・業務連携だけをAPIやアプリ、個別開発で補うと、アドオンを抑えられます。標準仕様を保てば、更新にも合わせやすいです。
代表的な業務だけで行うMVP検証
全商品や全拠点、全連携を一度に作るより、代表的な業務を含む小さなMVPを先に用意します。業務部門が実際に操作し、運用できるかを確かめます。手順は次の4つです。
- 代表SKUと代表顧客で通常注文を試す
- キャンセル、返品、在庫切れ、決済失敗を確認する
- 注文から在庫・出荷・会計までの連携を検証する
- 確認後に対象商品や店舗を広げる
画面だけでなく、現場が手作業に戻らず運用できるかを確かめておくと、後戻りの費用を抑えられます。
決済方法とGMVを前提にした料金プランの選び方
安いプランでも、Open Payment Provider Feeや自動移行によって総額が上がることがあります。そのため、12か月分の試算では、料金を左右する条件を3つに分けて見ておきます。
- GMV：BigCommerceの計算基準と年間見込み
- 決済：方法別の対象注文と追加料金
- 拡張：追加ストア数とアプリ従量課金
Embedded Payment Providerの利用可否は、国内決済の要件や審査、返金とチャージバック、契約条件とあわせて確認します。短期の月額差だけで決めると、総額を見誤るおそれがあります。
移行リハーサルと運用設計の前倒し
移行直前にデータの不備が見つかると、納期の延長や追加作業につながります。そこで、早い段階でサンプルデータを使い、変換を試しておきます。確認は、データの中身から運用体制と保守の範囲まで4つに分けて行います。
- 移行データ：SKU・価格・在庫・顧客
- コンテンツ：画像・注文・URL
- 運用体制：担当者・問い合わせ窓口・再送手順
- 保守範囲：アプリ更新・API変更の確認
社内作業と保守契約の対象を分けておくと、毎月の費用を見通しやすくなります。
BigCommerceの見積もりを取る際のポイント
見積もりは、同じ前提で比べてリスクを見つけるための資料です。RFPには、事業目標や対象ユーザー、商品・顧客数と年間GMVを記載します。
必要な決済・配送や既存システム、公開時期を示します。さらに、社内の担当範囲も伝え、各社へ同じ条件で依頼します。
RFPに書く業務シナリオ
「会員機能が必要」と書くだけでなく、法人購買担当者が取引先価格で検索し、上長が承認する流れを書きます。注文をERPへ渡し、在庫が確定したあとに出荷状況を返す手順も示しておくと、各社の解釈の差を減らせます。
通常注文のほか、価格例外やキャンセル、返品まで含めます。加えて、欠品や連携停止、決済失敗も入れます。商品・在庫・価格・注文の正データと更新頻度も記載します。
同じ表で比べる初期費用・月額費用・追加費用
各社の見積もりは工程別に比べます。BigCommerceの月額や関連費用が含まれているかも確認します。工程別の比較項目は、次の3つです。
- 開発工程：要件定義・デザイン・設定・個別開発
- 移行と品質：API連携・データ移行・テスト・研修
- 運用費：リリース・保守・アプリ・追加ストア
ホスティングや監視、改善開発の有無も確認します。また、「含まれない作業」を明記してもらいます。
商品登録・翻訳・コンテンツ・決済審査・DNS設定・旧URLのリダイレクトの担当も決めておきます。
BigCommerceと業務連携の実績による開発会社の選び方
依頼先の対応範囲は、実績と業務連携、サポート体制、事例の構成から確かめます。確認の観点は次の4つです。
- 類似実績：近い商品数・GMV、B2B価格表や承認、ERP・WMS・PIM連携、移行後の保守
- 支援体制：国内決済、日本語窓口、再委託先。公式パートナーディレクトリへの掲載は、判断の一つとして見ます。
- Videcon事例：B2B Edition、NetSuite、Google Cloudを組み合わせています。
- Banner Solutions事例：大規模カタログとAPIを中心に、ERP・検索・CMSなどを統合しています。
事例では成果の数値だけでなく、標準機能と開発の使い分けを読み解きます（出典：BigCommerce公式ケーススタディ、2026年確認）。
契約前に確認する納品物・権利・保守範囲
ソースコードやIaC、API仕様書、テストコードを確認します。環境設定や移行手順、運用マニュアルも確かめます。
データの所有権と利用権も明確にしておきます。開発費を払っても、ソースコードや著作権が自社に自動的に移るとは限りません。
再委託や障害時のSLA、時間外対応を契約書に記載します。さらに、仕様変更時の費用や解約時のデータ返却、追加開発の単価も入れます。
BigCommerceのシステム開発費用に関するよくある質問
公式料金と開発費を分けたうえで、構成や業務要件によって費用が変わる前提で確認します。
BigCommerceの導入には結局いくらかかりますか？
初期費用は、小規模なら100万〜300万円、標準ECなら300万〜1,000万円が目安です。
B2B・基幹連携は800万〜2,500万円、ヘッドレス・多拠点は2,000万〜1億円以上が目安です。このほか、月額や決済・アプリ・追加ストア、保守運用の費用も加わります。
商品数やGMV、連携数によって変わるため、目的と範囲を示して個別に見積もりを取ります。業務ルールやデータ品質も影響します。
月額料金が安いプランを選べば開発費も安くなりますか？
月額の安さが、開発費の安さに直接つながるとは言い切れません。プランの料金は機能やGMV、決済プロバイダー、追加ストアと関係します。
開発費は要件や画面、連携の工数で決まり、移行やテストの工数もそこに含まれます。また、売上増加による自動移行やOpen Payment Provider Feeも考慮します。
12か月と数年の両方で、TCO（総所有コスト）を試算することが大切です。
ヘッドレスにすると費用対効果は悪くなりますか？
ヘッドレスは初期費用が高くなりやすい一方で、ブランド体験・表示速度・複数チャネル・コンテンツ運用の自由度が成果につながる場合があります。
公式のCatalystは、Next.js・React・GraphQL Storefront APIを使う土台です。ただし、必要な機能がすべて標準で対応しているとは限りません。
Stencilで足りる要件にヘッドレスを採用すると、過剰投資になることもあります。そのため、将来計画と追加開発の体制も含めて検討します。
BigCommerceの開発会社には何を質問すればよいですか？
近い商品数・GMV・業種の実績や、B2B価格・承認・見積の対応を確認します。さらに、ERP・WMS・PIM連携、移行リハーサル、障害対応も聞いておきます。
見積もりの前提と除外、納品物、ソースコードとデータの扱いを質問します。再委託や保守時間についても聞きます。
料金変更やAPI仕様変更への対応方針も確認します。そのうえで、課題・構成・担当範囲・運用後の体制を説明できる会社を選びます。
まとめ
BigCommerceの開発費は、小規模で100万〜300万円、標準ECで300万〜1,000万円が目安です。B2B・基幹連携では800万〜2,500万円が目安です。
ヘッドレスや多拠点では2,000万〜1億円以上になる場合があります。月額・決済の追加費用・アプリ・移行・保守も含めて、TCOで比べます。
費用を決める前の5つの変動要因
売上規模と商品数、B2Bの複雑さを整理し、連携数やフロントの自由度も確かめます。そのうえで、Stencil・Catalyst・カスタムのなかから適切な構成を選びます。
Fit to Standard・代表業務のMVP・移行リハーサル・工程別見積もりを組み合わせると、不要な開発を抑えられます。また、品質に必要な費用も確保できます。
業務シナリオを添えた複数社への相談
見積もりを依頼する際は、通常注文・価格例外・在庫切れ・返品・決済失敗・連携停止などの業務シナリオを共有します。
工程別の費用・前提・除外・納品物・保守範囲を受け取り、公式料金と合わせて比べます。構成を見極めることが、費用と運用の安定につながります。
▼全体ガイドの記事
・BigCommerceのシステム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
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会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。