MakeShopのシステム開発の進め方/やり方/流れや方法/手法/工程/手順

MakeShopのシステム開発は、標準機能でECの土台を作り、必要な部分だけ外部連携や追加開発で補う進め方が基本です。最初から大規模なスクラッチ開発を目指すより、要件を6つのフェーズに分けて判断すると、費用と納期の膨張を抑えながら業務に合う仕組みを作れます。

本記事では、makeshop byGMOを使ったシステム開発の全体像、要件整理から定着までの進め方、費用相場、見積書で確認すべき項目を解説します。商品・注文・在庫・会員・基幹システム・CRMをどこでつなぐのか、現場で使えるチェックリストとして整理しますので、初めて開発会社へ相談する方にも役立ちます。

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・MakeShopのシステム開発の完全ガイド

MakeShopのシステム開発の全体像

MakeShopは、商品管理、受注、会員、決済、配送、販促を備えたSaaS型のEC構築プラットフォームです。ECサイトをゼロから作るのではなく、標準機能を業務の中心に置き、不足する機能を設定、オプション、API、外部サービスの順に補うことが成功の近道です。

標準的なECであれば、商品登録、カテゴリ、在庫、注文、会員、クーポン、ポイント、定期購入などをMakeShopの管理画面で運用できます。公式料金ページでは、プレミアムプランが初期費用11,000円、月額13,750円（税込）、販売手数料0円として案内されています（出典: GMOメイクショップ株式会社「料金プラン」、2026年8月確認）。この金額はサービス利用料であり、デザイン制作、商品登録、データ移行、連携開発、運用支援まで含む総額ではありません。

MakeShopの利用ショップは公式開発者向けサイトで国内11,000社と案内されています（出典: GMOメイクショップ株式会社「makeshop apps developers」、2026年8月確認）。多くの事業者が使う共通機能を活用できるため、要件が標準に近いほど短期間で立ち上げやすい一方、特殊な承認や複雑な在庫引当を標準画面へ無理に押し込むと、現場の負担が増えます。業務を変えられる部分と、システムで守るべき部分を分けて考えることが重要です。

要件の実現方法は、標準機能、設定変更、公式オプション、API連携、個別カスタマイズ、別のEC基盤という順に検討します。たとえば取引先限定の会員制ショップは標準機能で対応できる場合がありますが、取引先ごとの価格や商品表示、見積書、承認、基幹との受発注連携まで必要なら、BtoBオプションやAPI開発を組み合わせます。

CRMも同じ考え方です。公式のmakeshop CRM byGMOは、購買データを自動連携し、RFM分析やLTV分析、メール・LINE配信、カゴ落ち対策、効果検証まで扱えます。初期費用55,000円、月額33,000円以上という公式料金が示されていますが、一部機能は有償です（出典: GMOメイクショップ株式会社「makeshop CRM byGMO」、2026年8月確認）。「何をMakeShopに持たせ、何をCRMに持たせるか」を先に決めると、二重入力やデータの食い違いを防げます。

MakeShopのシステム開発の進め方

MakeShopの開発は、要件整理、選定、設計・開発、テスト、稼働、定着の6フェーズに分けると、誰がいつ何を決めるのかが明確になります。各フェーズの終了条件を決めてから次へ進むことで、後工程での手戻りを抑えられます。特に商品・会員・注文データは、開発会社だけでは判断できないため、業務責任者を早く巻き込むことが大切です。

最初に「ECサイトを作る」ではなく、「受注入力を1日何時間減らす」「在庫差異を月何件以下にする」「リピート顧客への配信を何日以内に実施する」のように成果を定義します。現行業務は、商品登録、受注確認、決済、出荷、返品、返金、問い合わせ、会員情報更新、販促の順に業務フローへ落とします。担当者がExcelやメールで補っている例外処理も省略しないことがポイントです。

この段階のチェック項目は、商品マスタの責任部署、SKUとJANのルール、在庫の正本、送料と税の計算、会員IDの扱い、返品時の在庫戻し、定期購入の休止、個人情報へのアクセス権限です。現場担当者には「今困っていること」と「失敗すると売上や顧客に影響すること」を分けて聞きます。要件をMust、Should、Couldに分けると、初回リリースで必要な範囲が見えます。

要件が整理できたら、標準のMakeShopで対応する項目、オプションを追加する項目、APIや外部サービスにつなぐ項目、別基盤で持つ項目に分類します。EC-CUBEやShopifyなどとの比較は、機能の多さではなく、必要な業務を誰が運用し、どのデータをどのシステムが正しく持つかで判断します。たとえば自由な業務ロジックが多い場合は別基盤が有利でも、決済・セキュリティ・運用を自社で広く担う負担が増える可能性があります。

選定時は、ベンダーへ「標準機能でできるか」だけでなく、「管理画面で誰が操作するか」「仕様変更時にどこへ影響するか」「障害時に手作業へ切り替えられるか」まで質問します。API連携を選ぶなら、注文、商品、在庫、会員のそれぞれについて、連携方向、更新頻度、エラー時の再送、重複防止、日次照合、認証情報の管理を確認します。

設計では、サイトマップや購入導線だけでなく、データ項目と業務ルールを決めます。商品コード、バリエーション、税区分、販売期間、在庫数、会員グループ、取引先コードの命名規則を統一し、MakeShopと基幹・WMS・会計・CRMのどこがマスタの正本かを文書化します。既存データを移行する場合は、重複、表記揺れ、欠損、画像URL、販売終了商品の扱いも先に決めます。

デザインは見た目だけでなく、スマートフォンでの商品検索、カート投入、会員登録、決済、注文完了までを一連の導線として確認します。開発者向けサイトでは、MakeShop APIで注文を会計へ反映したり、顧客データをマーケティングに利用したりできると説明されています（出典: GMOメイクショップ株式会社「makeshop apps developers」、2026年8月確認）。一方、旧APIは2026年11月2日15時以降に閉塞予定です。新規開発は次世代API、GraphQL、利用登録、Webhook、認証、レート制限を前提に設計し、既存連携は移行期限と切替リハーサルを計画します。

テストは、画面が表示されるかだけで終わらせません。商品登録から購入、決済、在庫引当、出荷、配送通知、会計計上、CRM配信までをつないだ業務シナリオで確認します。テストケースには、在庫切れ、複数配送先、クーポン併用、キャンセル、返品、返金、定期購入の休止、会員ランク変更、取引先別価格、APIのタイムアウトを含めます。

データ移行は、本番前に少量の検証移行と全量のリハーサルを実施します。件数だけでなく、商品コード、価格、画像、会員属性、注文金額、税、配送先、ポイント残高を照合します。受入テストでは、開発会社ではなく実際の担当者が操作し、「この結果なら業務を続けられる」と判断できる合格基準を事前に設定します。

稼働前には、DNSやドメイン、決済審査、メール送信、特定商取引法に基づく表示、返品特約、プライバシーポリシー、広告計測、検索エンジン向け設定を確認します。旧サイトをいつ停止し、最終注文をいつ取り込み、何時点の在庫を正とするかを分単位で決めます。公開当日は、注文受付、決済、在庫、通知メール、出荷データを担当者が順番に確認できる監視表を用意します。

セキュリティもサービス側に任せきりにしません。GMOメイクショップはmakeshop byGMOについてPCI DSS v4.0.1に2025年9月1日付で準拠したと公表しています（出典: GMOメイクショップ株式会社「PCI DSS準拠について」、2025年）。しかし、管理者IDの権限、退職者アカウント、個人情報の閲覧範囲、脆弱性対応、委託先管理は事業者側の運用課題です。経済産業省のガイドライン6.0版では、EC加盟店に脆弱性対策、EMV 3-Dセキュア、不正ログイン対策が示されています（出典: 経済産業省「クレジットカード・セキュリティガイドライン」6.0版、2025年）。

稼働後の定着では、システムを使える状態から、成果が出る状態へ進めます。最初の1か月は、注文エラー、在庫差異、問い合わせ件数、手作業時間、キャンセル率を毎週確認します。2か月目以降は、購入率、客単価、リピート率、配信経由の売上、LTVなどを見ながら、商品情報や購入導線を改善します。

運用マニュアルは画面操作だけでなく、例外時の判断まで書きます。たとえば「API連携に失敗したら再送する」「在庫差異が出たらどのマスタを正とする」「返品でポイントをどう戻す」「不審なログインを誰へ報告する」といった手順です。月次の改善会議では、追加開発の要望をすぐ実装せず、標準機能、設定、運用変更で解決できないかを再確認すると、保守費を抑えられます。

MakeShopのシステム開発にかかる費用相場

MakeShopの費用は、公式の利用料金と、制作・移行・連携・運用の導入費を分けて考えます。以下の開発費は、MakeShopが案件ごとに一律公開している価格ではなく、公式のプラン・オプション料金と一般的なEC・業務システム開発の相場から組み立てた編集用の推定レンジです。実際の金額は商品数、データの状態、連携数、デザイン、要件の複雑さで変わります。

標準機能を使ったEC開店では、初期設定、基本デザイン、決済・配送設定、商品登録、テスト、操作説明を含めて、導入支援費は30万〜100万円程度という推定レンジです。期間は2〜6週間程度が目安ですが、商品画像や説明文を自社で用意できるか、登録を何件依頼するかで変わります。公式のプレミアムプラン料金である初期11,000円・月額13,750円は、この導入支援費とは別に発生します（出典: GMOメイクショップ株式会社「料金プラン」、2026年8月確認）。

デザインを既存テンプレートの調整にとどめるか、ブランド独自のレスポンシブデザインを制作するかでも差が出ます。商品登録を外注する場合は、登録項目、画像加工、バリエーション、公開確認の単位を明示します。見積書に「サイト構築一式」としか書かれていない場合は、何件まで含むのかを確認してください。

既存ECからの商品・会員・注文移行、デザイン刷新、アクセス解析、CRM設定を含める場合は、100万〜300万円程度の推定レンジになります。期間は1〜3か月程度です。金額を左右するのは、データ件数そのものよりも、移行元の項目とMakeShopの項目が一致しているか、会員IDやパスワードを安全に引き継げるか、画像やカテゴリを整理できているかです。

移行費を抑えるには、開発会社へ渡す前に商品コード、商品名、税区分、価格、在庫、カテゴリ、画像ファイル名、会員ランクを一覧化します。移行対象外の商品や退会会員も定義します。作業量が見えないまま「既存データを全部移行」と依頼すると、後からクレンジング費や追加テスト費が増えやすくなります。

取引先別価格、商品表示、決済制御、見積書、カタログ注文、在庫・会計・基幹連携を含めると、300万〜800万円程度の推定レンジです。期間は3〜6か月程度を見込みます。GMOメイクショップのBtoB料金モデルでは、プレミアムが初期11,000円・月額13,750円以上、エンタープライズが初期11,000円・月額55,000円以上で、取引先別価格など一部の基本機能はプレミアムで買い切り110,000円、エンタープライズで標準搭載と案内されています（出典: GMOメイクショップ株式会社「makeshop BtoB 料金モデル」、2026年8月確認）。

これはサービス料金と開発費を混同しないための重要な区分です。基幹システムのデータ形式、連携方向、リアルタイム性、エラー監視、受発注の締め処理、請求・債権管理まで要件に含めると、開発費が大きくなります。さらに複雑な課金、独自の会員・予約・承認ロジックがある場合は、800万〜2,000万円超の推定になることもあり、GMOクラウドECなどオーダーメイド型との比較が必要です。

MakeShopの見積もりを取る際のポイント

見積もりの比較では、合計金額の安さだけでなく、成果物、前提条件、対象外作業、保守範囲をそろえて確認します。MakeShopのようなSaaSでは、プラットフォームの利用料が見えている分、制作会社の見積に含まれない作業が見落とされやすいです。次の3点を揃えて相談すると、会社ごとの提案を同じ土俵で比較できます。

依頼前に、事業目的、対象ユーザー、商品数、会員数、月間注文数、既存システム、必要な決済・配送、連携対象、希望公開日を1枚にまとめます。商品・会員・注文・在庫のサンプルデータを匿名化して渡し、移行元の項目一覧も添えます。画面の要望だけでは工数が読めないため、業務フローとデータの流れを中心に伝えます。

見積書には、要件定義書、画面一覧、デザインデータ、MakeShop設定、商品登録、データクレンジング、CSV移行、API仕様書、テスト計画、操作マニュアル、リリース支援を個別に記載してもらいます。各作業の対象件数と修正回数も確認します。要件が未確定なら、確定部分と概算部分を分けた段階見積にすると、後からの増額理由を追いやすくなります。

発注先は、デザイン制作が得意な会社、API・基幹連携が得意な会社、運用代行やCRMが得意な会社で役割が異なります。MakeShop公式のおすすめパートナーや認定区分は候補を絞る材料になりますが、掲載されているだけで自社案件への適合性が保証されるわけではありません。類似する商品数、業界、連携数、BtoB要件の実績を確認します。

面談では、次世代APIへの対応方針、旧APIからの移行実績、障害時の一次対応、保守の受付時間、担当者の継続性を質問します。過去事例は「きれいなサイトを作ったか」だけでなく、移行前後の注文件数、作業時間、エラー件数、売上やリピート率の変化まで聞けると有効です。可能なら担当予定のディレクターとエンジニアの両方に参加してもらいます。

追加費用が発生しやすいのは、データの欠損、仕様変更、連携先のAPI制限、決済審査の遅れ、確認担当者の不足です。見積段階で、変更管理の方法、追加開発の単価、納期への影響、受入基準、検収条件、キャンセル時の費用を確認します。連携は本番だけでなく、テスト環境の有無、テストデータの作成者、障害通知の方法まで契約書や仕様書に残します。

個人情報と決済を扱うため、管理者権限の設計、ログの保存、脆弱性診断の分担、バックアップ、事故時の報告手順も確認します。消費者庁の通信販売に関する特定商取引法ガイドでは、販売価格、送料、支払時期・方法、商品の引渡時期、返品特約、事業者情報などの表示が論点になります（出典: 消費者庁「通信販売」、2026年8月確認）。開発会社に法務判断を丸投げせず、自社の商材に必要な表示を法務・管理部門と確認します。

よくある質問（FAQ）

ここでは、MakeShopのシステム開発を検討する際によくある疑問へ、判断の基準を先に回答します。料金やAPI仕様は変更される可能性があるため、発注前には必ず公式情報と個別見積を確認してください。

標準的なEC開店の導入支援は30万〜100万円程度、デザイン刷新・データ移行込みは100万〜300万円程度、BtoBや基幹連携込みは300万〜800万円程度という推定レンジです。これは公式の一律価格ではなく、要件と公開料金から算出した目安です。別途、MakeShopの月額利用料、決済手数料、アプリ、CRM、物流、保守運用費が発生します。

注文、商品、在庫、会員のどのデータを、どの方向へ、どの頻度で連携するかを確認します。あわせて、次世代APIへの対応、認証、Webhook、再送、重複防止、レート制限、エラー監視、日次照合、旧APIの移行期限を仕様書に記載します。2026年11月2日15時以降は従来APIが閉塞予定のため、既存システムでは移行計画を先に作る必要があります（出典: GMOメイクショップ株式会社「makeshop apps developers」、2026年8月確認）。

構築できます。会員制ECや取引先限定アクセスは比較的始めやすく、取引先別の価格・商品表示・決済制御、見積書、カタログ注文、基幹連携まで必要な場合は、BtoB向けプランやオプション、個別カスタマイズを組み合わせます。特に掛け率、承認、請求、在庫、代理注文の業務ルールが複雑なら、MakeShopだけで完結させず、基幹や販売管理との責任分担を設計してください。

標準的なEC開店は2〜6週間程度、デザイン刷新や移行は1〜3か月程度、BtoB・基幹連携は3〜6か月程度が推定の目安です。商品データの整理、社内確認、決済審査、連携先との調整が遅れると、開発会社の作業だけでは短縮できません。公開日を先に決めるのではなく、要件整理、移行リハーサル、受入テスト、切替予備日を含めた工程で計画します。

まとめ

MakeShopのシステム開発を成功させるポイントは、標準機能を使う範囲を先に定め、必要な連携だけを設計し、データと運用の責任者を明確にすることです。要件整理から選定、設計・開発、テスト、稼働、定着までを分ければ、費用や納期の根拠を説明しやすくなります。

MakeShopに商品・注文・会員を集約するのか、在庫や会計は別システムを正本にするのか、CRMで顧客分析と配信を行うのかを決めます。BtoBでは取引先別価格、見積、受発注、請求のどこまでをECに持たせるかを整理します。旧APIから次世代APIへの移行期限も考慮し、将来の変更に耐えられる連携方式を選びます。

発注前に、現行業務、商品・会員・注文データ、連携先、必須機能、公開希望日、社内の承認者を一覧にしてください。その資料をもとに複数社へ相談し、標準機能・オプション・API・個別開発のどれで実現するか、見積の前提と保守範囲を比較します。小さく始めて実績データを蓄積し、必要性が確認できた機能から拡張することが、MakeShopを長く使い続ける現実的な進め方です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。