BigCommerceのシステム開発の完全ガイド

BigCommerceのシステム開発は、販売方式、外部連携の範囲、フロント構成によって、必要な機能と開発規模が大きく変わります。

開発の前に、どの業務をBigCommerceに任せ、どこを外部システムに残すかを決めておくと、見積もりや会社選びで比べやすくなります。

▼関連記事一覧
・BigCommerceのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・BigCommerceのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・BigCommerceのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について
・BigCommerceのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

BigCommerceシステムの位置づけ

BigCommerceは、商品の販売画面だけでなく、販売に必要なデータと業務を管理するクラウドサービスです。サーバーやOSの構築・更新の負担を抑えつつ、標準機能とAPIで販売業務を設計できます。

ECサイトとコマース業務システムの違い

ECサイトとコマース業務システムは、扱う業務の範囲が異なります。

  • ECサイト:訪問者が商品を探し、カートに入れ、決済までを行う接客画面です。
  • コマース業務システム:商品マスタ登録、SKU・バリエーション、価格設定、クーポン、顧客アカウント、注文、返品、配送、税、権限、レポートを扱います。
  • 外部システムとの分担:商品情報はPIM、倉庫業務はWMS、会計・原価計算は会計・ERPに任せる形になります。

BigCommerceは販売の領域を担い、必要に応じて基幹システムと接続します。外部システムの情報は、販売に必要な範囲で同期します。

生産計画や複雑な原価計算までBigCommerceで実現しようとすると、独自開発が増えて保守が難しくなります。そのため、標準機能と外部システムのどちらを正データにするかは、最初に決めておきます。

標準機能とB2B向け機能の使い分け

標準機能には、商品カタログ、カテゴリ、ブランドがあります。検索・絞り込み、カート、チェックアウトも用意されています。

注文、顧客アカウント、販促も標準で扱えます。さらに、決済連携と配送・税設定があります。レポートと権限管理も備わっています。

SKUやバリエーションを整理できるため、一定規模のB2C販売にも対応しやすい構成です。一方、法人取引に向けた機能は、B2B Editionで検討できます。

  • 会社アカウント:法人単位でアカウントをまとめて管理します。
  • 取引先別の価格表:顧客ごとに価格を分けて設定します。
  • 購買担当者の権限:担当者ごとに、利用できる範囲を決めます。
  • 見積・注文承認:見積や社内承認の流れを扱います。
  • クイックオーダー:営業経由の注文をオンライン化する際の候補になります。

取引先ごとに掛率、最低注文数、購入可能商品が異なる場合も、これらの機能の候補になります。ただし、国内の請求・回収、与信、特殊な締め処理まで標準機能で完結するとは限りません。そのため、外部システムとの分担を確認しておく必要があります。

データの正と責任範囲の決め方

複数のシステムが同じ情報を更新すると、どれが正しいデータなのか分からなくなることがあります。そのため、項目ごとに正データを決めておきます。

  • 商品・在庫・価格・会計:商品はPIM、在庫はWMS、価格はBigCommerce、会計はERPを正とします。
  • 同期の設計:更新の向き、同期の頻度、失敗時の再送方法を設計書に記録します。
  • 運用の設計:手動で直す方法と、データ照合を担当する人を決めます。

この整理を済ませると、BigCommerceで必要になる開発の範囲が見えてきます。

EC画面の見た目だけでなく、受注後の在庫減少から出荷、返品、会計連携までの一連の業務を図にしておくと、システム全体の理解に役立ちます。

BigCommerceのシステム構成と種類

構成は5層で整理できます。管理画面とコマース基盤、フロントエンド、決済・配送アプリの3層に加えて、外部連携層と分析・マーケティング基盤があります。

適した構成は、商品点数やB2Bの複雑さで変わります。複数ブランドの展開や表示体験の自由度も、判断の材料になります。

短期導入向けのStencilテーマ

StencilはBigCommerceのテーマをもとに、デザインやテンプレートを調整する方式です。標準のカートやチェックアウトを使いやすく、短期間で販売を始めたい場合の候補になります。

ブランドに合わせてデザインを変えながら、フロントエンドの独自開発を抑えられます。一方で、独自の業務フローや複雑な会員体験、深いコンテンツ統合では、テーマの制約が課題になります。

導入前には、標準の動線を確認しておきます。商品詳細や検索から決済、注文履歴までの流れが対象です。変更箇所を先に洗い出すと、過剰な作り込みを防げます。

自由度を重視するCatalystとヘッドレス構成

ヘッドレス構成では、BigCommerceを商品・注文・顧客のバックエンドとして使い、表示画面を別のフロントエンドで構築します。

公式のCatalystは、Next.js、React、GraphQL Storefront APIを組み合わせた構成です(出典:BigCommerce公式開発者ドキュメント、2026年確認)。

ヘッドレス構成の利点と運用範囲は、次のように分けて考えます。

  • 画面の制御:SEO、表示速度、コンテンツ体験を細かく設計できるほか、複数ブランドの画面も扱えます。
  • 追加の運用:認証やキャッシュ、監視などを、自社または開発会社が担う必要があります。
  • Stencilとの比較:商品数が少なく標準画面で足りる場合は、Stencilは費用と保守のバランスを取りやすい方式です。

ブランド体験や複数チャネルが競争力に直結する場合に、ヘッドレスの効果を検討します。ただし、導入すれば必ず成果が高まるとは限りません。

自由度を高める目的と、追加で発生するテスト・運用費を、同じRFPで比べます。

B2C・B2B・複数ストアの構成の選び方

販売対象と展開地域によって、必要な構成は異なります。誰に売るか(消費者か法人か)と、どの地域に展開するかで、どの方式を採るかが決まります。それぞれの方式が扱う範囲は、下の箇条書きで比べられます。

  • B2C:消費者向けの商品検索、販促、決済、配送、返品の流れを整えます。
  • B2B:会社アカウントと担当者権限、価格表を扱い、見積と承認、最小ロット、営業との併用まで含みます。
  • 複数ストア:ストアを分けるか、共通カタログと個別価格を組み合わせるかを検討します。

B2CとB2Bを一つの基盤で扱う場合は、顧客区分やチャネルごとに価格・在庫・表示内容を分けます。

ストアを増やすほど、商品・在庫・顧客・注文の同期が複雑になり、権限や分析、翻訳の手間も増えます。

初期市場に必要な範囲をMVP(Minimum Viable Product)として切り出し、最大構成は段階的に目指す方が安全です。

ポイント

フロント構成は、短期導入ならStencil、自由度を重視するならCatalystやヘッドレスが候補です。商品点数やB2Bの複雑さ、複数ブランドの展開によって、構成を選びます。

BigCommerceのシステム開発の進め方

BigCommerce開発の事業要件、標準機能、外部連携、移行・運用の順序を示す図
要件整理から運用準備へ、工程を順に進めます。

開発は、まず事業要件を整理し、次に標準機能と外部連携を決めます。そのうえで、移行と運用を順に進めます。既存の基幹システムがある場合は、受注から出荷・返品・会計までのデータの流れを先に合意します。

▶ 詳細はこちら:BigCommerceのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

企画・要件定義での業務とKPIの整理

まず、B2CかB2Bか、対象国、商品数、年間GMVを洗い出しておきます。注文数や販売経路、取引先数も、要件の範囲を決める材料になります。価格ルールや在庫拠点、現行システム、公開希望日も、同じ時点で確かめておきます。

「サイトを新しくする」より、業務の変化で目的を表す方が伝わりやすくなります。たとえば、受注入力を減らす、在庫照会を一つにまとめる、営業経由の注文をオンライン化するといった形です。

KPIには、売上や購入率、平均注文額を置きます。在庫差異や受注・返品処理時間、連携失敗件数も含めます。KPIを決めておくと、機能の要否や公開日までの優先順位を判断する材料になります。

標準機能の優先と独自開発の絞り込み

商品や注文、顧客の管理は、標準機能で満たせるならFit to Standardを優先します。基本的な販促も同じ考え方で扱います。標準の制約を受け入れることは、更新やセキュリティ対応を続けやすくするための投資になります。

価格計算や承認、見積のように競争力に直結する領域では、独自の受注ルールも含めて、API、アプリ、個別サービスを比べます。要望を一度に実装すると、テストと保守の対象が増えます。

機能ごとに「標準」「設定」「アプリ」「API開発」「対象外」を記録しておくと、見積の抜け漏れを防げます。さらに、公開時に必須の機能と、公開後に改善する機能も分けます。

連携設計での正データと失敗時の動き

連携設計では、対象データと方式、失敗時の動きを分けて決めます。

  • 連携対象:商品、価格、在庫、顧客、注文、出荷、返品、決済、請求ごとに整理します。
  • 連携方式:API、Webhook、定期バッチから選び、更新の頻度も決めます。
  • 失敗への備え:重複防止、順序逆転、タイムアウトへの対策を設計し、再送や手動復旧、監査ログも決めます。
  • Webhook:注文作成などのイベントを外部アプリへ通知する仕組みです(出典:BigCommerce公式Webhookドキュメント、2026年確認)。
  • 照合:通知が重複しても注文を二重登録しないようにし、未受信の場合は再取得します。日次では、件数や金額、在庫も照合します。

Webhookは、定期的な全件取得に比べて、遅延や不要なAPI呼び出しを抑えやすい方式です。ただし、導入しただけで在庫ずれがなくなるとは限りません。

MVPと移行リハーサルによる公開リスクの低減

公開前の段階では、全商品や全取引先、全機能を一度に移すより、代表SKU、顧客、通常注文を通すMVPを作ります。キャンセルや返品、在庫切れといった例外も、MVPの中で通しておく価値があります。価格例外や決済失敗、連携停止も対象に含めます。

業務担当者が実データで操作し、画面だけでなく受注後の処理も確かめます。本番移行で必要なのは、商品コードやバリエーション、画像、カテゴリの変換ルールを先に決めることです。顧客や注文履歴、価格表の変換ルールも、同じように決めておく必要があります。

少なくとも一度は、移行リハーサルを行います。移行時間やエラー件数を確かめ、差分確認と切り戻し条件も決めておくと、公開当日の判断が速くなります。

ポイント

独自開発を広げる前に、標準機能で満たせる範囲を先に確かめます。連携の正データと失敗時の動き、MVPによる段階的な公開を決めておくと、公開時に迷いにくくなります。

BigCommerceの料金と開発費用の相場

簡易構成、標準EC、B2B・基幹連携、大規模構成の構築費用目安を横棒で比較した図
連携や構成の規模に応じて、見積もり幅が広がります。

費用は、プラットフォーム料金だけでは判断できません。月額や決済・GMV連動費用、アプリ、初期構築を見るだけでなく、移行や外部連携、保守まで含めたTCO(総保有コスト)で比べます。

2026年8月時点で確認できる公式料金と、構成別の開発会社への発注目安は、分けて示します。

▶ 詳細はこちら:BigCommerceのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

公式プラン料金とGMV・決済方式の確認

BigCommerce公式料金ページに掲載されたプラン料金は次のとおりです(出典:BigCommerce公式料金ページ、2026年8月確認)。

  • 年払い:Coreは月29米ドル、Growthは79米ドル、Scaleは299米ドルです。
  • Performance:月1,499米ドルからのカスタム料金です。
  • 月払い:Coreは月39米ドル、Growthは105米ドル、Scaleは399米ドルです。

1米ドルを150円として単純換算すると、年払いの月額は約4,350円、約11,850円、約44,850円です。Performanceは約22万4,850円からです。

為替や税、契約条件のほか、アプリ料金と決済手数料も別途かかります。また、2026年6月1日以降は、セルフサービスプランでOpen Payment Providerを使う注文に追加料金が適用されます。

追加料金はCore 2.0%、Growth 1.0%、Scale 0.6%です。Embedded Payment Providerで処理した注文は対象外です。ただし、決済事業者の手数料はかかります。

Scaleは月間GMV33,333米ドルを超えた部分に0.9%の超過料金がかかります。また、CoreとGrowthはGMV基準を超えると上位プランへ自動移行します。

契約の前には、最新の料金ページと見積書を照らし合わせておきます。

要件と連携数で変わる構築費

BigCommerceは、構築会社の実装費を一律には公開していません。そのため、次に示すのは、標準機能と連携構成から算出した発注目安です。

  • 簡易構成:テーマ適用、商品登録、基本設定と簡易移行、少数の連携を含み、100万〜300万円、1〜3か月です。
  • 標準EC:デザイン調整、決済・配送、CRMや会計との連携を含み、300万〜1,000万円、3〜6か月です。
  • B2B・基幹連携:B2B Editionと移行を含み、費用は800万〜2,500万円、期間は6〜12か月です。
  • 大規模構成:2,000万〜1億円以上、9〜18か月となる可能性があります。

B2B・基幹連携では、顧客別価格と見積・承認を扱う機能に加え、ERP・PIM・WMS連携も入ります。大規模構成には、Catalystのヘッドレスや複数ストアが含まれます。さらに、多言語・多通貨や高度な検索があり、CMSや複数基幹連携なども入ります。

大規模構成は、要件定義の後に個別見積もりが必要な領域です。そのため、ここで示した金額は、相場として断定できるものではありません。

運用費・アプリ費・保守費の年間予算

初期費用以外に発生する運用費は、次の項目に分けて見積もります。

  • サービス費:アプリ、決済、翻訳、検索、レビュー、メール、監視にかかる費用。
  • 運用作業費:コンテンツ更新、API保守、障害対応、改善開発の作業に伴う費用。

業務システムの一般的な目安では、保守費は初期開発費の年15〜25%程度、または月15万〜80万円程度です。

保守費は、営業時間外の対応や連携数に応じて見積もります(出典:NotebookLMで整理した業務システムの一般的な費用目安、2026年)。

標準構成でも、年額のプラットフォーム料金に決済費、アプリ費、保守費が加わります。また、売上が伸びると、上位プランやGMV超過費用の影響が増えます。

売上規模が小さい年と成長した年の2パターン以上で、TCOを試算します。そのうえで、見積書では初期費用と月額費用を分け、仕様変更や追加ストアの単価も確認します。

ポイント

費用は、月額料金だけでなく、アプリや決済費、保守費を含むTCOで比べます。売上が伸びると費用も増えるため、売上規模の違う2パターン以上で試算しておくと判断しやすくなります。

見積もりとRFPで確認する項目

費用は、商品数や取引先数、価格ルールで変わります。連携方式やフロント構成、移行範囲によっても動きます。複数の提案を比べるには、同じ前提をRFPに記したうえで、工程ごとの工数と納品内容を並べます。

RFPに記載する業務・データ・非機能要件

RFPには、事業の前提と販売・業務上の条件を記載します。

  • 業務要件:事業目的、対象顧客、商品点数・SKU、年間GMV、月間注文数、対象国。
  • 販売条件:決済、配送、税、返品、権限、取引先別価格、見積・承認。
  • 業務シナリオ:注文から出荷、返品、返金、会計までの流れを示します。
  • 非機能要件:表示速度、注文ピーク、可用性、バックアップ、監視、ログ期間、権限、個人情報、障害連絡時間、SLA。
  • 納品物:ソース、API仕様、環境設定、テスト結果、移行・運用手順、教育資料。

また、既存システム、移行データ、公開希望日を明記します。非機能要件と納品物を具体的に書いておくと、提案の範囲や成果を比べられます。

データ移行と連携の見積の内訳

作業量を判断するには、「既存データを移行する」を項目ごとに分けて書く必要があります。対象項目と作業の内訳を、明確にしておきます。

  • 商品データ:商品名、説明、画像、カテゴリ、SKU、価格、在庫を対象にします。
  • 顧客データ:顧客、注文履歴、会員状態、パスワード、クーポンを対象にします。
  • 移行作業:変換ルール、欠損・重複のクレンジング、リハーサル、件数照合、並行運用、切り戻し。
  • 連携範囲:「ERP連携」とまとめず、商品、在庫、注文、出荷、返品、顧客に分けて、実行方式も決めます。
  • 失敗時の運用:通知先や再送方法、重複防止キー、手動再処理画面の有無を確認します。

見積に連携失敗時の動きまで含めると、提案額の裏にある運用負担を見つけやすくなります。

事前に決める契約・テスト・切り戻し条件

開発費を払っても、ソースコードや著作権が自動的に自社へ移るとは限りません。そのため、契約・テスト・公開時の条件を、事前に確かめておきます。

  • 成果物の管理:ソース、設定、インフラ定義、テストコード、デザイン、APIキー。
  • 契約条件:著作権・利用許諾、再委託、契約終了後の引き継ぎを確認します。
  • 納品物:知識が一部に集中しないよう、設計書と運用手順を含めます。
  • テスト:通常購入と、注文・決済・連携の例外を、実データに近い条件で確かめます。
  • 公開・切り戻し:延期条件、旧サイトへ戻す条件、注文停止の判断者、問い合わせ窓口を決めます。

テスト対象の例外には、在庫切れや価格例外、決済失敗があります。二重送信やキャンセル、返品も、確かめる対象です。

返金や権限エラー、連携停止も含まれます。Webhook重複も確かめます。

これらをリリース前に決めておくと、公開の際に現場が判断に迷いにくくなります。

ポイント

提案を比べる前に、業務・データ・非機能要件をRFPに書いておくと、金額の差が前提の違いから来るのか見分けやすくなります。

BigCommerceの開発会社・ベンダーの選び方

BigCommerce開発会社の実績、構成提案と連携、見積内訳、公開後支援を示すチェックリスト図
同じ観点で各社の提案と支援範囲を見比べられます。

会社は、知名度や認定バッジだけでなく、自社に近い業務を安全に運用できるかで選びます。B2B価格・承認・見積や基幹連携の経験は、会社によって差があります。大規模カタログや国内決済・税・配送、公開後の保守についても、経験の幅は会社ごとに違います。

提案の段階で、各社に同じ質問をして、回答の具体性と責任範囲を比べます。

似た規模・業務の導入実績

導入実績は、自社の規模や業務にどれだけ近いかで確かめます。

  • 案件規模:商品点数、年間GMV、月間注文数、取引先数、連携先を尋ねます。
  • 構成と保守:B2C・B2B、フロント構成、移行範囲、公開後の保守期間を確認します。
  • 対応内容:課題、標準機能と個別開発の範囲、公開後に残った制約を聞きます。

導入事例は、成果の数字だけで判断せず、どのような構成だったかも確かめます。

大規模カタログや基幹連携をAPI中心に再設計した事例も、読み解く対象になります。法人向けの価格や在庫、顧客アカウントをリアルタイムに同期した例も参考になります。

どの課題にどの構成を使ったかを確かめ、自社の業務シナリオに置き換えて質問できる実績を、選定の材料にします。

構成提案と連携の技術力の評価

Stencil、Catalyst、その他のヘッドレス構成を選ぶ理由を尋ねます。チェックアウトや認証、キャッシュの扱いを確かめます。検索やCMS、監視についても聞きます。

デプロイやAPI制限、決済情報の扱いも質問します。BigCommerceの機能を使う範囲と、開発会社が責任を持つ範囲を、構成図で示してもらいます。

連携では、API再送やWebhook重複、順序逆転への対策を確かめます。通信障害や在庫不一致、二重受注への備えも確認します。失敗を誰が検知し、どこから再処理し、どのデータを照合するかも尋ねます。

見積の内訳と公開後の支援体制の比較

開発会社を比べるときは、費用の内訳と公開後の支援条件をそろえて見ます。

  • 見積内訳:要件定義、設計、デザイン、実装、アプリ、API連携、移行、テスト、教育、公開支援、保守。
  • 追加費用:要件定義が無料でも、曖昧な前提が実装費に上乗せされる場合があります。
  • 対応体制:日本語要件定義、国内決済・税の知識、時差、再委託、担当交代、契約主体、障害連絡。
  • 公開後支援:月の保守時間、仕様変更対応、改善開発を依頼できる単位。

発注側は、見積に含まれる作業と追加費用になる作業を比べ、保守や改善の条件を契約前に合意します。

▶ 詳細はこちら:BigCommerceのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

▶ 詳細はこちら:BigCommerceのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

ポイント

会社の実績は、規模や業務の近さで確かめ、構成提案と連携の技術力は提案の段階で質問します。見積の内訳と公開後の保守条件は、契約前にそろえて比べます。

セキュリティと公開後の運用設計

SaaSなら基盤運用の負担は減ります。ただし、セキュリティの責任は残ります。

BigCommerce、開発会社、利用企業の責任を分けて考えます。決済や個人情報、アカウントの対策は、それぞれの単位で決めます。APIキーやフロントのコードも、連携先ごとに対策が必要になります。

PCI DSS準拠と加盟店の責任

BigCommerceはPCI DSS準拠のサービスプロバイダーです。一方で、加盟店や開発会社の責任は残ります(出典:BigCommerce公式PCI Complianceドキュメント、2026年確認)。

  • カスタム決済:ヘッドレスなどでカード情報を扱う場合は、アプリやスクリプトの権限、ログ、脆弱性への対応を確かめます。
  • カード情報:保存しない、決済情報をログに出さない、HTTPSを使う、秘密情報をコードに直書きしない、といった扱いが求められます。
  • 個人情報:利用目的、権限、委託・再委託、保存期間、削除、漏えい連絡、監査ログを整理します。
  • 対策の分担:BigCommerce、外部決済、連携サーバー、運用担当者ごとに、対策の範囲を確認します。

日本の個人情報保護委員会が示す安全管理措置の考え方も、あわせて確認します。

運用KPIと障害時の手順の整備

公開後に追う指標と、日々の運用手順、障害時の担当範囲を決めます。

  • 運用KPI:売上、購入率、連携成功率、在庫差異、注文処理時間、返品処理時間。
  • 運用KPI:決済失敗率、表示速度、問い合わせ件数、障害から復旧までの時間。
  • 日常業務:商品・価格・在庫変更、注文キャンセル、返金、返品、ユーザー追加、権限変更。
  • 障害対応:APIキー更新、連携失敗の再処理、障害告知の手順を用意します。
  • 定期確認:バックアップやログ、権限の見直し、アプリ・APIの仕様変更を確かめます。

誰がどの画面でKPIを見るか、基準値を超えたら誰が対応するかを決めておきます。開発会社に任せる範囲と、自社で判断する事項も、明確にしておきます。

BigCommerceのシステムに関するよくある質問

最後に、導入前によく寄せられる疑問を取り上げます。料金だけでなく、自社の業務、データ、運用体制に照らして判断することが大切です。

BigCommerceは通常のECサイトと何が違いますか?

BigCommerceは表示画面だけでなく、商品や顧客、注文の管理を担うクラウド基盤です。在庫や価格、決済もあわせて扱います。ただし、ERPや倉庫システムそのものではありません。

必要な業務データはAPIで連携し、どのシステムを正データにするかを設計したうえで使います。

Stencilとヘッドレスはどちらを選べばよいですか?

短期導入、標準機能、保守負担の抑制を重視するならStencilが候補です。

ブランド体験や表示速度を重視し、複数ブランドやCMSとの高度な統合を求める場合は、Catalystやヘッドレスを検討します。その際は、フロントエンドの開発・運用体制を持てることが前提です。

目的や予算、運用者が決まらないうちは、ヘッドレスを選ぶのを避けます。

BigCommerceの導入費用は最低いくらかかりますか?

公式料金は、年払いで月29米ドルからです。初期設定やデザイン、商品登録は、別途加わります。移行や決済、アプリの費用も別途かかり、連携や保守も加わります。

構築費は簡易構成で100万〜300万円、標準連携を含む構成で300万〜1,000万円です。B2Bや複数基幹連携では800万〜2,500万円以上が目安です。

商品数や業務要件によって金額が変わるため、TCOで見積を比べます。

B2Bの取引先別価格や承認にも対応できますか?

B2B Editionでは、会社アカウントや顧客別価格表を候補にできます。購買担当者の権限、見積・承認なども、あわせて候補になります。

与信、締め支払い、請求書は、外部システムや個別開発が必要な場合があります。特殊な最低ロットや複雑な在庫引当も、外部システムや個別開発が必要な場合があります。

取引先ごとの業務シナリオをRFPに記し、標準・アプリ・APIのどこで実現するか確認します。

まとめ

BigCommerceは、商品・顧客・注文・在庫・価格・決済を周辺業務へつなぐコマース業務基盤です。採用の判断は、B2CかB2Bか、商品点数やGMV、正データ、Stencilかヘッドレスかを、要件から決めることになります。

導入前に確認する項目

予算は月額の数字だけでは見えにくいので、TCOで試算します。決済・GMV連動費用やアプリ、構築費を含めます。さらに、移行や連携、保守も含みます。

RFPには、業務シナリオやデータ、非機能要件を記載します。さらに、テストや切り戻しの条件を入れます。契約や引き継ぎも、RFPに書いておきます。

各社の実績や技術提案を、同じ基準で比べます。見積内訳と公開後の支援体制も、あわせて見ます。

最初の一歩となる業務フローと代表データの整理

代表的な商品や顧客、注文を、一つの業務フローにまとめます。在庫や返品、決済失敗も、同じ流れに含めます。

標準機能でできることと開発が必要なことは、この流れを見ると分けやすくなります。

その結果をもとに小さなMVPを検証し、移行リハーサルと障害時の手順を確かめてから、対象範囲を広げます。こうすると、BigCommerceを長く使えるシステムとして定着させやすくなります。

▼関連記事一覧
・BigCommerceのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・BigCommerceのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・BigCommerceのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について
・BigCommerceのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。