Bubbleのシステム開発は、要件整理から定着まで、全6フェーズを順に進めます。各段階で成果物と承認者を決め、未決の事項を次の工程へ持ち越さないことで、業務に合う仕組みを段階的に整えられます。全体像は完全ガイドの記事でも確認できます。
▼全体ガイドの記事
・Bubbleのシステム開発の完全ガイド
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Bubbleのシステム開発の全体像
Bubbleはフルスタック型のノーコード・AIアプリ開発プラットフォームです。画面やデータベース、ワークフローをビジュアルエディタで組み立て、認証や外部API連携も同じ環境で扱います。
会員制Webサービスや社内業務システム、SaaSなどを、一つのプロジェクトで構築できます。予約・マッチングやマーケットプレイス、AI連携サービスにも使えます。
Webとモバイルでバックエンドやデータベースを共有できるため、将来のアプリ展開も選択肢になります（出典：Bubble公式「Pricing and plans」「Customer Story Showcase」、2026年8月確認）。
Bubbleのシステムの定義
Bubbleのシステムは、業務のデータ構造や画面、操作ルールを、Bubble上に実装したアプリケーションです。さらに、権限や外部サービス連携も、Bubble上に組み込みます。
- データと処理：顧客・案件・申請・在庫を登録し、条件に応じて承認、通知、更新を自動化
- 業務の流れ：営業が案件を登録し、上長が承認、経理が承認済みの案件を確認
先に決めておくべきなのは、画面の見た目より、誰がどのデータをどの条件で操作できるかです。ここが曖昧なまま開発を進めると、Privacy Rulesや権限設定の修正で手戻りが大きくなります。
向いている業務と注意が必要な業務
業務データや画面の操作を柔軟に変えたい場合は、Bubbleが候補になります。
- 向く業務：申請・承認、案件・会員管理、予約・マッチング、社内ポータル、SaaSのMVP
- 注意が必要：極端な低遅延、複雑な計算、大量データ処理、厳密な国内データ所在
また、既製SaaSでは業務に合わず、要件が固まる前に大規模なスクラッチ開発を行うほどではない場合にも適します。
小さく作って利用者の反応を見ながら、画面やワークフローを変えていけるのも特徴です。
高負荷処理は外部サービスやコード基盤に置き、Bubbleを業務フロントや連携役として使えます。候補から外す前に、性能・法務・移行性の要件を確かめてください。
Bubbleのシステム開発の進め方・6フェーズ
6つのフェーズは、要件整理から始めて、方式選定、設計・開発、テスト、稼働、定着へと進みます。各段階で成果物と承認者を決め、未決の事項を次の工程へ持ち越さないことで、判断の抜けを防ぎやすくなります。
PoCでは、デモ画面の出来映えだけで判断せず、実際のデータ量と業務シナリオで検証します。
フェーズ1：目的とMUST機能の要件整理
最初に、業務課題と対象ユーザー、利用頻度を整理します。公開時期や予算上限、成果指標も、このときに揃えておきます。目的は、「Excelをなくす」といった手段ではなく、業務と成果を結び付けて定めます。
目的の例は、申請から承認までの短縮や、案件情報の二重入力の削減です。KPIは、処理時間や承認滞留件数などを候補にして、2〜4個に絞ります。
- 機能の範囲：初回に必須のMUST、検証後に追加するWANT、対象外に分けた範囲
- 業務要件：利用者、担当部署、データ項目、ロール、承認条件、例外処理
- 運用要件：通知、帳票、データ移行、外部API、監査ログ、バックアップ、削除
- 画面ごとの流れ：入力内容、システムの判定、通知先と内容
ここで条件をそろえておくと、どの会社にも同じ前提で見積もりを頼めます。
フェーズ2：Bubble・SaaS・パッケージ・スクラッチの選定
標準業務が中心なら、SaaSの方が短期間で安定しやすい傾向があります。一方で、独自の承認やデータ構造が多い場合は、Bubbleの柔軟性が活きます。
高負荷の処理や特殊なアルゴリズムが中核なら、コード開発や既存基盤との併用が候補になります。データ所在を厳密に求められる場合や、深い基幹連携が中核の場合も、この選択肢に入ります。
- 方式：既製SaaS、パッケージ、Bubble、コード開発・既存基盤との併用
- 業務適合：機能数ではなく、同じ質問票で比べた適合度
- 機能・運用：ドメイン、端末対応、SSO、API、決済、帳票、監査ログの確認
- 継続・移管：同時利用者数、障害復旧、データ返却、アカウント名義
Bubbleでは、アプリをどの管理下に置くかが、あとの移管のしやすさを左右します。そのため、選定の時点でこの点を確かめておきます。
フェーズ3：データ・権限・画面の設計と開発
設計では、画面より先にデータモデルと権限を決めておきます。
- データと権限：データ間の関係と、閲覧・登録・更新・削除できる範囲
- 外部連携：API認証、送受信項目、同期頻度、タイムアウト、再試行、重複防止
- 情報管理：決済・個人情報の保存を最小限にすることや、外部サービスとの責任の分け方
顧客、案件、申請の関係を整理し、承認、添付ファイル、操作ログも同じ構造に加えます。そのうえで、部署や役職、案件ごとに、誰が各データを扱えるかを定めます。
Privacy Rulesの設定を誤ると、見せてはいけないデータを取得されるおそれがあります。画面の表示を隠すだけで安全とは判断せず、データの取得側でも対策を決めておきます。また、連携先が止まったときの業務継続も決めます。
外部サービスについて、どこまでを誰が受け持つかを明確にし、設定一覧、データ辞書、API仕様を残します。管理者向けの操作マニュアルは、画面とワークフローの開発後に整えます。
フェーズ4：機能・権限・負荷・障害時の動作のテスト
テストでは、画面が表示されるかだけでなく、実際の業務シナリオを通して確かめます。
- 権限：一般ユーザー、担当者、承認者、管理者それぞれの操作範囲
- 異常系：差し戻し、承認者不在、二重送信、CSVの失敗、API停止時の動作
- 運用障害：通知の再送や、退職者のアカウント停止
Bubbleでは、検索やワークフロー、ファイル処理、API通信などの利用量を、Workload Units（WU）で計測します。
処理の種類や実行回数でワークロードが変わるうえ、プランごとに月間枠も決まっています（出典：Bubble Docs「Understanding workload」「Scaling with Bubble」、2026年8月確認）。
本番に近い件数で検索や一括処理、定期処理を実行し、WU、応答時間、同時利用時の挙動を記録します。あわせて、バックアップからの復旧時間も計ります。
フェーズ5：限定公開による検証と本稼働
本稼働の前に、社内メンバーや一部の部署へ限定公開して試験運用します。その際は、バグに加えて、入力に迷う画面や承認通知、管理者の検索・修正・取消も確かめます。
- 利用確認：画面、承認通知、管理者操作、問い合わせ先
- 公開準備：規約、プライバシーポリシー、障害告知、窓口、発行手順の整備
- 移行照合：少量のサンプルでの項目照合（文字コード、日付、重複、添付ファイル、退会済みデータ）
- リリース判定：バグの重大度、回避策、責任者、対応時間、ロールバックをもとにした判断
公開後に元へ戻せるよう、アプリのバージョンやデータのバックアップ、外部連携の停止手順を文書にまとめておきます。
フェーズ6：運用体制とKPIによる定着
稼働後は、担当を分けたうえで、障害や質問、改善要望の受付方法を決めておきます。
- 初月の支援：操作説明、FAQ、入力例、回答テンプレート
- 使いやすさ：2か月目以降に、機能を増やす前の入力項目、権限申請、通知の見直し
- 定着KPI：申請完了率、承認時間、差し戻し率、重複入力の削減件数、月間アクティブユーザー
- 改善運用：問い合わせ件数、エラー数、WUの推移の月次確認と、担当・期限・予算の決定
システム担当と業務責任者、現場窓口、開発会社の保守担当で、役割を分けてください。
定着のKPIには、ログイン数に加えて、業務改善の状況も含めます。こうした体制を組むことで、Bubbleを業務改善の基盤として育てられます。
Bubbleのシステム開発の費用相場とコストの内訳
費用は、Bubble公式の利用料と開発費を中心に考え、外部サービス費や保守・運用費も分けて見ます。
公式の利用料だけを見て「月額数千円で業務システムが作れる」と判断すると、受託開発費やAPI、プラグインの費用が抜けます。また、データ移行、テスト、運用人件費も、見落とされやすい項目です。
ここで示す開発費は、公開事例と一般的な業務システムの相場をもとにした企画上の目安です。Bubble開発全体を対象にした公的統計ではありません。
Bubble公式の利用料とWU、プランごとの違い
2026年8月に確認したBubble公式のWeb＋Mobile料金は、年払い表示でプランごとに異なります。利用量によっては、WUの追加料金が発生する場合もあります。
- Free：0ドル
- Starter・Growth・Team：月59ドル、月209ドル、月549ドル
- Enterprise：個別見積もり
1ドル150円で換算すると、Starterは月約8,900円、Growthは約3万1,000円、Teamは約8万2,000円になります。
換算額は為替や契約条件で変わる参考値です（出典: Bubble公式「Pricing — Start Free, Scale as You Grow」、2026年8月確認）。
Web専用プランか、月払いかで金額が変わります。追加WUやファイル容量によっても変わるため、契約前に公式ページを再確認します。
データベース操作やワークフロー、API通信などの利用量はWUで計測されます。月間枠を超えた分には、追加料金がかかることがあります。
見積もりでは、想定ユーザー数や処理件数、検索・一括処理の前提を示してもらいます。WUの監視と上限通知も、あわせて確かめます。重い検索を繰り返す設計や、100件を個別に処理する設計は、画面の遅延と利用料の両方に影響します。
受託開発費の規模別の目安
開発規模ごとの費用と期間は、実装範囲や連携数に応じて幅があります。
- 小規模PoC・MVP：150万〜300万円、1〜3か月。外部API連携は1〜2個
- 中規模：300万〜800万円、3〜6か月
- 大規模・複雑：800万〜1,500万円以上、6〜12か月以上となる可能性
小規模では、ログインや基本的な登録・検索・更新、簡易管理画面を想定します。
シースリーレーヴ株式会社は、Bubbleで同等のWebサービスを開発する場合の公開例として、約2か月・概算200万〜300万円を示しています（出典：シースリーレーヴ株式会社「ノーコード受託開発実績」、2026年8月確認）。これは一つの公開事例で、すべての案件に当てはまる価格ではありません。
中規模は、複数ロールや承認、帳票を含む場合です。さらに、決済・会計・CRM連携や既存データ移行を含むこともあります。
大規模・複雑案件には、多数の部署や大量データが含まれます。加えて、リアルタイム連携やモバイルの同時提供、厳格な監査も含まれます。
これらは公開見積と一般的な相場からの推定で、要件やテスト範囲、体制によって上下します。
開発費・外部費・保守費を分けた総額の確認
総額は、初期開発と外部サービス、保守・運用に分けて積み上げると、把握しやすくなります。
- 初期開発：要件定義、設計、開発、テスト、移行、教育、公開
- 外部費：Bubble利用料やプラグイン、決済・メール・SMS・検索・生成AIなどの外部API、ドメイン、ファイル容量、分析ツール
- 保守：改修、障害対応、監視、セキュリティ、更新、バックアップ、分析
初期費用の内訳では、業務整理と画面・データ設計、ワークフローを分けます。権限設定やAPI連携、管理画面も、それぞれ別の項目として書いてもらいます。
月額費に加えて、従量課金や為替変動の影響も予算に含めてください。
一般的な業務システムでは、保守運用費を初期開発費の年15〜25%程度とすることがあります。ただし、Bubble案件の場合は、契約条件によって異なります。
夜間対応や復旧目標、月の改修時間は、見積書に記載してもらいます。追加作業単価も、個別の記載を求めます。この内訳を見れば、安く見えて保守が薄い見積もりを見分けられます。
Bubbleのシステム開発で見積もりを取る際のポイント
見積もりは機能数ではなく、同じRFPと前提条件をそろえて比べます。「業務システム一式」とだけ書かれた見積もりでは、要件定義やテストの有無が分かりません。データ移行や運用設計も、含まれているかは分かりません。
金額とあわせて、成果物と対象外を確認します。さらに、追加費用や、どこまでを誰が受け持つか、契約終了時の引き継ぎも確かめます。
RFPに記載する業務・データ・非機能要件
同じ条件で見積もりを比べられるよう、RFPに業務・データ・非機能要件を記載します。
- 業務条件：目的、利用者、部署、端末、利用者数、ピーク時の同時利用者数、公開時期、KPI、予算
- 機能範囲：MUST・WANT、ログイン、登録、検索、承認、通知、帳票、管理
- データ移行：項目一覧とサンプルの提示、対象・除外・照合方法の決定
- 非機能要件：応答・稼働、バックアップ、復旧、保存・ログ期間、監査、保守
機能は画面単位で整理し、ユーザーとロール、データ登録、ファイルの扱いを明記します。外部連携や監査ログ、退会・削除の扱いまで、同じ単位で書きます。
非機能要件には、アクセス制御や個人情報の扱いを含めます。障害連絡や保守時間も、ここに入れておきます。
Bubble公式は、AWS上のホスティングや保存時暗号化などを案内しています。そのほか、TLS通信やSOC 2 Type IIにも言及しています。
Privacy Rulesや2要素認証についても案内がありますが、アプリの権限や目的が自動的に適法・安全になるわけではありません（出典：Bubble公式「AI App Security Features」、2026年8月確認）。
3社程度の同条件での比較とデモの確認
3社程度に同じ条件を示したうえで、実績とデモの内容を見ます。
- 実績：課題、対応範囲、ユーザー規模、API・権限・移行・保守の経験
- デモ：閲覧制限、承認差し戻し、API停止時の重複防止の動き
- 運用性：ログ、バックアップ復旧、内製化支援の実例
- 提案姿勢：Bubble以外の方式や併用構成も比べて説明できるか
Bubble公式Expertや認定の有無も確かめ、導入社数だけで実績を判断しないようにしてください。候補には、公式Expert掲載企業のSwooo、Boot. Co., Ltd.があります。
ほかにも、Walkers、シースリーレーヴ、EPICs、ノーコード総合研究所が比較候補に入ります。ただし、情報や料金は問い合わせの時点で再確認が必要です。
提案会社が方式の選定を目的にしているのか、Bubbleの導入そのものを目的にしているのかも見分けます。
アカウント所有権・移管・セキュリティ責任の契約条件
契約には、アカウントの所有権や移管、情報管理の条件を盛り込みます。
- 発注者の管理：アプリ所有者、管理者、開発・本番環境の権限
- 引き継ぎ：データ利用権、設定、バックアップ、エクスポート、設計資料、移管支援
- 契約条件：再委託先、保守SLA、追加改修単価
- 個人情報：処理・保存地域、委託先、削除、事故連絡、監査方法
開発会社だけがアカウントを管理していると、契約が終わるときの引き継ぎが難しくなるおそれがあります。
外国事業者のクラウドでは、国内サーバを使う場合でも、外国で個人データを扱うことがあります。その場合は、外国の制度などを把握したうえで、安全管理措置を講じる必要があります（出典: 個人情報保護委員会「個人情報保護法ガイドラインQ&A」、2024年更新・2026年8月確認）。
法務部門や情報システム部門と一緒に、RFPへ落とし込んでください。
Bubbleのシステム開発でよくある質問
料金や性能は要件によって変わります。そのため、自社のデータ量やユーザー数、業務フローに当てはめて確かめます。法務要件も含めて照らします。
Bubbleのシステム開発はどのくらいの費用がかかりますか？
開発費は規模で異なり、小規模PoC・MVPから大規模・複雑案件まで幅があります。
- 小規模PoC・MVP：150万〜300万円
- 中規模業務システム：300万〜800万円
- 大規模・複雑案件：800万〜1,500万円以上
このレンジは、公開事例と類似する業務システムの相場をもとにしています。Bubble利用料や外部APIは別途かかる場合があり、データ移行や保守費も含まれないことがあります。
ノーコードなら開発会社に依頼しなくても作れますか？
内製か外注かは、システムの規模と必要な専門性を踏まえて決めます。
- 内製の候補：小規模な検証や単純な社内ツール
- 経験者への依頼：複数ロール、個人情報、外部API、移行、監査、障害対応を含む業務システム
要件定義や権限レビュー、テストは、経験者に任せる価値があります。運用設計も、経験者に任せられます。
分業する場合でも、データモデルと権限は自社が主導します。品質確認やアカウント所有権も、自社で押さえます。
Bubbleは個人情報を扱う業務システムに使えますか？
Bubbleで個人情報を扱える可能性はあります。利用の可否は、セキュリティ機能だけでなく、扱う情報や運用条件も見て判断します。
- アプリの管理：Privacy Rules、ロール、認証、ログ、バックアップ、API権限
- データ処理：外部サービス、保存地域、委託・再委託、削除、事故対応
- 審査と保存範囲：必要に応じた専門担当の審査と、高管理データの保存範囲の検討
必要に応じて、法務やセキュリティの担当者の審査を受けます。人事や健康、決済など、厳しい管理が求められるデータは、Bubbleに保存する範囲を減らす構成も検討してください。
将来Bubbleから別のシステムへ移行できますか？
移行できる可能性はありますが、後から簡単に移せるとは限りません。そのため、移行に備えて、契約の時点でデータや設計情報の引き渡し条件を決めておきます。
- データ：エクスポート形式と画像・添付ファイルの取り出し方
- 設計・運用情報：データ辞書、ワークフロー、API仕様、アカウント管理
- 移管：別システムへの移管支援の範囲
外部DBや専用サービスを併用し、Bubbleを業務フロントにすると、選択肢が広がる場合があります。
まとめ
Bubble開発では、業務の目的から運用までを一つの計画として進めます。そのなかでは、データモデルと権限、外部連携、テストも同じ計画に含めます。6フェーズごとに、何を決めて誰が承認するかを明らかにしておけば、ノーコードの速さを活かしつつ、手戻りを抑えられます。
総保有コストによる判断
総保有コストは、初期費用だけでなく、継続利用にかかる費用も含めて比べます。
- 費用の範囲：Bubble利用料、開発費、外部サービス費、保守・運用費、WU
- 開発費の目安：小規模PoC・MVPは150万〜300万円、中規模は300万〜800万円
- 見積もり比較：権限、API、移行、テスト、監査、保守の範囲ごとの分解
一式の価格ではなく、作業や成果物、前提条件を明記した見積もりを選びます。
最初の一歩となる業務とデータの一枚整理
相談の前に、業務とデータの前提を整理し、実データに近いPoCで確かめます。
- 一枚に整理：業務課題、利用者、データ項目、ロール、MUST、外部連携
- 計画条件：想定ユーザー数、KPI、公開時期
- PoC検証：Privacy Rules、WU、API障害、同時利用、バックアップ、移行
- 引き継ぎ条件：発注者がアカウントとデータを管理し、設計書と運用手順を受領
業務整理とPoC検証を経てから開発会社へ相談すると、Bubbleを長く使えるシステムに育てやすくなります。
▼全体ガイドの記事
・Bubbleのシステム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。