Bubbleのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

Bubbleのシステム開発費用は、業務ルール、連携範囲、利用規模によって変わります。目安として、小規模なPoC・MVPは150万〜300万円、大規模案件は800万〜1,500万円以上です。

費用相場、見積もりの変動要因、開発の進め方の順に見ていきます。

▼全体ガイドの記事
・Bubbleのシステム開発の完全ガイド

・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
・スクラッチシステム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「スクラッチシステム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。

Bubbleのシステム開発費用の内訳

Bubbleの費用は、開発会社に支払う初期費だけではありません。初期開発、Bubble利用料、外部サービス費、公開後の保守に分けておくと、見積もりを比べやすくなります。

費用の4つの層

初期開発費には、業務整理と設計、ワークフロー設定、API連携、テスト、リリース準備の人件費が含まれます。

• Bubble利用料：契約プランと利用期間で決まる費用です。
• 外部サービス費：決済、メール配信、会計、検索、生成AI、プラグインなどにかかる費用です。
• 公開後の保守費：障害対応、仕様変更、バックアップ確認、WU監視、セキュリティレビュー、利用者支援が対象です。

Bubbleでは単純な画面の実装費を抑えやすい一方、権限や例外処理の設計と実データでの検証は欠かせません。「開発一式」と書かれた見積もりは、4つの層のどこまでを含むのかを見極めます。

Bubble公式の利用料の決まり方

Web＋Mobileの料金は、契約期間とWU枠も含めて比べます。

• 年払い：Freeは0ドル、Starterは59ドル、Growthは209ドル、Teamは549ドルです。
• 円換算：1ドル150円で換算すると、Starterは約8,900円、Growthは約3万1,000円、Teamは約8万2,000円になります。
• 月払い：Web＋MobileはStarterが69ドル、Growthが249ドル、Teamが649ドルです。
• 月間WU枠：Starterは175,000WU、Growthは250,000WU、Teamは500,000WUです。

年払い料金は2026年8月時点の数字です（出典：Bubble公式「Pricing」、2026年8月確認）。円換算の額は為替や請求条件で変わるため、契約期間も比較条件に含めます。

WUは、データベース操作、ワークフロー、API通信などのサーバー資源をまとめた指標です。公式料金では、WU超過分が1,000WUあたり0.30ドルです。さらに、Webとモバイルを同じプロジェクトで運用する場合は、バックエンドとデータベースを共有するため、両方の利用量が積み上がります。

Bubbleのシステム開発の進め方

まず業務の目的と利用者を定め、最小限の検証を行ってから本開発へ広げます。順序を逆にして画面から作り始めると、後からデータ構造や権限を直す費用が増えることがあります。

企画と要件定義での範囲の絞り込み

申請システムでは、申請者、承認者、管理者、監査担当者を分けたうえで、申請から差し戻し、承認、取消し、期限切れ、代理承認までの流れを整理します。

利用者、データ、画面、権限、通知、エラー時の扱いを決めておくと、見積もりの精度が上がります。機能も、必須（Must）、できれば欲しいもの、運用開始後に加えるものに分けておきます。

Bubbleは変更しやすい一方で、変更が無料とは限りません。そのため、初期リリースに含めない機能を文書にしておくと、予算超過を防ぎやすくなります。

PoC・MVPでの検証

PoCでは、最も重要な業務を1本に絞ったうえで、ログイン、データ登録、検索、権限、通知など成否を左右する機能を試します。

• 権限：見てはいけない人に、データが見えない設計になっているか。
• API停止：接続が切れたときに二重登録が起きないか。
• 同時更新：複数人が同じデータを変えても壊れないか。

小規模PoC・MVPは、期間1〜3か月、費用150万〜300万円が企画上の目安です。ログイン、基本的な登録・編集・削除、簡易管理画面、1〜2個のAPI連携を想定します。

大量データの移行、複雑な権限、決済、モバイルアプリの同時提供を含めると、この段階でも費用が上振れします。

本開発・テスト・運用準備の見積もり

本開発では、PoCで確かめた業務を広げ、複数ロールや承認経路、帳票などを実装します。検索、通知、外部連携、監査ログ、データ移行も含まれます。

テストでは、正常系に加えて、入力ミス、権限エラー、APIタイムアウト、メール不達、同時操作、バックアップからの復旧も確かめます。

工程を削ると初期費は下がりますが、公開後の障害や追加改修が増えやすくなります。

• アカウント：Bubbleアカウントの名義と管理者権限を決めておきます。
• 運用情報：プラグイン一覧、APIキーの保管先、バックアップ方法。
• 引き継ぎ：マニュアルと問い合わせ窓口を用意し、発注者が運用を引き継げる状態を成果物に含めます。

Bubbleのシステム開発費用相場とコストの内訳

ここに示す金額は、Bubble案件の公的統計ではありません。国内の公開価格と期間、業務システム開発で一般的な工数の考え方を合わせた、企画段階の推定です。

見積もりは、機能数だけでなく、データ、権限、連携、テスト、移行の量でも変わります。そのため、この金額は予算取りの基準として使い、要件定義の後に個別見積もりを取ります。

小規模PoC・MVPの費用目安

小規模案件では、主要機能に範囲を絞って実用性を確かめます。

• 機能範囲：ログイン、ユーザー管理、基本CRUD、簡易検索、管理者画面、1〜2個のAPI連携が中心です。
• 費用と期間：150万〜300万円、1〜3か月が目安。
• 公開前の確認：誰でも全データを見られる設計を避け、Privacy Rulesとロール別表示を確かめる。
• 初期範囲：短期開発では、デザインや高度な帳票を外して、運用後の改善計画に回す。

Bubbleを使ったMCマッチングサービス「ReMoCe」と同等のWebサービスは、開発期間約2か月、概算費用200万〜300万円と紹介されています（出典：シースリーレーヴ株式会社公式の事例、2026年8月確認）。利用者が増えるサービスでは、公開前にWUを測り、重い検索や反復処理を見直します。

中規模の業務システムの費用目安

複数ロール、申請・承認、帳票を備え、通知と検索も入る規模です。さらに、会計・CRM・決済との連携や既存データの移行なども、範囲に含まれます。費用は300万〜800万円、期間は3〜6か月が企画段階の目安です。

要件定義や設計に費用をかけると、公開後の手戻りや運用停止のリスクを下げられます。画面の制作より、データモデルや権限設計に工数がかかることもあります。

たとえば、営業担当者には自分の案件だけを、管理者には全社のデータを見せる場合は、画面の非表示だけでなく、データ取得時のPrivacy Rulesも設計します。

大規模・複雑な案件の費用目安

部署数、データ量、連携や監査、可用性などの要件が増えると、大規模案件になります。

• 想定する要件：多数の部署、大量データ、リアルタイム連携、複雑な監査、モバイルの同時提供、厳格な可用性やセキュリティ。
• 費用と期間：800万〜1,500万円以上、6〜12か月以上になる可能性があります。

この金額は、Bubble固有の定価ではなく、業務システムの中〜大規模案件の考え方を当てはめた推定です。Bubble単体で作るか、基幹データを既存DBや別サービスに置く構成にするかも検討します。

極端な低遅延、特殊な数値計算、厳密な国内データの所在、大量同時処理が中核であれば、スクラッチ開発やクラウドサービスとの併用が合う場合もあります。あわせて、長期の運用費と移行性も比べます。

ランニングコストの利用料・外部費用・保守費

公開後にかかる費用は、初期開発費とは分けて見積もります。

• Bubble利用料：プラン料金に加えて、WUの追加購入やファイル容量が関わる費用。
• 外部サービス費：プラグイン、決済手数料、メール配信、検索、生成AIなどが対象。
• 保守費：仕様変更、問い合わせ、障害初動、セキュリティ、バックアップ、データ修正、プラグイン更新で変わります。

Bubble公式料金では、追加ファイル容量は100GBあたり月3ドルです。ただし、実際の額は利用サービスの料金改定や為替によって変わります。

一般的な業務システムでは、初期開発費の年15〜25％程度を保守運用費とする考え方があります。これはBubble案件の定額相場ではなく、範囲を確認するための参考値です。

月額保守を契約しない場合でも、障害時の時間単価と最低対応時間は確認しておきます。

Bubbleのシステム開発費用が変動する主な要因

同じBubbleでも、機能や運用条件によって費用は変わります。ノーコードだから安いと一括りにはせず、工数や継続費を増やす要素を見積もりの前に把握しておきます。

機能数より業務ルールの複雑さ

登録・編集・削除だけの画面より、条件分岐の多い業務ルールのほうが工数がかかります。特に、通常時と例外時で担当者が変わる業務ルールをワークフローに落とし込むには、現場との確認が欠かせません。

• 業務処理：承認、期限管理、代理処理、在庫引当、監査証跡が、複雑さを増す要因です。
• 料金処理：複数料金、キャンセル、返金の条件を整理する必要があります。
• 付加要件：多言語、多通貨、複数組織、細かなロール管理も費用に響きます。
• 出力・検索：PDF帳票、ファイルのウイルス検査、全文検索を見積もりに含めます。

見積依頼には、「会員管理」「帳票」といった機能名だけでなく、利用者の種類、件数、操作、出力形式、例外条件まで書いておくと、会社間の差を抑えやすくなります。

API連携とデータ移行の工数

外部サービスとの連携や既存データの移行では、実装のほかにも確認の工程が必要です。

• API連携：決済や会計、CRM、メール、地図、生成AI、本人確認などの接続です。認証、再試行、タイムアウト、重複防止、ログ確認まで設計します。
• 障害時のテスト：正常時の応答だけでは、接続先の停止時に業務が滞るため、接続先ごとのテストも見積もります。
• 移行データ：Excelや既存システムから移す場合は、列名変換、重複統合、欠損値、文字コード、日付形式、添付ファイルへの対応が必要です。
• 移行時の検証：対象が少なくても、重要データの誤更新は復旧に時間がかかるため、移行リハーサルと検証データの準備費用を初期見積もりに含めます。

権限・セキュリティ・WU設計の確認

扱う情報と利用量によって、権限、委託先、WUで確認すべき事項が変わります。

• アプリの保護：Privacy Rules、2要素認証、SSOを検討します。監査ログ、バックアップ、削除手順、管理者権限の分離も含めます。
• クラウド委託：委託先と再委託の範囲、データの扱い、事故時の報告。
• WU管理：利用量の通知を確かめ、月間利用量を実測できる設計にします。

Bubbleは、TLSや保存時暗号化、SOC 2 Type IIなどを説明しています。ただし、アプリ側の権限設定や利用目的まで自動的に適法になるわけではありません。

外国の事業者のクラウドを使う場合は、個人情報保護委員会のガイドラインを踏まえて確かめます。

WUは、公開後に利用量が増えると費用に影響します。Bubble公式マニュアルでは、プランの75％・100％到達時や急増時の通知が説明されています（出典：Bubble公式マニュアル「Workload notifications」、2026年8月確認）。大量検索や不要データの一括取得、重いバックグラウンド処理を見直すと、従量費を抑えられます。

Bubbleの見積書を比較するときのポイント

金額だけを比べると、契約後に総額が膨らむことがあります。そのため、要件定義、テスト、データ移行、保守、アカウント移管の有無も合わせて比較します。

要件定義書に書く業務・データ・権限

要件定義書には、業務の目的と利用者、業務フローを書きます。画面やデータ項目、権限、外部連携の範囲も書いておきます。

通知や帳票、移行、想定利用者数、ピーク時間、保守体制も、同じ資料にまとめます。現行のExcelや紙帳票、既存システムの画面を共有すると、開発会社が作業量を把握しやすくなります。加えて、初期リリースに必要な機能と、後から加える機能も分けておきます。

社内申請なら、初期は申請・承認・差し戻し・検索に絞り、複雑な分析ダッシュボードは第二段階に回せます。段階を分けておけば、利用状況を見ながら投資できます。

複数社の同条件での比較

2〜3社に同じ資料を渡し、作業範囲と費用の内訳をそろえて提案を受けます。

• 費用内訳：初期開発費、Bubble利用料、外部サービス費、保守費を分けて示してもらう。
• 担当範囲：API連携、権限設計、移行、テスト、公開後の改善のうち、どこを誰が担うか。
• 実績の適合性：認定や事例は参考にしつつ、業務要件に合うかは個別に見極める。

Bubble公式Expertの認定や実績は参考になります。ただし、業務要件に合うことまでは保証しません。

Bubble公式Expert掲載のSwoooは、API連携と自作プラグインを含むAI Writerの事例を公開しています。ユーザー数は2,000人超、開発期間は3か月と説明されています（出典：Bubble公式Expert「Swooo」、2026年8月確認）。

公開事例のユーザー規模や機能、開発体制が自社案件と同じとは限りません。そのため、数字をそのまま一般化しないよう注意します。

契約と引き継ぎ条件の確認

契約では、所有権や運用の引き継ぎ、追加費用、見積もりの前提を確かめます。

• 所有・引き継ぎ：ワークスペースとアプリの所有者、管理者権限、バックアップを定めます。APIキーやプラグインの名義、設定資料、テスト記録も含めます。
• 運用条件：障害対応、再委託、個人情報の扱い、画面の追加単価、仕様変更、API変更時の対応。
• 追加費用：プラン変更、WU超過の通知と上限設定、緊急対応の割増。
• 見積前提：「利用者100人、月間処理1万件」などの条件と、超過時の再見積もりの方法。

Bubbleは、通常のソースコード納品とは性質が異なります。そのため、別の会社へ保守を切り替える場合に何を引き継げるかを、発注前に確かめておきます。

Bubbleのシステム開発費用を抑える5つのポイント

費用を抑えるには、作る範囲と運用方法を整理することが出発点です。初期費、継続費、将来の追加費用を見たうえで、総保有コストを下げていきます。

初期リリースの範囲の絞り込み

全社展開や多言語、高度な分析、全外部連携を初めから入れると、要件が固まらないまま工数が膨らみます。そこで、重要な利用者と業務を決めて、最小構成から公開します。

利用データを見てから、次の機能を決めます。MVPで省く機能と追加の条件をRFPに書いておくと、不要な作り込みを防げます。

WUを意識したデータとワークフロー

WUを抑えるには、一覧画面で必要な項目だけを取得し、検索条件を絞り込みます。同じ処理を何度も繰り返さず、重い処理はバックグラウンドへ回します。

Bubble公式では、アプリごとの利用量を確認でき、75％や100％の通知も受け取れます。開発中からWUを測り、利用者や処理件数が増えた場合の月額費用を試算します。

再利用できる画面と部品の設計

入力フォームや一覧、検索を、再利用できる部品として設計します。通知や権限制御も同じように部品化します。デザインと業務ルールを共通化すると、初期開発と公開後の変更、複数部署への展開の工数を抑えられます。

外部サービスの費用と撤退条件

APIやプラグインは開発工数を減らします。一方で、月額・従量料金、仕様変更、停止、データ持ち出し制限といった制約も生みます。無料枠や従量単価、利用者が増えたときの料金も確かめます。

障害時の代替策や、データをエクスポートできるかも調べておきます。決済や認証など重要な機能は、安さだけでなく保守性と安全性で評価します。

内製化と保守の分担

文言の変更や軽微な画面修正を社内で行うか、開発会社に依頼するかで、保守費は変わります。社内で運用するなら、操作研修や権限、変更手順、レビュー方法を整えておきます。

一方、外部へ任せる場合は、月額保守の対応時間と、保守に含まれる作業を明確にしておきます。

よくある質問（FAQ）

月額利用料と開発費は分けて考え、公開後の利用量や保守まで含めて判断します。

Bubbleなら数十万円で業務システムを作れますか？

小さな検証や既存テンプレートの調整なら、数十万円で始められる場合があります。ただし、業務で継続して使う費用として一般化はできません。

ログイン、権限、データ、テスト、保守を含む小規模PoC・MVPは、150万〜300万円が目安です。機能と前提を確かめる必要があります。

Bubbleの月額料金だけで運用できますか？

WU超過、ファイル容量、プラグイン、外部API、決済、メール配信の費用が加わる場合があります。

Starter、Growth、Teamの月間WU枠を基準に、開発中のテストと公開後の利用量を測ります。追加費用が発生する条件は、契約前に確認しておきます。

Bubbleで作った後の保守費用はいくらですか？

保守費用は、どこまで対応するかで変わります。問い合わせや障害対応、機能追加、WU監視のほか、セキュリティ、バックアップ、プラグイン更新も範囲に入ります。

一般的な業務システムでは、初期開発費の年15〜25％程度を参考にする考え方があります。ただし、Bubbleの一律料金ではありません。

月額固定か時間単価かに加えて、緊急対応の条件も見積書と契約書で確かめます。

Bubbleとスクラッチ開発はどちらが安いですか？

MVPを短期間で作り、画面・データ・ワークフローを一体で検証するなら、Bubbleが安くなる可能性があります。

高負荷や低遅延、特殊なアルゴリズムといった条件があると、制約を補う設計が必要になります。厳密なデータ所在や基幹との深い統合でも同様で、価格差が縮むことがあります。初期費だけでなく、3〜5年の保守、拡張、移行も比べます。

まとめ

企画段階の推定では、小規模PoC・MVPが150万〜300万円、中規模業務システムが300万〜800万円、大規模案件が800万〜1,500万円以上です。ただし、公開事例の200万〜300万円・約2か月が、そのまま当てはまるとは限りません。

金額や期間は、機能やデータ、権限の条件によって変わります。API連携やテスト、移行の量でも変動します。

初期費用と継続費用の分け方

初期開発、Bubbleプラン、WU超過、外部サービス、保守費は、分けて見積もります。ノーコードでも費用はゼロになりません。

利用量が増えた場合のWUや外部サービス料金を試算し、保守と障害対応の分担を決めておくと、公開後の予算を見通しやすくなります。

業務範囲と見積条件の整理

発注前に、利用者や業務フロー、データ、権限を1枚にまとめ、複数社へ同じ条件で相談します。連携、移行、テスト、運用体制も、同じ資料に含めます。

初期リリースは小さく始め、実データに近い条件でPoCを行います。WUと利用状況を見ながら拡張すると、Bubbleの速さを活かしつつ、コストの膨張を抑えられます。

▼全体ガイドの記事
・Bubbleのシステム開発の完全ガイド

▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。