Bubbleのシステム開発の完全ガイド

Bubbleでは、画面・データ・業務処理を組み合わせて、申請や予約などの業務に合わせたシステムを段階的に構築できます。

作れるシステムや向く業務、費用、開発と選定の進め方を、この順に見ていきます。

▼関連記事一覧
・Bubbleのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・Bubbleのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・Bubbleのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について
・Bubbleのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
・スクラッチシステム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「スクラッチシステム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。

Bubbleのシステムの概要

Bubbleは、コードを大量に書かずにWebアプリやモバイルアプリを画面上で組み立てる開発基盤です。画面だけでなく、データ登録・検索・更新も管理できます。さらに、次の機能も扱えます。

• 認証
• 権限
• 条件分岐
• 定期処理
• API連携

画面・データ・処理を一つの環境で扱う仕組み

一般的な業務システムでは、画面、データベース、サーバー処理を別々に設計することが多いです。一方、Bubbleでは、画面操作を起点にデータを登録し、条件に応じて通知や外部サービスへの連携を行う流れを一つの環境で設定できます。

Bubbleでは、顧客・案件・申請・在庫などのデータ型を定義し、業務担当者用と管理者用の画面を分ける設計にも対応します。

Webとモバイルで共通のバックエンド

BubbleはWebアプリに加え、iOS・Android向けのネイティブモバイルアプリにも対応します。Webとモバイルでバックエンド、データベース、ワークフロー、API接続を共有できるため、同じ顧客情報を別々に管理する構成を避けやすくなります。

モバイルのライブ公開には有料プランが必要ですが、カメラ、位置情報、プッシュ通知を使うサービスでは、Bubbleのモバイル対応が選択肢になります（出典: Bubble公式Pricing、2026年8月確認）。

ノーコードでも必要な設計と運用の品質

Bubbleは、無料で無制限に使えるサービスではありません。利用量に応じて費用を見込む必要があり、画面やワークフローが複雑になるほど実行資源を消費します。ユーザー数やデータ量が増えると、プラン変更や追加料金が発生する場合があります。

見落としやすいのは、Privacy Rulesの設定漏れ、データ検索の繰り返し、重いバックグラウンド処理です。これらは、情報公開や画面遅延、Workload超過の原因になります。そのため、見た目の完成度だけでなく、異常系と運用時の負荷まで確かめておく必要があります。

Bubbleで作れるシステム

Bubbleは、利用者の入力とデータ処理が連動するサービスに向いています。たとえば、会員制サイトや社内ポータル、案件管理が候補になります。予約・マッチング、問い合わせ管理、SaaSの管理画面などにも使えます。

利用者・管理者・承認者ごとに操作を変えられるため、紙やメールを置き換える業務システムにも活用できます。

申請・案件・予約などの業務フロー

申請システムでは、申請者が送信し、上長が承認し、管理担当者が処理状況を更新するまでを一つの流れにつなげられます。

申請ごとのステータスや担当者、期限を一つのレコードに紐づけ、添付ファイルやコメントも同じ場所に残すと、メール転送やExcelの最新版の確認を減らせます。

案件管理では、問い合わせから商談、受注、納品までの進み具合を一覧で確認できます。また、条件に応じた通知やタスク作成も自動化できます。

API・決済・生成AIなどの外部機能との連携

API ConnectorやプラグインでBubbleと外部サービスをつなげます。決済やメール配信、会計のほか、CRM、検索、生成AIとも、データをやり取りできます。

そのうえで、決済や本人確認は専門サービスに任せ、業務固有の処理をBubbleで持つ設計が現実的です。外部APIの停止に備えて、タイムアウトや再試行の方法、重複登録、エラー通知を定義しておくと、公開後の障害に対応しやすくなります。

認証・権限・データ保護の設計

ユーザー登録やログイン、パスワード再設定を構築できるほか、ロール別の表示やレコード単位の閲覧制限も作れます。ただし、機能があることと、安全に使えることは別の問題です。

所属部署のデータだけを見せる条件を画面の非表示だけで実現すると、APIや検索経由でデータが見える恐れがあります。そのため、Privacy Rules、ワークフロー、API設定を組み合わせ、管理者以外のユーザーでも確認する必要があります。

Bubbleが向く業務と向かない業務

適合性は、業務の変化速度や必要な性能で判断します。あわせて、データの扱いと将来の移行要件も見ます。ノーコードであることは、判断材料の一つにすぎません。

全社の基幹処理からいきなり始めるより、困りごとが明確で、画面やワークフローの改善を繰り返したい領域から試すと、適合性を確認しやすくなります。

申請・会員・予約・マッチング・社内ポータル向けの業務

入力データを条件に応じて検索、承認、通知する業務では、次の領域が候補になります。

• 社内業務：社内申請、案件・顧客管理、簡易な在庫・進捗管理
• 利用者向け：会員制サービス、予約、マッチング、講座管理
• 問い合わせ対応：問い合わせ受付の管理

業務ルールが固まりきっていない段階でも、小さな画面から作り、利用者の意見を受けて改善できます。

極端な低遅延・大量処理・厳密なデータ所在が求められる業務

常にミリ秒単位の応答が必要な処理や複雑な数値計算では、コード開発や専用クラウドが適する場合があります。大量データを一括で処理する基幹業務や特殊なアルゴリズムも、検討の対象になります。

厳密な国内保管、特定の監査基準、既存基幹との深いトランザクション連携が必須であれば、Bubbleだけで完結できるかを事前に確かめておく必要があります。その場合は、Bubbleを周辺機能に使い、基幹データを別環境に置く構成も検討できます。

実データに近いPoCによる適合性の確認

資料より実物で確かめるため、代表業務を一つ選び、実際のデータ量に近い条件で試します。正常な登録に加え、権限のないアクセスや同時更新、API停止を確かめます。さらに、容量増加、入力ミス、処理の再実行も確認します。

画面が作れるかだけでなく、現場が安全に毎日使えるかを確かめることが、後戻りを防ぐ基準になります。

Bubbleのシステム開発費用の目安

Bubbleの費用は、公式の月額利用料に加え、初期の企画・開発費、外部サービス費、保守費に分けて考えます。公式料金だけで見積もると、要件定義や権限設計の費用が抜けます。データ移行、テスト、運用監視の費用も、抜けやすい項目です。

以下の開発費は、公開案件例と一般的な業務システムの工数から組み立てた計画上の目安です。Bubble固有の公的統計ではない点は、押さえておく必要があります。

▶ 詳細はこちら：Bubbleのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について

公式利用料：プランとWorkloadごとの違い

2026年8月時点の年払い表示に基づく、Web＋Mobileプランの月額と月間Workload Unitsは次のとおりです（出典: Bubble公式Pricing、2026年8月確認）。

• Free：月額0ドル、50,000WU
• Starter：月額59ドル、175,000WU
• Growth：月額209ドル、250,000WU
• Team：月額549ドル、500,000WU

Starter・Growth・Teamは、1,000WUあたり0.30ドルの超過料金が案内されています（出典: Bubble公式Pricing、2026年8月確認）。

1ドル150円で単純換算すると、Starterは約8,850円、Growthは約31,350円、Teamは約82,350円です。実際の円換算額は、為替レートによって変わります。

初期開発の規模別の計画上の目安（150万〜1,500万円以上）

基本的な登録・検索から始める場合と、多数部署や大量データを扱う場合とでは、必要な費用と期間が異なります。

• 小規模PoC・MVP：150万〜300万円、1〜3か月。ログイン、基本登録・検索、簡易管理画面、外部API1〜2個。
• 中規模：300万〜800万円、3〜6か月。複数ロール、承認、帳票、決済・会計連携、既存データ移行。
• 大規模：800万〜1,500万円以上、6〜12か月以上の場合があります。多数部署、大量データ、リアルタイム連携などを含みます。

なお、公開案件には、約2か月・200万〜300万円という同等開発の事例があります。大規模案件では、モバイルの同時提供や厳格な監査、移行計画も対象になります。

金額は公開見積と一般的な業務システム相場からの推定です。Bubbleを使えば必ず該当するとは限りません。

費用を左右するのは、画面数よりも権限の組み合わせや例外処理です。外部連携、データ移行、テスト範囲も、金額に響きます。

外部サービス費・保守費・WU超過の別枠での見積

月額費用と運用で確認する項目は、大きく三つに分かれます。

• 外部サービス：ファイル容量、プラグイン、決済、メール、検索、生成AI、本人確認。
• 保守運用：仕様変更、障害対応、セキュリティレビュー、更新、ユーザー追加、バックアップ確認。
• Workload：画面表示、DB操作、ワークフロー、API通信などのサーバー資源。

一般的な業務システムでは、保守運用費を初期開発費の年15〜25％程度とする考え方があります。ただし、対応時間やSLAで変わるため、年額だけでなく作業内容も確認します。

Bubbleは、月間WUの75％と100％に到達したときに通知し、急増も検知できます（出典: Bubble公式Manual「Workload notifications」、2026年確認）。

公開後は、月次で使用量を確認します。そのうえで、検索を減らす、不要な処理を止める、上位プランや追加WUを検討する運用を行います。

Bubbleのシステム開発の進め方

Bubble開発では、まず業務の流れとデータ、権限を先に整理しておきます。例外処理も、早い段階で決めておく必要があります。

そのうえで、要件定義と適合性を確かめるPoCを行い、設計と本開発、テストと移行を経て公開します。公開後も改善を続けます。

各段階で成果物と判断基準を決めておくと、作ったシステムが現場で使えない事態を避けやすくなります。

要件定義での業務・データ・権限の言語化

まず、誰が、いつ、何を入力し、誰が確認し、どの状態で完了するかを書き出します。顧客、案件、申請、商品、請求などのデータは、必須項目、ステータス、履歴を決め、削除条件と保持期間も定めます。

利用者は、一般ユーザーから承認者、管理者まで役割ごとに分けます。そのうえで、閲覧できるデータと実行できる処理を一覧にしておくと、後のPrivacy Rules設計が安定します。

重要業務を一つに絞ったPoC

PoCでは全機能を盛り込まず、効果を確認しやすい業務を一つ選びます。たとえば、申請から承認まで、または問い合わせ受付から担当者への割り当てまで、一連の流れを作ります。

確認するのは、利用者が迷わないか、権限を越えて見えないか、実際の件数で速度が出るかです。さらに、API停止時に復旧できるかも確かめます。

設計・開発での再利用性とWorkloadへの配慮

本開発では、画面レイアウト、データ型、ワークフローを設計します。さらに、権限や外部API、通知、ログも設計対象です。

共通部品を再利用し、検索やデータ取得を必要以上に繰り返さないようにすると、変更とWorkloadを抑えやすくなります。

外部サービスとBubbleのどちらにデータを持たせるかは、責任範囲とともに設計書と構成図に残します。

テスト・移行・教育を経た公開

テストでは、未入力や重複、権限不足、期限切れなどの例外を確かめます。API停止や同時更新、通知失敗、誤操作も、確認の対象です。さらに、管理者がログを見られるか、バックアップから戻せるか、公開後の問い合わせ先が明確かも確認します。

ExcelやCSVを移行する場合は、文字コードや重複、必須項目を整理します。旧データの保持期間も決めておきます。そのうえで、少量のデータでリハーサルを行ってから本番移行します。

Bubble・SaaS・スクラッチ開発の選び分け

選ぶときは、初期費用だけでなく、業務を標準化できる範囲や独自画面・処理の必要性を確かめます。さらに、ピーク時の負荷と将来の移行要件も見ておきます。

標準機能で足りる業務はSaaS、変化が多く早く試したい業務はBubble、性能や自由度が中核の業務はスクラッチが基本です。

標準業務が中心の場合の既製SaaS

会計や人事、顧客管理、問い合わせ管理といった定型業務を既製サービスで運用できるなら、SaaSを優先すると導入と保守を簡素化できます。

独自の承認順序や例外処理を無理に合わせると、現場が別のExcelへ戻る可能性があります。そこで、SaaSで足りない部分だけをBubbleで補う方法もあります。

独自業務を早く試す場合のBubble

独自の申請画面や会員体験を短いサイクルで試したい場合、とくに予約ルールやマッチング条件を含むなら、Bubbleが候補になります。画面とデータを見ながら意見を取り込み、MVPから段階的に拡張できます。

社内にBubbleの管理画面を扱える人がいない場合、設計レビューや保守を外部に依存し続ける可能性があります。そのため、引き継ぎや内製化も計画に入れておきます。

性能・自由度・移植性を優先する場合のコード開発

高負荷のリアルタイム処理や特殊な計算では、コード開発が適する場合があります。既存基幹との深い統合や、将来のクラウド移行、複数環境への展開を控えている場合も、コード開発の候補になります。

初期費用や開発期間は大きくなりやすい一方、アーキテクチャやデータベースを細かく制御できます。Bubbleを採用しない案も含めて比べ、採用する場合はBubbleの外に置く機能を決めておくと、長期のリスクを下げられます。

Bubbleのセキュリティと契約の確認事項

Bubbleには安全機能がありますが、アプリの設計ミスを自動で防ぐものではありません。そのため、個人情報や決済情報、人事情報を扱う場合は、プラットフォーム、開発者の設定、利用企業の運用ルールに分けて確認します。

採用可否は、認証の有無だけでなく、誰がどのデータへ、どの経路でアクセスできるかを説明できるかで判断します。

Privacy Rulesと運用監視の確認項目

基盤機能とアプリ側の運用確認は分けて考え、次の項目を確認します。

• 認証・暗号化：SOC 2 Type II準拠、通信中のTLS、保存時のAES-256暗号化（出典: Bubble公式Security、2026年確認）。
• 基盤機能：AWS上のインフラ、Privacy Rules確認機能、セキュリティダッシュボード（出典: Bubble公式Security、2026年確認）。
• 権限管理：権限表とPrivacy Rulesのレビュー。
• 運用記録：管理者操作のログと、バックアップからの復元。
• 更新対応：脆弱性やプラグインの更新を、運用に含める。

基盤の安全性が示されていても、アプリで条件を誤れば閲覧範囲が広がる可能性があります。

海外事業者のクラウド利用とデータの流れ

海外クラウドは、サーバー所在地だけでなく、個人データを扱う人、委託先・再委託先、外国の制度の影響まで確認します。

個人情報保護委員会は、外国のクラウド事業者が個人データを扱わない場合でも、外的環境の把握が必要になるケースを説明しています。

個人情報の種類によっては、保存国や削除の方法、事故報告、監査に関する情報を本人に示す必要もあります（出典: 個人情報保護委員会、2024年更新FAQ・2025年公開ガイドライン）。

所有者・移管・保守範囲の契約上の取り決め

発注前に、Bubbleアプリとワークスペースの名義、管理者権限を確認します。データのバックアップ、設定・プラグイン一覧、設計資料の引き渡し方法も、あわせて決めておきます。アカウントの所有者は、発注先だけにしないよう注意が必要です。

障害の一次対応と復旧目標、営業時間外の連絡を、見積書と契約書に残します。さらに、仕様変更の単価や再委託、終了時のデータ出力と移管支援も書き残します。

Bubbleの開発会社・ベンダーの選び方

開発会社は、Bubbleの操作経験に加えて業務要件を整理し、品質を管理できるかで選びます。権限設計やAPI障害、データ移行、公開後の改善力は、会社名や認定ランクとは別に確かめる必要があります。

候補先には同じ要件概要を渡し、提案内容と見積の分解方法をそろえて比べます。

業務システムの実績と設計成果物

複数ロールの権限やデータ移行、外部APIを含む実績を確認します。帳票や監査ログ、負荷対策のほか、公開後の運用まで実績があるかも見ておきます。見栄えのよい画面の数より、実績の中身で判断します。

要件定義書と画面一覧、データモデル、権限表などの納品成果物を初回相談で示してもらうと、作業範囲を比べやすくなります。テスト計画と操作マニュアルも含めると、納品の中身がさらにはっきりします。

工程・連携・テスト・保守に分けた見積の比較

「システム開発一式」とまとめた見積では、追加費用がどこまで含まれるのか見えません。見積は、要件定義、UI・データ設計、ワークフローなどの設計と、API、決済などの連携に分けてもらいます。データ移行やテストに加え、教育、公開作業、保守も、独立した項目にします。

各項目の前提と除外事項を確認します。Bubbleの月額利用料と外部サービスの契約者を明記してもらい、プラグイン費とWU超過費の負担者も示してもらいます。

保守・内製化・別ベンダーへの移管

Bubbleでは、公開後も仕様変更や設定調整が続きます。完成時に契約を終えるか、月次保守にするかを決め、引き継ぎ条件も明確にしておくと、特定の担当者への依存を減らせます。

• 保守体制：契約終了か月次保守かの決定、社内変更時の教育やレビュー、権限付与、事故支援の範囲。
• 引き継ぎ：アプリ所有権、バックアップ、データ出力、設定資料、プラグイン一覧、終了時の条件。

▶ 詳細はこちら：Bubbleのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

▶ 詳細はこちら：Bubbleのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

▶ 詳細はこちら：Bubbleのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

Bubble開発で起こりやすい失敗と防ぎ方

初期設計を省くと、試作は速くても、後から修正の範囲が広がります。起こりやすい失敗には、画面の作りすぎや権限確認の不足、Workloadの未計測があります。

さらに、プラグインやAPIへの過度な依存、引き継ぎ条件の未決定も、起こりやすい失敗です。失敗の要因を初期計画に含めておくと、Bubbleの速さと品質のバランスを取りやすくなります。

最初から全機能を作らない進め方

MVPでは、利用者が最初に達成したい目的に必要な機能を選びます。細かな通知や複雑な集計を一度に実装すると、検証前に予算と期間を使い切る可能性があります。全帳票や例外的な権限を一度に加える場合も、同じ問題が起こります。

まず主要業務を完了できる状態にします。そのうえで、利用状況と現場の声を確かめ、効果が明確な機能を追加します。

公開前の実ユーザーによる権限・障害・復旧の確認

管理者画面だけで公開を判断するのは危険です。一般ユーザーや担当者、承認者のアカウントに加え、退職者に近い状態のアカウントでも試します。その際には、閲覧データや操作ボタンを中心に、API応答と通知先も見ます。

外部APIの失敗時の再送や重複登録の修正、バックアップからの復元も試します。担当者が迷わないよう、手順を記録しておきます。

公開後の利用量と業務効果の定期的な見直し

公開後は、月間WUや主要画面の応答、エラー数を見ます。処理時間や利用者数に加えて、申請の滞留、手作業の削減時間も確認します。

Bubble側の負荷だけでなく、業務が本当に改善したかも見たうえで、機能追加の優先順位を決めます。

月次または四半期ごとに、不要なデータや処理を整理し、権限とプラグインを見直します。そうすると、運用コストとセキュリティリスクを抑えられます。

よくある質問

Bubbleの採用では、費用や品質、将来性について疑問が出やすいものです。相談前に確認されやすい質問を、順に取り上げます。

Bubbleならシステム開発費用を大幅に安くできますか？

開発期間や一部工数を抑えられる可能性はありますが、必ず大幅に安くなるわけではありません。要件定義や権限、外部連携は必要で、データ移行やテスト、保守も欠かせません。

MVPは150万〜300万円、中規模は300万〜800万円程度を、計画上の目安にします。金額は機能数よりも、業務の複雑さと品質要件で変わります。

Bubbleはプログラミング知識がなくても運用できますか？

画面や基本的なワークフローは、大量のコードを書かずに変更できます。一方、安全なデータ設計や権限、API連携、性能、障害対応には、Bubbleとシステム設計の知識が必要です。

社内運用では、管理者を複数人置き、変更レビューの仕組みを用意することが大切です。バックアップやテスト環境、手順書も、あわせて準備します。

Bubbleから別の技術へ移行できますか？

移行は可能ですが、コードをそのまま持ち出す計画にはできません。CSVやAPIで出力できるデータと画面仕様を整理し、業務ルールや権限、外部サービスとの接続も含めて、新環境で再設計します。

移行が心配なら、データ項目と業務ルールを文書にしておきます。契約時には、データ出力と引き継ぎ支援の条件を決めておくと安心です。

個人情報を扱う業務システムにBubbleを使えますか？

利用できる可能性はありますが、判断にはBubbleの安全機能以外の確認も欠かせません。Privacy Rulesや認証を確かめ、ログとバックアップの扱いも見ます。委託先や保存国、事故報告、削除方法も、確認の対象です。

個人情報保護法や社内規程に沿ってリスクを評価します。要配慮情報や特定個人情報を扱う場合は、法務・情報セキュリティ担当者とデータの流れを確認してから採用を決めてください。

まとめ

Bubbleは、画面やデータ、業務フロー、認証、外部連携を短いサイクルで構築できます。

申請や案件管理、会員・予約・マッチング、社内ポータルには向いています。一方、極端な低遅延や大量処理、特殊な計算、厳密なデータ所在が求められる場合は、他の方式との比較が必要です。

費用は、公式利用料のほか、初期開発や外部サービス、保守を含めて見積もります。WU超過やセキュリティレビューも、あわせて見ておきます。そのうえで、業務・データ・権限を整理し、PoCで適合性を確かめてから、工程と成果物に分けた見積を比べます。

公開後のバックアップやWorkloadの監視、契約終了時の移管も準備しておくと、速さを活かしながら長く使えるシステムにつながります。

▼関連記事一覧
・Bubbleのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順
・Bubbleのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方
・Bubbleのシステム開発の見積相場や費用/コスト/値段について
・Bubbleのシステム開発の発注/外注/依頼/委託方法について

▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック

会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。