Drupalのシステム開発費用は、サイト規模と設計、連携範囲によって異なります。目安は、小規模で100万〜200万円、大規模で500万〜1,500万円以上です。
費用はサイト規模だけでなく、多言語や外部連携の有無でも変わります。全体像はDrupalのシステム開発の完全ガイドもご覧ください。
▼全体ガイドの記事
・Drupalのシステム開発の完全ガイド
・業務システム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「業務システム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
・スクラッチシステム開発を依頼する会社の選び方やRFPの作り方については、無料ホワイトペーパー「スクラッチシステム開発の完全ガイドブック」で詳しく解説しています。
Drupalのシステム開発費用の相場
費用は、サイト規模に加えて、コンテンツ構造や編集権限、言語数によって変わります。外部連携や既存データの状態も、金額を動かす要素です。
下記の金額は、Drupal案件全体の統計ではなく、公開価格と類似CMS・業務システムの相場をもとにした目安です。正式な費用は、要件をそろえたうえで個別に見積もる必要があります。
小規模サイトの費用目安
小規模サイトの費用は、ページ数と実装範囲をもとに考えます。
- 小規模サイト：10〜20ページ程度なら100万〜200万円が目安です。
- 中規模サイト：30〜100ページ程度なら200万〜500万円が目安です。
- 大規模サイト：多言語・多サイトでは500万〜1,500万円以上を想定します。
小規模の想定には、Drupal CMSまたはDrupal Coreの初期設定が含まれます。テーマ調整や基本フォーム、少数のユーザー権限も対象です。
既存デザインを活用し、標準機能や実績あるモジュールで組めば、この範囲に収めやすくなります。ただし、移行するコンテンツが少ないことも条件です。
100万円未満になるかは、開発会社の作業範囲によって変わります。要件整理、独自デザイン、コンテンツ登録には別の工数が必要です。研修やテスト、初期保守にも、別に工数がかかります。そのため、「初期設定」の納品範囲を確認します。
中規模サイトの想定費用（200万〜500万円程度）
中規模では、情報設計と運用設計が費用に影響します。製品・拠点・ニュース・イベントなど複数のコンテンツタイプを管理する想定で、編集者と承認者の権限分けも含みます。
検索や問い合わせフォーム、SEO設定に加えて、画像やファイルの移行も費用に関わります。アクセス解析や複数サービスとの連携が加わると、費用は上限に近づきます。
ニュース記事の登録だけなら簡単ですが、言語別の公開日や部署ごとの承認には設計が必要です。さらに、関連製品の自動表示や公開後の履歴管理まで必要なら、コンテンツモデルやワークフローを設計します。
- 見積もり条件：ページ数に加え、タイプ数やフィールド数、ユーザーの役割、承認段階を伝えます。
多言語・多サイトや基幹連携の費用目安
複数ブランドや海外拠点を一元管理するサイトは、500万〜1,500万円以上が目安です。多言語と多サイトが重なり、複雑な承認や会員・商品・基幹連携まで加わると、1,000万円を超えることもあります。
API配信やCDN、負荷試験、脆弱性診断も費用に影響します。
SSOや24時間運用、厳格な監査、災害対策を求める案件では、類似業務システムの推定レンジである1,000万〜5,000万円以上も視野に入ります。
デジタルサーカス株式会社のDrupal価格表では、要件ヒアリングや導入仕様定義、インストール、初期設定などが費用項目になっています（出典: デジタルサーカス株式会社「Drupal価格表」、2026年確認）。
- 初期導入：500万円からの参考価格です。
- 保守：月額30万円の参考値もあります（出典: デジタルサーカス株式会社「Drupal価格表」、2026年確認）。定価ではないため、作業範囲も比べます。
Drupalのシステム開発費用の内訳
見積もりには、コード開発以外の費用も含まれます。業務整理やインフラ、データ移行、公開後の保守も対象です。工程別の見積書であれば、削ってよい費用と削ってはいけない費用を見分けやすくなります。
要件定義・情報設計の費用
要件定義では、目的、利用者、KPIを整理します。公開情報や編集者の役割、承認ルール、公開後の担当範囲も決めます。
Drupalでは、コンテンツタイプやフィールドのほか、分類、リビジョン、公開予約を設計します。これらが運用の使いやすさを左右します。
設計を省くと、開発中に管理項目や公開範囲の追加要望が出やすく、そのぶん後工程の修正費用も増えます。
リサーチノートで示した一般的な業務システムの工程目安では、要件定義は初期開発費の10〜12％程度です。ただし、これはDrupal固有の公表統計ではなく、案件の規模や発注方式によって変わる参考値です。
- 手戻り対策：上流工程を削るより、コンテンツ一覧と権限表を先に作る方が、後の費用を抑えられます。
画面設計・環境構築の費用
画面設計では、トップや一覧、詳細の画面を決めます。検索結果やログイン後、エラー、編集画面の使い方も設計の対象です。
環境構築では、開発・検証・本番の各環境を用意し、PHPやデータベース、Webサーバー、Composer、Drushも案件に合わせて構成します。そのうえで、バックアップや監視、CDN、WAFも環境に含めます。高可用性や負荷分散を求めるほど、構築と検証の作業は増えます。
一般的な工程配分では、設計と環境構築が22〜24％程度です。既存インフラを流用する場合と、AWSやAzureで複数環境を作る場合では差が出ます。
- 見積もり確認：月額のクラウド料金だけで比べず、初期設定や監視、復元テスト、障害時の対応者も確認します。
モジュール設定・独自開発の費用
Drupalでは、標準機能やコミュニティモジュール、設定変更、独自モジュールを使い分けます。
検索、メディア、SEOを既存機能で構成できれば、独自開発を減らせます。同意管理や分析連携についても、既存機能で構成できるかを確認します。
社内固有の承認や会員ランク、製品連携、自動配信には、独自モジュールやAPI実装が必要な場合があります。
一般的な工程目安では、実装が48〜50％程度を占めます。独自開発を増やすと、単体テストや権限テストも増えます。
- 更新対応：独自開発の部分は、将来のアップデートでも対応が必要になります。
- 開発範囲：競争優位に直結しない機能は避け、標準機能で運用できる範囲を決めます。
データ移行・テスト・公開支援の費用
移行前に、記事や画像、ファイル、ユーザー、カテゴリなどのデータを洗い出します。URLや公開日、権限、多言語データも対象です。
旧システムの項目は、新しいコンテンツモデルへ変換したうえで、重複や欠損がないかを確認します。Drupal 7では、独自モジュールやテーマ、PHPやDBの互換性も調べます。
テストでは、表示の確認だけでなく、権限外情報の閲覧や承認前の公開を見ます。翻訳漏れや検索結果、外部API停止時の動作も確認します。
- テスト工程：一般的な目安は15〜17％程度です。
- 追加試験：個人情報や決済、高トラフィックを扱うと、負荷試験や脆弱性診断が加わり、費用と期間が発生します。
Drupalの費用が変動する要因
費用は、管理する情報と運用体制によって変わります。そのため、ページ数だけでなく、誰が、どの言語で、どの頻度で、どの外部データを使って更新するかも条件に含めます。
次の要因は、初期費用と保守費用の両方に影響します。
コンテンツ構造と権限設計の範囲
コンテンツタイプと権限設計の範囲が、必要な工数を左右します。製品や拠点、ニュースは別々のタイプで管理でき、イベントや求人、マニュアルも同じように扱えます。
タイプごとに、入力項目や表示、関連付けを設計し、検索対象や公開権限も決めます。
編集者、承認者、翻訳担当、管理者を分ける場合、ロールと権限のテスト工数も増えます。見積もりでは「100ページ」だけでなく、タイプ数や項目数、ユーザー数を伝えます。部署数や承認段階も共有します。
- 追加条件：公開予約と管理画面のカスタマイズ範囲を共有し、将来追加するコンテンツに優先順位を付けます。
多言語・多サイト対応が初期費用と運用費に与える影響
多言語と多サイトは、翻訳や権限、共通基盤の設計範囲を広げます。
日本語と英語の2言語でも、翻訳対象や言語別URL、メニュー、検索を設計します。さらに、公開権限と翻訳フローも決めます。
10言語以上や海外拠点のサイトを一元管理するときは、共通情報と地域固有の情報を分けて整理します。あわせて、翻訳漏れや誤公開を防ぐ仕組みも必要です。
言語数とサイト数が増えるほど、画面やデータ、テストケースが増えます。
- 再利用：テーマやモジュールの共有で、個別構築より効率化する場合があります。
- 運用設計：ブランド差分、権限、ドメイン、公開時期、障害時の影響範囲を整理します。
- 費用比較：追加サイトの立ち上げ費用と共通基盤の保守体制を比べます。
API連携・ヘッドレス構成の開発範囲
連携先ごとに、データ項目や認証、更新頻度を設計します。エラー時の再送やログの保管も決めます。
連携先には、会員や商品、在庫、基幹システムなどが入ります。CRMや検索、分析ツールも、連携の対象になります。
JSON:APIを使うヘッドレス構成では、Next.jsやNuxtなどで画面を分離できます。そのうえで、プレビューや認証、キャッシュ、編集画面との整合も実装します。
連携数が増えると、外部サービス停止やデータ重複も試験します。見積書では、連携先ごとに方向、項目数、同期方式を分けて示します。
- 将来の変更：エラー通知とテスト環境を明記し、Drupalに業務ロジックを詰め込みすぎない設計にします。
Drupal 7からの移行とセキュリティ要件
Drupal 7からの移行は、単純なバージョンアップとは違い、移行作業が必要になる場合があります。データ移行やモジュールの置き換え、テーマ再構築、URL維持を検討し、画像や権限、多言語データも確認します。
Drupal公式は、Drupal 7のセキュリティおよび互換性サポートが2025年1月5日に終了したと案内しています（出典: Drupal.org「Drupal 7 End of Life」、2025年）。そのため、移行を先送りするより、現状診断で独自改造と対象データを把握する方が安全です。
現状診断の費用については、ANNAIが簡易診断を30万円から、詳細診断を60万円からの税込参考価格で掲載しています（出典: ANNAI「Drupalシステム診断」、2026年確認）。
- 診断価格：簡易診断と詳細診断の2種類があり、どちらを選ぶかで金額が変わります。
- 診断の目的：新規構築費とは別に発生しますが、移行が難しいモジュールや標準外の改造を特定し、想定外のコストを抑えます。
Drupalのシステム開発期間の目安
小規模は1〜3か月、中規模は3〜6か月、多言語・多サイトは6〜12か月以上が目安です。
基幹連携や複雑な移行、複数環境、厳格なセキュリティ試験を含む案件では、9か月から2年以上かかることもあります。なお、この期間には、実装に加えて、意思決定や原稿準備、データ整理、受け入れテストも含めます。
小規模・中規模の開発期間
小規模では、要件定義と基本設計に数週間、設定・テーマ調整とテストにも数週間を充てます。公開まで1〜3か月程度が目安です。
中規模では、コンテンツモデルや権限、データ変換、検索、フォームの確認が増えます。そのため、期間は3〜6か月程度を見込みます。
発注前に決裁者と編集責任者を決めておけば、確認が滞りにくく、期間の短縮につながります。
短い期間の提示を受けたら、省略されている工程を確認します。たとえば、原稿や画像整理、翻訳は別工程になることがあります。権限テストや研修、公開後の修正も、別工程の場合があります。
- 工程表：発注側と開発会社が行う作業を分けて記載してもらいます。
大規模案件の段階公開とデータ移行
大規模案件では、共通基盤や代表的なコンテンツタイプから作る方法があります。その場合、1言語または1ブランドで先に検証し、その後に展開します。
先に検証すると、権限設計やデータ移行の問題を早期に発見できます。6〜12か月以上かかる場合も、試験公開や段階移行を使えば、業務への影響を抑えやすくなります。
Drupal公式のコアリリース予定では、セキュリティリリースの窓は通常毎月第3水曜日です（出典: Drupal.org「Drupal core release schedule」、2026年6月更新）。
- 更新体制：検証環境での更新工程と公開後の担当者を決め、継続して更新できる体制も計画します。
Drupalのシステム開発費用を抑えるポイント
要望を積み上げると、独自開発が膨らみます。標準機能を活かし、不要な複雑さを初期開発と運用の両方で減らします。優先順位を付け、将来のアップデートを妨げない設計にすると、品質を保ちながら総保有コストを抑えられます。
要件の優先順位と分け方
公開時期と投資時期を分ければ、機能を減らさずに初期費用を抑えられます。
- 必須機能：初回公開に必要な機能として実装します。
- 追加機能：公開後に追加できる機能として分けます。
- 将来機能：優先度を見て次の段階で検討します。
初回は日本語サイトと基本承認に絞り、英語サイト、高度な検索、基幹連携を第2フェーズにする例があります。対象外を明記すると、前提をそろえやすく、「含まれていると思った」という認識違いも防げます。
条件をそろえて複数社に提示すれば、価格差の理由も把握しやすくなります。ページ数やタイプ数、言語数、連携先は、共有しておきます。ユーザー数や月間PV、公開日、保守時間帯も、同じ前提として渡します。
標準機能と実績あるモジュールの活用
Drupal CMSとDrupal Coreで実装範囲を分けると、不要な独自開発を抑えられます。Drupal CMS 1.0はDrupal 11を基盤にし、検索やメディア、SEO、同意管理、分析、自動更新を導入しやすくした製品版です（出典: Drupal.org「Drupal CMS 1.0 is now available」、2025年）。
マーケティング担当者やサイトビルダーが始めやすい構成で、Drupal Coreの柔軟性も利用できます。そこで、新規案件ではDrupal CMSで足りる部分と、Coreを細かく設計する部分を分けます。標準機能やモジュールは、更新状況、脆弱性、Drupal 11対応、保守担当者の有無を確認します。
- 独自開発の判断：安価な独自改造でも、後の更新を難しくすることがあります。開発の価値と、標準機能で足りない理由を明確にします。
段階公開による手戻りと一括投資の抑制
利用頻度の高いコンテンツと編集フローから公開し、実際の利用状況を見て拡張します。編集者が迷う項目や使われない機能を早期に把握でき、追加開発の優先順位も見直せます。
社内ポータルや多言語サイトは、代表部署や代表言語で試験運用する方法があります。全体展開の前に、教育費や修正費を抑えられます。
後回しにできるのは機能です。一方で、セキュリティやバックアップ、権限、ログ、復旧手順は初期設計で決めます。後で機能を追加する場合も、データ構造や運用責任は初期設計で固めます。
- 拡張順序：変更しにくい基盤を先に整え、画面や連携を段階的に増やします。
保守範囲と更新責任
保守・監視・セキュリティ更新は、月10万〜50万円程度が推定目安です。クラウドやCDN、バックアップ、検索基盤は別途、月数万円〜数十万円です。
このレンジは、公開価格と一般的な業務システム保守費から整理したものです。規模や対応時間、監視、開発枠によって変わり、Drupal専用の統計ではありません。
月額30万円の保守参考値を公開している会社もあるため、月額だけでなく、対応内容も比べます。
契約前に、セキュリティアドバイザリーの確認、コアとモジュール、PHPやOSの更新を見ておきます。障害の一次対応や復元、軽微な改修、問い合わせ時間、緊急連絡方法は、分けて確認します。
- 引き渡し：ソースやComposer定義、インフラ設定、設計書、運用・復元手順を明記します。
- 移行費用：明記しておくと、内製化や他社への移行にかかる費用を抑えられます。
Drupalの見積もりを比べる観点
総額の安さだけで選ぶと、要件定義や移行、テスト、保守が別発注になり、結果として高くなることがあります。そこで、複数社に同じ前提を渡し、工程や納品物、対象外、追加費用の条件を比べます。
RFPに記載するページ数以外の条件
同じ条件で見積もってもらうため、RFPに必要な要件を記載します。
まず、目的や対象ユーザー、公開希望日、ページ数を記載します。タイプ数や言語数、サイト数も含めます。移行対象やURL維持、外部連携、検索要件も書き添えます。
ユーザー数や月間PV、編集フロー、権限、運用体制も共有します。性能、可用性、バックアップ、復旧時間、ログ、脆弱性診断も、可能な範囲で数値化します。
移行案件では、旧URL一覧、画像・ファイル容量、ユーザーと権限の件数、独自モジュール一覧を準備します。
- 情報不足への対応：構築前に診断や要件整理を依頼できます。調査と本開発を分けておくと、結果に応じて方式や予算を見直せます。
Drupalの専門性と運用体制
まず、技術実績と公開後の運用体制を合わせて確認します。
Drupal 11やDrupal CMS、Drupal 7移行、多言語・多サイトの実績を確認します。独自モジュールやAPI、クラウド、セキュリティ診断も対象です。
24時間監視やソース引き渡しも確認します。Drupal Association認定パートナーかどうかは参考になります。ただし、認定だけで適合性は決まりません。
同規模・同業界の実績と担当者の経験を確認します。見積書は、要件定義や設計、実装、移行で工程が分かれていると比べやすくなります。テスト、公開支援、保守も分けて書かれているかを見ます。
追加開発単価や月次保守時間、緊急対応料金、最低期間、再委託範囲も確認します。著作権とソースの帰属も明記します。
- リスク説明：金額が増える条件を質問し、リスクを説明できる会社を選びます。
安すぎる見積もりの対象外と追加請求
相場より低い場合は、含まれない作業と追加請求の条件を確認します。要件定義やデザイン、移行、コンテンツ登録が対象かを見ます。受け入れテストや研修、公開後の修正が含まれるかも確かめます。
「別途見積もり」が多いと、総額を判断できません。追加費用の条件、上限、算定方法を契約書に残します。
開発費だけでなく、3年から5年の総保有コストを比べます。保守やクラウド、監視、検索も対象です。翻訳や診断、更新、追加サイトも含めます。
- 初期投資：設計や自動化で、毎月の手作業や障害対応を減らせる場合もあります。
Drupalのシステム開発費用に関するよくある質問
同じサイト構築でも、必要な費用は案件ごとに異なります。よく寄せられる疑問に、目安と考え方で答えます。
Drupalは無料なのに、なぜ開発費用がかかるのですか？
ライセンスは無料ですが、要件定義やデザイン、設定、独自開発にも作業費がかかります。移行やインフラ、テスト、保守も、別に作業費が必要です。
自社業務に合わせ、安全に運用できる状態へ整える費用は、ライセンス料とは別に必要です。
Drupalのシステム開発は100万円でできますか？
10〜20ページで標準機能を中心に組み、既存デザインを使う場合は、100万〜200万円に収まる可能性があります。
ただし、移行が少なく権限が単純なことも条件です。要件定義やテスト、移行、公開支援まで含む総額かどうかを確認します。
多言語や複数サイト、基幹連携、独自モジュールがある場合は、100万円で完成するとは断定できません。
Drupal 7を使い続ける場合の費用はどう考えますか？
Drupal 7の公式セキュリティおよび互換性サポートは、2025年1月5日に終了しています。そのため、基本的には移行計画を立てます。
短期的に延長サポートを利用できる場合でも、診断や脆弱性対応、互換性確認、将来の移行費用を含めて判断します。
簡易または詳細診断で、独自改造やモジュール、データ、URL、権限を把握しておくと、移行費用の不確実性を減らせます。
Drupalの保守費用は毎月いくらかかりますか？
保守・監視・セキュリティ更新は月10万〜50万円程度、クラウドやCDNなどは別途月数万円〜数十万円が推定の目安です。
費用は、規模や対応時間、監視対象、障害対応、軽微な改修の有無によって変わります。固定の相場とは断定できません。
公開価格には、月額30万円の保守参考値もあります。その際は、問い合わせだけか、更新や診断、開発環境管理も含むかを確認します。
Drupalの開発会社はどのように選べばよいですか？
Drupal 11やDrupal CMS、Drupal 7移行、多言語・多サイトの実績を確認します。データ移行やAPI、セキュリティ運用、保守の一次対応も対象です。
知名度や初期費用だけでなく、工程分解や対象外、納品物、ソースの扱い、担当者の経験を比べます。
Drupalのシステム開発費用相場まとめ
規模別の費用レンジと個別条件
Drupalの費用は、ライセンスが無料でも作業範囲によって変わります。小規模は100万〜200万円、中規模は200万〜500万円が目安です。
大規模な多言語・多サイトは500万〜1,500万円以上、基幹連携を含む案件は1,000万〜5,000万円以上という推定レンジです。このレンジを起点に、要件と作業範囲を具体化します。
工程別見積もりと総保有コスト
ページ数だけでなく、タイプや権限、言語、サイトを見積もり条件に含めます。移行データや連携先、月間PV、保守体制も見積もりに入れます。
標準機能を優先し、必須機能と後回しにする機能を分けます。工程別見積もりと3〜5年の総保有コストを比べます。
Drupal 7移行や複雑な環境では、診断やデータの洗い出しから始める方法も有効です。
- 継続運用：セキュリティ更新、バックアップ、障害対応、ソース引き渡しを契約に含め、将来も運用できる予算を組みます。
▼全体ガイドの記事
・Drupalのシステム開発の完全ガイド
▼RFP作成前に読みたい無料ホワイトペーパー
・業務システム開発の完全ガイドブック
・スクラッチシステム開発の完全ガイドブック
・【2026年最新版】AI駆動開発の完全ガイドブック
会社紹介
株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。
また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。
もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>
株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。