Quarkusのシステム開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

Quarkusのシステム開発会社を選ぶなら、フレームワークの知識だけでなく、業務要件・認証・クラウド基盤・データ移行・運用まで設計できる会社を選ぶことが重要です。

Quarkusは、Javaで業務APIやマイクロサービス、イベント処理などを構築するための開発基盤であり、ERPや販売管理の完成品パッケージではありません。そのため「Quarkusを使える会社」という条件だけで比較すると、開発後の監視、脆弱性対応、既存システムとの連携で行き違いが起きる可能性があります。本記事では、株式会社riplaを最初に、Quarkus、OpenShift、Keycloak、クラウドネイティブJava、データ連携との接点を公開情報で確認できる実在企業を計6社紹介します。費用の目安、各社へ確認すべき質問、発注前の比較方法も整理しますので、自社に合うパートナーを選ぶ材料としてご活用ください。

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Quarkusのシステム開発でパートナー選びが重要なのはなぜですか？

Quarkusは起動時間やメモリ効率、コンテナとの親和性が注目されるフレームワークです。一方、業務システムでは、画面やAPIを作るだけでなく、権限、監査ログ、データ整合性、障害復旧、リリース手順、運用担当者の教育まで決めなければなりません。特にネイティブ実行へ進む場合は、対応ライブラリやリフレクション設定、ビルド時間なども確認が必要です。

Quarkusを採用すると、すべてのシステムが自動的に高速化したり、開発費が必ず下がったりするわけではありません。短い起動時間が必要なサーバーレス処理、複数サービスを水平スケールするAPI、既存Java人材を活用したい新規サービスなど、目的に合う領域で使うことが大切です。反対に、利用者が少ない単純な社内CRUDや、既存パッケージで要件を満たせる業務では、運用を複雑にしてまで採用しない方が合理的なケースもあります。

見積もりを比較するときは、画面数だけでなく、API数、外部連携、認証方式、データ移行、負荷試験、監視、バックアップ、CI/CD、クラウド利用料を同じ条件で示します。2026年6月公開のモダナイゼーション費用概算では、API化が500万〜2,000万円、コンテナ化が1,000万〜4,000万円、限定範囲のマイクロサービス化が2,000万〜8,000万円とされています（出典：株式会社クオンツ「アプリケーションモダナイゼーション」、2026年）。これは同社の想定値であり一般相場ではありませんが、Quarkus本体がオープンソースでも、周辺の基盤・移行・テストが費用の中心になることを理解する参考になります。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

Quarkusを使った業務システムでは、技術選定より先に、誰がどの業務をどのデータで処理し、どの状態を次の部門へ渡すのかを整理します。riplaは企画やコンサルティングから開発までを一貫して支援するため、システムの導入目的を業務フローや要件へ落とし込みたい企業に適した相談先です。Quarkusを採用する場合も、既存Java資産、クラウド方針、必要なAPI、認証・権限、運用体制を確認したうえで、無理のない構成を検討できます。

営業・顧客・生産・販売管理など、複数部門にまたがる基幹業務をAPIや管理画面へつなげたい企業は、アプリ単体ではなくシステム全体で相談できます。特に、現場の運用を変えることが目的の企業や、リリース後に利用が定着する仕組みまで考えたい企業に向いています。相談時には、QuarkusのJVMモードとネイティブモードを比較するPoCの範囲、DBや認証基盤の担当、ソースコード・IaC・設計書の引き渡し条件を確認します。

Red Hat｜Quarkus・OpenShift・サポートを軸に標準化

Red Hatは、Quarkusそのものを開発するコミュニティと、企業向けにサポートされるRed Hat build of Quarkus、OpenShift、認証・メッセージングなどの基盤を提供するベンダーです。Red Hatの公式情報では、RuntimesにQuarkusを含む軽量ランタイムとフレームワークを位置付け、マイクロサービスのような分散クラウドアーキテクチャ向けに説明しています。実装を一社へ丸ごと委託する場合は、Red Hatの製品契約だけでなく、認定パートナーやSI会社との役割分担も確認します。

OpenShiftを標準実行基盤にする企業では、Quarkusのアプリ設計だけでなく、コンテナイメージ、デプロイ、監視、権限、パッチ適用までを一つの運用モデルにそろえやすい点が強みです。Red Hatのサポート情報では、2026年6月更新の対応構成としてRed Hat build of Quarkus 3.33系、3.27系などを掲載し、JavaやOpenShift、複数のデータベースとの検証済み構成を示しています（出典：Red Hat「Red Hat build of Quarkus Supported Configurations」、2026年）。商用サポートで障害時の問い合わせ先を明確にしたい企業に適しています。

金融、製造、通信などで、クラウドネイティブJavaを標準化し、複数の開発会社が同じ基盤を使う体制を作りたい場合に候補になります。Red Hatに確認する際は、採用するQuarkusの系列、LTSや製品版のサポート期間、OpenShiftの責任分界、KeycloakやKafkaとの連携、ネイティブビルドのサポート範囲を質問します。アプリの要件定義や業務設計まで必要な場合は、実装パートナーを含む体制図と、障害発生時の一次窓口を見積もりに記載してもらうと安心です。

IBM｜Enterprise Build of Quarkusとハイブリッドクラウドに対応

IBMは、IBM Enterprise Build of Quarkusを提供するエンタープライズ向けの基盤ベンダーです。公式ページでは、既存のJavaスキルを活用しながら、クラウドネイティブなマイクロサービス、サーバーレス、AIを含むアプリケーションを開発できる製品として紹介しています。IBMの基盤やOpenShift、ハイブリッドクラウドをすでに利用している企業では、アプリ開発と企業向けサポートをまとめて検討しやすい候補です。

IBM Enterprise Build of Quarkusは、低メモリ使用量や高速な起動、コンテナ・Kubernetes・サーバーレスへの適合を訴求しています。IBMの公式情報では、拡張機能が800以上あり、Devモード、ライブリロード、継続的テスト、OpenShift連携、可観測性、セキュリティを開発基盤の要素として挙げています（出典：IBM「Enterprise Build of Quarkus」、2026年確認）。ただし、製品の標準機能と、実際の業務アプリを設計・実装するサービスは別です。提案時は、IBM本体、パートナー、社内チームの担当を分けて確認します。

既存のJava人材を活かして、基幹周辺のAPI、イベント駆動処理、AI連携サービスなどを段階的にクラウドへ移行したい企業に向いています。ネイティブ実行によるコールドスタート改善を狙う場合は、JVMモードと同じ負荷シナリオで起動時間、メモリ、スループット、障害復旧を測定します。また、企業向けの長期サポートを重視する場合でも、対象拡張機能、Javaのバージョン、コンテナ基盤、脆弱性修正の契約条件を見積もりに明記してもらいます。

株式会社日立製作所｜OSS認証・認可と規制産業の基盤に強み

株式会社日立製作所は、金融、公共、交通、産業などの重要システムに加え、OSSの活用や認証・認可基盤にも取り組む総合SI企業です。2025年4月の公開情報では、日立社員がQuarkusに準拠したKeycloakの基礎と構築方法を扱う書籍の執筆に参加し、Keycloakの主要機能開発や各分野への適用を進めていると説明しています。Quarkusで業務APIを作る際に、OIDCやOAuth 2.0、シングルサインオン、API認可を重視する企業が比較しやすい会社です。

認証はログイン画面だけの機能ではありません。利用者、取引先、バッチ、サービス間通信を区別し、どの権限でどのAPIを呼び出せるか、権限変更や失敗をどのログへ残すかまで設計します。日立は公開情報で、上流コンサルティングから基盤構築・運用までKeycloakソリューションを支援し、DevSecOpsやプラットフォームエンジニアリングにも触れています（出典：株式会社日立製作所「認証と認可 Keycloak入門 第2版」、2025年）。規制産業では、技術構成と監査要件を一緒に検討できる点が評価材料になります。

金融や公共など、認証・認可、監査証跡、可用性、運用手順の説明責任が重い案件で候補になります。Quarkusアプリの実装範囲を判断するには、Keycloakとの連携方式、企業IdPとの接続、トークンの有効期限、権限モデル、監査ログの保管期間、障害時の切り戻しを質問します。公開情報で確認できる強みはOSSや認証基盤に関する知見であり、Quarkusの業務アプリ全体の実績を意味するものではないため、同規模案件の実装体制は個別に確認します。

SCSK株式会社｜データ連携・メッセージングとモダナイズに対応

SCSK株式会社は、Red Hat Application Servicesの導入支援やアプリケーションのモダナイズ、データ連携を扱うシステムインテグレーターです。公式ページでは、Red Hat Build of Apache Camel／FuseがSpring BootやQuarkusといった軽量ランタイムで実行できること、さまざまなプロトコルやAPIへの接続を支援することを説明しています。既存の販売・在庫・受発注システムを、APIやメッセージングで段階的につなぎ直したい企業に適した候補です。

業務システムのモダナイズでは、各サービスを細かく分けることより、データの意味と連携責任を明確にすることが先です。SCSKの公開情報では、Apache CamelのEnterprise Integration Patternsによるデータフローの一元管理や、Red Hat AMQによるメッセージングを紹介しています。QuarkusのAPI、Camelの連携処理、Kafkaなどのメッセージングを組み合わせる場合に、アプリと連携基盤を別々に設計せず相談できる点が強みです。

受注、在庫、物流、通知、IoTなど、複数のシステムをイベントやAPIで連携する案件に向いています。相談時には、同期処理と非同期処理の使い分け、再送・重複排除・順序保証、障害時のデッドレター処理、データ移行、監視ダッシュボードの担当を確認します。SCSKの公開情報から確認できるのはRed Hat Application Servicesやデータ連携の支援領域ですので、Quarkus本体の開発経験、担当エンジニア、24時間保守の有無は提案時に追加で確かめます。

株式会社NTTデータ｜大規模クラウドネイティブSIに対応

株式会社NTTデータは、国内外の大規模業務システム、クラウド、データ連携、アプリケーションモダナイズを幅広く扱うSI企業です。公開求人では、MicroProfile、Quarkus、Spring Boot、Kafka、Kubernetesを用いたクラウドネイティブソフトウェアを設計・開発し、顧客のITロードマップや既存環境との統合まで担う人材を募集しています。これは求人上の技術要件であり、特定のQuarkus案件実績を示す情報ではありませんが、対応技術と設計・チームリードの接点を確認できる材料になります。

複数部門、拠点、子会社をまたぐ基幹システムでは、Quarkusのコード品質だけでなく、標準アーキテクチャ、開発ルール、テスト環境、リリース承認、運用引き継ぎをそろえる必要があります。NTT DATAの公開求人では、AWS・Azure・Google CloudやKubernetes環境、Docker、Helm、APIゲートウェイ、サービスメッシュ、サーバーレスなども扱う技術領域として示されています（出典：NTT DATA「Lead Cloud Software Architect」、2026年確認）。大規模な分散開発や、業務とITのロードマップを合わせたい企業が比較しやすい会社です。

金融、製造、公共、通信など、品質基準やセキュリティ審査が重く、長期運用を前提にした案件で候補になります。見積もりを依頼する際は、Quarkusを担当するチームの所在地と体制、再委託の有無、アーキテクトの関与期間、既存Javaモノリスの切り出し方、データ移行と並行稼働の計画を確認します。会社規模が大きいほど担当部署によって提案内容が変わるため、Quarkusとクラウドネイティブ業務システムの実装責任者を早い段階で同席させてもらうことが大切です。

Quarkusのシステム開発パートナーを選ぶポイント

6社は会社規模や提供範囲が異なるため、単純なランキングにはできません。製品サポートが必要なのか、業務設計からの受託開発が必要なのか、既存システムとの連携が中心なのかを整理し、同じ質問票と同じ要件で比較します。特にQuarkusのバージョン、クラウド基盤、認証、性能試験、運用の5点を曖昧にしないことが重要です。

「Quarkusの経験があります」という説明だけでなく、対象業務、サービス数、DB、認証方式、トラフィック、可用性目標、運用年数を確認します。公開できない案件でも、匿名化した構成図、担当範囲、障害対応の例、移行前後の判断を聞けば、実務経験を見極めやすくなります。求人情報や製品ページで技術接点が確認できても、実際に自社を担当するエンジニアが同じ経験を持つとは限りません。

PoCでは、JVMとネイティブの起動時間、ピークメモリ、同時接続数、レスポンスタイム、エラー率、DB接続、認証フロー、ログ・メトリクス・トレースを測定します。たとえば「ピーク時に目標レスポンスタイムを満たす」「障害発生から一定時間内に復旧する」「依存ライブラリの脆弱性を検出して更新できる」といった合格条件を先に決めます。Quarkus公式は2026年8月時点で本番利用には最新LTSの3.33を推奨し、LTSは重要な修正とセキュリティパッチを12か月提供すると案内しています（出典：Quarkus公式「Releases」、2026年8月確認）。開発会社には、採用バージョンの更新方針も提案書へ含めてもらいます。

要件定義、基本設計、実装、テスト、移行、運用の各工程で、成果物と承認者を決めます。契約書やRFPには、ソースコード、IaC、設計書、テスト仕様、OSS一覧、CVE対応、QuarkusとJavaのアップデート、再委託、データ返却、契約終了時の引き継ぎを記載します。個人情報を扱うシステムでは、委託先の安全管理、再委託の承認、監査方法、インシデント報告の期限も確認します。初期費用だけでなく、保守運用費、クラウド費、監視費、教育費を含めた3年程度の総額で比較すると判断しやすくなります。

Quarkusのシステム開発でよくある質問

Quarkusの採用を検討すると、Spring Bootとの違い、開発費、ネイティブ化、開発会社の選び方について疑問が生じます。ここでは、発注前に特に確認されやすい質問へ直接回答します。

Quarkusは、Javaで業務APIやマイクロサービスなどを開発するためのフレームワークであり、会計や販売管理の完成品ではありません。業務要件に応じて、画面、DB、認証、外部連携、監視、運用を組み合わせてシステムを作ります。

小さな業務APIやPoCなら300万〜800万円、部門向けAPIなら800万〜2,500万円、既存システムのAPI化やコンテナ化なら1,000万〜4,000万円程度を一つの検討目安にできます。ただし、これはQuarkusの公式価格ではなく、画面数、外部連携、データ移行、可用性、セキュリティ、クラウド・運用の範囲で大きく変わる推定値です。PoCの見積もりを本番総額とみなさず、本番移行・テスト・保守を含む複数段階の見積もりを依頼します。

ネイティブ実行は、起動時間やメモリ効率が重要なサーバーレスや高密度コンテナで有力な選択肢ですが、すべてのシステムに必要ではありません。対応ライブラリ、リフレクション、ビルド時間、デバッグ、運用時の計測方法を確認し、同じ業務シナリオでJVMとネイティブを比較して決めます。

まとめ

Quarkusのシステム開発会社を選ぶときは、Quarkusの知識だけでなく、業務整理、既存Java資産の移行、認証・認可、クラウド基盤、データ連携、監視、保守までを一つの計画に落とし込めるかを確認します。今回紹介した6社（riplaと他5社）は、riplaは業務要件から開発までの一気通貫支援、Red Hatは製品・OpenShift・サポート、IBMはエンタープライズ版基盤、日立はOSS認証・認可、SCSKはデータ連携、NTT DATAは大規模SIという役割の違いがあります。

いきなり全社をマイクロサービス化するのではなく、変更頻度が高く、業務影響を測りやすいAPIや連携処理を一つ選びます。現行業務、利用者、データ、外部連携、目標SLAを整理し、JVM・ネイティブの性能、認証、障害復旧、監視までをPoCの条件に含めます。複数社へ同じ資料を渡し、成果物、体制、費用、保守条件を比較すると、価格だけでは見えない差を判断できます。

Quarkusの導入を成功させるには、開発会社へ業務要件、技術選定、成果物、OSSライセンス、脆弱性対応、アップデート、再委託、終了時のデータ返却を明確に伝えます。初期開発費のほか、クラウド利用料、KubernetesやOpenShiftの基盤費、監視、バックアップ、教育、保守を含む総費用と、公開後の責任分界を確認します。自社の課題と現行資産を整理したうえで、役割の合う会社へ相談することが、Quarkusを業務成果につなげる第一歩です。

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会社紹介

株式会社riplaでは、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを、構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルによる高い要件定義力・システム設計力を活かし、事業成果の最大化に伴走します。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。事業会社でIT・DXを経験したプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、お客様の事業・ユーザー・業務に最適化したオーダーメイド型システムを構想策定・要件定義から開発・改善まで一気通貫で支援し、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の最大化に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。