ITシステム不具合対応のフルスクラッチ・オーダーメイド開発について

ITシステム不具合対応とは、稼働中のシステムで発生した不具合（バグ・障害）を検知・報告された後に、その原因を切り分け、再現確認を行い、優先度を判定した上で、応急処置にあたる「暫定対応」と根本解決にあたる「恒久対応」を使い分けながら収束させる一連の実務を指します。多くの不具合は、既存システムへのパッチ適用や部分的な改修によって恒久対応が完了しますが、なかには「パッケージソフトやノーコードツールでは根本原因を調査・改修できない」「サポートが終了したレガシー基盤に起因していて小手先の修正では対応できない」といった理由から、既存システムの部分改修では対応しきれず、フルスクラッチ・オーダーメイドによる作り直し（リプレイス）を検討せざるを得ないケースが存在します。

不具合対応の延長線上でフルスクラッチという大きな意思決定を迫られる場面は、担当者にとって判断が難しいポイントです。パッチを当て続けて延命するのか、それとも抜本的に作り直すのか、その判断を誤ると、対応コストが際限なく膨らみ続けたり、逆に不要な大規模投資をしてしまったりするリスクがあります。とくに不具合対応は日々の実務の延長線上にあるため、「今回の不具合さえ直れば」という近視眼的な発想に陥りやすく、システム全体を作り直すべきタイミングを見誤ってしまうことも少なくありません。本記事では、ITシステム不具合対応におけるフルスクラッチ・オーダーメイド開発について、パッケージ・ノーコードでは対応しきれずリプレイスが必要になるケース、作り直しの判断基準、パッケージ改修との比較、技術的負債・レガシーシステムにおける不具合対応の難しさ、そしてフルスクラッチにも通じる恒久対策の考え方までを体系的に解説します。

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不具合対応でフルスクラッチが検討されるケース

ほとんどの不具合は、既存システムに対する部分的なパッチ修正やアドオン開発によって恒久対応が完了します。しかし一部のケースでは、既存システムの枠組みの中では根本解決に至らず、フルスクラッチによる作り直しが視野に入ってきます。ここでは、そうした状況に至る典型的な2つのケースを整理します。

ノーコードツールやSaaS、パッケージソフトは迅速に導入できる反面、コアなソースコードが非公開（ブラックボックス）であるという構造的な制約を抱えています。そのため、特定の条件下でのみ発生する深刻なパフォーマンス遅延やデッドロックなどの不具合に対して、ベンダー側から「仕様です」あるいは「弊社の管理範囲外です」といった回答を受けた場合、自社で根本原因（Root Cause）を調査・改修することが物理的に不可能になります。不具合対応の原則である「原因を切り分け、恒久対応で根本解決する」というプロセスそのものが、パッケージの構造上実行できない状況に陥ってしまうのです。このような場合、パッケージのバージョンアップや代替製品への乗り換えを待つ以外に打つ手がなくなり、恒久対応が事実上「保留」の状態のまま不具合と付き合い続けることを強いられます。この状態が長期化し、業務への実害が看過できない水準に達したとき、初めてフルスクラッチによる作り直しという選択肢が現実的な検討対象として浮上します。ベンダーからの回答が「仕様です」で終わってしまった場合でも、すぐにフルスクラッチへ踏み切るのではなく、まずは代替のパッケージ製品やアップグレード版で同様の制約が解消されないかを確認するプロセスを挟むことが、過剰投資を避けるための現実的な進め方です。

もう一つの典型的なケースは、レガシーシステムにおいて基盤となるOS、プログラミング言語、フレームワークのサポートが終了（EOL）し、新たなセキュリティ脆弱性や不具合に対してベンダーからパッチが提供されなくなる状況です。この状態では、恒久対応で対処しようにも修正の土台となるアップデートそのものが存在しないため、小手先の修正では対応できず、基盤ごと作り直すという抜本的な対応が必要になります。とくにセキュリティに関わる不具合の場合、対応を先延ばしにすることは情報漏洩や外部からの攻撃といった重大インシデントに直結するリスクを抱え続けることを意味するため、EOLが近づいている基盤を使い続けているシステムでは、平時から作り直しのタイミングを計画的に検討しておくことが望まれます。不具合対応の現場で「これはもうパッチでは直せない」という結論に至るのは、多くの場合この2つのケース、すなわちパッケージのブラックボックス化とレガシー基盤のEOLのいずれかに起因しています。どちらのケースも、日々の不具合対応を積み重ねる中で徐々に兆候が見え始めるものであり、ある日突然発覚するわけではありません。不具合判定会議の記録を振り返り、「同じ制約が理由で対応を保留した不具合が何件あるか」を定期的に棚卸ししておくことが、フルスクラッチの検討タイミングを見極める早期シグナルになります。

フルスクラッチでの恒久対応・作り直しの判断基準

フルスクラッチによる作り直しは、単に「不具合が直らないから」という理由だけで決断すべき投資ではありません。冷静な判断基準に基づいて意思決定を行う必要があります。

フルスクラッチでの作り直しを判断する上で最も基本的な基準は、「技術的負債の返済コスト」と「新規開発コスト」を比較することです。既存システムにパッチを当て続ける保守費用や、繰り返し発生する障害による機会損失額を累計していくと、その総額がフルスクラッチで新システムを構築する費用を上回る、あるいは将来的に上回ると予測されるタイミングが、リプレイスを判断する分岐点になります。この比較を行う際は、単純な保守費用の月額だけでなく、暫定対応・恒久対応それぞれの対応工数、そして不具合による業務停止で生じている機会損失まで含めた「トータルコスト」で見積もることが重要です。目先の作り直し費用の大きさだけを見て先送りを続けると、パッチを当て続けるコストが雪だるま式に積み上がり、結果的により大きな損失を生んでしまうというのが、この判断基準の本質です。

もう一つの判断基準は、コスト比較だけでなく、事業戦略上の観点から見た必要性です。パッケージの標準仕様に自社のビジネスプロセスを合わせるのではなく、自社独自の複雑なビジネスロジックをシステム化し、他社との差別化を図る必要がある場合、パッケージのブラックボックス構造そのものが事業成長の足かせになります。とくに、不具合対応の過程で「この仕様上の制約さえなければ、もっと良い形で業務を回せるのに」という気づきが積み重なっている場合は、単なる不具合の解消にとどまらず、自社の競争優位性を高める機会としてフルスクラッチを検討する価値があります。この観点は、目の前の不具合を直すという守りの発想だけでなく、作り直しを事業成長のための攻めの投資と捉え直す視点であり、意思決定の際には経営層を巻き込んだ議論が欠かせません。不具合対応を担当するエンジニアやPMは現場の制約を最も深く理解している立場であるからこそ、日々の対応の中で見えてきた課題感を、単なる不満として終わらせずに経営判断の材料として言語化し、上申していく役割も担うことになります。

パッケージ改修とフルスクラッチの比較

不具合の恒久対応として、既存パッケージの改修（アドオン開発）とフルスクラッチのどちらを選ぶべきかは、費用・期間・将来的な保守性を含めて比較検討する必要があります。

パッケージ改修は、既存パッケージに機能を追加・修正する形で不具合や要件不足に対応する方法です。期間・費用感の目安としては数ヶ月程度、数百万円〜数千万円規模となり、フルスクラッチと比較すると初期投資を大きく抑えられる点が最大のメリットです。一方で、パッケージ本体のバージョンアップのたびに、改修した部分の互換性テストや再修正が必要になる「ベンダーロックイン」のリスクを常に抱え続けることになります。不具合対応の観点からいえば、パッケージ改修はあくまで既存の枠組みの中での対応であるため、前述したブラックボックス化に起因する不具合（ベンダーが「仕様です」と回答するような根本的な制約）には、そもそも適用できないという限界があることも理解しておく必要があります。

フルスクラッチ・オーダーメイド開発は、アーキテクチャからデータベース設計まで、自社の要件に合わせて完全に作り込む方法です。期間・費用感の目安は半年〜数年単位、数千万円〜数億円規模と、パッケージ改修に比べて莫大なリソースを要します。その分、ブラックボックスが一切なく、障害発生時も自社で完全にログを追い、自由なパフォーマンスチューニングが可能になるというメリットがあります。不具合対応の文脈でいえば、原因調査から再現確認、恒久対応の検証まで、これまで本記事で解説してきた不具合対応の一連のプロセスを、ベンダーの制約に阻まれることなく自社の裁量で完全にコントロールできるようになる点が、フルスクラッチ最大の価値だといえます。ただし、この規模の投資判断は、目の前の1件の不具合だけを理由に行うものではなく、中長期的なシステム戦略全体の中に位置づけて検討すべきものです。

技術的負債・レガシーシステムにおける不具合対応の難しさ

技術的負債が蓄積したレガシーシステムでは、これまで解説してきた不具合対応の標準プロセスそのものが機能しにくくなるという、特有の難しさが存在します。

システムが長年にわたり運用・改修され続けると、システムの構造や依存関係が複雑化し、特定の担当者にしか全容が理解できない「属人化（ブラックボックス化）」が発生します。このような状態のシステムでインシデントが発生すると、障害原因の切り分け速度が著しく低下し、サービスが復旧するまでの時間（MTTR）の長期化を招くリスク要因となります。本テーマの「開発期間・スケジュール・納期」編で解説したとおり、暫定対応は本来分単位〜時間単位のスピードが求められますが、属人化したレガシーシステムでは、まず「誰に聞けば分かるのか」を探すところから対応が始まってしまい、SLAで定めた目標復旧時間を守ること自体が困難になります。この状態が常態化しているシステムは、パッチによる延命がすでに限界に近づいているサインとして捉えるべきです。

技術的負債が蓄積したシステムでは、発見された不具合をすべて即座に直すことは現実的ではありません。バグを発見したテスト担当者などは「早く修正されるべき」と考えがちですが、彼らは「残された技術的負債」や「会社全体のビジネスロードマップ」といった開発全体の背景（コンテキスト）を理解していない可能性が高いと指摘されています。そのため、優先度（重要度と緊急度のマトリクス）の判断は、全体の事情を把握しているプロダクトマネージャー（PM）などが主導して行う必要があります。レガシーシステムにおいては、この優先度判定の中に「この不具合はパッチで対応すべきか、それとも該当機能ごとフルスクラッチで作り直すべきか」という選択肢も含めて検討する視点が求められ、通常のシステムよりも一段階複雑な意思決定プロセスになる点が特徴です。

インシデントの根本原因（Root Cause）を解消するための恒久対応として、既存のシステムに「チェックリスト」や「運用ルール」を追加するだけの再発防止策は、形骸化を招き、システムの俊敏性を削ぐアンチパターンであるとされています。真に実効性の高い再発防止策は、人間の注意喚起に頼るのではなく、インフラ設定のコード化（IaC）やアーキテクチャの変更など、「システム設計自体の見直しによって自動的に不具合が起こり得ない状況を作り出すアプローチ」でなければならないと提唱されています。この考え方は、まさにフルスクラッチによるリプレイスや大規模なアーキテクチャ改修の重要性を裏付けるものです。技術的負債が深く蓄積したシステムでは、運用ルールの追加という対症療法をいくら積み重ねても不具合の発生頻度そのものは減らず、最終的にはシステム設計そのものを見直すフルスクラッチという選択が、最も確実な恒久対策になるケースがあるという点を理解しておく必要があります。

まとめ

本記事では、ITシステム不具合対応におけるフルスクラッチ・オーダーメイド開発について、フルスクラッチが検討される背景、パッケージ・ノーコードでは対応しきれずリプレイスが必要になるケース、作り直しの判断基準、パッケージ改修との比較、技術的負債・レガシーシステムにおける不具合対応の難しさ、そしてフルスクラッチにも通じる恒久対策の考え方までを体系的に解説しました。フルスクラッチが検討されるのは、パッケージのブラックボックス化によって根本原因を調査・改修できないケースと、レガシー基盤のサポート終了（EOL）によって小手先の修正では対応できないケースが典型です。判断基準としては、技術的負債の返済コストと新規開発コストの比較、そして競争優位性確保という事業戦略上の観点が軸になります。パッケージ改修は数ヶ月・数百万〜数千万円規模で導入しやすい反面ベンダーロックインのリスクを抱え、フルスクラッチは半年〜数年・数千万〜数億円規模の投資が必要になる一方でブラックボックスのない完全な自社コントロールを実現できます。技術的負債が蓄積したレガシーシステムでは、ブラックボックス化によるMTTRの長期化や、優先度判定の複雑化といった特有の難しさがあり、運用ルールの追加だけに頼らずシステム設計自体を見直す恒久対策こそが、フルスクラッチという選択の本質的な価値だといえます。自社のシステムがどの段階にあるのかを見極めるためにも、複数の開発会社に現状のシステム構成と不具合の発生履歴を提示して相談することをお勧めします。相談の際には、単に「不具合を直したい」という要望だけでなく、これまでの不具合対応の記録（優先度判定の結果や、パッチで対応しきれなかった案件の履歴）を共有することで、パッケージ改修とフルスクラッチのどちらが自社にとって現実的な選択なのかを、より精度高く見積もってもらうことができます。目の前の不具合対応に追われるだけでなく、蓄積された対応履歴を定期的に振り返る習慣そのものが、フルスクラッチへの移行タイミングを見誤らないための最も基本的な備えといえます。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。