Google Kubernetes Engineのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Google Kubernetes Engineのシステム開発会社を選ぶなら、GKEのクラスタ構築だけでなく、業務要件、アプリケーション、データベース、セキュリティ、監視、運用まで設計できるパートナーを選ぶことが重要です。

GKEはコンテナ化したアプリケーションを動かす実行基盤であり、販売管理や会員基盤などの業務ロジックを自動で作るサービスではありません。本記事では、株式会社riplaを最初に、Google CloudやKubernetesの支援実績を公式情報で確認できる実在企業を計6社紹介します。AutopilotとStandardの使い分け、費用の見方、見積もりで確認したいRFP項目まで整理しますので、発注先を比較する材料としてご活用ください。

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Google Kubernetes Engineのシステム開発でパートナー選びが重要な理由

GKEを採用する案件では、クラスタを作成する作業よりも、業務システムを止めずに運用するための設計が成果を左右します。Cloud Load BalancingやCloud Armor、GKEのIngressまたはGateway、Podで動くAPIやバッチ、Cloud SQLやSpannerなどのデータサービス、Artifact RegistryとCI/CDを一体で考える必要があります。

GKEはKubernetesのコントロールプレーンやノードの運用負担をGoogle Cloudへ寄せられるサービスですが、業務フロー、データモデル、権限、画面、外部連携、テストは別途設計が必要です。クラウド基盤に詳しい会社でも、販売管理や顧客管理の要件整理を経験しているとは限りません。反対にアプリ開発が得意な会社でも、VPC、IAM、Kubernetes RBAC、ネットワーク、バックアップ、アップグレードの設計を単独で担えるとは限りません。提案時は、基盤とアプリの責任分界を図にしてもらうことが大切です。

会社を選ぶときは、知名度やGoogle Cloudの認定数だけで決めず、案件の難易度に合うかを確認します。新規のクラウドネイティブ開発なら、コンテナ化、IaC、CI/CD、可観測性に強い会社が候補になります。既存基幹システムを移行するなら、データ移行、段階リリース、並行稼働、性能試験、障害時の切り戻しまで経験している会社が向いています。金融・公共などでは、監査ログ、アクセスレビュー、データ所在、復旧目標、委託先管理を提案書に明記できるかが判断材料になります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

GKEを使う目的を、単なるクラウド移行ではなく業務成果へつなげたい企業にとって、業務整理から相談できることがriplaの強みです。たとえば営業管理なら、訪問記録、見積、承認、受注、請求の流れを整理したうえで、どの処理をコンテナ化し、どのデータをマネージドサービスへ置くかを検討します。GKEを採用するか、Cloud Runや別の構成が適するかも、要件と運用体制を前提に比較できます。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる基幹業務をクラウド上で整えたい企業に向いています。GKEのクラスタ構築だけを切り出すのではなく、業務要件、画面、API、データ連携、利用定着まで相談したい場合に候補となります。提案を依頼する際は、GKEのStandardとAutopilotの判断、TerraformなどのIaC納品、CI/CD、監視、障害対応、Google Cloud利用料と開発費の分離を確認すると比較しやすくなります。

株式会社NTTデータ｜大規模業務とGKE基盤を一体で設計

株式会社NTTデータは、公共、金融、製造、通信などの大規模システムを扱う総合SIerです。公式のGoogle Cloud紹介ページでは、NTT DATAはGoogle Cloud Premier Partnerとして、世界で2,600人以上のGoogle Cloud認定資格者、5,000以上のGoogle Cloudワークロードの移行または管理実績、50以上のGoogle Cloud expert designationsを掲げています（出典：NTT DATA「Google Cloud」、2026年8月確認）。

NTTデータは、クラウド移行だけでなく、業務アプリケーション、データ、セキュリティ、運用を含む全体計画を立てたい企業に適しています。公式の海外サービス情報では、GKE、Google Cloudのマネージドサービス、クラウドネイティブツールを組み合わせた、拡張性と自動化を意識したプラットフォーム構築を支援すると説明しています。GKEを中心に複数のクラウドサービスを組み合わせる案件では、責任分界と標準アーキテクチャを先に確認します。

NTT DATAのPark+事例では、マイクロサービス基盤をGKEへ移行し、ホームページの読み込み時間を60％削減、レイテンシを14％削減、新機能のリリース速度を5倍にし、年間900時間以上のエンジニアリング工数を削減したと報告されています（出典：NTT DATA「Park+ scales faster and smarter with GCP」、2025年）。事例の数字を自社にそのまま当てはめるのではなく、移行対象、トラフィック、監視、運用自動化の範囲を確認して比較することが大切です。

SCSK株式会社｜導入から運用・内製化までワンストップで支援

SCSK株式会社は、Google Cloudの企画、導入、移行、運用、改善をまとめて相談できるSIerです。公式ページでは、Google Cloud Partner Advantageの最上位ランクであるPremier Partnerとして、業務課題の整理からインフラ構築、アプリケーション開発、監視・運用代行、データベース移行、内製化支援まで提供しています。GKEだけを単独で導入するのではなく、業務実装と運用をつなげたい企業に向く候補です。

SCSKの公式情報では、40年以上のシステム構築・運用実績と400名以上の認定技術者を強みとして説明しています（出典：SCSK「SCSKクラウドサービス（Google Cloud）」、2026年8月確認）。GKE案件でも、クラスタを作るだけでなく、Google Cloudのアカウント管理、請求代行、テクニカルサポート、ガバナンス、セキュリティを含めて相談できます。複数部門が利用するシステムでは、運用窓口を一本化しやすい点がメリットです。

既存システムをGoogle Cloudへ移行しながら、社内に運用ノウハウを残したい企業に適しています。GKE StandardとAutopilotの選定、Cloud SQLなどへのデータベース移行、CI/CD、監視・運用代行のどこまでを依頼するかを段階的に切り出しやすい会社です。見積もりでは、内製化支援に含まれる研修、設計書やTerraformコードの納品、運用引継ぎの期間を具体的に確認します。

株式会社野村総合研究所（NRI）｜金融・公共など高い信頼性が求められる案件に対応

株式会社野村総合研究所（NRI）は、金融・産業・公共分野の業務知見と、コンサルティングからシステム開発・運用までの総合力を持つ企業です。NRIは2025年10月の公式発表で、長年にわたりGoogle Cloudの認定パートナーとして企業の課題解決にGoogle Cloudを活用してきたこと、生成AIやAIエージェントを含む「AI共創モデル」を強化していることを説明しています（出典：NRI「AI共創モデル」に関する2025年10月発表）。

金融・公共などでは、GKEの機能だけでなく、データ分類、アクセス権限、監査証跡、障害時の復旧、委託先管理までを業務要件と一緒に設計します。NRIのように業務とITガバナンスの両面を理解する会社へ相談すると、アプリケーションチームとクラウド基盤チームの役割を整理しやすくなります。特にコンテナ診断、脆弱性対応、ログ保存期間をRFPに含めることが重要です。

金融・公共、複数子会社をまたぐ基幹システム、監査や規制への説明責任が重い案件で候補になります。一方、公開情報だけでGKEのStandardまたはAutopilotをどこまで実装するかは判断できないため、提案時にGKEの構成実績、担当エンジニアの認定、IaCとKubernetesマニフェストの納品範囲を確認します。小規模な新規サービスでは体制や費用が過剰にならないかも比較する必要があります。

アクセンチュア株式会社｜グローバルなモダナイゼーションとクラウドネイティブ化

アクセンチュア株式会社は、業界コンサルティング、アプリケーション、データ・AI、セキュリティ、クラウド運用を横断して支援するグローバル企業です。公式のアクセンチュアGoogleビジネスグループのページでは、Google Cloudとの戦略的パートナーシップを通じて、拡張性のあるクラウド基盤、データ・AI、フルスタックのセキュリティを支援すると説明しています。2025年のGoogle Cloud Partner of the Year選出も掲載されています。

大規模な業務変革では、GKEの構築だけでなく、海外拠点との標準化、データ基盤、DevOps、セキュリティ、PMOを同時に進めることがあります。アクセンチュアのクラウドネイティブ基幹ソリューションは、マイクロサービスとKubernetesによるオーケストレーションを前提に、DevOpsでバージョンを切り替える考え方を公開しています。GKEを使う場合は、同ソリューションの標準部品をそのまま使うのか、自社要件に合わせて構成するのかを確認します。

海外展開、複数部門の業務刷新、AIやデータ分析まで含む変革を一つのプログラムとして進めたい企業に適しています。クラウド基盤の標準化やマネージドサービスまで依頼する場合は、24時間体制、国内の運用窓口、障害時のエスカレーション、再委託先の管理を確認します。専門性が広い会社ほど、GKEに直接関わる担当範囲と成果物を小さく分解して見積もりを比較することが重要です。

富士通株式会社｜既存基幹系とハイブリッドクラウドをつなぐ

富士通株式会社は、基幹系、公共、社会インフラ、データセンター、ハイブリッドITに強みを持つ大手IT企業です。富士通の2025年10月資料では、Google Cloudのプレミアパートナー認定を2024年に取得したこと、BigQueryなどのデータ基盤やサーバーレス・コンテナなどのPaaSを提供することを案内しています。Google Cloudの利用だけでなく、既存資産との接続や運用分担を重視する案件で検討しやすい会社です。

オンプレミスの基幹システム、データセンター、社内ネットワークを残しながら、段階的にGKEへ移行する案件では、接続方式と運用責任の整理が欠かせません。富士通のクラウドプラットフォーム情報では、設計指針、実現方式、パラメータ、構築テスト手順をドキュメント化・コード化したHybrid IT Transformation Servicesを案内しています。標準化された構築・試験の進め方を自社の品質管理へ取り込みたい場合に確認したい候補です。

既存の業務資産を一気に捨てるのではなく、データ連携やAPI化を経てクラウドネイティブへ移行したい企業に向いています。GKEを採用する部分と、VMやSaaS、既存データセンターに残す部分を分け、ネットワーク、認証、監視、バックアップ、災害対策を一つの運用設計にまとめます。公開資料ではGKEの具体的な案件範囲まで判断できないため、GKEの構築・移行実績、コンテナの脆弱性対策、マニフェストやIaCの納品有無を確認してください。

Google Kubernetes Engineのシステム開発会社を選ぶポイント

6社はいずれも相談候補になりますが、適した会社はシステムの規模、業界、予算、内製化方針によって変わります。見積もりを依頼する前に、GKEを使う理由と、会社に任せたい範囲を整理しておくと、提案の比較がしやすくなります。

「Google Cloudの実績が多い」という説明だけでなく、GKEのStandard・Autopilotのどちらを使ったのか、クラスタ数、リージョン、Pod数、ピークアクセス、データ移行の有無、本番稼働後の期間を確認します。Mercariの公式事例では、GKE上のマイクロサービスで新しい検索機能を1か月未満で開発し、従来のモノリスでは2か月かかった開発を短縮したと説明しています（出典：Google Cloud「Mercari Case Study」、確認日2026年8月）。ただし、同じ成果を約束するのではなく、自社のボトルネックを測定する計画を提示できるかを見極めます。

技術提案では、コンテナイメージをArtifact Registryへ登録し、Cloud BuildやGitHub ActionsなどからGKEへ段階的にデプロイする流れを確認します。IAMとKubernetes RBACの分離、Workload Identity Federation、Secret Manager、Private Cluster、Network Policy、イメージスキャン、ログの保存期間、バックアップ復元テストまで書かれていれば、実装後の運用を想像しやすくなります。監視はCPU使用率だけでなく、レイテンシ、エラー率、Pod再起動、キュー滞留、業務SLOまで含めることが大切です。

GKEの料金は、クラスタ管理料だけで判断できません。Google Cloudの公式料金ページでは、2026年8月時点でGKEのクラスタ管理料は1クラスタあたり毎時0.10ドル、請求アカウントごとの無料枠は月74.40ドル相当です。730時間稼働なら管理料は約73ドルですが、AutopilotのPod、Standardのノード、ディスク、ロードバランサ、NAT、ログ、バックアップ、外向き通信は別に発生します（出典：Google Cloud「Google Kubernetes Engine pricing」、2026年8月）。

受託開発費の目安は、検証・小規模PoCなら10万〜50万円程度、小規模な本番業務システムなら100万〜500万円程度、既存システムのコンテナ化やマイクロサービス化なら500万〜3,000万円程度が一つの試算です。ただし、これは一般的なクラウド型システムからの推定であり、公式の一律料金ではありません。要件定義、設計、実装、テスト、移行、教育、保守を分け、Google Cloudの従量課金と開発会社の費用を別々に提示してもらいます。

Google Kubernetes Engineのシステム開発でよくある質問

GKEは柔軟性が高い一方、Kubernetesの知識が必要なため、導入前に疑問を整理することが大切です。ここでは、発注前に特に確認されやすい質問へ直接回答します。

販売管理、会員基盤、EC、IoTデータ処理、決済連携、AI推論、社内業務APIなど、コンテナ化できる多くのシステムを開発できます。ただし、GKEは実行基盤ですので、画面、業務ロジック、データベース、認証、外部サービス連携は別途設計します。

ノードのプロビジョニングや一部の運用をGoogle Cloudへ寄せ、Podのリソースを基準に管理したい場合はAutopilotが候補です。GPU、特殊なネットワーク、ノードプールやOSの細かな制御、既存Kubernetes運用との調整が必要な場合はStandardが候補になります。どちらが安いかではなく、運用人数、ワークロード、可用性、拡張性、必要な制御範囲で判断します。

要件定義、クラウド設計、GKE構築、アプリ開発、データ移行、CI/CD、監視、セキュリティ、リリース、保守のうち、どこまで任せるかを決めます。特にTerraformなどのIaC、Kubernetesマニフェスト、設計書、テスト結果、運用手順書、ソースコードの納品範囲と、障害時の連絡・復旧体制を契約前に確認してください。

まとめ

Google Kubernetes Engineのシステム開発では、GKEを構築できることに加えて、業務要件、アプリケーション、データ、セキュリティ、監視、移行、運用をつなげて考えられることが重要です。株式会社riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援し、業務への定着まで見据えたい企業の相談先になります。大規模総合SIならNTTデータ、Google Cloudの導入・運用と内製化ならSCSK、規制業界の信頼性要件ならNRI、グローバルな変革ならアクセンチュア、既存基幹系とのハイブリッド運用なら富士通が比較候補です。

最初から大規模なクラスタを作り込むのではなく、代表的なAPIやバッチをコンテナ化し、デプロイ時間、負荷時のスケール、ログの追跡、障害時の復旧、クラウド費用を確認します。PoCで得た数値をもとに、AutopilotとStandard、Cloud RunやVMとの比較を行うと、GKEを採用する理由が明確になります。

見積依頼書には、クラスタモード、リージョン、可用性、ピークアクセス、CI/CD、監視、セキュリティ、データ移行、保守、IaCの納品範囲を記載します。初期費用と月額クラウド費用、保守費、障害対応費を分けて比較し、公開事例の数字は自社の目標値ではなく検証項目として扱うことが大切です。要件と責任範囲をそろえて複数社へ相談し、業務成果まで伴走できる会社を選びます。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。